The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 53巻9号 (2016年9月発行)

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特集　ICFコアセット

扉 53巻9号 , 2016年9月 , pp.670

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ICF（国際生活機能分類）の普及を目指して，2015年に本学会は『ICFコアセット臨床実践のためのマニュアル』を監訳・出版した．これまで普及が遅れていたリハ医療分野でも，いよいよICFの本格的な活用が推進されるものと期待されている．本特集では，邦訳に関わったリハ科医師および最先端のICF研究者などに，ICFあるいはコアセットへの期待や課題などについて論じていただいた．これまでICFの利用に肯定的でなかった諸氏も，本特集を通読することによってICFが切り開く新たな世界を垣間見ることができるはずである（担当：道免和久，企画：編集委員会）．

1 ICFコアセット日本語版出版の今日的意義と普及への期待出江　紳一 53巻9号 , 2016年9月 , pp.671-675

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要旨　ICFコアセット日本語版出版に至る経緯，ICFの普及促進を目指す日本リハビリテーション医学会の立場，出版の意義，臨床応用の動向などについて述べた．ICFコアセットは生活機能の視点から，どのような処遇がそれぞれの患者に適切であるかを判断する尺度となり得ると考えられる．今後，ICFコアセットが保健・医療・障害福祉の国際的標準言語としてリハビリテーション医療に組み込まれ活用されることが期待される．

2 ICFコアセットマニュアル日本語版翻訳にあたって山田　深 53巻9号 , 2016年9月 , pp.676-680

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要旨　「ICF CORE SETS-Manual for Clinical Practice」の日本語版である「ICFコアセット臨床実践のためのマニュアル」は，各ICFコアセットの日本語名称を公式なものとして示し，ICFコアセットの利用方法についての解説を日本語化したものである．個々の用語は原則として「ICF国際生活機能分類—国際障害分類改定版—」に準拠する形で訳出した．ICFコアセットの日本語化がなされたことで，わが国においても統一した基準の下で，医療，福祉の分野において幅広くICFが活用されていくことが期待される．

3 脳卒中リハビリテーションにおけるコアセットの活用近藤　和泉 , 伊藤　直樹 , 向野　雅彦 53巻9号 , 2016年9月 , pp.681-685

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要旨　臨床的な活用の観点からは，ICF脳卒中コアセットを使って，どのような問題点が脳卒中患者にあるかという，いわゆる判別的な形での応用が考えられる．問題点がわかれば，それに対する標準的な対応の設定も可能である．一方，個々の項目につけられている評価点はアウトカム尺度として利用できる可能性をもっている．ただし，臨床でアウトカム尺度を標準的に用いていくためには，その尺度の信頼性および妥当性が証明されている必要があり，また詳しいマニュアルの作成を前提とした使用法の標準化がなされていることが望ましい．将来，臨床的に活用していくのであれば，これらの条件が整備される必要があると考えられる．

4 回復期リハビリテーション病棟におけるICFコアセットの活用大隈　秀信 53巻9号 , 2016年9月 , pp.686-689

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要旨　ICFモデルは，回復期リハビリテーション（以下，回復期リハ）病棟において，カンファレンスなどにおける情報の整理や記述に有用であり，リハ関係者の間では，意識しないでも，日常的に利用されているのではないかと思う．一方ICFカテゴリーが，回復期リハ病棟で実際に利用される機会は稀であろう．ICFコアセットは，ICFカテゴリーの実践的な臨床応用の方法を提案している．ICFカテゴリーの標準的，網羅的特徴を考えれば，ICFの本来の利用方法は，目的にあうカテゴリーを選択し，標準的な言語による遺漏のないリストや評価票を独自に作成することではないかと思う．ICFコアセットは，特定の健康状態に対する標準的な選択例と考え，目的にあわせて柔軟に使用するとよい．

5 ICFの活用と研究に関する国際動向と展望向野　雅彦 , 才藤　栄一 53巻9号 , 2016年9月 , pp.690-693

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要旨　ICFは2001年に世界保健機関（WHO）により採択され，以降世界各国においてさまざまな形で臨床への導入に関する検討が進められてきた．しかし，実際の臨床における使用に際してさまざまなハードルがあり，現在でも普及に課題があるのも事実である．そのような状況にあって，現在は実用面を重視した取り組みが多く行われている．ICFの分類を臨床家にわかりやすく整理する取り組み，あるいは既存の評価表からICFに変換，標準化するための研究など，国際的な枠組みで普及に向けた新しい取り組みが進められており，評価の共通化・標準化，さらにはそれらの取り組みを通じたリハビリテーションの質の向上への貢献が期待されている．

6 ICFコアセットの活用可能性と課題筒井　孝子 53巻9号 , 2016年9月 , pp.694-700

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要旨　諸外国では，ICFを用いて，多くの社会実験や臨床適応のための研究がなされており，国際的なスタンダードとなるための過程を経つつあると言われている．しかし，このICFを用いた評価は，総コード数が膨大であることや，分類する際の評価の基準が曖昧であるという，きわめて大きな問題があることも指摘されてきた．そこで日本の政策あるいは臨床でICFを活用するためには，どのような方策が必要となるかを考察し，筆者が開発した日本語版ICFコアセットマニュアルの活用可能性とその課題を述べることを目的とした．また本稿では，多様な人々の中から特定の問題を共有する状態像をもった集団を焦点化し，これらの人々の問題解決を図ることを目的として開発されてきたツール「ICFコアセット」に着目し，2013年に日本版ICFコアセットを開発すると共に試行評価を実施した経過を述べた．研究結果からは，ICF利用における検者間信頼性は低く，現時点の状況からは日本国内での実用化を進めるのは困難であることが明らかとなった．今後，わが国で臨床実践のレベルで個別事例の評価ツールとして活用するには，ICFの正確な理解を深めるための研修が必須であると考えられる．またICFによる分類は人の機能や健康や障害の状態や，その社会的自立の状況を分類しつくすという革新的アプローチといえるが，まずはこの分類を利用した具体的なシステムが，開発されることが期待される．

7 ICF（国際生活機能分類）普及への取り組み及川　恵美子 , 井筒　将斗 , 渡　三佳 53巻9号 , 2016年9月 , pp.701-705

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要旨　1980年に発表された「国際障害分類（ICIDH）」の改訂版として2001年に世界保健総会で採択された「国際生活機能分類（以下，ICF）」は，人間のあらゆる健康状態に関係した「生活機能」状態を「心身機能」「身体構造」「活動と参加」という視点で，また，それに影響を及ぼすものは「環境因子」として分類したものである．このようなICFの概念は広く受け入れられてきたが，具体的な活用・普及についてさらに推し進めようと，WHOでもわが国でもさまざまな取り組みがなされてきている．WHOでの最近の議論および厚生労働省におけるこれまでのICF普及のための取り組みについて紹介する．

8 多職種協働のための共通言語としてのICFへの期待と課題中俣　恵美 53巻9号 , 2016年9月 , pp.706-710

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要旨　医療・福祉・保健分野において，高齢化および疾病構造の変化に伴う課題解決の方策として多職種協働による地域包括ケアシステムが注目されている．これには職種間の相互理解，各々の高い専門性の追求にとどまらず，職種間の隔壁を超えた幅広い視野をもってアプローチすることが求められる．そして，これを具現化するためにはICFを共通概念，共通言語として活用することが必要である．ICFは生活機能を包括的に捉える視点と枠組みを示すものであり，これを協働のためのツールとして取り扱うことが望ましい．しかし現状では概念の取り違えやツールとしての活用に課題もある．本論ではICFの特性について再確認すると共に実践の現場での活用方法を述べる．

巻頭言

データベース考近藤　和泉 53巻9号 , 2016年9月 , pp.664

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　初めて作ったデータベースは，特発性側弯症の児童の成長記録だった．400余名の児童の小学校1年から高校3年までの身長，座高，体重および胸囲のデータを集めて，自分でBasicのプログラムを組んでデータベースを設計し，そこからデータを取り出してグラフを描けるようにした．グラフを描くと外れ値や入力ミスをすぐに見つけられるので，保守も容易だったが，何しろ自作なので，データを修正するためのプログラムも作る必要があった．今にして思えば，稚拙で，利用範囲も狭いものであったが，それでも成長急進期を過ぎても進行を続ける側弯児では早い時期から成長抑制が起こることを見つけ，論文を書くことができた．次に作ったのは，大学のリハビリテーション（以下，リハ）外来のデータベースで，毎年，年度末の年報を作る作業を楽にするために開始したが，最終的には年報のみならず，検索でケースシリーズの論文を書けるようにし，教室の後輩が専門医の受験のための症例を集めるのにも使用した．

　データベースは，データを集める基地（Base）のことを意味し，そこに一定の情報を集めておき，保守レベルを高くして，緊急時にそれをすぐに使えるようにするのがその主要な目的であると聞き及んでいる．したがって，常日頃データの点検を行い，それを正確なものに保ち，使えないデータを極力少なくして，なおかつ有事にそれをすぐに使えるようにしておくのが本来の役割である．ただしその入力と保守に膨大な時間がかかることを考えると，入力保守の労を取ってくれた人に相応のインセンティブを提供できるものでなければならない．

新理事長のご挨拶久保　俊一 53巻9号 , 2016年9月 , pp.665

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　このたび，本医学会の理事に選任され，その後の理事会において第7代理事長に選出いただきました．光栄に存じ，感謝申し上げるとともに，責任の重さを改めて痛感しております．就任にあたっての抱負は，先月号のeditorialで述べさせていただきましたので，本稿では，1989年の本学会社団法人化以来6代の理事長を務められた先輩諸先生方の足跡を簡単に辿ってみたいと思います．初代の津山直一先生は，リハビリテーション医学は「どうすれば障害克服に役立ち，最短距離で最有効の社会復帰が可能になるかをテーマとするサイエンス（科学）」であり，本医学会の存在理由は「障がい者に対する役に立つ，効果のある，根拠のある方法の探求にある」と述べ（リハ医学 1989；26：325-326），本医学会の進むべき方向性を明確に示されました．1994年に第2代理事長に就任された米本恭三先生は，とりわけ1996年のリハビリテーション科標榜認可にご尽力され，実学としてのリハビリテーション医学の基礎を確立されました．1998年から千野直一先生が第3代理事長に就任され，2001年に学会認定医制協議会で基本領域診療科としての認定を実現されました．これは現在進んでいる専門医制度改革におけるリハビリテーション医学会の存在感につながっています．また，同年には文部科学省科学研究費補助金において「リハ科・福祉工学」が新設されました．新医師臨床研修医制度が開始された2004年には江藤文夫先生が第4代に選任され，特に専門医の教育に力を注がれました．2006年にはリハビリテーション専門医会が設立され，第1回専門医会学術集会が開催されました．2008年から里宇明元先生が第5代を務められ，同年に起こったリーマンショックの影響もあって厳しい財務状況の中，社会に開かれた日本リハビリテーション医学会を目指し，公益社団法人化に向けてご尽力され，2012年4月に認可されました．2011年に発生した東日本大震災を受けて，大規模災害リハビリテーション対応マニュアルの発行など，災害時への対応についても本格的な取り組みを始められました．2012年には水間正澄先生が第6代理事長に就任され，翌2013年に本医学会が設立50周年を迎え，記念祝賀会開催や記念誌の発行などの記念事業を成功裏に終えられました．財務の健全化に尽力されるとともに，国際化に向けた取り組みとして，2019年の国際リハビリテーション医学会神戸開催誘致成功や，英文誌“Progress in Rehabilitation Medicine”の刊行も実現されました．

　このように振り返りますと，改めて先達のご努力に頭の下がる思いがいたします．また，会員諸先生方のご協力があればこそと強く感じます．超高齢社会にあって，社会への責任を本医学会が全うしていくことも含め，理事長として精一杯務めさせていただきますので，会員の方々にはぜひ温かいご支援をお願いいたします．

新理事のご挨拶近藤　国嗣 , 佐伯　覚 , 田島　文博 , 辻　哲也 , 中村　健 , 花山　耕三 53巻9号 , 2016年9月 , pp.666-667

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　このたび日本リハ医学会の理事という大任を拝命し，大変光栄に存じますとともに責任の重さを感じております．私は2007年に東京湾岸リハビリテーション病院の院長に就任以来，回復期リハおよび地域リハをリハ医の育成とともに実践しております．本学会では社会保険等委員会委員として診療報酬・介護報酬に携わって参りました．あわせて現在，日本リハ病院施設協会の常務理事，回復期リハ協会，全国デイケア協会理事ならびにJRATの広報委員長を務めております．急速に拡大しているリハの枠組みにおいて，より質の高いリハ医療の拡充が図られるように社会保険等委員会，障害保健福祉委員会担当として，皆様のご指導を賜りながら鋭意努力する所存でございます．よろしくお願い申し上げます．

お知らせ

第11回日本リハビリテーション医学会専門医会学術集会（金沢）のご案内八幡　徹太郎 53巻9号 , 2016年9月 , pp.668-669

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　平成28年10月29日（土)〜30日（日）の2日間，金沢市街地中心の金沢市文化ホールをメイン会場とし，「リハ科専門医の実学」の学術集会テーマの下，同学術集会を開催することとなりました．プログラム概要（8月時点）は以下の通りです．抄録集冊子は当日配布となりますため，学術集会専用ホームページrihasen11.jpに各企画コーディネーターが綴った企画への思いや見どころの紹介，教育講演・講習会の講師からいただいた講演要旨を載せております．ぜひ，ご参加の前にご一読ください．

教育講座

障がい者スポーツ選手への帯同と対応青木　隆明 53巻9号 , 2016年9月 , pp.711-715

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はじめに

　以前はあまり取り上げられなかった障がい者のスポーツが近年，東京オリンピック・パラリンピックが決定してからは一段とマスコミにも取り上げられるようになり，徐々に社会に知られるようになってきた．障がい者のスポーツとはもともと障がいから廃用となり，身体的にも精神的にも社会から遠ざかることを防ぎ，免疫力を向上させ，人として生活を営む一部としてスポーツが位置付けられている．本稿では障がい者のスポーツについて，より競技性の高い大会などへの帯同経験に基づいて述べることにする．

連載　高次脳機能障害に対する認知リハビリテーションの技術・第９回

前頭葉機能障害児童の自傷行為が新たな自己意識を形成することにより改善した１例—社会的行動障害評価へのSchool Function Assessmentの活用馬屋原　誠司 53巻9号 , 2016年9月 , pp.716-720

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はじめに

　小児後天性脳損傷の多くでは，救命されると，リハビリテーション（以下，リハ）ののちに学校に復帰している．しかし，復学直後には安定していた児童生徒が，その後に社会的行動障害などを呈するために学校生活に困難をきたしている症例が多くみられることが報告されている¹⁾．この社会的行動障害を引き起こす発生機序の1つとして，Prigatanoは，自己の意識性の障害と脳損傷後における自己の意識性に対する変化の重要性を指摘し，前頭葉異質モード，側頭葉異質モード，後頭葉異質モード，頭頂葉異質モードと損傷部位ごとに症状を報告している^{2, 3)}．

　本事例はPrigatanoの提唱する前頭葉異質モードの完全症候群と部分症候群のうち，部分症候群に相当し，新たな自己意識を形成させることにより社会的行動障害の改善に取り組み，良好な経過を認めた例である．

連載　ISPRM招致活動記録・第９回

いざベルリンへ道免　和久 53巻9号 , 2016年9月 , pp.721-722

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　神戸の対立候補都市の情報はなかなか知ることはできませんでしたが，出発まで2週間を切った頃に，オーストラリアが当初の噂のメルボルンではなく，シドニーで立候補するという情報が入りました．また同じ頃，ニューデリーを応援してほしい，というメールが流れていることがわかりました．公式の招致プレゼン以外のプロモーション活動は禁止されているはずなので，メールでのプロモーションについて事務局に問い合わせましたが，なしのつぶてでした．そこで，個人レベルでのメールによるお願いは問題ないものと判断し，選挙権がある委員のメールアドレスに，「神戸をよろしく」というメールを送りました．もちろんオーストラリアとインドには送っていません．その結果，数人からは「応援します」という返信が来ましたが，全般的に反応が良好とは言えませんでした．

　日本は国際学会での人脈が限られていたため，ロビー活動も難しいと予想していました．そこで，招致プレゼンはもちろん，その際に配布する資料で好印象を得ることを思いつきました．具体的には，冊子として完成していたビッドペーパーをそのまま渡すのではなく，日本の美だけを集めた小冊子，ビッドペーパーのデータが入った特製USB，それらを入れる和紙製の箱（Bid Box）を準備しました（図）．これを開催地選挙に関わる委員全員分で約80セット作成し，国際宅配便は遅延などのリスクがありますので，ベルリンに行く参加者が手分けをしてスーツケースに入れて持参することになりました．

原著

人工膝関節全置換術適用患者のバリアンス発生に対する背景因子と術後早期の機能回復の違い天野　徹哉 , 玉利　光太郎 , 内田　茂博 , 伊藤　秀幸 , 田中　繁治 , 森川　真也 , 河村　顕治 53巻9号 , 2016年9月 , pp.723-731

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要旨【目的】歩行獲得と在院日数の関係について検討し，バリアンス発生の有無に対する背景因子と術後早期の機能回復の違いを明らかにすることである．

【方法】TKA適用患者148名を対象に，歩行自立日数が術後14日以内の者をバリアンス非発生群，術後14日を超過した者をバリアンス発生群として，2群の背景因子と各群の術前機能と術後14日目の機能を比較した．

【結果】歩行自立日数と在院日数との間には，有意な正の相関が認められた．バリアンス非発生群はバリアンス発生群と比較して年齢が若く，術前の活動性が高かった．バリアンス非発生群の術後14日目の術側膝伸展ROMと疼痛は，術前機能と比較して有意な改善が認められた．一方，両群とも術後14日目の術側・非術側膝伸展筋力，術側膝屈曲筋力，術側膝屈曲ROMと歩行速度は，術前機能と比較して有意に低下していた．

【結論】歩行獲得を目的とした早期リハビリテーションでは，年齢と術前の活動性を考慮するとともに，炎症症状の改善による疼痛軽減と膝関節伸展角度の獲得に着目すべきであると考える．

リハニュース【セラピストだより】

医療法人社団　友愛会　岩砂病院・岩砂マタニティリハビリテーション科田中　利典 53巻9号 , 2016年9月 , pp.732-733

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　当院は岐阜市北部に位置する内科と産科を中心とした病院であり，岐阜医療圏に数多くある大病院に囲まれる中，二次救急の役割を担っています．当院の歴史は古く，1896年に現在の地で診療所を開設し，今年でちょうど120年の節目を迎えます．“地域の患者は地域で診る”というオーナーのリハビリテーション（以下，リハ）に対する強い思いから，1982年には当時では珍しいリハ室や水治療法室を有する115床の病院となりました．以降，介護保険導入前の1995年に訪問看護ステーション，2003年に回復期リハビリテーション病棟，さらに2004年には介護老人保健施設を開設し，急性期から生活期にわたるリハが可能となりました．2011年にリハ専門医が着任され，2012年に新病院（132床）としてリニューアルし，現在は法人全体で理学療法士27人，作業療法士22人，言語聴覚士7人が在籍するまでに大きくなりました．

　病院内での取り組みの1つに，各種ワーキングチーム（以下，WT）が挙げられます．専門性の向上のみならず多職種連携も目的とし，またすべてのリハ科スタッフがいずれかのWTに属しているのも特徴です．2007年の発足から，現在は9つのWTが活動しており（表），学会などで治療効果の向上を報告したWTもあります．また地域活動にも積極的に参加しており，脳卒中，大腿骨近位部骨折地域医療連携パス協議会の世話人や，CR-GNet（岐阜心臓リハビリテーションネットワーク）の事務局を務める一方で，地域住民を対象とした予防活動にも取り組んでいます．地域貢献という意味においては，災害などいかなる状況でも医療活動を継続するために，法人一丸となってBCP（事業継続計画）の策定に取り組んでいます．この活動は，日常業務の改善や，リハ科スタッフも組織の一員であるという帰属意識の醸成につながっており，さまざまな機会で発表の場をいただいています．

リハニュース【REPORT】

10^th International Society of Physical & Rehabilitation Medicine (ISPRM) World Congress【印象記】青柳　陽一郎 53巻9号 , 2016年9月 , pp.734

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　2016年5月29日（日）〜6月2日（木）までマレーシアの首都クアラルンプールのKuala Lumpur Convention Centreで開催されたISPRMに参加した（写真1）．マレーシアの国内学会（8^th Annual Malaysian Rehabilitation Medicine Conference）との同時開催であった．

　5月29日には14のPre-congress workshopが開催された．才藤栄一教授がオーガナイズされた「Assessment and management of swallowing problem Ⅰ，Ⅱ」には計40名超の参加者があり，午前に3つのレクチャーを，午後には小グループに分かれVF演習とケーススタディを行った（写真2）．アジア諸国からの参加者が多く，活発な質疑応答がなされ充実したワークショップとなった．

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お知らせ 53巻9号 , 2016年9月 , pp.735

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『The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine』投稿ならびに執筆規定 53巻9号 , 2016年9月 , pp.736-738

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変更届 53巻9号 , 2016年9月 , pp.739

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投稿承諾書 53巻9号 , 2016年9月 , pp.740

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次号予告 53巻9号 , 2016年9月 , pp.742

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基本情報

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine
53巻9号
(2016年9月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1881-3526 日本リハビリテーション医学会

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