日本看護診断学会誌（看護診断） 24巻1号 (2019年3月発行)

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【資料】

1. 重症心身障害児（者）の便秘とその処置に対する看護師の判断浅井　直子 , 中瀬　雄大 , 小野　聡子 , 長崎　恵美子 , 伊東　美佐江 24巻1号 , 2019年3月 , pp.4-11

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　重症心身障害児（者）の施設に勤務する看護師が，重症心身障害児（者）の便秘とその後の処置を判断する特徴を明らかにすることを目的とした．重症心身障害児（者）施設に5年以上勤務する看護師10名を対象に，半構成的面接調査を行い質的帰納的に分析した．その結果，【排出障害のある重症心身障害児（者）を理解する】【個人の特異性から判断する】【判断がつかないことがある】【徴候で処置を判断する】【包括的指示で対応可能か判断する】の5つのカテゴリーが生成された．重症心身障害児（者）は症状を訴えることが難しく，看護師は客観的データをもとに便秘を判断することに困難を感じていた．また，重症心身障害児（者）個人の特異性や，看護師個々の知識や経験の違いもあり，それゆえに包括的指示に従い処置を行っていた．看護師が適切に便秘を判断し，その人に合った処置を行うためには重症心身障害児（者）に適した指標を追究していく必要がある．

2. 手術室看護師が立案した周手術期におけるハイリスク患者の看護診断の特徴青池　智小都 , 長谷川　智子 24巻1号 , 2019年3月 , pp.12-22

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　本研究は周手術期におけるハイリスク患者の看護診断の特徴を明らかにすることを目的に，手術看護認定看護師教育課程研修生44名の臨地実習看護記録を用いNANDA-Iの13領域に沿って看護診断名の頻度の算出と，看護診断名の根拠となる患者の状態を抽出した．結果，頻度の高い看護診断名は「周手術期体位性身体損傷リスク状態」「感染リスク状態」などであった．麻酔・手術侵襲などによる生理的問題を予測したリスク型看護診断が多い特徴がみられたが，心理・社会的側面など患者の個別性を重視した問題点は少なかったため，今後は強化していく必要がある．そのなかで「健康管理促進準備状態」は，手術に対する不安だけに着目せずに，患者の意欲や願望を念頭において，術前から心理面へ介入していることが明らかとなった．また高齢者の特徴と高血圧などの既往歴に加え，全身麻酔・手術侵襲などをあわせた患者の状態が，看護診断名の根拠とされていることが示唆された．

3. わが国の看護診断研究における概念分析の現状と課題—概念分析の国内文献レビューを通して西澤　和義 , 大島　弓子 24巻1号 , 2019年3月 , pp.23-31

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　わが国における看護診断研究の概念分析の現状と課題を明らかにすることを目的とし，看護学全体での概念分析の国内文献レビューを行った．わが国の看護学における概念分析は2003年ごろから毎年発表され増加傾向を示し，活用される概念分析手法はRodgersが88件と一番多く，次にWalker & Avantが44件で，その他が12件であった．Walker & AvantとRodgersの手法別に扱われた概念を分類すると，【対象者（患者・家族）に起きている現象】ではWalker & Avantが29件，Rodgersが46件，【看護する側に関連した概念】ではWalker & Avantが11件，Rodgersが37件，【その他】ではWalker & Avantが4件，Rodgersが5件であった．看護診断に関する概念分析は2009〜2017年の8年間で4件であった．この4件のうち，既存の診断概念を分析した文献が2件，新たな診断概念を分析した文献が2件であり，活用された概念分析手法はすべて異なっていた．以上より，看護診断研究手法として概念分析を推進していくことの必要性と課題が明らかとなった．

日本看護診断学会将来構想プロジェクトⅠ報告

全国の医療機関と教育機関における看護診断・成果・介入の実態福田　和明 , 古川　秀敏 , 黒田　裕子 , 益田　美津美 , 宮城　智賀子 , 菊池　麻由美 , 三上　れつ 24巻1号 , 2019年3月 , pp.32-39

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I.はじめに

　わが国では，2001年に「e-Japan戦略」を策定し，それを受けて厚生労働省は同年「保健医療分野の情報化にむけてのグランドデザイン」を提唱した．わが国の医療施設における電子カルテシステム（以下，電子カルテ）の導入は，これらの重点政策の1つであったが，2006年度までに400床以上の病院および全診療所の6割以上に普及させるという目標は達成できなかった．しかし，その後，電子カルテの導入は進み，日本看護診断学会理事長諮問会議が2013年に実施した調査では，68.1％が電子カルテを導入していた（江川ら，2016）．また，2014年には全国の病院および診療所のうち，32.1％が全体あるいは一部電子カルテを導入しており，400床以上の病院では84.1％が導入していた（厚生労働省，2015）．

　一般的に，電子カルテは診療部門のオーダーシステムや看護支援システムを含んでおり，その他に各部門に対応した情報システムがあり，連携をとり合っている．なかでも看護支援システムは，電子カルテのなかで重要な位置づけにある．

　しかし，急性期病院の平均在院日数は年々減少しており，2016年の一般病院は16.2日であった（厚生労働省，2017）．医療が高度化し，患者も重症化するなか，急性期病院では認知症やせん妄の患者が増え，業務の複雑化に拍車がかかっている．そのような現状において，電子カルテの導入は医療従事者間の情報共有や業務の効率化，リアルタイムの情報確認等のメリットがある．しかし，一方で，システムに慣れる必要があり，診療報酬のための看護必要度の評価について，その根拠となる看護記録が重要となり，従来以上に負担がかかっている．今後も診療報酬の改定や医療環境の変化に伴い，看護支援システムだけでなく，電子カルテにも大きな影響が及ぶものと考えられる．今後の看護支援システムの改革を考えるうえで，看護過程の鍵となる看護診断・看護成果・看護介入の使用の実態について明らかにする必要があるものと考える．

　一方，看護教育においても現在の医療環境の影響が大きい．すなわち，入院期間の短縮化を受けて，学生は担当患者の看護を展開する必要があり，場合によっては複数の患者を担当することも珍しくはない．学生は電子カルテを利用し，患者情報を収集することにかなりの時間を要するなかで，短期間で看護診断あるいは看護上の問題を選定し，必要な看護計画を立案・実施・評価することが求められる．

　江川らの調査では，看護診断を教授する教育機関は全体の53.8％，臨地実習で看護診断・看護介入・看護成果を使用するのは14.8％，看護成果分類や看護介入分類はそれぞれ約7％であった（江川ら，2016）．臨地実習においても，医療環境の影響は避けられず，限られた時間での有効な学びが必要である．看護基礎教育における看護過程の学びにとどまらず，学生の卒業後の看護実践を考えるうえでも看護診断・看護成果・看護介入の使用の実態について明らかにする必要があるものと考える．

　2018年現在，日本看護診断学会は，1995年の設立から23年を迎えることを機に将来構想プロジェクトを立ち上げた．このプロジェクトは，今後10年先を見越し，本学会のさらなる発展を目指した企画である．今回，その一環として，2018年2月現在の全国の医療機関における看護診断・成果・介入の使用実態，および教育機関における教授内容・方法の実態を明らかにするための調査を計画・実施したのでそれを報告する．

日本看護診断学会・第24回学術大会報告　【会長講演】

看護診断の原点にかえろう—クライエントの健康な生活に有益な看護介入に向けて佐藤　正美 24巻1号 , 2019年3月 , pp.40-45

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　看護診断は，何のため誰のためのものだろうか．直面している課題と今後の課題へ向かうためにも，看護診断の原点に立ち戻り考えたいと願い，大会テーマとした．また，看護の対象を患者に限定せず幅広くとらえたいため，看護の対象を「クライエント」と表現した．

　看護診断とは，質の高い看護実践をするためのものであり，看護ケアを受けるクライエントのためのものである．看護診断は看護過程のステップの1つに位置づけられるが，看護診断では人間の反応を看護学における概念に関する基礎知識をもって見つめる．看護診断において主要な概念は，診断の焦点として示される．正確な看護診断となるためには看護アセスメントが必要であり，看護診断は患者アウトカムや介入を方向づけることを意味し，看護診断によって患者に適切なケアプランを導く．また看護診断を用いることで，看護ケアの焦点を明確にするだけではなく，臨床判断を導き，看護の視点で意図をもちかかわることができる．

日本看護診断学会・第24回学術大会報告　【特別講演】

1. 診断プロセスは治療の営みである—精神科医の立場から中村　敬 24巻1号 , 2019年3月 , pp.46-51

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　1970年代まで精神医学における診断は，個々の医師や帰属する治療文化によって隔たりが大きかった．その反省から操作的診断方法を採用した『精神疾患の診断・統計マニュアル第3版（DSM-Ⅲ）』（1980）は，米国から世界へと波及して研究の進歩を促した反面，患者の独自性を等閑視する風潮をもたらした．それは外から対象を操作するという治療観に帰結するものでもあった．そこで本稿では，治療を患者（＝主体）の回復を促す共同作業としてとらえ直す必要があることを論じた．操作的診断を補い，治療を導く診断＝〈見立て〉をつけるためには，患者の生活史，病前性格，発症状況に注意を向け，状況に対する志向的営みを見出すことがポイントであった．

　こうした〈見立て〉のプロセスは，それ自体が治療の第一歩である．治療者が患者を，独自の人生を歩んできた主体と見なす姿勢があって，はじめて患者との良好な関係を築くことができるからである．それは医師の診療に限らず，看護行為にも通底することではないだろうか．

2. NANDA-I看護診断分類：誕生と発展上鶴　重美 24巻1号 , 2019年3月 , pp.52-56

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　米国で看護診断用語を特定する取り組みが始まってから45年になる．ここがNANDAインターナショナル（以下，NANDA-I）の始まりでもある．看護診断は今，さまざまな国で使用され，また開発されるようにもなった．しかしNANDA-Iでは近年，組織の国際化，著作権管理の複雑化，科学的知識の陳腐化のスピードの速まりと，さまざまな課題に直面してもいる．本稿では，NANDA-I看護診断分類の始まりと変遷を振り返るとともに，今後のNANDA-I看護診断分類と組織としての展望について解説する．

日本看護診断学会・第24回学術大会報告　【教育講演】

看護に必要な概念との向き合い方—つくる・かりる・みなおす永田　明 24巻1号 , 2019年3月 , pp.57-63

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　看護師がとらえている日常的な患者の振る舞いや気持ちのあり方に「名前」が付いている．看護師が患者の振る舞いや気持ちをとらえ名前を付けるためには，この概念を知ることが重要である．そこで，概念の構造を解説し，具体概念と抽象概念との関係などについての整合性についても理解する必要を述べる．さらに，次版で，多くの看護診断が削除される可能性をはらんでいる，NANDA-I看護診断で現在示されている課題を明らかにすることで，看護に必要な概念と向き合うことの重要性について説明する．そして，課題に取り組むための解決策として，WalkerとAvant（2005）が示す方法を参考に，つくる＝統合（synthesis），かりる＝導出（derivation），みなおす＝分析（analysis）という研究方法の概要を紹介する．これによって，看護診断の根拠レベルの向上の一助になることを期待したい．

日本看護診断学会・第24回学術大会報告　【編集委員会交流集会】

日々の看護実践から研究の問い（リサーチクエスチョン）を産み出す片山　由加里 , 中嶋　智子 , 曽田　陽子 , 佐々木　真紀子 , 矢田　眞美子 , 大島　弓子 24巻1号 , 2019年3月 , pp.64-72

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I. はじめに

　看護現象の言語体系化によって実践に貢献していく日本看護診断学会において，編集委員会では学会誌の論文掲載により，看護の知識を蓄積する役割を果たす．当委員会では，1つでも多くの論文を社会に公表するために，前巻では，学術大会の交流セッション（大島ら，2016）を経て，事例報告・事例研究の取り組み方について概説した（佐々木ら，2018）．

　研究をしたいと考える題材があっても，研究としてまとめていくためには，研究の「問い」が必要である．今年度の学術大会においては，「日々の看護実践から研究の問い（リサーチクエスチョン）を産み出す」をテーマとし，交流集会（大島ら，2018）を開催した．本稿は，交流集会のプレゼンテーションとワークショップに基づき報告する．

基本情報

日本看護診断学会誌（看護診断）
24巻1号
(2019年3月発行)

電子版ISSN：2758-643X 印刷版ISSN：1341-3007 日本看護診断学会

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【資料】

日本看護診断学会将来構想プロジェクトⅠ報告

日本看護診断学会・第24回学術大会報告 【会長講演】

日本看護診断学会・第24回学術大会報告 【特別講演】

日本看護診断学会・第24回学術大会報告 【教育講演】

日本看護診断学会・第24回学術大会報告 【編集委員会交流集会】