看護研究 30巻3号 (1997年6月発行)

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焦点　ヘルスプロモーションに関する研究

ヘルスプロモーションの概念と動向工藤　禎子 , 中島　紀恵子 30巻3号 , 1997年6月 , pp.173-181

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はじめに

　「ヘルスプロモーション」は，「ヘルス」という言葉が多様に用いられているのと同様にさまざまな解釈がなされている。ヘルスプロモーションは「人々が自らの健康をコントロールし，改善することができるプロセス（WHO，1986）」と定義されているが，各国の社会システムや時代の変化によってそのとらえ方や実践方式は多様である。本論では，諸外国とわが国のヘルスプロモーションに関する文献を通して諸々の概念を整理したい。

思春期の健康行動測定尺度の開発丸　光惠 , 工藤　美子 , 佐藤　有紀子 30巻3号 , 1997年6月 , pp.183-192

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はじめに

　近年の疾病構造の変化や，高齢者人口の急増に伴って，より健康的な生活や，健康増進，疾病予防などの健康行動に対する関心が高まっている。特にがんや成人病に代表される，生活習慣と密接な疾病の予防には，若年期からのアプローチの重要性が多くの研究によって指摘され，専門職による教育指導や啓蒙活動などのさまざまな試みがなされている^1-10）。しかし，中学・高校生に対する健康教育の現状を見ると，禁煙や禁酒などの予防的行動に重点が置かれ^11-29），健康を維持し，促進するという観点は明らかではない。さらに，健康行動に関連する国内外の研究は，主として壮年期以降の年齢に集中しており^30,31），予防教育が有効とされる中学・高校生の健康行動を測定する尺度は欧米においても散見されるのみである。中学・高校生の健康行動を明らかにする目的の研究は多いが，特定の健康行動のみに集中している場合や^{8,9,14,15,20-29）}，医療従事者・教育者にとって必要であると判断された項目に限られているなど，測定尺度の構成概念妥当性に問題がある場合が多く，この年齢層に特徴的な健康行動を多面的な角度から測定するものはほとんどない。

更年期女性のヘルスプロモーションと看護に関する研究—更年期外来における健康教育システムの開発と評価野地　有子 , 杉山　みち子 , 箕輪　尚子 , 久代　和加子 , 結城　美智子 , 小野（菊池）　由美子 , 久保田　俊郎 , 尾林　聡 , 麻生　武志 30巻3号 , 1997年6月 , pp.193-202

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はじめに

　ヘルスプロモーションは，21世紀にむけて看護実践にとって重要なアプローチの1つとなってきている^1）。1970年代にWHOヨーロッパ事務局において検討が始まったヘルスプロモーションは，1986年のオタワ憲章において，先進国を中心に世界的なヘルスポリシー（健康施策）の方向を示した。ヘルスプロモーションモデルの1つである，L. W. Greenら^2）のプリシード／プロシードモデル（1991年）は，疫学診断による健康の1ステップ先に社会診断としてQOL（Quality ofLife）を設定し，評価のターゲットとしている。このモデルは，保健行動に注目するだけでなく環境要因の重要性も示し^3），看護職による患者の身体的・精神的環境の調整の重要性も示していると言える。また，アセスメントから評価までの9段階は看護過程とも連動しており，看護におけるヘルスプロモーション研究のモデルとしてその導入は有効であると考えられる。

　更年期女性を対象とした看護介入および看護研究は，わが国では緒についたばかりである。わが国では，少子高齢社会を背景に更年期から老年期にかけてのQOLの向上に関心がもたれ^4-8），1995年より日本更年期医学会におけるコメディカルの研修がスタートし，同年，厚生省老人保健健康増進等事業として本邦における更年期の調査研究が始められている^9）。

栄養学におけるヘルスプロモーション杉山　みち子 30巻3号 , 1997年6月 , pp.203-210

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「栄養」とは

　生体が物質を体外から取り入れて利用し，成長，発育して生命を維持し，健全な生活活動を営むことを“栄養nutrition”といい，取り入れる物質を“栄養素nutrient”と規定している（図1）。“栄養”とは，私たちの身体が食べ物を取り入れた場合の，それを処理する状態のことである。しかしながら，「ニンジンは栄養がある」というように，栄養と栄養素の概念は混同されている。必要とする栄養素が食べ物の中に含まれていても，それがすべて，身体の中に取り入れられて，身体のためになるとは考えられない。それを受け入れる人間の心身の状況によって，その度合いは異なってくる。

　一方，健康診断などの場合に「栄養がよい」という言葉も使われているが，これは食べ物を受け入れる身体の処理状況の良好なことであり，身体全体からみれば健康な状態のことである。

人々のなかへ—バングラデシュでの体験から泊　美奈子 , 谷敷　時子 30巻3号 , 1997年6月 , pp.211-219

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はじめに

　日本の国際化に伴い，保健医療分野でも国際的見地からの問題がクローズアップされ，海外での保健活動に関心を持つ人が多くなってきている。私たちは「青年海外協力隊^＊」として最貧国の1つであるバングラデシュで，1990年から2〜3年間（泊は1990〜1993年，谷敷は1989〜1991年）結核予防活動に携わった。帰国してから5年近く経過した今，帰国直後には見えなかったことも客観的にとらえることができるようになってきた。

　海外の，特に「発展途上国」と呼ばれる国の保健医療活動はどのようなものであるか，医療水準の高い日本とは比べものにならないだろうことは想像していた。しかし，それは現実には想像以上で，実際に現地に足を踏み入れて，予想外の出来事に数多く遭遇した。

翻訳　青少年の運動に関する考えにおける性差と発達差および運動行動の予測 Anne W. Garcia , Mary Ann Norton Broda , Marilyn Frenn , Cynthia Coviak , Nola J. Pender , David L. Ronis , 岩田　裕子 , 森　恵美 30巻3号 , 1997年6月 , pp.221-231

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　本研究は，多様な人種から募った286名の青少年の，運動に関連した考えと運動行動についての性差と発達差を調査し，また運動についての予測因子を探求したものである。男子に比べ，女子は以前していた運動と現在の運動がより少なく，セルフエスティーム（self-esteem）はより低く，健康状態はより悪く，運動についての自己概要（self-schema）がより低かった。思春期の若者は前思春期の若者に比べ，運動についてのソーシャルサポートがより少なく，運動についての役割モデルもより少なかった。パスモデルにおいては，性別・利益と障害の差・運動施設やプログラムへのアクセスから，直接的に運動が予測できた。学生・認識している健康状態・運動についての自己効力・運動についてのソーシャルサポートおよび運動についての社会的な基準の運動行動への影響は，利益と障害の差を通して間接的にみられた。人種の違いによる運動への影響は，運動施設やプログラムへのアクセスを通して間接的にみられた。

　運動行動に影響する変数についての性差と発達差を探求し続けていくことは，青少年の固有なニーズに対して，運動を促進するようなインターベンションを開発するための，貴重な情報をうみだしてくれることだろう。

原著論文

先天性心疾患の子どもの体験に関する研究—民族看護学の研究方法を用いて益守　かづき 30巻3号 , 1997年6月 , pp.233-244

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はじめに

　近年，乳児死亡率（出生千対）が1960年（昭和35年）30.7，1975年（昭和50年）10.0，1994年（平成6年）4.2と低下している。それは，胎児診断の発達，外科的・内科的治療の進歩，母子を取り巻く環境の改善などによって，先天性疾患の子どもたちの延命が可能になったためだと考えられている。先天性疾患の中でも主な先天性心疾患の手術適応がほとんど乳幼児期であるため，先天性心疾患の子どもの多くは，乳幼児期に内科的・外科的治療のため，入退院を余儀なくされている。また，先天性心疾患に対する内科的・外科的治療，集中治療の進歩などにより，乳幼児期であっても安定した手術成績，治療成績が得られ，その結果，先天性心疾患の子どもたちの長期生存例が増加してきた（石井・加藤，1994；篠原・門間，1995）。だが，このような状況の中で，出生後から入退院を繰り返したり，在宅でも治療を継続することで，先天性疾患の子どもは，健康な子どもが体験しないようなことを体験する。

　子どもは，学校や病院以外に，家庭という場において両親や同胞などの家族と共に過ごしている。疾患をもつ子どもが可能な限り家族と共に過ごすために短期入院が奨励されるとともに，家族中心の在宅における看護が考えられている（中野，1994a）。このような状況の中で，子どもの病気への思いに関すること，病気の自己管理に関すること，ソーシャルサポートに関すること，ストレスに関することなどが研究されている（吉田・草場・梶山，1983；保坂・高田，1987；杉本・久世・森他，1993；中島・皆川・中村他，1993；村田，1993；中野，1994b）。しかし，子どもの生活全体において，子どもが病気であるがために体験していることをどのように思っているかという研究は，日本の文献ではほとんど見あたらない。

論説

生きられる援助関係と看護吉留　厚子 30巻3号 , 1997年6月 , pp.245-251

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はじめに

　看護とは何であるかと，いつ自問しても何も解答を得ることはなかった。逆に，考えれば考えるほどわからなくなってきた。援助をするにあたって正しいと信じ疑わなかったいわゆる科学的に行なってきたものが，歯車がかみ合わないものになってしまったと感じていた。一度この科学的に実践する看護から自由になり，もう一度生きられた看護者と患者の関係とは何かを論じてみたい。

連載　調査研究向上のために・9

看護調査研究の実際—統計編③：t検定とt検定に対応するノンパラメトリック検定河口　てる子 30巻3号 , 1997年6月 , pp.253-259

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　前回の連載では，有意性検定の意味と使い方をχ²検定を例にして述べてきました。厳密な意味での有意性検定は，ランダムサンプリングによって抽出された実測データの結果が母集団にも言えるかどうかを統計的に調べるものでした。また，この意味以外の別の解釈もあることを紹介してきましたが，両者の解釈とも，なかなかむずかしいと思われたかもしれません。「まあ，よくわからないが，こんな議論もあったんだ」と，この程度に思っていただければいいかと考えています。

　今回は，χ²検定に次いでよく使われるt検定について，t検定が使われるデータの種類とその区別，使い方と解釈について説明します。その後にt検定の適応でないデータに対して，どんな検定が可能かを述べてみましょう。

NR REPORT

—第2回日本システム看護学会からの報告—「楽しくて役にたつ学会」を基本コンセプトに—「家族看護」「看護管理」「看護の意味論」の3つの柱で宇佐美　久枝 30巻3号 , 1997年6月 , pp.260-261

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　昨年の11月9-10日名古屋国際会議場で「日本システム看護学会」の第2回大会が参加者200名ほどを集めて開催された。当日は文教大学の岡堂哲雄先生に家族心理学の視点からストレスの取り組み方・マネジメントについて基調講演をいただいた。家族看護を実践するときに医療者側としての関わり方を示唆されるものであった。

　システム理論は家族療法，短期療法を代表とする最近のカウンセリング理論の中心となっているものである。しかしこの理論はカウンセリングや家族だけを対象とするものではない。システムを念頭においた心理・社会援助の総称であり，狭義の心理療法にとどまらず，教育や産業の現場にも広く応用できるもので，このシステム理論を看護の領域に応用したいという考えから設立されたのが日本システム看護学会である。