細胞工学 32巻10号 (2013年9月発行)

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特集　毛髪再生のメディカルサイエンス:毛は生やせるか?

基礎の基礎西村　栄美 32巻10号 , 2013年9月 , pp.1022-1025

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皮膚は，個体を外界から隔てて護るなど，生命維持において重要な役割を果たしている．毛包（毛嚢）は，哺乳類が毛を生やすために発達させた皮膚付属器官で，その発生過程によく似た再生過程を，自発的かつ周期的に繰り返す．毛包には種々の組織幹細胞が内蔵されており，表皮の角化細胞や色素細胞の供給源となるなど，“幹細胞の貯蔵庫”としても重要な役割を果たしている．毛包は，毛包幹細胞とそのニッチの相互作用によってその再生を繰り返すことで毛を生やし続けるが，男性型脱毛症（androgenetic alopecia；AGA）などの脱毛症において，その再生能力が低下し，次第に毛包自体も小さくなることが知られている．その発症機序に基づいた育毛剤が開発されると同時に，新しく毛包自体を作る試みも盛んになされている．はたして自毛を自在に生やせる日はやってくるのだろうか？本稿では，本特集にできるだけ幅広い読者が興味をお持ちいただけるよう，毛髪の役割と進化について簡単に述べたうえで，毛髪再生の基礎と臨床，そして毛髪再生医学の最前線から将来への展望まで，本特集で紹介する世界をリードする最先端の研究ついてその概要とつながりを解説する．

毛包の発生･再生･新生伊藤　真由美 32巻10号 , 2013年9月 , pp.1026-1030

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毛の再生は日常的に多くの人が実感できる身近な再生現象の1つである．洗髪により，多くの毛が抜けたように見えても，脱毛には至らず，自然に毛は再生する．男性が髭剃りをしたり，女性が無駄毛処理のために毛を抜いても，何度でも生え変わる．このような毛の再生能力は，毛包にある幹細胞によって維持されている．近年，毛包の発生，再生時における幹細胞制御の研究が進んだだけでなく，傷や病気によって毛包幹細胞が失われた皮膚での毛包再生を目指す，毛包新生の研究が始まった．成体マウスを用いて示された毛包新生現象は，新しい毛包を再生するためのユニークなモデルを提供する．

毛包幹細胞とそのニッチのクロストーク　新展開へ藤原　裕展 32巻10号 , 2013年9月 , pp.1031-1037

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毛包幹細胞の運命や挙動が，幹細胞周囲の微小環境である“幹細胞ニッチ”によって制御されていることはよく知られている．しかし，最近の一連の研究により，毛包幹細胞自身も周囲の細胞に対してニッチを提供し，周囲細胞の運命や機能をコントロールしていることが明らかとなってきた．このような毛包幹細胞- ニッチ間のクロストークは，毛包幹細胞の動態制御のみならず，毛包の高次構造の構築や，器官全体としての調和の取れた高次機能の発現においても重要であると考えられる．本稿では，毛包幹細胞による立毛筋ニッチの形成について紹介する．

色素幹細胞とそのニッチ　毛包幹細胞の新しい役割松村　寛行 , 毛利　泰彰 , 西村　栄美 32巻10号 , 2013年9月 , pp.1038-1041

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哺乳類の毛包は，周期的に毛を再生する皮膚の付属器官である．色素幹細胞は，毛包の中ほどに位置するバルジ領域-サブバルジ領域に局在しており，毛色や肌色のもととなる色素細胞の供給源として機能している．色素幹細胞は，通常は未分化な状態で休眠しており，隣接する毛包幹細胞が活性化されると，これに同調して色素幹細胞が活性化される．続いて自己複製し，同時に分化細胞を供給して有色の毛を生やすようになる．周囲のニッチ細胞が色素幹細胞の運命を優位に制御することは明らかになっていたが，その仕組みについては長らく明らかではなかった．筆者らは，毛包幹細胞そのものが色素幹細胞の“ニッチ細胞”として機能していることを証明し，その仕組みを明らかにしたので紹介する．また，その仕組みの破綻により白髪を発症することから，白髪の予防や治療のうえでも鍵となる．

遺伝性毛髪疾患研究の最前線下村　裕 32巻10号 , 2013年9月 , pp.1045-1049

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近年の分子遺伝学の飛躍的な進歩により，ヒトの遺伝性毛髪疾患の原因遺伝子が次々に同定された．それらの遺伝子がコードするタンパク質には，EDA，WNTなどの毛包の発生に必須なシグナル伝達系の構成分子，P- カドヘリンなどの細胞間接着分子，p63などの毛包の発生に重要な多数の遺伝子の発現を調節する転写因子などが含まれる．さらに，ここ数年間の研究から，これまでまったく注目されていなかった脂質メディエーター関連分子が毛包の発生・分化に深く関与していることも明らかになってきた．これらの新知見は，ヒトの毛包の再生に向けた研究を進めるうえで重要なヒントを与えてくれる可能性がある．

男性型脱毛症の最前線乾　重樹 32巻10号 , 2013年9月 , pp.1050-1054

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男性型脱毛症（AGA）は，前頭部，頭頂部といった部位にパターン化した脱毛を生じ，約3割の男性で生じる．毛周期の成長期が短縮し，毛包のサイズが小さくなるが，その形成には男性ホルモン（アンドロゲン）が中心的な役割を果たす．近年，遺伝学的に相関する一塩基多型が報告され，また病態については毛包のアンドロゲン感受性の調節因子，AGAの病態に関わるメディエーター，さらに新しいメディエーターとしてプロスタグランジンD2 （PGD2）が注目されている．治療としてはフィナステリド内服，ミノシキジル外用，植毛術など種々の治療が可能であるが将来的には毛包幹細胞や毛乳頭細胞を用いた再生医療が期待される．

毛髪再生技術の過去と現在　毛包原基の再生からアプローチした毛包器官再生辻　孝 32巻10号 , 2013年9月 , pp.1055-1060

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毛包は，胎児期の上皮・間葉相互作用によって誘導される器官原基から発生する器官の1つである．一般に，器官原基は胎児期にしか誘導されないものの，毛包は周期的に下部領域を再生するため，器官誘導能を持つ上皮性幹細胞と間葉性幹細胞が生涯にわたって維持されている．これら毛包幹細胞を用いて生物学的な毛包再生のプロセスを再現することができれば毛髪の再生治療が可能になると期待され，すでに20年以上にわたり研究が続けられてきた．筆者らは，生体外で上皮性幹細胞と間葉性幹細胞を精密に三次元的に細胞操作する“器官原基法”を開発し，歯や毛包，外分泌腺の機能的な再生を実証してきた．本稿では，これまでの毛包再生研究の進展とともに，器官原基法による毛包再生について解説したい．

iPS細胞から毛を作る大山　学 32巻10号 , 2013年9月 , pp.1061-1064

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再生毛包の移植は脱毛症の根治的治療となりうる．マウスでは上皮系細胞と毛乳頭細胞などの間葉系細胞を免疫不全マウスに共移植し毛包再生が可能だが，ヒト毛包再生の技術的ハードルは依然として高い．再生医療に必要な数のヒト毛包組織幹細胞の採取は困難である．ヒトiPS細胞からケラチノサイトに分化誘導する過程で得られる前駆細胞は間葉系細胞からの毛誘導シグナルへの反応性に優れていた．この前駆細胞をマウスの毛誘導能を有する間葉系細胞と共移植すると毛包構造が再現された．iPS細胞からメラノサイトを作製する技術はすでにある．毛乳頭細胞への誘導法はいまだ確立されていないが理論的には可能である．これらを含めたヒトiPS細胞を用いた毛包再生のストラテジーを紹介する．

せるてく・あらかると

ローザンヌから愛媛へ：幹細胞研究辺境（？）物語難波　大輔 32巻10号 , 2013年9月 , pp.1042-1044

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2012年の京都大学・山中伸弥教授のノーベル賞受賞もあり，幹細胞生物学は日本のバイオサイエンスの中でも，今最もホットな研究分野の 1つである．しかし， iPS細胞研究の陰に隠れ，組織幹細胞の基礎研究が大きく取り上げられることは少なくなってきた．そんな中，皮膚の最外層を構成する表皮角化幹細胞研究を，バイオサイエンスの研究分野では日本でほとんどなじみのないスイス・ローザンヌで開始し，幹細胞研究において日本国内での知名度が決して高いとは言えない愛媛という土地で続けている研究者がいる．ヒト表皮角化幹細胞培養法の確立と，その応用としての表皮再生医療の実現という輝かしい歴史の上に成り立つ，この研究領域のさらなる発展は， iPS細胞を中心とする今後の幹細胞生物学や再生医療にとっても，きっと役に立つはずだと信じて彼は研究を行っている．これはそんな幹細胞研究の辺境を渡り歩いている一研究者の物語である．

EBMに基づいた脱毛症治療と発毛産業の将来坪井　良治 32巻10号 , 2013年9月 , pp.1065-1066

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私は以前，毛包の細胞成長因子などの研究に携わっていたが，最近は脱毛症治療やガイドラインの作成などの仕事に関わっている．我が国の発毛産業は1千億円市場と言われているが，Cell，Nature 誌などで議論されている毛包幹細胞や毛髪再生の話と，テレビやネットで喧伝されている毛髪ケアや育毛に関する間違った情報の間には大きなギャップを感じている．例えば，毛孔に脂が詰まると脱毛するとか，EBM（evidence-based medicine）のない育毛剤や発毛作用のないシャンプーがよく売れるなどである．広告は巧妙に作られており，大手製薬企業もその一翼を担っているのが情けない．これには化粧品，医薬部外品，医薬品という我が国の育毛剤の分類も大きく影響している．化粧品では効果は主張できないが，広告は比較的自由であり，逆に医薬品では効果と安全性が厳しく問われ，広告も制限される．医薬部外品は中間的なポジショニングを強いられる．そして結果的に，EBMのない化粧品育毛剤のほうがよく売れるという現象が起きたりする．このような医療行政の仕組みが，研究室から臨床現場に新製品を届けようとする研究開発意欲を歪めたものにしているように思う．このような社会状況を少しでも改善しようと，3年前に日本皮膚科学会（毛髪科学研究会）の専門メンバーが中心となって診療ガイドライン1) を作成した．その目的は，①根拠のない情報を提供したうえで，治療に近いケアを実施するヘアサロンの存在，②科学的根拠に乏しい医薬部外品や化粧品が，宣伝効果により医薬品と同等に販売されている事実，③人工毛植毛術による副作用の問題，などを是正するためであった．ガイドラインを発表すると，報道ニュースで取り上げられるなどマスコミの反響はすさまじいものであった．ガイドラインの発表から3 年を経過した現在，発毛に関する正しい情報提供が少しはできたかなと思っている．

基本情報

細胞工学
32巻10号
(2013年9月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0287-3796 Gakken

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