日本母子看護学会誌 4巻2号 (2010年12月発行)

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特別寄稿

アメリカのナースプラクティショナーの現状と活動の実際宮﨑　文子 4巻2号 , 2010年12月 , pp.1-6

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Ⅰ．はじめに

　近年、日本においては医師不足、医師の診療科（特に産婦人科、小児科）あるいは地域の偏在が社会問題化し、これらの問題を解消するために様々な方策が打ち出されている。その一つとして高度かつ専門的な実践能力をもった看護職を養成し、養成された高度実践看護師の裁量権を拡大することにより、医師との協働のもとでチーム医療を展開できる方策が厚生労働省で検討され、「チーム医療の推進に関する検討会報告書」が提出された（2010年3月）^1）。この報告によると看護師の役割拡大として、医師の包括指示の下で特定の医行為を実施できる看護師を特定看護師（仮称）としている。看護師の役割拡大に関する今後の課題としては、国民の理解、看護界の合意、他職種の理解、行政の理解が求められている。アメリカではすでに40年以上前から、この特定の医行為ができる卓越した看護師として、大学院修士課程でナースプラクティショナー（以下「NP」と称す。）の養成が開始され、現在では約16万人のNP（国家資格）が医師との緊密な連携を図りつつアメリカの医療・保健を支えている。未だNPの制度が存在しない日本においてその制度の確立を目指すために、大分県立看護科学大学大学院（2007年4月）をはじめ、国際医療福祉大学大学院、東京医療保健大学大学院、北海道医療大学大学院等で特定看護師（仮称）の養成が開始されている。筆者も特定看護師の養成に係る機会を得たため、平成22年4月10日から18日までアメリカ（ワシントンDC）におけるNP活動の視察・研修に参加した。本稿では研修で確認できたNPの現状とその活動の実際について私見を交えながら述べてみたい。

トピックス

わが国における子宮頸がん予防ワクチンの現況岩﨑　和代 , 木村　好秀 4巻2号 , 2010年12月 , pp.7-12

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Ⅰ．はじめに

　子宮頸がんは、女性生殖器がんの中では世界で2番目に多く、女性に最も身近ながんである。わが国でも現在、女性生殖器がんで最も頻度が高く、年間約8,500人に発症し、約2,500人^1）が不幸な転帰をとっている。とくに近年は、20歳代から30歳代で発生率が増加しており、死亡率も若年層で急激に上昇している。出産年齢や子育て中の年齢層に多く生殖機能を失うことになるがんであるため“mather killer”と呼ばれている。米国などでは、母の日にはママに敬意を評し、子宮頸がん検診のメッセージを送る“パールの智恵（瓶の中にメッセージを入れたもの）”キャンペーンが展開されている。

　本稿は、昨年10月に承認され接種可能となった子宮頸がん予防ワクチン（以下、「HPVワクチン」という。）に関する日本における現況を紹介する。

原著

未婚女性の生殖の知識とライフプランとの関連在本　祐子 , 齋藤　益子 4巻2号 , 2010年12月 , pp.13-21

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目的

　未婚女性の生殖の知識の実態とライフプランとの関連を明らかにし、未婚女性への今後の健康教育を行う際の基礎的な資料とする。

対象と方法

　都内の未婚の女性（18歳〜34歳）428名に対して、平成20年9月〜11月に生殖の知識とライフプランについての質問紙調査を行った。

結果・考察

　有効回答数は241名（有効回答率56.3％）、平均年齢は27.5（SD3.6）歳であった。生殖の知識の平均得点は10点満点中4.3（SD2.6）点だった。ライフプラン保有者は、生殖の知識の平均得点が高く、両者の間には有意な正の相関関係が認められた。ライフプランの思考が生殖への関心にも繋がると考えられ、正しい生殖の知識を普及させるとともに、自己のライフプランを考える場となる健康教育の必要性が示唆された。

結論

　未婚女性の生殖の知識が不足していることが明らかになった。女性に正しい生殖の知識を提供することが自己の性に対する価値観を高め、不妊予防教育に有用である。

報告

助産師により提供される産褥期のケアに関する文献検討松永　佳子 4巻2号 , 2010年12月 , pp.23-30

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目的

　施設助産師による産後1か月までのサービスプロトコルを作成することを目的に文献検討を行った。

方法

　文献データベースを用いて「産褥」、「介入」、「助産師」というキーワードで文献検索を行った。その結果、日本語では159件、英語では69件が該当した。そのうち日本語では15件、英語では29件を分析対象とした。

結果

　目的は、産後うつの予防、母乳栄養確立が主であった。実際に産後に提供されている主なケアは家庭訪問、電話相談であった。その時期は、退院後すぐから1か月程度までが中心であり、ハイリスクを対象にした場合、その期間が長期化している傾向にあった。家庭訪問と電話訪問の比較ではどちらも介入の効果に差がないという結果が多かった。

考察

　検討の結果、経済的側面を考慮し、退院後2から3日目、さらに2週間目に電話訪問にてスクリーニングを行ない、必要であれば受診をしてもらうというサービスプロトコルを提案したい。

熟練看護職に関する文献から考える助産学における熟練の検討渡邊　淳子 4巻2号 , 2010年12月 , pp.31-41

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目的

　熟練助産師・熟練保健師・熟練看護師について記載されている国内文献を分析し、熟練助産師における研究の課題を明らかにする。

対象と方法

　医学中央雑誌Web版（Ver.4）を用いて、2000年1月から2010年6月までの熟練看護職者に関する国内文献の検索を行い、その結果80件の文献を対象とした。得られた文献を精読し、内容分析を行った。

結果

　研究で用いられている熟練という用語には、幅があり、用語の曖昧さが確認された。熟練者に関する研究では、ケアに関する文献が最も多く、次いで多いのは熟練者の判断に関する文献であった。熟練助産師に関わる研究は、10件であり、そのうち5件は実験調査であった。さらに熟練助産師の実践を詳細に記述した文献も少なく、熟練助産師のもつ技と知恵の伝承が困難な状況にある。

結論

　今後の課題は熟練助産師の実践内容を詳細に分析し、また、熟練者の実践のエビデンスを調査し、エビデンスをつくる必要がある。さらに状況を踏まえた詳細な助産実践の事例を積み重ねていく必要がある。

資料

助産師からみた妊婦健康診査体制の現状と問題点—妊婦のセルフケア能力を育む母子健康手帳補足版の検討齋藤　益子 , 山﨑　圭子 , 遠山　珠未 , 米山　万里枝 , 石川　紀子 , 久保　絹子 , 有賀　いづみ , 橘田　久子 4巻2号 , 2010年12月 , pp.43-49

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　我々は、昨年度から妊婦の主体性を引き出すためのツールとしての母子健康手帳のあり方について検討してきた。昨年は、妊婦の主体性を引き出すために改変した母子健康手帳について、産後の母親と助産師を対象に調査を行った。

　そこで今年度は、母子健康手帳のなかでも前半の妊婦健診時に使用する部分に注目して検討を行った。妊婦健診時に、妊婦が記載したチェック内容を確認し、その状況に合わせて個別に保健指導を実施することで、妊婦と医師・助産師との対話が多くなり、妊婦のセルフケア能力が向上するのではないかと考え、母子健康手帳の母子健康手帳補足版対話編全6頁を作成した。また、専門家の意見を踏まえて母子健康手帳補足版の評価のための調査票を作成した。

　今後は、実際に妊婦に母子健康手帳補足版の使用を試み、妊婦のセルフケア能力がどの様に変化するかを明らかにしていく予定である。併せてそれに関った助産師に意見を求め、これからの妊婦健診のあり方を検討していくことが課題である。

基本情報

日本母子看護学会誌
4巻2号
(2010年12月発行)

電子版ISSN：2758-8092 印刷版ISSN：1882-2495 日本母子看護学会

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