日本老年看護学会誌（老年看護学） 13巻2号 (2009年3月発行)

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日本老年看護学会第13回学術集会特集　会長講演

ベストプラクティスをめざした高齢者リハビリテーション看護学の可能性泉　キヨ子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.4-8

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1．高齢者リハビリテーション看護学とベストプラクティス

　2008年9月現在，わが国の高齢者人口は過去最高の2819万人（前年2743万人）となり，高齢化率も22.1％となった．今後，後期高齢者人口が増加を続け，2017（平成29）年には前期高齢者人口を上回ると推定されている．したがって，ますます要介護高齢者や認知症高齢者の増加が予測されるなかで，われわれには，高齢者の尊厳を守り，各人のQOLの維持や向上をめざした質の高い効果的なケアが求められる．私は本学の保健学専攻の修士課程設立時（2000）より「高齢者リハビリテーション看護学分野」を開設し，この分野の研究をよりよい実践に高めたいと取り組んできた．特に，高齢者が寝たきりにならないための，廃用症候群の積極的な予防や，障害をもった高齢者が片麻痺などの後遺症から回復して生活を再構築していくという方向からの看護の視点をもったアプローチが重要と考えている．

　高齢者リハビリテーション看護学を考えるにあたり，かつて米国で求めた「Gerontological Rehabilitation Nursing」（Easton, 1999）を数年間，院生と輪読した．それには「高齢者リハビリテーション看護は，高齢リハビリテーション患者特有のニーズに焦点を当てた専門的実践であり，健康を促進，維持し，機能回復のための専門技術やケアを提供して，患者と家族のための教育やカウンセリングを行うこと」とある．さらに高齢者リハビリテーションナース（Gerontological Rehabilitation Nurses ; GRN）は「老年学の本質を理解してリハビリテーションの知識と技術を組み合わせる看護である」（ARN, 1997）．GRNは「高齢者ケアの技術とリハビリテーションの概念と原理について理解している．この独自性ある看護は障害をもったり，慢性の健康問題を抱える高齢者へのケアを専門的に行うために，加齢のプロセスとリハビリテーション看護実践の両方の知識を併せもつ」ものであり，「主なゴールは治療的な環境で全体的なケア（holistic care）を提供することで，個人にとって一番よい健康レベルまでに高齢者を支援することである．このゴールは一般的なリハビリテーション看護のゴールに似ているが，高齢者特有のニーズ，役割，社会的な関係，そして加齢のプロセスの結果おこる身体的な限界に関して，高齢者に特別な焦点を当てている．GRNはリハビリテーションケアばかりでなく，予防的な教育も行う」とあり，大いに触発された．

日本老年看護学会第13回学術集会特集　教育講演

エビデンスを基盤とした高齢者のベスト・プラクティス住吉　蝶子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.9-17

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はじめに

　EBN（Evidence-Based Nursing）の文字や文献が目につき始めたのはおおよそ15年前ごろからであろうか？　看護界ではEBNに引き続きEBP（Evidence-Based Practice）に視点を向け，EBPについての組織的研究が開始された．今日，米国の多くの看護大学ではそれぞれに独自のEBPのモデルを構築し，それに基づく指導カリキュラムを展開している．数多くはないが病院の看護部でもその看護部独自のEBPの形を打ち出し，スタッフ教育やケアの実践に導入している．

　米国では，EBNやEBPは行政機関や民間企業の医療保険会社から，医療ケア提供者側にかけられるプレッシャーの一つである．提供されたケアへの医療費の支払いがしばしば拒否されることがあるからである．支払い拒否の理由は非機能性，アウトカムの問題や根拠をもたないケアの提供に対してである．科学的専門性に基づくケアの実践を行う看護師は，確実な知識の裏づけをもたないケアの実践や，過去からの流れに沿って行われる，根拠を証明できないケアに対しては終止符を打たなくてはならない．日常でのケアの実践を再追跡すると，一般的な経験からの伝承により引き出された事柄が行われていることが，目につく（長く使われているルーチン業務），また数多くの実践は科学的根拠や実践の正当性が提示されないまま個人的な意見の強さや慣習的威圧により選択されていることもある（組織の規範），あるいは3〜5年前に作成されたケア基準が，再検討も修正もされずに現在でもケア基準としてまかり通っているような事柄を多く見出すであろう（再検討されないままのケア基準）．

　貴方ならどうしますか？

＊母親が認知症と診断された．認知症の家族をもつ他の家庭におけるケアへの取り組み方と，コーピングに関する情報を探し，質的ケアの実践方法を形作るための参考にしたい．

＊自分の子どもがモータバイク事故で脳外傷をうけた．脳内圧をできるだけ早く下げるために，最新のしかも最も効果的治療方法を探し出し，それを行いたい．

＊自分はがんの診断を受けた．ケモセラピーの治療について自分の判断を下す局面に立たされている．ケモ治療についての医学的研究データについては，すでに多くの関係資料に目を通した．さらに自分が知りたいことは，同じケモ治療を受けた人々の臨床体験とその取り組み方についてである．

日本老年看護学会第13回学術集会特集　特別講演

ICFから高齢者医療・介護を考える─生活機能学の立場から大川　弥生 13巻2号 , 2009年3月 , pp.18-27

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はじめに

1）「生活機能」の意義

　高齢者の医療・介護においては，「健康とは単に病気・症状がないだけでなく，生活機能が高い水準にあること」という観点が重要である．ここで生活機能（Functioning）とはICF（International Classification of Functioning, Disability and Health；国際生活機能分類，WHO 2001）の中心概念である．このような生活機能の重視は，WHO憲章の健康の定義（WHO, 1948）が「健康とは単に疾患・病弱が存在しないことだけでなく，身体的・精神的・社会的ウェルビーイングの状態」であることから考えれば当然であり，このウェルビーイングの状態とは，生活機能が高い水準にあることを意味している．

　これを端的に示すのがWHO─FIC（Family of International Classifications，国際分類ファミリー，図1）の中で，ICFが疾病・外傷に関するICD（国際疾病分類）と同等の中心分類として位置づけられている（大川，2007a）ことである．ICDは100年以上の歴史をもち，最近はDPC（診断群分類）との関係で一般臨床での活用の機会が増加しているものであるが，このICDと並んでICFが中心分類，すなわち「健康」に関する最も基本的なものとして位置づけられたことは，背景にある健康観の大きな進歩を示しているといえよう．

日本老年看護学会第13回学術集会特集　シンポジウム

実践現場におけるベストプラクティスの試み─食と排泄を通して天津　栄子 , 須釜　淳子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.28-29

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　高齢者に限らず，人間の日々の暮らしにおいて食と排泄は生命活動の源であり，基本的ニーズの要である．高齢者が加齢現象とともに複数の慢性疾患や急性期医療などが引き金になり“食べる”ことや“排泄する”という当たり前の日常生活機能に不自由さや機能障害をきたすことは，当事者にとってきわめて深刻な問題である．同時に，それは人間の尊厳やQOLを脅かすことにもなりかねない．高齢者の摂食・嚥下障害の多くは老化による嚥下機能の低下や脳血管障害であり，誤嚥性肺炎のリスク回避を考慮した経腸栄養が必要となることが多い．しかし最近は，重度の摂食・嚥下障害においても口から食べる看護介入のプロトコールが開発され，機能障害の回復可能性をめざす最善の看護実践つまりベストプラクティスの効果が報告されている．また高齢者の排泄障害においても加齢や脳血管障害，認知機能の低下などによる排尿・排便の不自由さは身体的のみならず心理的，社会的な日常生活に及ぼす影響は高齢者・家族にとって想像以上に大きい．長期にわたる食と排泄へのベストプラクティスは，そのスタートからデイケア，在宅へと途切れることなく継続できることが重要であり，その連携・調整技術もベストプラクティスの成否に影響を与える．

　今回のシンポジウムは4人のシンポジストをお迎えし，多様なケア現場で食と排泄へのベストプラクティスを先駆的かつ挑戦的に取り組んでおられる実践とその効果についてご報告いただいた．

超高齢者の食と排泄のベストプラクティス桑田　美代子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.30-34

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はじめに

　青梅慶友病院（以下，当院と略す）はベッド数736床，入院患者の平均年齢87.8歳，平均在院期間約3年6か月，8割が認知症を有し，9割が死亡退院する「終いの住処」の役割を担った療養病床である（表1，表2参照）．1980年147床で開院して以来，「豊かな最晩年の創造」を理念に掲げ，超高齢者を“病をもっている人”として捉えるのではなく，“生活している人”として生活支援することこそが何よりもの治療と考え実践してきた．余暇支援や拘束の全面廃止，寝たきりお越しなど，人生最後のときをその人らしく過ごしてもらえるよう，最善のケアを提供するためスタッフとともに取り組んできた．その中でも“食”と“排泄”は生活の要であり，援助の考え方や援助方法によりQOLを左右する．そして，援助の考え方や援助方法は時代に応じ変化する．そのため，常により良いものを追求し，推進していく姿勢をもたなければ最善のケアは提供できないと考えている．

　今回，老人看護専門看護師（以下，老人看護CNSと略す）として，他職種とともに超高齢者のベストプラクティスを探求してきた活動を，“食”と“排泄”の視点から述べたい．

食のベストプラクティスを求めて田中　靖代 13巻2号 , 2009年3月 , pp.35-39

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はじめに

　私は長年，食の課題と向き合い，ベストプラクティスを求め続けてきた．それは，専門職の姿勢として当然であるが，その過程には，いつの場合も驚きと感動が添えられ，私の看護を支える要となった．とは言え，私の経験的な発想だけでは，人を動かす説得力はない．それだけに看護技術を共有し，発展させるにも限界を感じることがあった．そんな葛藤の最中に，摂食・嚥下リハビリテーション学会が誕生した．私からすれば，20年も経過してからのことである．それ故，研究者の報告は，いちいち納得でき，いろんな場面を重なり観る思いであった．しかし，「目から鱗」である．私の20年は何だったのか．少し情けない気持ちにもなった．それでも，有り難いことに私は，他職種による研究成果から多くのエビデンスや示唆をいただき，これで患者に安心して関われると思えた．私は，これまで以上にのめり込んだ．そのことは後述するとして，私のベストプラクティスはこの過程に育まれていったように思われる．

　ところで看護職は，個人的な治療展開に参加するだけでなく治療効果を患者の家族やとりまく社会環境等々に融合させ，患者の生活を再構築する調整役である．したがって，看護は広く社会の中で利用していただけるはずである．しかし私は，この部分の社会認識にも若干の物足りなさを感じている．ここでは，社会に通ずる食のベストプラクティスについて私見を述べたいと思う．

急性期病院における摂食・嚥下障害高齢者へのベストプラクティス直井　千津子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.40-44

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はじめに

　人口の高齢化に伴い，脳血管障害等の摂食・嚥下障害の原因疾患への罹患率の増加，加齢による嚥下機能の低下といった背景から，摂食・嚥下障害患者は今後ますます増加することが予測されている．急性期病院においては，疾患や廃用性などによりいったん障害された摂食・嚥下機能の回復や再構築を図るために，リスクアセスメントや適切な訓練を早期から開始することがその後の予後に影響するため，看護師の果たす役割は大きいといえる．

　しかし，実践現場では摂食・嚥下障害患者の看護に主体的に取り組んでいる看護師はまだ少なく，医師や言語聴覚士の指示に従っているという現状がある．人が人らしく生きるために重要な「口から食べる」ためのケアは従来から看護の役割であり，そのことを実践するにはどのような看護援助が必要かを明らかにしたいと考え，修士論文で経口摂取を可能にする援助指針の作成（直井，2007）に取り組んだ．今回はその中の事例（表1）を紹介しながら，急性期病院における摂食・嚥下障害高齢者のベストプラクティスについて考えていく．

高齢者の排泄障害に対するベストプラクティス梶原　敦子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.45-51

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はじめに

　加齢とともに排泄障害を抱える高齢者は増加する．排泄障害の多くは命に直接関わることは少ないが，本人の“生活のしにくさ”や“自尊心の低下”ひいては“生きる意欲の低下”につながり，介護者にとっては介護負担の増大といった問題を引き起こしやすい．

　こういった排泄障害に，適切な医療・看護・介護が提供されているかというと必ずしもそうとは言いがたい．ケアの専門職は適切に関わりたいと悩みつつも従来の後始末的な後追いのケアの提供に留まっていることも多い．

　また，排泄障害を抱える本人や家族は「年だから，この病気になったらこうなるのは（排泄障害が起こるのは）仕方がない」などとあきらめていたり，医療につながることを好まないことも多い．その理由は，排泄障害の多くが治療とケアのコラボレーションによって治癒もしくは改善できることを知らなかったり，経済的な問題があったり，介護する側と介護される側の人間関係が関与していたりと複雑な背景があるからで，単純に医療につながれば解決できるとは言い切れない現状がある．

　そこで，こういった現状を踏まえ，高齢者の排泄障害のベストプラクティスはいかにあるべきかを私が現在担当している“コンチネンスケア外来”や高齢者施設における利用者への排泄障害への関わりを通して考えてみたい．

原著

長期ケア施設に入所する高齢者の転倒の予防を目的とした施設スタッフへの教育的介入の効果─スタッフの転倒予防に対する認識とケア実践の変化に焦点を当てて杉本　知子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.52-64

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　本研究の目的は，転倒予防のためのスタッフ教育プログラムを開発し，長期ケア施設で介入を行い，スタッフの転倒予防に対する認識やケアの変化を記述し，その効果を評価することである．

　教育プログラムは学際的チームの育成と，転倒予防に関する知識の習得を目的とし，講義とアクティビティを組み合わせた手法により90分間で実施するものである．都内4か所の長期ケア施設に勤務し，教育効果を評価するための質問紙に対して有効回答が得られたスタッフ162名（介入群93名，非介入群69名）の調査結果を二要因反復測定分散分析等を用いて分析した．その結果，介入後における転倒予防策の立案等の負担感と学際的チームアプローチの実践の有意な改善は認められなかった．しかし，介入後には転倒の第一発見者が他職種と連携しながら反復転倒者への予防策を立案する場面がみられ，学際的チームアプローチに対する基盤形成がすすみつつあることが観察された．以上から，本プログラムは転倒予防におけるスタッフの学際的チームアプローチに対する認識の改善に寄与する可能性があるのではないかと考えられた．

研究ノート

看護学生の将来の高齢者ケア選択への関連要因前田　惠利 , 谷村　千華 , 大庭　桂子 , 野口　佳美 13巻2号 , 2009年3月 , pp.65-71

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　本研究は、看護学生が「将来高齢者を看護する職場で働きたい」とする意志に関連する要因を探ることを目的にした，自記式質問紙を用いた集合調査である．対象は，卒業を間近にした看護学校の3年生で，すべての授業および臨地実習を終了した時点の240名である．「将来高齢者を対象とした職場で働きたい」とする意志に影響した要因は，「臨地実習を通じて高齢者への理解が深化したこと」，「エイジズム傾向が弱いこと」であり，「祖父母によく世話を受けた経験があること」，「臨地実習で高齢者とコミュニケーションが成立したこと」が関連要因であった．臨地実習で高齢者理解を深める指導，エイジズムを弱める教育により，看護学生に将来の高齢者看護への選択を促すことが可能であるという示唆を得た．

明確な意思表示のできない終末期高齢者と家族のターミナルケアにおける意思決定に関する訪問看護支援園田　芳美 , 石垣　和子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.72-79

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　本研究は，明確な意思表示のできない終末期高齢者とその家族のターミナルケアにおける意思決定に関する訪問看護支援を明らかにすることを目的とした．対象は，訪問看護師9名で，半構成的面接により語られた12事例を質的帰納的に分析した．訪問看護師は，（1）【不確かな状況に翻弄される家族の思いを察知し】，（2）【家族の看取り方に歩調を合わせ】，（3）【明確な意思表示のできない終末期高齢者の望む生活を推断する】ことや（4）【明確な意思表示のできない終末期高齢者の意思を推し量り，代理となって家族に働きかける】，（5）【よりよいと訪問看護師が考える看取り方を家族に働きかける】，（6）【終末期高齢者の状態を家族と確かめ合う】ことを行い，医療や介護方法，療養の場の選択について家族と話し合っていた．高齢者の終末期では，家族の意向が優先される傾向にあるが，よりよい支援になるよう，看護師はアセスメントしたことを家族に伝え，話し合うことが重要である．

実践報告

老年看護学教育における模擬患者導入の臨地実習への影響古村　美津代 , 木室　知子 , 中島　洋子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.80-86

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　模擬患者を活用した演習の学びが老年看護学実習にどのように影響しているかを明らかにし，老年看護学に模擬患者を導入する意義について検討した．学生は，老年看護学実習前に模擬患者の演習の中から，高齢者の身体的特徴や高齢者の想い，高齢者独自の生き方を想起し，高齢者と接する態度や対象者の把握，個別のケアや自己決定への支援の課題を明確にした．その結果，老年看護学実習において学生は，模擬患者との場面と受け持ち患者とを対比しながらコミュニケーションの方法を工夫することや高齢者を尊重した態度の実践につなげることができ，高齢者との信頼関係の構築につながり，高齢者の個別に応じた看護や自己決定への支援に役立ったことが示唆された．これらのことより，老年看護学教育において模擬患者を導入した演習は，老年看護学実習に影響していることが明らかとなり，老年看護学に模擬患者を導入する意義が確認できた．

加齢・障害擬似体験を活用したアクティビティ企画運営演習の学習効果服部　紀子 , 安藤　邑恵 , 青木　律子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.87-96

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　本研究の目的は，老年看護学演習「アクティビティの企画運営」を受講した短期大学2年生42名の課題レポートをもとに学生の学習内容を分析し，演習の効果と課題について明らかにすることである．学習内容は，【参加高齢者がもっている力を生かすための支援】【参加高齢者の安全を確保するための支援】【アクティビティを楽しめなかった原因】【参加高齢者間の交流を促進するための支援】【アクティビティにおける看護の役割】の5カテゴリが形成された．演習はアクティビティの企画と看護者，参加者，観察者役割によるロールプレイにて運営し，運営終了後3者にて意見交換を行った．加齢変化や障害をもつ高齢者集団を対象に，身体的，心理的，社会的活性化が図れるアクティビティを目指して企画運営したが達成できなかった体験や，看護者，参加者，観察者役割体験とそれに基づいた意見交換が学習内容に作用したと考える．今後の課題として，さまざまな形態のアクティビティにおける安全確保の支援，高齢者間の交流促進のための内面的アプローチ，意図的効果的に高齢者がもっている力を生かすための教育的支援の必要性が明らかになった．

資料

介護老人保健施設入所中の認知症高齢者のニーズの特徴奥村　朱美 , 内田　陽子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.97-103

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　本研究の目的は，介護老人保健施設入所中の認知症高齢者のニーズを明らかにし，ケアに必要なことを検討することである．対象は，A介護老人保健施設入所中の認知症をもつ高齢者で，言語的コミュニケーションが可能なもの11名とした．方法は1対1の半構成的面接で情報を収集し，ニーズを現している言動を複数の研究者でカテゴリー化した．結果，ニーズとして，《人とつながっていたい》，《自分の生活の仕方・ペースを保ちたい》，《自分で何かやりたい》，《健康を保ちたい》，《周囲の人にはこのように自分と接して欲しい》，の5大カテゴリーが明らかになった．各ニーズの背景には介護老人保健施設入所中の認知症者の特徴がみられ，各ニーズの背景を考慮した工夫をケアに取り入れることが必要である．

研究・教育活動推進委員会：平成20年度活動報告

2008年度研究・教育活動推進委員会の活動概要小西　美智子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.104

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　わが国の人口構造の高齢化に伴って，老年看護活動へのニーズは高まり，老年看護学は学部教育だけでなく，大学院教育においても展開されており，その活動の場も医療・保健機関や福祉施設と多様である．そして老年看護活動に携わる看護職も増加していることから，老年看護活動としてその機能と役割を発揮して，高齢者の尊厳ある療養生活を支援し，質の高い生活が維持できる看護ケアについて追及し，老年看護学の進歩発展を図るとともに看護実践の質向上に寄与するために，ワークショップを企画したので，その概要を報告する．

研究・教育活動推進委員会：平成20年度活動報告　ワークショップ「的確な判断のための思考プロセスの明確化：高齢者のフィジカルアセスメント2」

─講演─フィジカルアセスメント─高齢者の身体構造と生理変化高橋　龍太郎 13巻2号 , 2009年3月 , pp.105-107

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1．高齢者のフィジカルアセスメントの難しさ

　遺伝子の配列によって決定される性質や特性を表現型（phenotype）と呼ぶ．AOやAAという遺伝子型がA型という血液型の表現型をとるなどはその一例である．これに倣って，フィジカルアセスメントの中でも特にバイタルサインは，身体構造の加齢変化の生理的な表現型ということができる．身体構造の病理的加齢変化それ自体は死後の剖検によって確かめるしかないけれども，表現型としての生理指標を測定することによってその特徴を把握することができる．

　フィジカルアセスメントは，通常，疾患の診断や病勢の評価に用いられる．また，バイタルサインは基本的心身機能や生命徴候の状態を評価するために測定される．しかし，高齢者ではフィジカルアセスメントから疾患の診断や病勢の評価を行うことは容易でない．その理由の1つは，心雑音のように健常高齢者でも高頻度に聴取される所見があって病的な意義があるかどうかの判断が難しい点である．ただし，僧帽弁狭窄症のように特異的な雑音と意義をもつものもあることに注意が必要である．第2に，片麻痺のある場合にみられる麻痺側の浮腫のように，持続的でほとんど消えることもない“異常所見”であるが，その変化の度合いを評価することや変化の意義が不明確であるという理由をあげることができよう．第3に，従来記述されてきた“異常所見”が必ずしもそのとおりの意義をもっていないことが多いという点である．眼球結膜の色調やスプーン爪によって貧血があると判断すると間違うことが多い．一方，バチ状指を見たならば，慢性の心肺疾患によって低酸素状態が持続していることが示唆される．

─グループワーク報告─事例を素材としたフィジカルアセスメントによる思考プロセスの展開北川　公子 , 堀内　ふき 13巻2号 , 2009年3月 , pp.108-111

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1．グループワークの進め方

　午前中の高橋先生による基調講演を受け，午後からは参加者を7つの班に分け，事例を用いたグループワークを行った．

　今回用いた2事例とも，現在，CNSコースで学ぶ大学院生が，臨床において，真の病態になかなかたどり着くことができなかった事例として語ってくれた内容を基に作成した．一見すると，いずれも認知症によるBPSDの増悪と思われるが，その背景には身体的な異変が隠されていた．

研究・教育活動推進委員会：平成20年度活動報告　日本老年看護学会第13回学術集会交流集会「老年看護学と大学院教育」

大学院における老年看護学教育の実態堀内　ふき , 小西　美智子 , 石垣　和子 , 井上　郁 , 金川　克子 , 北川　公子 , 桑田　美代子 , 山本　則子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.112-114

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はじめに

　高齢社会を迎え，老年看護の対象者が増加するに伴って，老年看護の質の向上が求められている．平成20年度には看護系大学において修士課程・博士課程前期を設置している大学が100校を超える状況となった．また現在，大学院に老人看護専門看護師（以下CNS）課程を開講している大学は17校あり，老人CNSも12名となっている．

　日本老年看護学会では，会員および老年看護担当者の看護・介護研究活動および実践活動を支援することを目的に，研究・教育活動推進委員会を設けている．そこで当委員会の目的をさらに推進するために，大学院修士課程・博士課程前期での老年看護学教育の実態をもとに，今後の活動方法と内容を検討するための資料を得たいと考え調査を行った．

大学院修士課程における老年看護学領域教育三重野　英子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.115-116

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　大分大学大学院医学系研究科修士課程看護学専攻は，平成10年度に定員数16名でスタートした．現時点では，博士課程およびCNSコースを設けていない．開設時より教育課程は，基礎看護学，老年看護学等6領域を軸に授業科目が設定され，学生は領域に所属するかたちをとっていた．しかし，定員割れが慢性化するなかで，本専攻の教育の見直しが必要であることを強く認識するに至り，大分県下の在職中の看護職に対して大学院教育に関するニーズ調査を実施した．回答総数1,699人の声をもとに，高度専門職業人育成を目的とした教育課程を再構築し，平成19年度から適用した（図1）．新教育課程では，学生が自分の探究課題やキャリア計画に基き「看護管理・教育コース」あるいは「看護実践コース」のいずれかを選択し，各コースに設定された授業科目を履修できるようにしている．教育組織も学問領域別体制を解体し，各教員がその専門性により独立して存在する組織にかえた．現在，私は，老年看護学，リハビリテーション看護学，看護基礎教育に関心のある学生を受け入れている．以下，教育の実際と課題について述べる．

大学院修士課程における老年看護学CNS教育─老人看護CNS教育課程の現状と課題天津　栄子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.117-118

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　超高齢社会を実感する現状下で，病院・施設・地域等いずれの場においても質の高いケアを提供していくために老人看護のスペシャリストの育成は喫緊の課題である．

　石川県立看護大学は，2004年4月に老年看護学分野を含む6分野（看護デザイン分野・コミュニティ分野・女性看護学分野・子どもと家族の看護学分野・成人看護学分野）の博士前期課程を設けた．そのうち専門看護師教育課程の認定を受けているのは【老人看護】（2006.3）【地域看護】【がん看護】【小児看護】の4分野である．

老年看護学と大学院教育のまとめ小西　美智子 13巻2号 , 2009年3月 , pp.119

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　老人看護の質向上のためには，看護実践活動を通してその方法の改善や開発を行うと同時に，看護系大学院等において老年看護学領域の課題に研究的に取り組み，老年看護学の理論的・学問的体系を構築していくことも必要である．そこで今回は，看護系大学院における老年看護専門職の育成および専門看護師（CNS）教育の推進に対する大学院の役割，学会の役割等について検討することを目的に意見交換した．

基本情報

日本老年看護学会誌（老年看護学）
13巻2号
(2009年3月発行)

電子版ISSN：2432-0811 印刷版ISSN：1346-9665 日本老年看護学会

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第5位回復期リハビリテーション病棟における看護職の高齢者排尿ケアの実践に関連する要因濱田良子,陶山啓子,小岡亜希子,藤井晶子日本老年看護学会誌（老年看護学） 26巻 2号 pp. 54-62 (2022年1月31日) 日本老年看護学会
第6位高齢入院患者に対するおむつ交換場面における熟練看護師の関わり丸山優日本老年看護学会誌（老年看護学） 12巻 1号 pp. 55-62 (2007年11月1日) 日本老年看護学会
第7位看護師による身体拘束に関する最高裁平成22年1月26日判決と一般病床の身体拘束ガイドラインに着目した文献検討柏﨑郁子,佐々木晶世,碓井瑠衣,叶谷由佳日本老年看護学会誌（老年看護学） 22巻 1号 pp. 98-106 (2017年7月31日) 日本老年看護学会
第8位急性期病院で認知症高齢者と関わる看護職を支える―急性期病院の認知症看護は本当の意味で変わったのだろうか立原怜日本老年看護学会誌（老年看護学） 27巻 2号 pp. 20-22 (2023年1月31日) 日本老年看護学会
第9位分散型実習による老年看護学実習Ⅰの学生の学びと課題―学生記録からの学生の学びと実習施設との課題矢萩実幸日本老年看護学会誌（老年看護学） 28巻 1号 pp. 109-116 (2023年7月31日) 日本老年看護学会
第10位認知症高齢者のもてる力に着目した看護住若智子日本老年看護学会誌（老年看護学） 22巻 1号 pp. 24-28 (2017年7月31日) 日本老年看護学会

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研究・教育活動推進委員会：平成20年度活動報告 ワークショップ「的確な判断のための思考プロセスの明確化：高齢者のフィジカルアセスメント2」

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