THE GI FOREFRONT 17巻1号 (2021年10月発行)

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特集　CURRENT TOPICS　　5th GAST SUMMIT JAPAN学術講演会ハイライト

巻頭言浅香　正博 17巻1号 , 2021年10月 , pp.19-19

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第5回のGAST SUMMIT JAPANはコロナウイルス感染症の蔓延のため，ウェブによるオンライン配信で行われた。それに伴い，内容も通常と異なった形をとり，3つのGI Topics Up-to-dateとワークショップ“胃炎対策基本法は必要か？”の二本立てとした。GI Topics Up-to-dateの最初はCOVID-19の話を公立陶生病院の武藤先生にしていただいた。

GI Topics Up-to-date　1　消化器内科領域におけるCOVID-19 Up Date 武藤　義和 17巻1号 , 2021年10月 , pp.20-23

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2019年の12月，中国の武漢において原因不明のウイルス肺炎が報告された。患者が出入りしていた海鮮市場において環境検体を回収したところ，33検体に新型コロナウイルスが認められ，うち31検体は野生動物を取り扱う市場からの検出であった。ウイルスはCOVID-19と命名され，ウイルスの起源は野生のコウモリに由来するものと考えられた。以降，COVID-19は全世界に広がり，2020年7月29日時点で感染者数は1,600万人，死亡者数は65万人を超える事態となった。これは感染者数において結核を超え，死亡者数においてマラリアを超えたということであり，非常に大規模な流行といえる。

GI Topics Up-to-date　2　Helicobacter pylori除菌の経済的インパクト小和田　暁子 17巻1号 , 2021年10月 , pp.24-26

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世界保健機関（WHO）は，すべての国において，がん対策プログラムに胃がんを含めることを考えて，疾病負担，その他の健康上の優先事項や費用効果分析について地域での熟慮を行った上で，ポピュレーションベースでのHelicobacterpylori（H. pylori）検診と除菌治療プログラムを評価することを推奨している。また，Asia-Pacific Gastric Cancer Consensus, U.S. Gastric Cancer ConsensusやMaastricht IV/ Florence Consensusでは，胃がんの効果的な一次予防策として，ハイリスクの無症状の人々に対するH. pylori検診と除菌治療を推奨している。

GI Topics Up-to-date　3　近年のH.pylori除菌動向について藤森　研司 17巻1号 , 2021年10月 , pp.27-29

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北海道の国民健康保険・後期高齢者医療の電子レセプトを用い，平成24年～令和元年の8年間の経時的な変化を示す。なお，本データはやや高齢者に偏った患者像であることには留意が必要である。一次除菌の推移としては，平成25年2月に保険適用拡大があった影響で急速に除菌数が伸び，平成27年の約30,000件をピークとして，現在は約15,000件となっている（図1）。一次除菌の使用薬剤の傾向としては，年により傾向は変わるものの，パック製剤が8割を占めている（図2）。

ワークショップ：胃炎対策基本法制定は必要か？　1　基調講演浅香　正博 17巻1号 , 2021年10月 , pp.30-33

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胃がんは，肝がん同様に感染症によって発症する重篤な疾患である。しかし現在の日本政府による両疾患に対する対策には大きな違いが生じている。肝炎に対しては「肝炎対策基本法」の制定に伴い，肝炎ウイルス対策予算の拡充をはじめとした対策が講じられ，肝炎・肝がん撲滅に非常に大きな成果が上げられている。一方，胃がんの発症要因の大部分を占めるH.pylori菌に起因した胃炎撲滅を目的とした，H.pylori菌の除菌治療に対して，法整備を伴った国としての十分な対策はなされていない。今回，肝炎対策基本法の成果を胃炎・胃がんにおいても応用できないかと考え，胃炎対策基本法制定を目指す必要があるかどうかを検討した。

ワークショップ：胃炎対策基本法制定は必要か？　2　法制化により市民が受けるメリット加藤　元嗣 17巻1号 , 2021年10月 , pp.34-36

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わが国のH.pylori罹患率のメタ解析では，1958年生（62歳）の集団において50％，1983年生（37歳）において20％，1993年生（27歳）において10％である（2020年9月現在）。感染者数の合計は4,453万人（既感染者含む）であり，総人口に占める割合は35.5％である。H.pylori除菌数は2013年の保険適用拡大によって約3倍に増加し，全国で年間150～180万人程度となっている。現在までに除菌を終えた人数は約1,600万人にのぼると推測される。

ワークショップ：胃炎対策基本法制定は必要か？　3　胃がん対策法制化の問題点─そのメリット・デメリットとハードル─ 菊地　正悟 17巻1号 , 2021年10月 , pp.37-39

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わが国のH.pylori感染率を出生年別にみると，1900年代生まれから1930年生まれまでのH.pylori感染率は約60％かそれ以上で推移している（図1）^1）。しかし，これらの年代は高齢になってからH.pylori検査を受けており，胃粘膜の萎縮によるH.pyloriの自然消失が，見かけ上感染率を低く見積もっているものによるものであり，実際は，1908年生まれでは90％以上から1930年生まれで70％まで徐々に低下するような直線的な関数で示されると考えられる。

ワークショップ：胃炎対策基本法制定は必要か？　4　肝炎対策基本法によってわが国の肝炎対策はなぜここまで進んだか─国民が受けた恩恵と専門医における留意点─ 江口　有一郎 17巻1号 , 2021年10月 , pp.40-42

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佐賀県は，長年にわたって肝がん死亡率が全国ワーストに位置するという問題を抱えていた。そこで県は2011年1月に，当時の地域医療再生基金をもとに，佐賀大学に総合的な肝がん対策をミッションとした，肝疾患対策センターを設立した。センターでは，HBs抗原，HCV抗体といった肝炎ウイルス検査から治療に至る諸過程をチャートとして示し（図1），その中でボトルネックを解消することに取り組んだ。ウイルス検査の受検，陽性指摘後の精密検査の受診，適切な抗ウイルス治療の「受療」の流れを上げることは肝硬変・肝がんを減らす上で不可欠であり，この点において県，医師会，市町村といった関連するパートナーと共通理解を得ることを目指して作成された。胃がん対策においても，地域でH.pylori除菌を徹底し，胃がんを減少させるためにも，受検・受診・受療，そしてフォローアップをエコシステムとして捉える考え方は有効と考えられる。

INTERVIEW　対談

上部内視鏡検査の進歩春間　賢 , 浅香　正博 17巻1号 , 2021年10月 , pp.5-11

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浅香　本日は，本誌の連載企画「症例から学ぶ上部消化管疾患」に症例を提供して下さっている春間先生をお招きし，「上部内視鏡検査の進歩」をテーマにお話を伺います。私が大学医学部を卒業したのは1972年，ちょうどファイバースコープ付胃カメラ，GTF-Aが登場した頃です。春間先生の卒業は私の3 年後ということでほぼ同世代なのです。その当時はどのような状況でしたか。春間　私が初めて胃カメラを握ったのは1977年ですが，そのときの主流は確かGTF type S3だと思います。浅香　今の若い先生方にはわからないかもしれませんが，内視鏡の変遷の歴史は実に面白いのです。オリンパスと東京大学の医師による胃カメラ開発のエピソードについては吉村昭の小説『光る壁画』にとても興味深く書かれています。当時，内視鏡に関わる人間はこぞって読んだものです。バリウム検査はあくまで病変を影としての描出をみているに過ぎず，直接胃の中を観察しようと胃カメラの開発になったわけですが，最初に開発されたのは硬性鏡であったため剣飲みの大道芸人で試みられたそうです。その後，軟性鏡の先端に撮影レンズを付けた胃カメラがわが国で開発されました。先端にカメラを装着するのは素晴らしいアイデアでしたが，胃カメラは胃内を観察することができず，手探りで撮影していました。

CLINICAL CONFERENCE　症例から学ぶ上部消化器疾患

第33回　胃inflammatory fibroid polypの1例石井　克憲 , 春間　賢 , 末廣　満彦 , 勝又　諒 , 谷川　朋弘 , 浦田　矩代 , 河本　博文 , 藤田　穣 , 綾木　麻紀 , 眞部　紀明 17巻1号 , 2021年10月 , pp.13-17

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胃inflammatory fibroid polyp（IFP）は消化管に発生する比較的稀な間葉系の腫瘍であり，一般には何らかの刺激に対する反応性病変で，非腫瘍性疾患と考えられている^1）。胃では前庭部に好発し，検診のスクリーニング検査で発見されることが多いが，ときに消化管出血や十二指腸への陥頓による急性症状で発見されることもある^2）。胃IFPは亀頭様の特異な形態を示すことでよく知られているが^3），稀に悪性病変を疑わせる形態をとることもある^4）5）。最近，Helicobacter pylori（H. pylori）感染との関連^6），さらに家族集積を認める症例があることから^7），platelet-derived growth factor receptor alpha（PDGFRA）geneの遺伝子異常が指摘され^8），腫瘍性病変としても捉えられている疾患である。今回，胃前庭部に発生したIFP症例を提示し，IFPについての最近の話題を概説する。

DEBATE ON GI THERAPY　ディベート

便秘治療における刺激性下剤　「屯用のみで使用すべき」という立場から／「注意して使用すれば常用してもよい」という立場から眞部　紀明 , 富田　寿彦 17巻1号 , 2021年10月 , pp.43-55

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慢性便秘に対して，わが国ではアントラキノン系刺激性下剤が使用されることが多いが，その有効性や副作用に関するランダム化比較試験はない。一方，海外ではジフェニール系刺激性下剤が使用される場合が多く，すでにこれまでにいくつかのランダム化比較試験でその有効性が証明されている。米国消化器病学会の「便秘症診療ガイドライン」および日本消化器病学会関連研究会の定める「慢性便秘症診療ガイドライン2017」のいずれにも刺激性下剤は長期連用せず，必要時にのみ使用することが勧められている。その理由として，刺激性下剤には短期投与による虚血性大腸炎の発症リスクのみならず長期連用による耐性の問題が挙げられている。これまでに刺激性下剤の長期連用で依存性や耐性が出現し，大腸蠕動運動が低下し難治性便秘となる危険性を指摘した報告を数多く認める。さらに，刺激性下剤の長期連用により生じるとされる大腸黒皮症が大腸腺腫や大腸がんのリスクとなる可能性も指摘されている。しかしながら，いずれもエビデンスレベルとしては高くなく，わが国で頻用されているアントラキノン系刺激性下剤の長期連用の有効性と副作用に関してはいまだ不明な点が多く，今後の重要な検討課題と考えられる。以上のことから，刺激性下剤の長期連用による懸念事項に関するエビデンスレベルは高くないものの，一定の確率で依存性や耐性を示す症例は認められる。また，同薬剤の長期連用による腸管神経および腸管平滑筋への影響や腫瘍のリスクの関連性については今なお不明な点が多く，決して関連がないとはいえない。したがって，刺激性下剤の長期連用は安全であるとは断言できず，漫然と安易に使用することは，避けるべきであると考えられる。●本企画は問題点をクローズアップすることを目的としており，テーマに対してあえて一方の見地に立った場合の議論であり，必ずしも論者自身の確定した意見ではありません。

SUMMING UP　消化器研究最前線

第33回杉山　敏郎 , 久保田　英嗣 , 片岡　洋望 , 大西　俊介 , 半田　修 , 杉本　光繁 , 下平　陽介 , 飯島　克則 17巻1号 , 2021年10月 , pp.56-62

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今回の消化器研究最前線は，5名の診療・研究の最前線にいる若手消化器病医に2020年下半期に一流誌に掲載され，最もインパクトを受けた英文論文を2編．選んでいただき，全体のバランスを考慮して各1編の抄訳をお願いした。ここ数回はCOVID-19感染と消化器疾患関連論文が選ばれている。名古屋市立大学久保田准教授はPPI服用とCOVID-19感染リスクを解析したAm J Gastroenterol掲載論文を紹介。50,000人を超える対象者の大規模解析からPPI服用者は1日2回服用でOR＝3.67，1日1回服用でOR＝2.15と有意に感染リスクが上昇する。COVID-19は消化管にも感染するので予想通りの結果であり。これまでも指摘されているようにPPI常用者では糞便などを介する感染が生じる可能性が高い。4月から北海道大学薬学部教授に就任した大西教授はコウモリおよびヒト腸管オルガノイドを用いた試験管レベルでのCOVID-19感染研究を報告したNat Med掲載論文を紹介。前論文同様に消化管を介する感染経路が証明された。感染受容体であるACE2，TMPRSS2の発現も示されている。最近，武漢ウイルス研究所が発生源ではないかとの情報が米国から再び発信されているが，発生源はともかくコウモリを介する可能性を示した報告である。著者が中国人であることも留意したい。川崎医科大学半田講師は日本におけるCAM感受性に基づくテーラーメイド除菌の効果を後ろ向きに検討したHelicobacter掲載論文を紹介。既報同様，PPI使用ではCAM感受性試験は意味があるが，VPZでは意味がなく85％程度の除菌率である。MNZのMICは胃内pH非依存的なのでPPI，VPZともにMNZ除菌では90％以上の除菌率である。最近，終了した厚労科研班研究の日本のMNZ耐性菌は5％で，近年，変化なく，一次除菌としての使用を提言している。昨年，東京医科大学教授に就任した杉本教授は早期胃がんESD後の出血の予測モデル（BEST-J）の有用性を評価したGut掲載論文を紹介。抗血栓薬使用，腫瘍径などから構成される因子から定量的にリスクを設定，BEST-Jスコアの出血予測の有用性が明らかにされている。秋田大学下平助教はIBDでの抗TNFα抗体製剤無効時の他剤スイッチ時のアザチオプリン併用の有用性を検討したGut掲載論文を紹介。アザチオプリン併用により治療効果が向上する（22％vs.77％）ことが示されている。臨床上も非常に有益な好論文が紹介されている。

TOPICS OF GI　消化器疾患のトピックス

第33回　薬剤性小腸粘膜傷害の病態と治療藤原　靖弘 17巻1号 , 2021年10月 , pp.63-66

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薬剤による病変の診断には①発症前の内服歴，②他疾患の除外，③中止による病変の治癒，（④再投与による再発）が必要である。しかしながら，薬剤性小腸粘膜病変の場合には，病変確認にカプセル内視鏡やバルーン小腸内視鏡が必要なことが多く，必ずしも容易でないことから，非ステロイド系抗炎症薬（non-steroidal anti-inflammatory drug：NSAID）や低用量アスピリン（low dose aspirin：LDA）以外の薬剤による小腸粘膜傷害のデータは少ない。一方，薬剤が小腸に与える影響には，粘膜傷害に加えて機能障害もあり，さまざまな程度の病変，消化吸収障害や運動障害などにより多彩な症状を呈することを理解すべきである（図1）。

MY STUDY ABROAD　海外留学から学んだもの

第3回藤本　一眞 17巻1号 , 2021年10月 , pp.68-69

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私の留学のきっかけになったのは，米国生理学会でのポスター発表である。発表していると米国での直接のボスとなるPatrick Tso教授が質問にきて，30分くらいやりとりをした。そのうちに突然私のところに留学にこないかということになった。当時，私は食欲の研究をしており，Tso教授は消化吸収が専門であったため，両者の関連に興味があったようである。私は九州大学の第一内科に属しており，その時の研究室主任であり後に大分大学の内科教授になる坂田利家先生に相談したところ，まずは彼が訪問してみるということになった。その後尋ねてくれて，次の年から留学することになった。ルイジアナ州立大学Shreveport校の生理学教室で主任教授がD Neil Grander教授であり，消化管生理学の中心的施設の1つであり，慶應義塾大学，名古屋市立大学，京都府立医科大学などからも留学生が来ていた。この留学が私にとって生理学から消化器病学への転向の起点となった。Grander教授やTso教授をはじめとする研究スタッフは，みんな若く私よりも2～3歳年上や同年代が多かった。女房に相談すると即決で仕事を辞めて付いてくることになり，4人家族で米国南部に留学することになった。女房が留学中にルイジアナ工科大学の修士課程に入学し，修士の学位をとったことにはびっくりした。今回は，研究のことをよりも，私が経験した他の人とは違ったことに絞って学んだことを記載してみたい。

MESSAGE FROM EDITOR　エディターズ・メッセージ

第33回　私の履歴書─大学人としてのMy Interesting Life─ 三輪　洋人 17巻1号 , 2021年10月 , pp.70-75

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早いもので，半年で兵庫医科大学を定年になる。医師としてほぼ40年働き続けてきた。今回長年エディターとしてかかわらせていただいた『THE GI FOREFRONT』にエディターズメッセージを書くことになった。何を書いてもいいというので，これまでの私の医師としての履歴書を書いてみたい。私の履歴書といえば日経か読売の連載のように思えるが，それほど偉くもないし，たとえ書かせてもらっても誰も読んでくれるはずもない。しかし教授退官記念集にも何かこのようなことを書くことになるはずなので，ちょうどいい機会だと思った。ものぐさとの誹りを受けることは覚悟の上であるが，時間のある輩は少しお付き合いいただきたい。

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目次 17巻1号 , 2021年10月 , pp.2-3

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奥付 17巻1号 , 2021年10月 , pp.76-76

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基本情報

THE GI FOREFRONT
17巻1号
(2021年10月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1349-9629 メディカルレビュー社

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CLINICAL CONFERENCE 症例から学ぶ上部消化器疾患

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MY STUDY ABROAD 海外留学から学んだもの

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