日本母子看護学会誌 5巻2号 (2012年1月発行)

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特別論稿

月経困難症の診断と治療堂地　勉 , 山﨑　英樹 5巻2号 , 2012年1月 , pp.1-5

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はじめに

　Reproductive age（性成熟期）の女性の3割は鎮痛剤を必要とする程の月経痛を有し、6％の女性は鎮痛剤でもコントロール出来ないほど重症の月経困難症を訴える^1）2）。月経困難症は生命に関わる疾患ではないが、多くの女性を毎月襲うという点で著しくquality of life（QOL）を低下させ、しかも女性の半数以上が就労している現代においては重大な社会的、経済的損失も招いている^2）。女性をこうした疼痛の悩みから解放することが社会的にも重要な課題であり、産婦人科医の責務でもある。

　ここでは、月経困難症の定義、頻度、分類、原因、病態、治療について解説する。

原著

産科施設における看護職の共感性に関する研究−出生直後から退院まで育児支援と虐待予防に重点をおいて北田　ひろ代 , 福島　富士子 , 中尾　裕之 5巻2号 , 2012年1月 , pp.7-15

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目的

　勤務助産師、看護師の共感性と子ども虐待察知経験、ケアの実際との関連について調査を行い、周産期における子ども虐待予防対策を検討することを目的とした。

対象と方法

　調査対象は、埼玉県内の4つの産科医療施設の産婦人科に勤務する助産師と看護師99名とした。データ収集には自記式質問紙調査を用いた。また調査項目は、①属性、②産褥早期におけるケアの実際、③子ども虐待に関しての教育の有無、④子ども虐待リスクの察知経験の有無、⑤共感経験尺度改訂版とした。

結果

　共有不全経験（SISE）が高い、両向型と不全型に子ども虐待察知経験の割合が高い傾向であった。また子ども虐待リスクを察知経験は、産科勤務経験が長い人に多かった。

結論

　同情や感情移入をせず、客観的に他者を理解している方が、子ども虐待リスクを察知しやすいことが示唆された。また、産科勤務経験の積み重ねによりリスクを察知する能力が養われていることが考えられた。

不妊治療の終結を考えながらそれでも受療し続ける女性の思い渡邊　知佳子 5巻2号 , 2012年1月 , pp.17-27

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目的

　本研究の目的は、不妊症患者が治療の終結を考えながら、それでも決断できずに治療を継続する思いを具体的に明らかにすることである。

対象と方法

　研究参加者は不妊治療を終結している女性4名で、不妊治療を考え始めた時から終結において、どのような出来事があり、その時どのような思いや考えがあったのかを自由に語ってもらった。分析はまず逐語録から一つのまとまりのあるエピソードを抽出し、時系列に並べストーリーを導き出した。次に終結を考えながら治療を継続した参加者の思いはどのようなものかという視点で分析をし、内容の類似性や異質性に基づき類型化した。

結果

　不妊症患者は長期間治療のプロセスを繰り返すことによって、治療を継続することが当然であるように慣れていき、また今まで費やしてきたものに見合う成果や証が何も残らないことが悔しく、代償を手にしないと気が済まないという思いに至っていた。さらに、わずかな妊娠の可能性がある限り、その望みを自ら放棄することはできないと考えていた。このような心理状態によって、たとえ生殖機能の衰えを自覚していても終結は困難であり、逆に治療へと駆り立てられていた。

結論

　看護者は定期的に現在の状態や妊娠の見込みを不妊症患者へ示すとともに、女性が自由に意思決定できるようにリプロダクティブ・ヘルス/ライツの概念を社会へ向け発信していく必要があると示唆された。

報告

健康な妊婦の入浴における身体の洗いにくさとその要因の検討関屋　伸子 , 宮﨑　文子 5巻2号 , 2012年1月 , pp.29-35

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目的

　健康な妊婦の入浴の実態を調査し、妊娠期における身体の洗いにくさに影響を及ぼす身体的要因を明らかにする。それによって、妊娠期の入浴支援を検討するための基礎資料を得ることを目的とした。

対象と方法

　対象はA県内の産科診療所の外来において定期妊婦健康診査を受診し本調査に承諾が得られた健康な単胎妊娠の妊婦258名とした。調査方法は無記名自記式質問紙を用いた集団調査とした。分析は対象者を妊娠初期群（妊娠15週まで）、妊娠中期群（妊娠16週〜27週まで）及び妊娠末期群（妊娠28週以降）の3群に分類し、さらに妊娠末期群を洗いにくさの有無で「ある群」と「ない群」に分類しそれぞれ属性を比較した。対象者全体及び妊娠末期群において洗いにくさと妊婦の体重増加に及ぼす身体的要因の関係を分析した。

結果

　対象者は体重増加量が把握できた妊婦243名で有効回答率は94.2％であった。結果は次の通り。1）洗いにくさを感じている妊婦は妊娠経過に伴い増加し、妊娠末期では約9割と最も多い。2）洗いにくい身体部位は、妊娠末期では「顔面」、「殿部」、「陰部」、「大腿部」、「下腿部」、「足尖部」で主に下半身であった。一方、「腹部」は妊娠中期が最も多い。3）身体の洗いにくさに影響する身体的要因は、①対象者全体では妊娠週数、身長、非妊娠時BMI、腹囲と関係していた。②対象者全体及び妊娠末期では身長と関係し洗いにくさがある妊婦はない妊婦と比較して有意に身長が低い。4）妊娠期の入浴への援助はリスクファクターとしての身長・非妊娠時BMIの情報収集やボディブラシやバスチェアなどの入浴補助用品の活用、入浴時に子どもの世話をする妊婦には入浴補助者を勧める。

結論

　洗いにくさに影響する身体的要因は妊娠週数、身長、非妊娠時BMI、腹囲で、妊娠末期では洗いにくさがある妊婦はない妊婦と比較して有意に身長が低い。妊婦の入浴への支援は今後一層、検討される必要がある。

産科診療所における母乳育児推進にむけてのあり方の検討−BFHとの比較から福田　晴美 , 宮﨑　文子 , 梅野　貴恵 5巻2号 , 2012年1月 , pp.37-45

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　BFHに認定された施設とBFH以外の2施設での母乳育児支援の状況を比較することにより、母乳育児推進のためのあり方を検討することである。

対象と方法

　産科診療所で出産し、出産後1ヶ月健診のために産科診療所を訪れた母親293名に自記式質問紙の調査を行った。

結果

　BFH群の母乳栄養率は95.2％という高い母乳育児率であり、BFH以外の産科診療所は30％程度と低く、全国平均を下回った。この母乳育児率の違いは、母乳育児成功のための10カ条の中でも特に、カンガルーケアの時間や方法、終日母子同室、自律授乳の実施、入院中の授乳指導内容の習得状況、粉ミルクの試供品プレゼントの5項目であることが明らかとなった。

結論

　今後は、産科診療所で出産する多くの母親が希望するように母乳育児を確立するためには、各施設で強い母乳育児推進の意識を持ち、母乳育児成功のための10カ条に基づく運営方針を貫くことが必要であり、そこで働く助産師は母乳育児指導技術の研究と自己研鑽に努めることが重要である。

妊娠期うつ症状と関連要因の検討—国内1病院の調査結果から川崎　佳代子 , 金城　壽子 , 竹尾　恵子 , 弓削　美鈴 , 丸山　陽子 , イマイ　キシ・ケイコ 5巻2号 , 2012年1月 , pp.47-56

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目的

　妊娠期のうつ症状と関連要因を探る。

方法

　妊娠中期以降の妊婦を対象に、うつ症状の測定にはCES-D（うつ尺度）、関連要因の測定にはPSQ（ストレス尺度）、MSPSS（ソーシャルサポート尺度）、RS-E（自尊感情尺度）の3尺度を用いて調査を行い、背景にある婚姻状態や夫婦関係、望まない妊娠など、妊娠に伴うパーソナル要因や妊娠・育児に影響する感情要因との関連を検討した。

結果

　調査用紙の回収率は158（95.2％）であった。「家族の協力に不安があるか否か」は、CES-D・PSQ・MSPSSの3尺度と、「夫との同居の有無」は、CES-D・RS-E・MSPSSの3尺度と有意の関連が見出された。その他各尺度個別にCES-Dでは「希望妊娠か否か」、PSQでは「雇用形態」、RS-Eでは、「うつ病の既往」「児の性別への不安の有無」、MSPSSでは「家計収入の安定」が見出された。

結論

　対象者の背景にあるこれらのパーソナル要因は、直接・間接にストレス、自尊感情及びソーシャルサポートに影響し、うつ症状につながると考えられる。

分娩室関連実習における看護学生の学び渡邊　知佳子 , 齋藤　益子 5巻2号 , 2012年1月 , pp.57-64

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　本研究は分娩室実習及び分娩室の代替実習において看護学生がどのような学びを得ているのか明らかにすることを目的とした。

対象と方法

　対象は母性看護学実習を行った70名の看護学生である。提出された「実習経験録」から学生が体験した内容を集計し、各項目の割合を求めた。また「分娩室（他）実習記録用紙」から学生の学びはどのようなものかという視点で分析し、類似性・異質性に基づき、類型化した。

結果

　分娩室実習では7カテゴリーが、分娩室代替実習では6カテゴリーが抽出された。分娩室実習では産婦と同じ空間に存在し分娩経過を共にたどったことに意味があり、それにより産婦の思いに共感することができ、無意識のうちに援助を実践することができていた。また分娩室代替実習においても、学生は妊婦の心理状態や母親意識が促進されていく過程、保健指導を含めた看護の実際やあり方など多くの学びを得ており有意義であった。

結論

　今後は分娩室の代替実習という位置づけにとどまらず、妊娠期の実習を拡大し充実させていくことも必要と考えられた。

都内A区における産褥期のサービスに関する情報提供、サービスの利用状況の実際松永　佳子 5巻2号 , 2012年1月 , pp.65-73

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目的

　都内A区における産後1か月に提供される行政からのサービスに対する認知度と実際の利用状況について明らかにすることを目的とする。

方法

　都内A区の母親100名と同区に勤務する看護職50名に対して、産後に提供されるサービスに関する情報提供について、さらに母親に対しては実際にサービスを利用したかについて郵送法による質問紙調査を行った。調査期間は2011年5月から7月であった。

結果

　産後に提供されるサービスは、主に母子健康手帳交付時に行われていることが明らかとなった。しかし、十分に情報が提供されているとは言いがたく、多くの対象者が産後に提供されるサービスについて妊娠中に知っておきたかったと回答していた。

　一方で、施設に勤務する看護職は、実際に提供されているサービスに関する知識についても乏しく、両者の結果は一致していた。また、施設に勤務する看護職は妊娠中に、産後の育児に対する支援の重要性を感じていないことも示唆された。

結論

　施設に勤務する看護職の中で、情報提供に関する責任者を決定し、集団指導においてでも、少なくても出産後の退院前までには、情報提供できることが重要であると考える。

助産ケアの実践知につながる経験に関する文献検討渡邊　淳子 5巻2号 , 2012年1月 , pp.75-82

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　本稿では、助産師としての実践能力を身につけるという視点から経験とは何かについて文献検討し、助産師が実践を積み重ね、実践知を獲得できるにはどのような経験が求められるのかについて考察する。

　経験の根源的意味は感じることであり、自分自身の五感を通して得た体験から意味づけを行うことで、状況把握の仕方が異なる。よって、経験とは、体験した状況に意味づけをすることで、体験したことの状況の捉え方が深化することである。

　経験から知を獲得するには、その状況に身をおき、常に状況を振り返りながら、自己の関わりの妥当性についての問いかけを繰り返すことが重要である。対象にとって何が良いのかを考えつつ、事象への関心や知覚から得た手がかりを基にした技が実践知と言える。

　したがって、対象者への関心や知覚を研ぎ澄まし、埋め込まれた状況が見える指導が求められる。そして、身体で覚えてきた身体知を積み重ね、特定の状況で生じた感覚をもとに常に省察することで、実践知を獲得することができる。

基本情報

日本母子看護学会誌
5巻2号
(2012年1月発行)

電子版ISSN：2758-8092 印刷版ISSN：1882-2495 日本母子看護学会

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