J. of Clinical Rehabilitation 33巻5号 (2024年5月発行)

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特集　神経難病患者の在宅生活におけるリハビリテーション医療の役割

特集にあたって中馬　孝容 33巻5号 , 2024年5月 , pp.411-411

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難病患者に関する介護保険専門員へのアンケート調査からの課題中馬　孝容 33巻5号 , 2024年5月 , pp.412-419

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内容のポイント Q&A

Q1 在宅現場でのリハビリテーションの医療のとらえ方は？

介護保険専門員へのアンケート調査 1, 2）では，77％の者がリハビリテーションをケアプランに取り入れているようであった．また，介護保険によるリハビリテーション治療を利用していることが多いようであった．

Q2 リハビリテーション医療の目的は？

神経難病疾患による症状や障害は多岐にわたっており，これらに対するリハビリテーション治療が網羅的となる．その内容は，現状維持，基本的な動作の維持改善，歩行の安定，摂食嚥下の指導の順に多かった．

Q3 リハビリテーション治療の効果は？

リハビリテーション治療の効果について83.7％の者が効果ありと回答した 1, 2）．特に「現状維持を図ることができた」「介護者の精神的，身体的負担が減った」と回答した者が多かった．

Q4 リハビリテーション医療の今後の課題は？

次の3点について早急に取り組む必要がある．1）患者家族への早期からの疾患に対する教育と，担当スタッフへの疾患や適切なリハビリテーション治療に関する教育．2）早期からチーム医療として連携した取り組み．3）患者家族ならびにスタッフへの精神的ケア．

パーキンソン病のリハビリテーションの標準化への取り組み市川　忠 33巻5号 , 2024年5月 , pp.420-425

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Q1 パーキンソン病のリハビリテーションの標準化の意義は？パーキンソン病に対するリハビリテーションの個別プログラムのエビデンスは集積してきているが，どのような症状と重症度に対してどのリハビリテーションプログラムを適応するかの指針は少ない．症状・重症度に応じた具体的プログラムの適応をエビデンスをもって示すことは，共同研究プロトコル作成，従来リハビリテーションと遠隔リハビリテーションの効果比較，初学者への教育に有意義である． Q2 パーキンソン病のリハビリテーションの標準を広めるための工夫は？日本パーキンソン病・運動障害疾患学会（MDSJ）の学術集会中サブプログラムと「PD遠隔リハビリテーション研究会」を継続開催している．また今後は同学会およびPT，OT，STの各療法士協会へ評価・承認のアプローチを進める． Q3 効果の有無は？パーキンソン病に対するリハビリテーションプログラムの標準化は現在進行中である．効果については標準化されたプログラムの普及により，共同研究や初学者教育等で期待される． Q4 今後の課題は？ PT，OT，STの各領域で症状，重症度ごとのプログラムの設定とプログラム自体の実施方法について充実を図る．また標準化の後は，標準化プログラムの実施研修等を企画する必要があると考える．

環境調整も含めた在宅での生活指導のポイント植田　友貴 33巻5号 , 2024年5月 , pp.426-432

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Q1 患者・家族のニーズは？発症初期は病状の進行予防を目的としたセルフトレーニングの要望が多いが，進行に伴いADL維持のための動作の工夫や，自助具導入等の要望が増えていく．ADL自立度が下がってくると介護量の減少や，寝たきりでも安定した生活を送るための環境調整の要望が増えてくることが多い．患者は無意識的に代償動作を取りいれ二次障害を併発することがあるため，病状進行を予測しつつ適切なタイミングでリハスタッフが関与することが重要である． Q2 在宅における生活指導のポイントは？進行性疾患である神経難病では「ADL自立度を可能な限り維持すること」が効果的な訓練の1つである．そのためには障害の進行に応じた適切な代償手段の提案や自助具の導入が必要となる． Q3 環境調整におけるポイントは？進行性疾患であることを考慮し，転倒や外傷を予防するための環境調整を行う．特に住宅改修は病状が進行した際の生活方法を見据えてプランニングすることが重要である．さらに，リフトの導入やICT機器を導入することで介護量軽減とQOLの向上を図っていく． Q4 チームでの情報共有は？充実した在宅生活を送っていただくためには，かかりつけ医療機関と，在宅スタッフおよび家族とのシームレスな情報共有が必須である．退院前には，本人・家族を含めた関係者ミーティングを行うことを推奨する．また，消防署，電力会社，人工呼吸器メーカーと事前協議を行うことで急変時や災害時にスムーズな対応を行うことができる．

摂食嚥下とコミュニケーションに関するリハビリテーション支援地主　千尋 33巻5号 , 2024年5月 , pp.433-438

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Q1　在宅におけるリハビリテーション医療でのSTの役割は何か？主に摂食嚥下障害とコミュニケーション障害に対するリハビリテーションが中心となる．両者とも患者の尊厳につながる，"人間として生きる"を支える重要な支援である．STは患者と家族に寄り添いながら，誤嚥性肺炎等の二次疾患の予防やシームレスなコミュニケーション手段の確保に注力する． Q2 そのリハビリテーションの目的は何か？摂食嚥下障害に対するアプローチの目的は本人の希望に沿って安全な経口摂取を長く継続することである．その過程でSTは窒息や誤嚥性肺炎のリスクとのバランスを取りながら，"味わう"ことを長く継続できるようにサポートする．コミュニケーション障害に対しては，早期から症状の進行を見据えた代替手段の導入準備と訓練を行う．これにより，代償手段を習熟する時間を確保し，スムーズな移行が実現できる． Q3 リハビリテーションの効果は？パーキンソン病に対する音声治療として高い効果が認められている訓練にLSVT（Lee Silverman voice treatment，エビデンスレベルⅠ）があり，長期的な訓練効果が得られることが示されている 1）．その他にもパーキンソン病に対する嚥下訓練のエビデンスやQOLの改善を示したとするレビュー 2）も存在する．神経難病に対する言語聴覚療法の有効性については未だ十分なエビデンスの蓄積がされていないのが現状であるが，患者のQOL向上のための介入が一貫して求められている 3）． Q4 今後の課題は？在宅医療の分野では言語聴覚士の絶対数が他のリハビリテーション職に比べ不足しており 4），必要としている人にサービスが行き届いていない可能性がある．また，在宅STは難病リハビリテーションに対する豊かな経験と難しい臨床的判断が求められる．そのため，経験が浅いSTにとっては，難病支援の難しさに直面したり，1人では解決できない場面に遭遇することも多い．今後は，難病を支援するST同士がシームレスに連携できるよう，ICT等を活用した技術の進歩にも期待したい．

神経筋難病患者の就労の課題小林　庸子 33巻5号 , 2024年5月 , pp.439-447

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Q1　神経筋難病患者における就労の課題は？疾患の発症時期（先天性～壮年発症）や進行速度，重症度，症状の変動等が多様であり，当時者・事業者ともに疾患を理解して，症状の変化を見通し，それぞれに合わせたサポートが必要である．就労支援整備が進んでいるが，現状では情報や対応に格差があり，制度の活用を浸透させることが課題である． Q2　就労開始における指導のポイントは？小児期発症の疾患の場合は，幼少時から働くイメージをなくさないことである．就労年齢近くになってからは，できること・やりたいことと，現実の仕事と，身体・環境条件を検討して，必要な道具と環境を準備する．転職後の就労開始においても同様である．求職時に関係機関と上記について相談し，必要に応じて職業訓練等を紹介する． Q3　就労継続におけるポイントは？難病のある人が職業上困っていることは，①職場における健康管理の困難性，②職場の人間関係の悪化によるストレス，③病気の説明や開示の困難性，④就職活動での困難性，⑤機能障害や症状による個別の困難性である 1）．これらについて，自身の状態を理解し，医療機関・職場と共通理解を作り，両立支援サポートを受けることが重要である． Q4　企業側に周知・理解してもらいたいことは？環境整備として必要なことは，①研修等による両立支援に関する意識啓発，②相談窓口の明確化，③休暇・勤務制度の整備に取り組むことである．両立支援プランに盛り込むことが望ましい事項は，①治療・投薬等の状況および今後の治療・通院の予定，②就業上の措置および治療への配慮の具体的内容および実施時期・期間〔作業の転換・労働時間の短縮・就業場所の変更・治療への配慮内容（定期的な休暇の取得等）〕，③フォローアップの方法およびスケジュール（産業医等，保健師，看護師等の産業保健スタッフ，人事労務担当者等による面談等）である．個別の両立支援を進めるにあたり，本人・産業医等と十分相談して勤務情報提供書を作成し，医療機関と相談して共通認識を作り，経過に応じて繰り返し情報共有を行う 2）． Q5　リハビリテーション医療の中での就労支援はどのように取り組むか？活動・参加の評価で課題を抽出する中で，課題発見者になり，就労支援部門につなげる．移動・環境整備・IT機器入力支援・作業道具導入等，具体的な支援を行う．情報提供や活動支援の中で，自己客観視・問題整理を援助する．

Column　在宅リハビリテーション医療における臨床心理士の役割と展望新明　一星 33巻5号 , 2024年5月 , pp.448-450

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はじめに　在宅リハビリテーション医療をはじめ，精神科以外の診療科で臨床心理士，公認心理師（以下，心理士）が関与する仕組みは未確立である．しかしながら，筆者が在籍した国立精神・神経医療研究センターは，精神科と脳神経内科の連携が多くあった．それゆえに，筆者は，多くの神経難病患者に心理療法を行ってきた．そして，多職種連携の中で，患者の症状や治療に対する不安が治療の障壁となることがたびたび話題になった．

Column　PD Cafeを立ち上げて，みえてきたこと小川　順也 33巻5号 , 2024年5月 , pp.451-453

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PD Cafeを立ち上げたきっかけ　筆者は，理学療法士として国立精神・神経医療研究センター病院にて2015年まで勤めていた．当時，パーキンソン病（以下，PD）患者への集中的なリハビリテーション（以下リハ）のプログラムがあった．退院時の身体機能は入院時と比較し改善傾向であった．また，退院後は月1回の外来フォローを数回実施したのちにリハは終了になる．　筆者が担当していた患者が，あるとき，予約もなしにリハ室へ訪ねてきた．　「退院して1人じゃ運動が続かない．病院でなんとかならないか？」　しかし，その当時の外来にてPDの方を継続的に外来フォローする体制はなかった．　Tiborらは集中的な運動介入後に週3日の運動継続をした群はしなかった群に比べて6年後の服薬量の抑制と身体機能維持がみられたと報告している 1）．この通り，集中的な運動介入だけでなく，その後の継続的な運動習慣がとても大事なのである．　居ても立ってもいられず，当時筆者が担当していた入院中のPDの方を4名集めて作戦会議を実施した．「なぜ，退院してしまうと運動が続けられないのか？」と問いかけたところ，　「軽度だと医療保険・介護保険でリハを受けられる場所がない」「1人では運動が続かない」「自主トレを教えてもらってもワンパターンで飽きてしまう」「今の体の状態に教えてもらった運動が合っているか不安」等の声が聞かれた．　どうしたらこの問題を解決できるかと聞いたところ「気軽に集まって，つながり，運動ができる場所があったら嬉しい」と答えられ，これがきっかけとなり2013年4月より月1回2時間の運動と交流をメインとした運動教室「PD Cafe」を始めた．

リハなひと

Vol.05 アンプティサッカー選手／リハビリ当事者エンヒッキ・松茂良・ジアスさん河村　由実子 33巻5号 , 2024年5月 , pp.406-408

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リハビリの輪をつなげるメディア，リハノワ．本連載では，さまざまな立場や独自のアプローチでリハビリテーションに情熱を注いでいる人々を紹介します．第5回は，アンプティサッカー選手のエンヒッキ・松茂良・ジアスさんです．ヒッキさんのこれまでの歩みを紐解きながら，理想的なリハビリテーションのあり方について考えます．

地域リハビリテーションの現状と今後

8．市区町村支援センターにおける地域リハビリテーション（神奈川県横浜市）横井　剛 33巻5号 , 2024年5月 , pp.454-458

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はじめに　地域リハビリテーション（以下リハ）は，「障害のある子供や成人・高齢者とその家族が，住み慣れたところで，一生安全に，その人らしくいきいきとした生活ができるよう，保健・医療・福祉・介護及び地域住民を含め生活にかかわるあらゆる人々や機関・組織がリハビリテーションの立場から協力し合って行なう活動のすべてを言う」 1）とされており，それを実施するためには，地域の実情に合わせた支援体制を構築することが必要になる．横浜市は人口370万人，東西約18 km，南北約21 km，道路や鉄道等，交通インフラも整っており 2），市内の移動には時間をそれほど必要としない一方で，地域リハで対応すべき，人数は非常に多いという特徴がある．こうした都市部における，地域リハについて，本稿では横浜市の地域リハの中核施設である横浜市総合リハビリテーションセンター（以下リハセンター）の役割を中心に述べる．

ニューカマーリハ専門医

塚本康司先生 33巻5号 , 2024年5月 , pp.459-459

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TOPICS

糖尿病地域連携，真に連携すべきものは何か？ -─糖尿病診療の質の均一化をめざす広島県西部地区の取り組み石田　和史 33巻5号 , 2024年5月 , pp.460-466

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はじめに　わが国の糖尿病患者数は，食生活の欧米化と車社会の発達に伴う身体活動度低下を背景に増加し， 2016年の厚生労働省による実態調査では糖尿病患者1,000万人，予備群1,000万人が存在すると推定されており 1），まさに国民病である．一方，日本糖尿病学会専門医の数は2023年4月時点6,781名で，仮に1,000万人の全糖尿病患者に専門医がかかわると仮定すると専門医1人あたり患者1,475人となり，多くの糖尿病診療は非専門の一般診療医に委ねざるを得ない．以上を踏まえ，糖尿病診療の質と量を担保する手段として，全国各地で病診連携システムが構築・運用されている．本稿では，広島県西部地区の取り組みを紹介し，真に連携すべき点について言及する．

各都道府県における自動車運転に関する公安委員会提出用診断書の書き方−脳卒中関係

4. 新潟県の取り組み﨑村　陽子 33巻5号 , 2024年5月 , pp.467-475

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はじめに　平成13（2001）年以前の道路交通法では一定の病気等の病名により免許を与えない「絶対的欠格事由」があったが，平成13（2001）年の道路交通法改正により「絶対的欠格事由」は撤廃され，病気の症状に伴う自動車等の安全な運転の支障の有無により可否を個別に判断する「相対的欠格事由」に変更され，平成14年（2002）から施行された．道路交通法では安全な運転に支障を及ぼすおそれがある状態により運転免許の拒否，取り消し，保留および停止の事由を規定している．脳卒中等は，自動車等の安全な運転に必要な認知，予測，判断または操作のいずれかにかかる能力を欠くおそれがある症状を呈する病気に含まれるため，運転再開には公安委員会（免許センター）の指定した診断書の提出が義務付けられている．本稿では，新潟県における取り組みを筆者が勤める新潟リハビリテーション病院を例に述べる．．

知っていてほしい義肢装具とその実際

7．体幹装具（小児用補装具）芳賀　信彦 33巻5号 , 2024年5月 , pp.476-479

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はじめに　小児の脊椎疾患では手術治療の進歩に伴い，装具治療を含む保存的治療の占める割合が減少している．手術治療では，術後の固定として治療用装具としての体幹装具が使用される．一方，補装具（更生用装具）としての体幹装具は，脊椎の障害に対して長期間にわたり継続して使用される．その主たる目的は，不安定性に対する固定や制動，変形に対する矯正や進行予防である．治療用装具と補装具はあくまでも制度上の違いであり，本稿ではこれらを区別せず，小児の頚椎不安定性と脊柱変形に対し長期間にわたり使用される体幹装具について記述する．

リハビリテーション科医師に必要な診察，評価手技

3．身体機能　歩行速度（TUG, 6MWT, BBS, SPPB）西山　一成 , 西村　行秀 33巻5号 , 2024年5月 , pp.480-485

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はじめに　歩行（移動）はBarthel Index（BI）やFunctional Independence Measure（FIM）の評価項目にも含まれる主要な日常生活動作（activities of daily living；ADL）の1つである．高齢者の歩行速度がADL障害や転倒リスク，さらに生存率と関連すること等が報告されている 1, 2）．歩行速度の計測には一定のスペースこそ必要だが，特別な機器を必要とせず簡便である．リハビリテーション治療において診断や治療効果の判定として歩行速度，身体機能を計測する機会は少なくない．疾患非特異的な身体機能評価の項目であるBerg Balance Scale（BBS），Timed Up and Go test（TUG）等は超高齢社会を反映し，リハビリテーション関連雑誌における使用頻度は増加している 3）．Short Physical Performance Battery（SPPB）， 6分間歩行テスト（6MWT）も臨床，研究に広く使用されるようになっている．

認知症の基礎知識とリハビリテーション

11. 軽度認知障害（MCI）とリハビリテーション牧迫　飛雄馬 33巻5号 , 2024年5月 , pp.486-489

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はじめに　加齢に伴って，認知機能の低下が認められるが，認知機能低下の抑制や改善に対する運動介入の効果が期待される．特に，軽度認知障害を有する高齢者においては，認知症へ移行する危険が高いため，早期からの対策が急務となる．

リハビリテーション関連職の現状と展望

2．社会福祉士島野　光正 33巻5号 , 2024年5月 , pp.490-493

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臨床研究 Clinical Research

ダウン症児におけるシャフリング移動と粗大運動発達福田　亜紀 , 多喜　祥子 , 西村　淑子 33巻5号 , 2024年5月 , pp.494-497

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目的　本研究では，ダウン症児におけるシャフリング移動（以下，シャフリング）の合併頻度，発症要因およびシャフリングの有無が粗大運動発達に与える影響について検討した．対象と方法　対象はダウン症児150例（男児83例，女児67例）であり，発達指数，粗大運動発達の獲得月齢（頸定，寝返り，一人座り，つかまり立ち，つたい歩き，独歩）およびシャフリングの有無を調査した．結果　ダウン症児の16％にシャフリングを認め，発達指数はシャフリングなし群が平均45.8，シャフリングあり群が平均36.8であり，シャフリングあり群で有意に低かった．シャフリングあり群の粗大運動発達の獲得月齢は，シャフリングなし群に比べ有意な遅れを認めた．考察　ダウン症児におけるシャフリングは，精神発達の遅れとともに粗大運動発達の阻害因子と考えられる．シャフリングのあるダウン症児に対しては，運動発達および精神発達の両面への介入が必要である．

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目次 33巻5号 , 2024年5月 , pp.410-410

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投稿規定 33巻5号 , 2024年5月 , pp.498-499

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次号特集予告，編集後記 33巻5号 , 2024年5月 , pp.502-502

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基本情報

J. of Clinical Rehabilitation
33巻5号
(2024年5月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0918-5259 医歯薬出版

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