日本老年看護学会誌（老年看護学） 29巻2号 (2025年1月発行)

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巻頭言

老年看護学の発展に向けて湯浅　美千代 29巻2号 , 2025年1月 , pp.3-4

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　一般社団法人日本老年看護学会の活動は，定款第2条にある本会の目的「老年看護学の学術的発展と教育・普及，看護実践の質向上を図り，もって人々の健康と福祉に貢献すること」に向けて行われる．現在，この目的にある老年看護学の教育や普及は，安泰とはいいがたい状況にある．2024年8〜9月に文部科学省からパブリックコメントが求められた「看護学教育のモデル・コア・カリキュラム令和6年度改訂版（案）」では，老年看護学に特化した内容はわずかしか認められなかった．2022年度から適用されている保健師助産師看護師学校養成所指定規則では，実習の枠組みにおいて老年看護は成人看護と同じ枠のなかで4単位とされ，老年看護に特化された実習単位は提示されていない．各学校の自由裁量で6単位の実習が可能であるが，果たして各校の判断はどのようなものだっただろうか．

　日本の看護基礎教育では，世界的に取り組みが進められている認知症ケアについて体系的に学ぶ設計にはなっていない．2024年1月に「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が施行された．このなかで，国民は認知症について正しい知識・認知症の人に正しい理解を深めることが求められている．そして，認知症の人の意向を十分に尊重しつつ，良質かつ適切な保健医療サービスおよび福祉サービスが切れ目なく提供されることが求められている．また，認知症の人自身がさまざまな活動に参画できるようにしていくことが求められている．法律で示されているということは，これらが不十分な現状であることを示していると思う．現場の看護師たち，そして老年看護学教育に携わる者はこの法律が示す理念を学び，実践や教育に反映しようとしているだろうか．多職種連携が進むなか，看護職だけが学んでいないとなると，共通の目標に向かって協働できないかもしれない．本学会のホームページには，プロジェクト委員会により認知症基本法を知ってもらうための記事を掲載しているので，ぜひご覧いただきたい．

特集1　日本老年看護学会第29回学術集会

会長講演

老年看護のしんか—進化・深化・真価岡本　充子 29巻2号 , 2025年1月 , pp.5-8

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Ⅰ．はじめに

　高知県の高齢化率は2023年36.3％（内閣府，2024）と全国に20年先行し高齢化が進み，全国に15年先行し人口減が続き，高齢単身世帯数，高齢夫婦世帯数ともに増加している．認知症高齢者は2035年まで増加し続け，2025年には65歳以上人口のうち5人に1人が認知症になると見込まれている（高知県健康政策部保健政策課，2024）．こうしたなか，高知県では，2010年2月に「日本一の健康長寿県構想」を策定し，保健・医療・福祉の各分野の課題解決に取り組んでいる．

　筆者が所属する近森会グループは，人口が減少し競合病院が多い高知県において，急性期病床の絞り込みと回復期病床とを組み合わせ，機能が異なる3つの病院（近森病院489床・近森リハビリテーション病院180床・近森オルソリハビリテーション病院100床）と2つの訪問看護ステーション，障がい者の社会復帰を支援する社会福祉法人を有し，高度急性期から急性期，回復期，在宅までをカバーしている．近森病院の入院患者の平均年齢は，2000年から2022年までの22年間で10.8歳上昇し，患者の高齢化が年を追うごとに確実に進んでおり，入院患者の8割以上が65歳以上，6割以上が75歳以上となっている．

　筆者は，超高齢社会において，高齢者にふさわしい医療・ケアの提供を目指し，2002年に老人看護専門看護師（certified nurse specialist in gerontological nursing；GCNS）の資格を取得し，GCNSとして活動してきた．第29回学術集会のテーマである「老年看護のしんか−進化・深化・真価−」の“進化”は，モノゴトが進歩して，より優れたものや複雑なものになること，“深化”は，なんらかの物事に対して，表面的なレベルでなく深めること，“真価”は本当の値打ちやモノや人のもつ，真の価値や能力のことである．さまざまに変化するなかで，老年看護はさらに前進しつづけていかなければならないという点では進化が必要であり，老年看護をより深めていくという点では深化も必要になってくる．その一方で，老年看護として原点に戻り，大切にしてきたことを見つめ直し，変えてはいけないもの，次の世代にも引き継いでもらわないといけないものがあり，これが真価ではないかと考え，学術集会のテーマに取り上げた．筆者自身のGCNSとしての実践を振り返り，それぞれの“しんか”について考えてみたいと思う．

教育講演

超高齢者のエンド・オブ・ライフ・ケアにおける看護の真価—End-of-Life Nursing Education Consortium-Japan Geriatricの開発桑田　美代子 29巻2号 , 2025年1月 , pp.9-12

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Ⅰ．はじめに

　1951（昭和26）年，わが国では82.5％が在宅死であり，多くの人々にとって死は自分の家で迎えることが普通であった．1960年代後半，「寝たきり老人」が社会問題として注目されるようになり，1970年に65歳以上人口が7％を超え「高齢化社会」となる．1973年には高齢者医療費が無料化となると同時に，介護が必要な高齢者を預かる「老人病院」が急増した．食べられなくなると，身体のあらゆるところに針を刺され，チューブを入れられ亡くなっていく．「延命のための医療機器にとり囲まれて生きながらえる人間は，幸福といえるのだろうか．人が死を迎える最も大切なとき，人生の最後の幕を引くときは二度とない厳粛なときであるから，それにふさわしい環境が必要であり，そのためにあらゆる援助と努力が必要である」と内田（1981）は述べている．

　高齢化率が14％を超えた1994年，筆者は青梅慶友病院（以下，当院）に就職をした．当院は1980年，「自分の親を安心して預けられる施設」を目指し開院した，当時でいう老人病院である．「豊かな最晩年をつくる」を理念に掲げ，老人病院の暗い・汚い・臭いの打破，身体拘束廃止，高齢者に相応しい医療の提供を念頭に不要なチューブケアは行わない．死をタブー視するのではなく，死を見据え最期のときをいかに輝かせるか，“生きていてよかった”と本人・家族が感じることができる対応を行う．そして，見送ったあとにかかわったすべての人々によき余韻があることを目指し，多職種チームで模索しながらケアを提供してきた．そのようななか，私は新しい老人看護をつくりたいと考え，2003年老人看護専門看護師（Certified Nurse Specialist in Gerontological Nursing；GCNS）の認定を受けた．

シンポジウム　急性期病院の『身体拘束』は如何にしてなくせるか

「急性期病院の『身体拘束』は如何にしてなくせるか」の概要鈴木　みずえ 29巻2号 , 2025年1月 , pp.13-14

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　わが国の認知症高齢者数の将来推計について，21世紀の前半に認知症高齢者数は急速な勢いで増加し，とくに85歳以上の認知症高齢者の急増や独居の認知症高齢者の増大が指摘されている．さらには，急性期病院では身体疾患を治療するために入院する認知症あるいは認知機能が低下した後期高齢者が増大している（日本老年学会，2024）．これらの高齢患者に対して治療が困難な場合には，安全確保のために身体拘束が実施されているが，認知症高齢者の人としての尊厳を低下させるとともに認知機能のさらなる悪化やせん妄を発症したり，ADL（activities of daily living；日常生活動作）の低下から要介護状態になりやすく，生命予後を著しく低下させている．

　2016年，診療報酬改定に身体拘束の低減を目的に「認知症ケア加算」が新設されたが，急性期病院では身体拘束率が高く，急性期病院における認知症患者への身体拘束率は，英国22％（White et al.，2017）と比べて，日本は45％（Nakanishi et al.，2018）と高い現状にあり，急性期病院において身体拘束が実施されている状況である．2024年度の診療報酬改定では，入院を担う医療機関に対して入院基本料において「身体的拘束最小化チーム」の設置をすることで，さらに取り組みを強化するよう要請している．本シンポジウムは身体拘束最小化に向けて，病院などそれぞれの立場や取り組みを紹介した．身体拘束する・しないに固執するのではなく，高齢者の尊厳あるケア，質の高いケアの実現が身体拘束最小化につながることを４人のシンポジストが発表し，多数の参加者とディスカッションした．

急性期病院における入院前支援からの身体拘束を最小化するケアの取り組み山下　いずみ 29巻2号 , 2025年1月 , pp.15-18

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Ⅰ．はじめに；身体拘束の現状とその課題

　日本における高齢化の進展とともに，高齢者が医療やケアを必要とする機会が増加している．

　急性期病院においては，患者の生命を守るために，緊急やむを得ない身体拘束が行われる場合がある．高齢者が入院すると，せん妄状態になりやすく，せん妄状態により転倒・転落やルート類の自己抜去などが生じることがある．疾患によっては，転倒・転落やルート類の自己抜去により，高齢者の生命が脅かされる場合があり，高齢者の生命を守るために緊急やむを得ず，身体拘束が実施されるのである．しかし，生命を守るための身体拘束だとしても，身体拘束の実施は，高齢者に対し全人的苦痛（身体的・精神的・社会的・スピリチュアルな苦痛）を与え，人権にかかわることであり，身体拘束を最小化する取り組みが重要である．

　全人的苦痛とは，以下のような苦痛である．身体的苦痛としては，拘束具による皮膚の摩擦や圧迫が痛みや不快感を引き起こし，長期的には筋力低下や関節の硬直，さらには廃用症候群をもたらす．次に，精神的苦痛としては，拘束されることで患者は強い不安や恐怖を感じ，とくに認知症患者は混乱しやすく，抑うつや無力感が生じやすい．社会的苦痛は，拘束により他者との交流が制限され，孤立感が強まることから生じる．また，家族にも心理的な負担を与える．スピリチュアルな苦痛としては，拘束されることで自分の存在意義や人生の価値を見失う患者もおり，これが精神的な苦悩を深める要因となる．

　医療施設に勤務していると，全人的苦痛に対し，感度が低くなることがある．そのため，常に意識することは身体拘束が必要な患者がいた場合には，カンファレンスのなかで，患者の全人的苦痛を考え，改善することが重要である．

　2024年度の診療報酬改定では，すべての医療機関において，「身体的拘束を最小化する取組の強化」が原則とされた．

　上記のように，急性期病院では，緊急やむを得ず，高齢者の生命を守ための身体拘束がある．身体拘束を実施する前に，医療従事者は身体拘束の例外3要件（緊急性・非代替性・一時性）に該当するかどうかを検討している．「身体的拘束の最小化」というと，医療従事者は，身体拘束を「するか」「しないか」の二者択一で考える傾向がある．まずは，「緊急やむを得ない場合に該当していない，不必要な身体拘束をしていないかどうか」「身体拘束開始になったからといって，漫然と継続していないか」を見直すことから始めたい．

　私たち医療従事者が高齢者の側にいるときには身体拘束は不要であり，解除することができる．身体拘束を解除したときの高齢者の様子はどうだろうか．高齢者の様子を診療録に記載しておくことにより，多職種と情報共有ができ，解除時間帯を設定するなど，解除に向けた取り組みを実践することができる．

　身体拘束を解除したら事故が起きるのではないかと，万が一の事故を考える前に，多職種チームで身体拘束解除に向けた実践に取り組んでいきたい．

　今回の診療報酬改定において，「身体的拘束の最小化」が入院基本料の施設基準に加わったことは，看護師だけが取り組むのではなく，病院全体で取り組むことというメッセージが込められており，医師を含め，多職種チームでの取り組みが期待されていると考える．

急性期病院における身体拘束予防・解除にむけた多分野専門・認定看護師の取り組み内部　孝子 29巻2号 , 2025年1月 , pp.19-22

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Ⅰ．はじめに

　身体拘束とは，衣類または綿入り帯等を使用して一時的に該当患者の身体を拘束し，その運動を拘束する行動の制限をいう（1988年4月8日厚生省告示第129号）．厚生労働省の身体拘束ゼロ作戦推進会議による身体拘束禁止の対象には11行為があり，1999年3月，介護老人施設においては，サービスの提供にあたっては，当該入所者またはほかの入所者などの生命または身体を保護するため緊急やむを得ない場合を除き，身体的拘束その他利用者の行動を制限する行為を行なってはならないとされた．また，精神科を除く病院では身体拘束に関する規定がなかったが，令和6年（2024年）度診療報酬改定において，医療機関における身体的拘束を最小化する取り組みの強化が規定された．

　筆者は，2013年に老人看護専門看護師の資格を取得し，退院支援部門を経て，現在は看護部に所属している．今回，2019〜2021年に多分野の専門・認定看護師で実施した身体拘束予防・解除の取り組みについて報告する（図1）．

回復期病院での身体拘束を解除する風土作り山﨑　睦美 29巻2号 , 2025年1月 , pp.23-27

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Ⅰ．はじめに

　回復期病棟は，脳血管疾患および高次脳機能障害，運動器疾患後の機能回復を目的で急性期病院からの紹介患者を受け入れる病棟である．高齢で認知症を併存している患者も多く，転院前よりさまざまな身体拘束を実施されているケースは多い．地域包括ケアシステムで情報を共有し，継続看護が必要ななか，急性期病院から継続される身体拘束に違和感を覚えることがある．身体拘束ゼロの取り組みが看護のなかで話題となり，2018年から院内の看護管理者が中心となり身体拘束を低減させる取り組みを行った．形式的な取り組みは進んでも，看護部全体への浸透や看護師の意識の変化，身体拘束の低減を示す数値の変化などに手ごたえを感じることができなかった．身体拘束低減に向けた取り組みを開始した当時の回復期病棟では“脳血管疾患で高次脳機能障害があるから危険”“認知症があるから抑制”といった判断が当たり前になされていた．そこで，2021年の分院を機にリハビリテーション病院として新しい看護部をつくるために看護部長としてなにをすべきかを考えた．看護部の理念は，「心に寄り添う温かい看護を提供します」である．この理念は，機能障害をもつ患者・家族の心理的側面の支援が重要であり，心に寄り添うことができる看護部をつくりたいと願ってつくられた．理念に掲げた患者の心に寄り添う温かい看護を基盤に，患者のもてる力を最大限に引き出し，在宅復帰のための質の高いリハビリテーション看護を目指したいと考え，まず身体拘束の低減に取り組んだ．

身体拘束をしない組織文化を築く看護管理長谷川　美栄子 29巻2号 , 2025年1月 , pp.28-30

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Ⅰ．はじめに

　筆者は，日本看護倫理学会の会員であり，2012年度から同学会の「臨床倫理ガイドライン検討委員会」委員として，身体拘束をしないことをめざす活動を行ってきた．臨床現場にはさまざまな倫理問題が起きており，ガイドラインが必要な分野があると考えられた．倫理問題のなかから「医療や看護を受ける高齢者の尊厳を守るためのガイドライン」と「身体拘束予防ガイドライン」の作成に取り組み，2015年に学会ホームページに公表した．2018年には，手元においてより活用しやすいように，コンパクトサイズの「看護倫理ガイドライン」として書籍化している．（看護の科学社より発刊）

　2013年からは，「身体拘束予防ガイドライン」の活用・普及をめざして日本看護倫理学会年次大会交流集会をはじめ，全国で研修会を開催してきたが，次第に身体拘束をしないためには組織全体で取り組むことが必要であり，看護管理者の果たす役割が重要であることが浮かび上がってきた．看護管理者との対話を続けるなかで考えられたことを中心に，身体拘束をしない組織文化を築くために看護職としてなにをなすべきかについて述べたい．

査読者賞受賞者講演

老年看護学に関する投稿論文の査読—投稿者・査読者・編集委員の経験から長谷川　真澄 29巻2号 , 2025年1月 , pp.31-33

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Ⅰ．はじめに

　このたび，日本老年看護学会第5回査読者賞という栄誉ある賞を頂戴し，2024年6月の第29回学術集会（高知市）においての受賞講演および本学会誌への執筆の機会をいただいた．振り返ると日本老年看護学会誌には，1999年に初めて投稿，掲載いただき，2004年からは査読者として，また，北川公子編集委員長（2010年4月〜2013年6月）および鈴木みずえ編集委員長（2018年6月〜2020年6月）のもと，編集委員会委員を務めさせていただいた．これら四半世紀にわたる老年看護学に関する投稿論文の執筆者，査読者，編集委員という貴重な経験をさせていただき，また研究者として育てていただいたことに深く感謝申し上げる．本稿では，そのような筆者の経験から老年看護学に関する投稿論文の査読について考えてきたことを述べ，学会員のみなさまと共有させていただければ幸いである．

特集2　学会発信の提言・報告書

一般社団法人日本老年看護学会からの提言「急性期病院における高齢者のフレイル予防・回復に向けた看護」山本　恵子 , 丸山　優 , 湯浅　美千代 29巻2号 , 2025年1月 , pp.34-39

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Ⅰ．はじめに

　人生100年時代における健康寿命の延伸に向けてフレイル予防の活動が行われている．超高齢化が進み，入院患者の多くが高齢者となり治療目的で一般病院（以下，急性期病院）に入院する際には，入院の原因となった疾患や外傷等により身体の諸機能は低下している．入院する高齢者は，生活環境の変化に加え，外科的治療による侵襲に伴う機能低下や，安静や食事等の制限など生活習慣の変更を余儀なくされる．疾患の苦痛，治療のための身体拘束など，生活変化は高齢者に多大な影響を及ぼす．とくに後期高齢者では，入院・治療による食欲や意欲そして活動性低下がさらなる食欲や意欲低下につながる悪循環に陥りやすい．このような悪循環を断たなければ，容易に不可逆的な要介護状態となり入院前の生活へ戻ることは難しくなる．治療を円滑に進めることで，高齢者の機能回復は見込まれる．そのためにはさまざまな看護が必要となる．そのひとつとしてフレイル予防・回復に向けた看護を行う必要がある．

　地域保健活動や治療を行う病院等において，高齢者の心身機能の維持・回復に向けた支援が行われている．一方，急性期病院では，病床確保にむけた入院日数の短縮化や救命処置をはじめとする治療の高度化が進むなかでフレイルが進行し，ADL低下が顕著となりやすい現状がある．この点を再確認し，現在行われている看護，すなわち，高齢者の心身機能の維持・回復に向けて行っている看護をフレイル予防・回復の看護に位置づけることで実効性の高い実践につなげられると考えた．

高齢者および高齢社会に関する検討ワーキンググループ報告書2024 鈴木　みずえ 29巻2号 , 2025年1月 , pp.40-46

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　日本老年学会・日本老年医学会「高齢者に関する定義検討ワーキンググループ」報告書（2017年3月）において，近年の高齢者の心身の老化現象に関するさまざまな調査の経年的変化を分析した結果，とくに前期高齢者では心身の健康が維持され，活発な社会活動が可能な人の割合が多く，従来の65歳以上を高齢者とすることが疑問視されるようになった．以上を踏まえて，同報告では75歳以上を高齢者の新たな定義とすることが提案された．65歳という暦年齢で画一的に高齢者と定義することを改め，元気で意欲のある高齢者が活躍するエイジフリー社会の創造が重要となってくる．また，「高齢社会対策大綱」においても，「65歳以上を一律に『高齢者』とみる一般的な傾向は，現状に照らせばもはや現実的なものではなくなりつつある．」とされている．

　2023年，わが国の平均寿命は男性81.09歳，女性87.14歳になった（厚生労働省，2023a）．高齢化率は29.1％，前期高齢者割合の13.0％に対して，後期高齢者人口割合は16.1％と上回っている（内閣府，2024）．わが国では，要介護状態となっても住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができるよう，住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される地域包括ケアシステムの構築を推進してきた（厚生労働省，2023b）．2023年6月に「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が成立した．認知症の人が尊厳を保持し，希望をもって暮らすことができるよう，認知症施策が総合的かつ計画的に推進されている（厚生労働省，2023c）．このような状況のなか，団塊の世代が75歳以上となる2025（令和7）年以降は，国民の医療や介護の需要が，さらに増加することが見込まれている．

　このような背景を踏まえて，日本老年学会では「高齢者および高齢社会に関する検討ワーキンググループ報告書2024」を作成した．日本老年看護学会では，「第8章　高齢者ケア」を担当して，超高齢社会においてAging in Placeを達成するための健康長寿を支える高齢者ケア体制の推進に関する経時的な分析を行った．本稿では，本報告書の担当章を含む日本老年看護学会会員にとって有用な各章の概要について紹介する．

日本老年学会「高齢者の自動車運転に関する報告書」に携わって三重野　英子 29巻2号 , 2025年1月 , pp.47-50

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Ⅰ．はじめに

　人口の高齢化とともに70歳以上の高齢運転者数は年々増加している（図1）．2023年末の運転免許保有者数は，約8,186万人であり，そのうち75歳以上の高齢者は約728万人で8.9％を占める（警察庁交通局運転免許課，2024）．65歳以上の高齢運転者による交通死亡事故件数は減少傾向にあるが，免許保有者10万人あたりの75歳以上の交通死亡事故は，5.3件であり，75歳未満の約2倍である（警察庁交通局，2024）．また，75歳以上の運転者は，75歳未満と比較して，ブレーキとアクセルの踏み間違いなどの「操作不適」が多い（警察庁交通局，2024）．

　現在の運転免許更新制度（図2）において，75歳以上の運転者には，認知機能検査と高齢者講習が義務付けられている．認知機能検査により認知症のおそれがあると判定された場合，医師の診断を受ける必要があり，認知症の診断があれば免許の取消しなどが行われる．また，一定の違反歴がある運転者は，運転技能検査を受検する必要があり，これに合格しなければ免許証が更新されない．後期高齢者にとって運転免許の更新時期は，自身の運転能力と今後の生活を考える節目となり，更新か自主返納かを悩む時期ではないかと思われる．運転免許の自主返納制度は，1998年より導入され，年々自主返納件数が増加したが，2019年をピークに減少傾向にある．とはいえ，2023年では75歳未満の自主返納件数約12万件に比べ，75歳以上が約26万人であり，後期高齢者の返納件数は2倍以上である（警察庁，2024）．免許返納後の移動支援については，官民でさまざまな代替移動サービスを提供しているが，自由に外出する機会が減り社会生活が停滞することによる身体的・精神的・社会的フレイルのリスクが懸念されている．

　日本老年学会あり方委員会は，このような高齢運転者を取り巻くさまざまな現状と課題を科学的に分析・整理し，免許返納ありきではなく，高齢者の安全な運転生活の継続を支えるための検討を分野横断で行う目的で，2020年に高齢者の運転に関するワーキンググループ（代表：荒井秀典日本老年学会理事長）を立ち上げた．その後，勉強会を重ね，検討した内容は，2021年6月の日本老年学会合同シンポジウム「高齢者と運転−ハンドルの重みと自立のはざまで−」と2023年6月の日本老年学会合同シンポジウム「高齢者の自動車運転をめぐって」にて発表し，意見交換を行った．この過程を経て，2024年3月に「高齢者の自動車運転に関する報告書」を発行した．本報告書は，日本老年学会のホームページに掲載されているので，是非お読みいただきたい．高齢者の自動車運転や健康支援にかかわる専門職，行政機関，企業などに活用され，高齢者の安全な運転の支援，免許返納後の生活支援にむけた適切な対応や新たな取り組みにつながることが期待される．

原著

特別養護老人ホームに勤務する看護師の看護実践能力に関連する要因大西　知子 , 坂井　志麻 29巻2号 , 2025年1月 , pp.51-60

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抄録

　本研究の目的は，特別養護老人ホーム（以下，特養）に勤務する看護師の看護実践能力に関連する要因を明らかにすることである．東京都内の特養全550施設に勤務する看護職員1,100人を対象に，個人属性，施設属性，看護実践能力，レジリエンス，キャリアコミットメントに関する内容について，郵送法による無記名自記式質問紙調査を実施した．171人をデータ分析対象とし，記述統計量を算出し，単変量解析，階層的重回帰分析を行った．獲得的レジリエンス要因，現在の施設での勤続年数，入所者平均要介護度が看護実践能力と有意に関連していた（β＝0.181-0.262 ; p＜0.05）．要介護度の高い利用者の課題解決策を探りつつ看護師としての経験を積み重ねることが看護実践能力に影響することが明らかとなり，看護師が施設に定着し，看護実践能力を向上できるようなサポート体制が必要であることが示唆された．

資料

介護老人保健施設での医療行為において認知症高齢者のpersonhoodを維持する看護実践中村　マミ , 九津見　雅美 , 長畑　多代 29巻2号 , 2025年1月 , pp.61-69

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抄録

　本研究の目的は，介護老人保健施設（以下，老健）において医療行為を実施する際に，認知症高齢者のpersonhoodを維持するための看護実践を明らかにすることである．豊富な認知症ケアの実践経験を有する看護師8人を対象に半構造化面接を行った．質的記述的に分析した結果，【本人が望む生活を軸に医療行為の必要性や優先度を検討する】【理解力に合わせた納得できる方法で説明を行う】【医療行為をどのように受け止めているかを汲み取ったうえでかかわる】【医療行為を日常生活に溶け込ませるように実施する】【安全で痛みや不快感が少なく医療行為を実施できるように工夫する】の5カテゴリーが生成された．本研究では，personhoodを高める相互行為であるポジティブ・パーソン・ワークに相当する看護実践が多く見いだされた．また，老健の看護師は，医療行為を日々のケアと一続きであるととらえ，その人らしい日常生活を維持しながら実施できるよう工夫しているという特徴が示された．

通所介護を利用する在宅要介護高齢者の義歯使用の実態と義歯の使用に関連する要因庄野　亜矢子 , 陶山　啓子 29巻2号 , 2025年1月 , pp.70-79

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抄録

　本研究の目的は，通所介護を利用する在宅要介護高齢者の義歯使用の実態と義歯の使用に関連する要因を明らかにすることである．義歯の使用が必要であり，口腔のセルフケアができる65歳以上の在宅要介護高齢者107人を分析した．対象者には，義歯の使用に関する面接聞き取り調査および口腔や口腔管理行動の観察評価を実施した．義歯の使用に関する要因として，属性や身体機能，認知機能，意欲，口腔管理行動，義歯への興味関心について調査し，義歯の使用の有無と二項ロジスティック回帰分析を行った．本研究の対象者で義歯を使用しているのは81.3％であった．そのうち18.4％が不適合のまま使用，32.2％が義歯洗浄剤を使用せず，28.7％が常時（夜間も）使用していた．義歯使用に影響する要因は，義歯に対して興味関心をもつことであった．義歯を使用していない高齢者には，義歯に対する関心を高める必要性があり，義歯を使用している高齢者には，不適合の確認や管理方法の啓発が必要であることが示唆された．

認知機能低下のない地域住民に対する認知症の理解や予防を促す介入研究に関する文献レビュー清水　なつ美 , 近藤　絵美 , 伊東　真理 , 永田　文子 29巻2号 , 2025年1月 , pp.80-89

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抄録

　本研究は，地域住民に対する認知症の理解や予防を促す効果的な介入方法を明らかにすることを目的とした．2012年〜2023年7月に発表された論文を医学中央雑誌Web版，PubMedおよびCINAHLを用いて検索し，11件の論文が抽出された．抽出された11文献を精読し，介入目的に着目して対象者，介入内容，評価項目，介入による効果を整理し表にまとめた．その結果，介入目的は認知症の啓発支援，認知症の予防支援に分類された．さらに認知症の予防支援は，認知機能の改善に着目した予防支援，生活習慣の改善に着目した予防支援の2つに大別された．認知症の啓発支援は，介入時間が短くとも啓発効果があることが示された．認知症の予防支援において，生活習慣の改善に着目した予防支援では継続的な個別的支援の必要性が示唆され，認知機能の改善に着目した予防支援では介入による効果を長期的に維持することの難しさが示唆された．

委員会報告

2022年度老人看護専門看護師の活動実態調査報告（その1）—活動の内容と成果について吉岡　佐知子 , 河西　恵美 , 四垂　美保 , 高梨　早苗 , 竹崎　久美子 , 西田　珠貴 , 山下　いずみ 29巻2号 , 2025年1月 , pp.90-97

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１．はじめに

　一般社団法人日本老年看護学会（以下，本学会）では，2014年に専門看護師・認定看護師活動推進委員会（以下，本委員会）を設置し，本学会とのかかわりの深い老人看護専門看護師（certified nurse specialist in gerontological nursing；GCNS）および認知症看護認定看護師（certified nurse in dementia nursing；DCN）の活動推進に努めてきた．2019年には，診療報酬において認知症ケア加算の算定が認められるようになり，DCNへの期待が高まるなか，本委員会でDCNを対象に活動実態調査を行った．DCNそれぞれの職場や地域で展開する活動の成果や課題を把握することで，DCN活動のアピールや課題のフォローへとつなげている．

　GCNSは2002年に初回認定者が誕生後，2022年12月現在で248人（日本看護協会，2023）となり，その活動内容や場所はともに多様化している．多くのGCNSが本学会の会員であり，これまでも委員会活動や研修会等で協働してきたが，その活動実態を十分に把握できているとはいえない．また高度実践看護師への期待が高まる一方で，特定行為研修制度も注目を集めている．超高齢社会を迎えたわが国で高度実践看護師であるGCNSへの期待も小さくないはずだが，人数もまだ少なく，まずは現在の活動やその成果を広くアピールすべきであると考えられた．そして明らかになった課題に対しては本委員会としても支援したいと考えている．

　以上のことから，GCNSが高度実践看護師としてどのような活動を行っているのか，その成果および課題等を明らかにし，本委員会がどのように支援および協働できるか検討するために本委員会の企画によりGCNSへの活動実態調査を行った．本報告ではこの調査全体のうち，GCNSの活動内容とその成果について報告する．

基本情報

日本老年看護学会誌（老年看護学）
29巻2号
(2025年1月発行)

電子版ISSN：2432-0811 印刷版ISSN：1346-9665 日本老年看護学会

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巻頭言

特集1 日本老年看護学会第29回学術集会

会長講演

教育講演

シンポジウム 急性期病院の『身体拘束』は如何にしてなくせるか

査読者賞受賞者講演

特集2 学会発信の提言・報告書

原著

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