総合リハビリテーション 3巻9号 (1975年9月発行)

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特集　評価Ⅱ

行政各法にみられる機能評価の比較橋倉　一裕 3巻9号 , 1975年9月 , pp.707-716

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はじめに

　現在わが国で用いられている行政各法間の障害認定の場合における障害評価の比較は，それが明治，大正，昭和の3代約80年以上にわたる恩給法の歴史の中で立法されたものであり，その立法の時期と世相の異なる中で評価され，認定されて現在に至ったが，法令用語の中に障害，機能評価という言葉は見当らず，しいて探せば，評定という用語が公務の勤務の成績判定に使用された位で，評価という言葉は各法立法段階では余り親しみのないものであったに違いない．現在われわれリハビリテーション（以下リハビリという）を施行しているものにとって評価はどの分野でも欠かせないものである．

　厚生省社会局身体障害者福祉審議会では昭和48年第46回日本整形外科学会，河邨文一郎会長より行政各法の障害等級がばらばらで，障害評価や機能評価に不統一の点があり，脳性麻痺等の重複障害も実態に則した評価が行なわれず認定にあたる医師として極めて煩瑣であり矛盾を感ずる点が多々あるとの主旨で速かに障害程度の認定の統一をなし，身障者の公正な処遇および効率的な運営を要望する主旨の要望書が提出された．そのため，同審議会（会長葛西嘉資）は直にその要望書に沿った線で現在6段階の等級に分れている身障者福祉法による等級表を速かに3等級にまとめ，特に国年，厚年等の診断評価と統一できるような線にまとめるよう等級改正のための特別部会に調整を委任され，現在その業務を続行中である．

　行政各法が戦後30年間に立法施行されたとはいえその創設の時期が異なり政治的背景と行政各省各局の性格や運営の差異はその主旨が補償や保障等の目的の違いによるものが多く，簡単に比較することはむずかしく，学問的にいっても医学的，社会的，心理的，教育的，経済的な諸要素の影響を無視して考えることはできないので規行政各法をまとめて，そのおもだった部分を比較検討して大方の批評を仰ぎたいと思う．

成人片麻痺の評価上田　敏 3巻9号 , 1975年9月 , pp.717-725

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　Ⅰ．はじめに

　片麻痺（hemiplegia）ということばは，成人における後天的な同側上・下肢の中枢性の麻痺を指すだけでなく，脳性麻痺の痙直性片麻痺をも指し，時にはポリオなどの末梢性の麻痺がたまたま一側の上・下肢を侵した場合にも用いられることがある．しかし，ここでは，脳卒中，脳外傷，脳腫瘍（術後）などによる成人の中枢性の片麻痺に限定して論ずることにする．脳性麻痺の痙直性片麻痺と成人の片麻痺との間には障害学的に共通するところが多いが，他方では脳性麻痺が発達途上にある脳の損傷による発達障害であるのに対し，成人片麻痺が一旦完全に発達した運動制御機構の部分的破壊による機能脱落であるという点での相違があり，異なった取扱いが必要である．ただ後にみるように，最近では，これまで脳性麻痺において広く用いられてきた立ち直り反応，平衡反応などの全身的反応を成人片麻痺の評価においても重視すべきであるとの考えが強まりつつあることも事実である．これらのことを踏まえながら，成人片麻痺の評価について現段階における問題点を考察してみたい（以下単に「片麻痺」という場合，特に断らない限り成人のそれを指す）．

脳性麻痺の評価―主として文献的な考察から寺澤　幸一 3巻9号 , 1975年9月 , pp.727-737

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はじめに

　脳性麻痺の治療法の進歩あるいはその比較には評価方法の確立が必要である．しかし，それは必ずしも容易ではない．AACPもこの点に深い関心を示し，評価委員会を作った．その委員の1人Woodsの示した案は，①要約，②全．体の経過を示すグラフ，③小児科医用の病歴と検査，④次の分野でのアセスメントチャートであった．（a）神経学，（b）整形外科，（c）スピーチ，（d）耳鼻科，（e）精神科．

　1961年Viennaで開かれたWorld Commission on Cerebral Palsyは（1）脳性麻痺の治療経験の交流，（2）各治療法の客観的評価法の可能性，（3）現行治療法の共同研究による評価の可能性の探求を目的とした．15力国35名の著明な学者が討議に参加したが，結果は脳性麻痺のアセスメントの統一（uniformity）の困難を改めて認識したにとどまった．参加者の1人Hume Kendall¹⁾はこの問題にまったく具体的な提案（no concrete suggestions）がなされなかったのでゼミナーは失敗であったと述べている．

　Wolf²⁾はこれまでの脳性麻痺評価に関する文献を調査し，次の4つに分類した．

　（1）日常動作skills（熟練動作）を測定するもの．

　（2）Gesellの運動発達表（developmental schedules）に基礎をおき，運動機能を数値または指数で表わすもの．

　（3）背景の神経学的障害（neurological deficits）を測定するもの．

　（4）上記3者をある程度併用したもの．

　評価法を上記の順序に従って述べるが，各評価法ともある程度Gesellの発達表や神経学的評価をミックスしているので（4）は省略し，その代わりに整形外科的治療の評価を入れることにする．またそれに先立って評価方法そのものについて述べ，また評価法の基盤を提供しているGesellの発達について簡単に触れることは無駄ではないと思われる．

障害者の職能評価への試み前野　進 3巻9号 , 1975年9月 , pp.738-744

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　Ⅰ．はじめに

　障害者の職業的リハビリテーションの必要性が叫ばれてきた背景には，種々の原因はあろうが，要約すれば，障害者が人間として人間らしい生活を営なむ欲求に基づくことに他ならない．それは誰でもが経済的生活安定の手段として，あるいは人間生活での「生きがい」追求の方法として，職業を持ちたいということとまったく同じであって当然といえる．この場合，障害者が望む就業とは，必ずしも社会における一般企業への雇用のみを意味するものではなく，きわめて幅広い範囲の就労を指しているものと思われる．障害者がその能力に応じて一般雇用，自家営業，家庭内職あるいは庇護雇用等をそれぞれ選択することは自由であるが，少なくとも集団社会における職業である以上，

　（1）その就業行為が，集団社会において何らかの価値を持っている

　（2）その行為によって何らかの反対給付（報酬または給与等）が得られ，その給付が生活の主要な経済源として位置づけられる

　などのことが満たされなければならないと考えられる．このことが従来から職業的リハビリテーションの範囲や就労形態あるいは，職能評価をめぐって，関係者の間に異論のある処であろう．しかし障害者の就労が，障害者自身の力で，自らの生活維持と生活に喜びを得ようとする努力によって築かれることを考えるとき，職業的リハビリテーションの人口問題あるいは出口問題としての職能評価の重要性を関係者の一員として，感じないわけにはいかない．

損害賠償における障害評価の法理論加藤　和夫 3巻9号 , 1975年9月 , pp.745-756

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　Ⅰ．はじめに

　1)医師と法律家

　医師と法律家とは，同じくプロフェッショナルとはいえ，以前はあまり職業上でのかかわり合いはなかった．しかし，近年のいわゆる福祉社会においては，若干事情が変ってきた．こと後遺障害の評価をめぐる問題に限っても，一方では社会保険制度において，他方では損害賠償制度において（被害者救済の拡大の方向に伴い），医師による評価と法律家による評価が要請されるようになった．そして，このような領域では，医師にとっても法律は無縁のものではなくなり，また，法律家にとっても医学的知識が必要とされるようになった．しかし，所詮はお互いに専門外のことである．医師の側からみておよそ見当違いの医学的評価に基づいた法的判断が目につくことがあろうし，逆に，医師による医学的認識の法律への適用が法律家の目には奇異に映ることもある．そして，このようなことがないように，われわれ法律家は難しい医学の専門知識を必要とする場合には，医師の鑑定とか診断とかによってこれを補うようにしているが，時にはなかなか適切な専門家の協力を得られないことがある．また，医師の折角の診断が，たとえば，労災保険法の理解が十分でないために，労災保険の後遺障害等級の判定を誤り，よけいな紛争の種になることもないではない．したがって，このように医学と法律学との交錯する場面での判断を要求される者としては，自己の非専門分野についても，少なくとも専門家の意見を理解し，これを正しく適用するだけの基礎は身につけておく必要があると痛感しているのである．

　2)後遺障害の法的評価の2つの場面

　事故等により受傷した者に後遺障害が残ったとき，何らかの社会保険の給付を求める場合における障害の法的評価の問題もあろうが，もっとも争訟として紛糾するのは，このような障害者が不法行為者等に対し損害賠償を求める場合の障害の法的評価の問題である．

　その1つは，受傷者が後遺障害を負わされたことによる精神的苦痛を法的に評価して，これをいやすに足りるものとしての慰謝料が算定される．そして，このような算定に当たって，どのような事清をどう勘酌するかについては，法律に特別の定めがあるわけではなく，従来から，後遺障害の部位・程度，存続期間，将来の不安その他の諸事情を勘酌して裁判官が自由な心証でこれを算定すべきものとされてきた．ただ，裁判官の恣意を排除し，公正・妥当な客観的評価を志向して，現在の裁判実務では，ある程度の基準化・定額化を図っており，後遺障害の部位・程度（障害等級）に対応して相当な慰謝料額の基準が用いられている．たとえば，東京地裁では，後遺障害等級に応じて次頁の表1のような慰謝料額が基準として用いられるようである（沖野「東京地裁民事交通部の損害賠償算定基準」別冊判例タイムズ1号1頁参照）．

　そして，慰謝料額の算定においては，諸事情をいかに適切に勘酌するかという点の難しさはあるが，それ程複雑な法理論を必要とするわけではない．

　後遺障害の法的評価においてもっとも複雑かつ困難な法律問題を提供するのは，次にみる後遺障害による逸失利益の算定の場合であり，したがって，本稿の主たる目的もその間題点を解明することにある．

巻頭言

リハビリテーションの進歩と人材五味　重春 3巻9号 , 1975年9月 , pp.705-706

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　戦前における故高木憲次先生の肢体不自由児に対する療育の理念と療育事業の展開はさておき，戦後30年間にわたるリハビリテーションの進歩は，実に素晴しく，その急速性には眼を見張るものがある．

　制度上では，児童福祉法（昭22年），身体障害者福祉法（昭24年），公立養護学校整備特別措置法（昭31年），身体障害者雇用促進法（昭35年），雇用対策法（昭41年），さらに心身障害者対策基本法（昭45年）などが逐次制定され，完壁に近い感じを受ける．

研究と報告

多発性硬化症の運動・動作障害中村　隆一 , 森山　早苗 , 瀬間　弥栄子 3巻9号 , 1975年9月 , pp.757-766

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　Ⅰ．はじめに

　多発性硬化症multiple sclerosis（MS）はいまだ原因が不明であり，それに対する根本的治療法もない．治療の多くは臨床症状やそれの程度に応じた対症療法であり，軽度の感覚障害の増悪には臥床安静やビタミン類の投与，急速な運動麻痺の進行には副腎皮質ホルモンやACTHなどが用いられている．

　近年，多くの神経疾患のリハビリテーション，とくにneurological rehabilitation^5，9)は重視され，諸外国においてはMSもその対象となっている^1，8，26)．患者に，制限された状態ではあるが，最大限の身体的・知的活動を獲得させ，これを維持させていくことはもっとも必要なことである．このようなリハビリテーションにおいて，患者の活動性を高めるための基本的な手法はphysical therapyとoccupational therapyである．一部の医師の間にphysical therapyによる負荷がMS患者の状態を悪化させるという意見もあるが，現在の主流はむしろ積極的にphysical therapyを行う方向になっている^{4，5，9，18，24，26)}．Poserら²⁴⁾はMSの治療では，薬物療法と同時に運動療法を行うことが，あらゆる状態の患者にとって重要であると述べている．MSにおいてもphysical therapyはリハビリテーションのうちで第一に行われるべきものであるといえよう．

　MSの臨床症状には多種多様のものがあり，患者の経過の変化，治療効果の判定には多くの困難がある．Schumacherら²⁷⁾は神経学的検索によって末梢にみられる機能の変化として，これらはとらえられると述べているが，これはneurological impairment^注)を測定していることになる．一方MS患者のdisabilityを測定し，それを通じて変化を知る試みもある．disability判定にHyllested¹⁰⁾は1-6段階の区分を用い，Kurtzke^{13，14，15)}の Disability Status Scale（DSS）は0-10段階になっている．これらは患者の歩行能力を中心として主観的に判定するものである．これに対してTourtellotte ら^16，29)のQuantitative Examination of Neurological Function（QENF）は，力・速度・単位時間内の遂行数などを測定する客観的判定になっている．またSimulated Activities of Daily Living Examination（SADLE）では立位・歩行・更衣など一部のADLに時間測定を用いている²⁵⁾．MSのdisability評価には，このように主観的評価と客観的測定の2つの方法が用いられているが，これらはphysical therapyの治療手技と直接に結びつくものではない．

　Physical therapyにおいては neurological impairmentの把握，それにもとづく動作やADLの障害評価が，どのような手技で患者を治療するかを決定するのに重要である．患者の現状の評価，目標の設定，治療手技の選択・実施は本来一体化すべきものである．このような観点からMS患者のneurological impairment，functional disabilityについて検査を行った．

講座

心理テスト（6）中司　利一 3巻9号 , 1975年9月 , pp.767-772

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　心理テストの紹介（続）

　4．補足

　遠城寺式乳幼児分析的発達検査法（略称遠城寺式）

　はじめに前回までに紹介することのできなかったテストのうち，特徴あるものをいくつか補足することにする．まず発達検査からはじめよう．

　乳幼児の検査にあたって，発達状況をざっとつかんだり，短時間に分析的に調べなければならない時があった場合，役に立つテストは，遠城寺式乳幼児分析的発達検査法である．このテストは，発達異常の有無についてのスクリーニングテストとしても大変有効である．また，これは，他の適当なテストがないため，脳性麻痺乳幼児に対してしばしば用いられている．ただ，簡便な反面，アイテム数が各段階に1つしかないことと，発達年齢が1歳以上では目が粗すぎるという問題を持っている．

学会報告

第10回関東地方リハビリテーション医学懇話会―（昭和50年3月8日，於東京逓信病院）岩倉　博光 3巻9号 , 1975年9月 , pp.773-774

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　1．家族性両下肢麻痺性内反足児の症例

　帝京大学整形外科　小原　康史　原　勇　岩倉　博光

　東京大学整形外科　中村　千行

　西野整形外科　西野　仁博

　6歳の女児，生後直ちに両下肢の内反足変形にきづき，保存的治療法を続けて，足変形はある程度矯正されたが，保持筋の力が弱く，かつ両下腿中央以下の知覚脱失があるため，精査の目的で帝京大学へ入院した．

　この患児の妹も同様の内反足変形と知覚脱失を有する．神経学的所見として，両下腿の知覚障害は靴下状に触覚，痛覚の表在知覚脱失のほか，深部知覚も足関節以下に著しく低下している．筋萎縮は膝関節のやや末梢部より著明で，足関節運動は前脛骨筋（筋力はGoodのlevel）により自動運動が可能であるため，内反変形を有するが，下腿三頭筋，後脛骨筋はかたく索状に触れて筋収縮を僅かに触知するのみ．立位歩行は可能であるが，両足外縁にて荷重するため表皮の角化肥厚が著しく，一部に壊死と深部に達する穿通創傷を示す．上肢に手指の軽度屈曲位拘縮を有するが神経学的異常所見はない．膀胱直腸障害もない．筋電図検査では，前脛骨筋，後脛骨筋，下腿三頭筋に正常の活動電位が量的減少として見られる．腓腹筋の生検では神経原性萎縮を示し，腓腹神経は手術時に探索したが，発見できなかった．

一頁講座　トランスデューサーの各種・9

ノズル・フラッパ―（偏位―空気圧変換器）土屋　和夫 3巻9号 , 1975年9月 , pp.775

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　A．原理

　今までは諸量を電気量に変換するトランスデューサーばかりであったから増幅器その他を含めると比較的高価格になり，しかもエレクトロニックスに弱い場合，手が出し難いおそれもあった．そこで今回は，空気圧を用いて偏位を空気圧に変換するトランスデューサーについて述べる．

　これは，エア・マイクロメータと同じ原理で，ごく微小な偏位の測定に利用できる．圧縮機（コンプレッサ）があれば，ガラス細工で簡単に作ることができる．図1に示すように，フラッパと称する薄板が左右に動くと，これに正対しているノズルとの間隙が変化し，噴出孔（ノズル）内部の空気圧が大きく変化することを利用している．いわば，空気の洩れ工合が，フラッパとノズルの距離によって変化するのを利用している．

ひと

新身体障害者等級表を現在まとめられている国立身体障害センター所長　橋倉一裕（はしくら・かずひろ）先生今田　拓 3巻9号 , 1975年9月 , pp.776

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　国立身障センターで行われた各種講習会の受講者名簿が一冊になって発行された．これを見ただけで，わが国のリハ推進の歴史に刻まれたセンターの役割の大きさがわかる．

　所長の橋倉先生はいま国立総合リハセンター計画の夢を描いておられるが，先生のお仕事は，その他に政治，行政とリハ医学の接点の渦中にあるといって差支えない．社会福祉，身障，児童各中央審議会委員，日本整形外科学会の身障委員長等という要職をこなすことは，なみ大ていの業ではない．先生の学識，誠意，抱擁力，そして判断力が，医学と行政を結ぶ名通訳として，いかによくfitしているか，あえて説明を要さない．先生の御努力によって，新障害等級表も完成しようとしている．

ブックガイド

James W. McDaniel: Physical Disability and Human Behavior 小島　蓉子 3巻9号 , 1975年9月 , pp.777

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　身体障害を人間行動の社会心理学的側面よりとらえた専門書として最も包括的で，かつ新しい学界の研究を反映して書かれたものは何かと問われれば，J．マックダニエルの，この「身体障害と人間行動」を惜いて他にはあるまい．

　著者，ジェームス・マックダニエルは，カウンセリング・アンド・リハビリテーションの領域でDoctor of Philosophyの学位を取得し，かつては，オハイオ州でリハビリテーション機関を理論的にバックアップするための調査研究所所長として活躍し，現在は，デンバー市にあるコロラド大学医学部助教授として，リハビリテーションの社会心理学を講じている新進気鋭の実践的研究・教育者である．

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意見と声河添　邦俊 3巻9号 , 1975年9月 , pp.756

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文献抄録 3巻9号 , 1975年9月 , pp.779-782

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編集後記土屋　弘吉 3巻9号 , 1975年9月 , pp.783

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　今年の夏の暑さはまた格別でした．読者の皆様にはお変りもなくお健やかにお過しのことと存じます．

　リハビリテーションのプロセスの基本は評価であるといっても過言ではありません．日本リハビリテーション医学会の評価基準委員会でも，今田拓氏が委員長になって数年来評価の問題に取り組んで参り，すでに関節角度標示法について結論を出し，只今はADLの評価について鋭意検討を進めております．

基本情報

総合リハビリテーション
3巻9号
(1975年9月発行)

電子版ISSN：1882-1340 印刷版ISSN：0386-9822 医学書院

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