日本老年看護学会誌（老年看護学） 24巻2号 (2020年1月発行)

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巻頭言

地域包括ケアにおける入退院支援坂井　志麻 24巻2号 , 2020年1月 , pp.3-4

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　高齢化の進展に伴い，認知症高齢者や医療的ニーズが高い要介護高齢者が増加するとともに，高齢者のひとり暮らしや夫婦のみの世帯も増えるなか，高齢者の尊厳を保持し，その能力に応じて自立した日常生活を営めるようにするためには，高齢者1人ひとりの状態に応じた最適な医療と介護を継続的，包括的に提供できる体制づくりが求められている．このような社会的背景の下，病院完結型の医療ではなく，高齢者が生活のなかで医療や介護が必要となったときに，適切なサービスを受けながら住み慣れた地域で暮らし続けることができるよう，地域包括ケアシステムの構築が進められている．

　高齢者の特徴としては，複数の疾患を抱え，予備能力が若年者と比較して低下していることや環境により症状が変動しやすいことが挙げられる．さらに，高齢者世帯の増加や家族形態の変化により，医療的な管理や日常生活の介護を必要とする患者・家族が退院への不安や退院へ消極的となることが頻繁に生じている．また，高齢者は入院によりADL（activities of daily living；日常生活動作）が低下しやすいこと，せん妄・認知機能の低下，転倒等，二次的弊害発症のリスクが若年者よりも高いため，それらの有害事象の発生を予防しながら，高齢者1人ひとりがもっている機能（強み）を維持し，最大限に引き出す関わりが大切である．円滑な入退院支援を進めていくためには，入院中の支援のみならず，高齢者のこれまでの暮らし，疾患を抱えながら生活していくことを考慮した個別的な支援が重要である．そして，高齢者の健康状態に応じて療養の場が移行していく入退院支援として，高齢者の健康生活を支える病院・地域関係機関のシームレスな連携が不可欠である．

特集1　「日本老年看護学会第24回学術集会」

会長講演

対話・協働・調和の視点で考える老年看護学の未来大塚　眞理子 24巻2号 , 2020年1月 , pp.5-8

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Ⅰ．百寿社会，未知なる時代に向かって

　高齢化率28.1％（2018）となった日本の超高齢社会は，2040年には35％，2060年には40％を超えると予想されている．100歳（百寿者）人口は，統計が始まった1963年は153人，2018年は69,000人以上となり，百寿社会，人生100年時代ともいわれるようになった．介護負担やサービス不足の問題，健康寿命の伸び悩み，延命治療や医療費の高騰の問題など超高齢社会の危機感や不安感が煽られる一方で，ICTやAI，介護ロボットなどの新しい取り組みが始まっている．さまざまな分野で超高齢社会，百寿社会が議論されるようになった．

　2018年3月に行われた「百寿社会を展望するシンポジウム」で世話人の伊藤裕氏（慶應義塾大学医学部）は，わが国の高齢化の推移と将来推計を象の身体を使ったイラストを示した．さらに，ジョナサン・ハイトの比喩（Jonathan，2007/2011）を用いて，この象（百寿社会の老年者）が意思をもつようになったとき，象の背中に乗った象使い（為政者）はもはや象を操ることができないように，百寿社会においては，象使いに操られるのではなく，自らが意思をもって，社会を切り開く必要性を示した．われわれ看護職も，未知なる百寿社会に向かって老年者に寄り添い，老年者とともに幸福な社会を切り開いていく存在でありたいと思う．

特別講演

豊かさは対話のなかに暉峻　淑子 24巻2号 , 2020年1月 , pp.9-16

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Ⅰ．はじめに

　本稿では，2つのことを述べたいと思っています．1つは，医療になぜ対話が求められているかということと，もう1つは，対話の大切さを考えるということです．

　一般的に，「対話があった方がいいよね」という人は多いです．それはそのとおりなのですが，なぜ対話が必要なのかということを，突き詰めて根本から考えることはあまりないのではないかと思うのです．人間は心から納得していることは，体のなかにそれが入っていますから，患者に対しても，仲間との間でも，無意識のうちに対話的態度をとることができます．あるいは，対話の文化というものを身につけて，それを毎日の生活のなかに生かしています．けれども，「職場では上の人との対話がないのよ」，あるいは「子供と対話しようとしているけど保育園の送り迎えのとき以外にいっしょの時間がなくて」という程度の意識ですと，「忙しい，忙しい」という環境や，上から命令された仕事の結果をだすためにせかされ，対話の大切さは，どこかに吹っ飛んでしまっています．管理社会のシステムのひとつになって行動し，命令，伝達，報告だけになってしまうということになりかねない．いや，現実はそうなっています．

　ですから，私がひとりの人間としてお伝えしたいのは，なぜそれほど対話が大事なのかということを，心底から考えてみていただきたい，ということなのです．

教育講演

対話する医療—人々のケアにおける対話（ダイアローグ）とは孫　大輔 24巻2号 , 2020年1月 , pp.17-23

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Ⅰ．「対話」はなぜ重要か

　「対話」があらゆる領域で求められるようになってきた．医療，福祉，地方創生，教育，芸術など，さまざまな分野でこれからの時代のキーワードは，多様性のある人々同士の「対話」である．

　医療・介護分野では，「地域包括ケア」という名の下にあらゆる専門職が生活者と共に連携しながら，住み慣れた地域で自分らしい暮らしを最後まで全うできるようなシステムの構築を目指している．ここでも，文化背景の異なる専門職同士が連携しようとするときに「対話」が必要になることはいうまでもない．

シンポジウム　多職種との対話から老年看護実践の可能性を探る

在宅療養支援診療所におけるIPW/IPEの取組み鶴岡　浩樹 24巻2号 , 2020年1月 , pp.24-26

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Ⅰ．はじめに

　栃木県下野市は県南部に位置する農村地帯で，市内に自治医科大学附属病院を有し，医療と農業の町と称される．人口は6万人で高齢化率が24.3％と県内では比較的若い地域である．つるかめ診療所は，2007年に市内唯一の在宅療養支援診療所として開設し，看取りも含め24時間365日体制で在宅医療を展開している．

　在宅医療においては，訪問看護師，ケアマネジャー，薬剤師，介護福祉士，ホームヘルパー，在宅医，歯科医師，ソーシャルワーカー，社会福祉士，理学療法士等，さまざまな専門職が関わり，多職種連携（interprofessional work；IPW）は必須である．施設や病院と異なり，関わる多職種は別々の機関から集まり在宅チームを形成する．すなわち多職種・多機関連携となる．互いに医療や介護の専門職とはいえ，機関が異なれば言葉や認識にも差があり，各機関の思惑も絡み，IPWを難しくさせる．また舞台が患者宅であるため，病院とは勝手が違う．相手の城に乗り込むという表現のほうが伝わるかもしれない．病院をホームグラウンドとした場合，患者宅は医療者にとって完全にアウェイとなる．家という舞台で患者の物語を中心に，各専門職の物語が寄り添わなければ在宅ケアは進めることができない．このように，在宅医療におけるIPWの実践には多くの困難があるが，専門職の腕のみせどころであり，醍醐味でもある．

ソーシャルワークの立場から木戸　宜子 24巻2号 , 2020年1月 , pp.27-29

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　本稿では，高齢者の生活や療養を支援するための協働実践の視点，可能性について，ソーシャルワークの立場から考えたい．

老年看護実践における公認心理師の役割—多職種チームの一員としてどう貢献できるか松田　修 24巻2号 , 2020年1月 , pp.30-34

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Ⅰ．はじめに

　公認心理師は，民間資格である臨床心理士とは異なり，国民の心の健康問題に対して，他の専門職と連携しながら心理に関する支援を行う，わが国初の心理職の国家資格である．2018年に第1回試験が行われたこともあり，臨床心理士に比べて，他の職種にはいまだ浸透している資格とはいえないかもしれない．これは，多職種チームの一員としていっしょに仕事を行うにあたっては大きな問題である．

　そこで本稿では，老年看護実践の多職種チームの一員として公認心理師に期待される役割について，公認心理師法で定められた業務との関連から，筆者の考えを述べることにする．最初に，「公認心理師」とはどのような資格なのかについて説明し，次に公認心理師法に定められた公認心理師の4つの業務が老年看護実践とどう関係するかを述べる．これらを通じて，今後，公認心理師が老年看護実践における多職種チームの一員としてどう貢献できるかについて考えたい．

リハビリテーション専門職の活用方法福田　卓民 24巻2号 , 2020年1月 , pp.35-38

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Ⅰ．はじめに

　「多職種との対話から老年看護実践の可能性を探る」というテーマの下，リハビリテーション（以下，リハ）専門職として，看護職の人々の前で話す機会をいただいたので，まずは実際の現場で起きていることを眺め，過去にあったことを振り返ることとした．看護職との関係については，連携が円滑になるよう，自分たちなりに意識してきたつもりではあったが，一方で課題があることも感じていたからである．

　今回は，これまで体験・経験したことを中心にまとめ，看護職との連携がより深まることを期待して，講演のタイトルを“活用方法”とした．ただし，ここで述べる内容は，個人的な出来事とその周辺の話が中心であるため，他の病院や施設，在宅などで行われていることにあてはまらないものが多く，全国で活躍するリハ専門職のすべての状況を示すものではないことをあらかじめご了承いただきたい．また，勤務先である青梅慶友病院が超高齢者を対象とした療養病床であることから，活動性が低い高齢者の例を多用していることもご理解いただきたく思う．

特集2　「認知症看護認定看護師が行う看護実践」

事例報告を書くことへのチャレンジ—特集の企画にあたって湯浅　美千代 24巻2号 , 2020年1月 , pp.39

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　看護の成果はケアの対象者に現れる．老年看護学の発展には，研究としての取り組みだけでなく，実際の看護実践を記述し，成果を示していく必要があると考えている．学会誌第23巻第1号には老人看護専門看護師の6つの役割に沿って活動内容が報告されている．6つの役割のうち5つには，実際の実践内容を基にした事例が書かれており，これらを読むことで，専門看護師として活動について具体的に知ることができる．経験の少ない専門看護師やこれから専門看護師を目指す人にとっては目標がみえてくるだろう．一方，課題もみえてきて，よりよい方法を模索する手がかりとなったと考えている．

　事例を書くことは著者自身に多くの学びをもたらす．何気なく行っている看護について，情報を整理しながら記述していくと「ここがターニングポイントだった」など，多くの発見がある．膨大な情報を整理し，書くことは大変な作業ではあるが，発見する喜びもある．本学会の初期にはいくつかの事例報告が掲載されているため，機会があったら読んでみていただきたい．老年看護学創成期のエネルギーを感じられると思う．

アルツハイマー型認知症高齢者が示した行動・心理症状に対する看護—本人の思いを受けとめ，心地よく過ごせる時間を増やす関わりとその成果北埜　さつき 24巻2号 , 2020年1月 , pp.40-43

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抄録

　すべてのBPSD（認知症の行動・心理症状）を緩和させるケア方法が示されていない昨今，1つひとつの事例の積み重ねが，認知症をもつ本人や家族，そしてケアするスタッフのQOL（生活の質）向上につながり，ひいては認知ケアの質の向上に寄与できると考えた．今回，入院時にはBPSDが顕著であったが，本人の思いを受けとめ，心地よく過ごせる時間を増やす関わりをケアに導入した結果，BPSDが緩和した高齢のアルツハイマー型認知症患者について振り返った．患者の心地よさに焦点を当てて考えることが患者の思いを読み解くヒントになること，心地よく過ごすためにはどうしたらよいかを考えることから，アプローチの手がかりが得られることがわかった．BPSDを示している患者に対して，一見遠回りに感じられるケアであるかもしれないが，患者の思いに寄り添い，心地よく過ごせるような関わりが有効な場合があるという示唆を得た．

急性期病院における身体拘束の解除に向けた看護実践—ケアガイド「高齢者ケア〜大切にしたい6つのこと〜」を用いて佐藤　加奈子 , 田屋　香 24巻2号 , 2020年1月 , pp.44-48

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抄録

　急性期総合病院であるX病院では，高齢者への基本的ケアを推進するために関わり方の基盤となるケアガイド「高齢者ケア〜大切にしたい6つのこと〜」を作成した．今回，ケアガイド「高齢者ケア〜大切にしたい6つのこと〜」を活用したことで，認知症高齢者を支援するうえで重要とされている「笑顔で接する」「同意を得てケアを行う」「患者が理解できる説明を行う」「制止しない」というケアの実践により，身体拘束の解除につながり早期に元の生活の場に戻ることができた．この事例を通し，ケアガイド「高齢者ケア〜大切にしたい6つのこと〜」は関わり方を示すだけではなく，認知症高齢者を支援するうえで必要な考え方の軸になることがわかった．また，看護師が認知症高齢者に対する適切なケアを導き出すためには，認知症看護認定看護師がタイムリーにケアを言語化し，リフレクションできるようにする関わりが重要であった．

BPSDを示した認知症高齢者への看護実践—妄想と攻撃的行為がある認知症患者の心理的状況の理解と対人関係の構築中川　かおり 24巻2号 , 2020年1月 , pp.49-54

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抄録

　認知症の行動・心理症状（BPSD）は，認知症が進行していく段階のなかで1つ以上の症状が出現し，共通したものではなく，出現する時期も異なる．その原因・要因は認知症による認知機能障害を背景に身体的状況，心理的状況，社会的背景や環境要因が作用している．援助する側は，その原因・要因を理解して援助を行う必要があるが，BPSDの症状のみに着目してしまい，対応に苦慮することがある．

　今回，脳血管疾患の治療後に転院による環境変化からBPSDを示した認知症患者に対して，特殊な状況ではないという視点から，心理的状況の理解と対人関係を築くことを目指した．その結果，関わり方を見直して対人関係を築いていく必要があること，ケア場面の反応や変化について情報共有することは心理的状況の理解と認知症患者のもっている力を引き出す援助につながること，心理的状況の変化を把握しながら援助をすることは生活の安心につながることがわかった．

食事に課題のある認知症高齢者への看護—ケア実践者が困難を感じた7事例への実践を通して廣川　陽子 24巻2号 , 2020年1月 , pp.55-59

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抄録

　認知症治療病棟の看護職・介護職（以下，ケア実践者）にとって食事時間は，大勢の認知症高齢者の食事支援にはいる必要があり，認知症高齢者が食事に課題があっても原因を究明できる余裕はなく，対応策が見つからないまま困難感を抱くこともある．このような現場の背景から，院内の認知症看護認定看護師がアセスメントの内容や具体的な支援方法をケア実践者に伝達していくことは，ケア実践者のロールモデルとなり，認知症高齢者の障害と心理面の理解が深まり，認知症ケアの質の確保，尊厳につながると考える．認知症高齢者が“食べられない理由”をケア実践者が理解することにより，認知症高齢者の重症度や障害に応じた食事支援方法が確立できると考える．今回，食事の援助が困難であり支援方法がわからないと相談を受けた7事例について，具体的な実践内容を報告した．重症度はほとんどが中等度と重度であった．試行錯誤や取り組みのなかでの関わりから，認知症高齢者の食べられない状態と心理面を推測し，本人に合わせたケアに近づけたと考える．

人工股関節置換術後の認知症高齢者の早期自宅退院を可能にした支援堤　純子 24巻2号 , 2020年1月 , pp.60-64

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抄録

　血管性認知症の既往があり，回復期リハビリテーション病棟に転科してきた当初は認知症の行動・心理症状（BPSD）や高い転倒リスクがあったA氏を多職種で支援した．入院期間は1か月と予定されていたが，支援の結果，19日と短い期間で自宅退院ができた．この事例を振り返ると，退院に向けた支援として，入院時から支援目標を明確にして本人本位の介入を早期から行うことが必要であり，そこには，患者の背景や個人因子を把握して患者の強みを生かすこと，介護する家族の状況も加味して統合的に多職種で支援していくことが重要であった．

原著

介護老人保健施設の看護・介護スタッフによる日常生活における自己決定支援の積み重ねが認知症高齢者に及ぼす効果渡辺　陽子 24巻2号 , 2020年1月 , pp.65-75

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抄録

　本研究の目的は，介護老人保健施設における看護・介護スタッフによる自己決定支援の積み重ねが，認知症高齢者に及ぼす効果と支援実施の課題を明らかにすることである．介入実施者であるスタッフ27人が，間食・更衣など4つの活動場面で認知症高齢者に行動の選択肢を提示し，選択理由をたずねる支援を8週間実施した．評価項目は認知機能検査（MMSE），前頭葉機能検査（FAB），精神機能障害評価票（MENFIS），QOL評価尺度（DHC）得点として，ベースライン期間，介入期間，フォローアップ期間での群内前後比較で評価した．

　分析対象となった認知症高齢者16人への平均介入回数79.6回，実施度63.5％であった．介入前後のFAB（p＝0.007），MENFIS（p＝0.014），DHC（p＝0.005）が有意に改善した．スタッフからみた認知症高齢者の変化は『「ありがとう」ということばが増えた』『選択の機会があることで笑顔がみられた』などであった．日常生活における自己決定支援の積み重ねが，認知症高齢者の生活によい影響を与えることが示された．

通所サービスを利用する高齢者のサルコペニアとその要因—認知機能障害の有無による比較七戸　翔吾 , 山田　律子 24巻2号 , 2020年1月 , pp.76-86

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抄録

　研究目的は，通所サービスを利用する高齢者のサルコペニアの実態とその要因を認知機能障害（以下，認知障害）の有無で比較し，明らかにすることである．

　対象者は，認知障害群57人と年齢・性をマッチングした非認知障害群57人の計114人であり，サルコペニアの有無，認知機能，栄養状態，活動状況を調査した．

　サルコペニアの発生率は認知障害群50.8％，非認知障害群47.4％と有意差はなかった．しかし，通所サービスの利用頻度は，非認知障害群よりも認知障害群が有意に多く（p＜.001），また認知障害群にのみサルコペニアを有する者は日常生活能力（p＜.001）やサービス以外の複数の活動状況（p＜.05）が低かった．ロジスティック回帰分析の結果，サルコペニアの影響要因として「女性」「低い栄養状態」「通所サービス以外の少ない外出頻度」が挙げられた．通所サービスを利用する高齢者のサルコペニアの予防には，女性の低栄養の予防や活動範囲の拡大に向けた支援の必要性が示唆された．

資料

特別養護老人ホームに転職した看護師のリアリティショックの様相澄川　幸恵 , 長畑　多代 24巻2号 , 2020年1月 , pp.87-95

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抄録

　本研究は，特別養護老人ホーム（以下，特養）に転職した看護師が体験したリアリティショックの様相を明らかにすることを目的とした．病院で看護経験はあるが，特養での常勤は初めてで，転職後2〜5年目の常勤看護師14人に半構成的個人面接を行った．結果として，11カテゴリー，3つの大カテゴリーが抽出された．特養に転職した看護師は，特養自体や特養の看護師の役割についてなにも知らないことが多く，特養の現実に直面し【転職後に感じたギャップへのとまどい】を感じていた．ギャップに対し【受け入れがたい特養の現実と価値観への反発】を感じ，ギャップを受け入れる過程で【看護師としてのアイデンティティの揺らぎ】という危機的な特有の反応を呈した．リアリティショックを生じやすい特養に転職する看護師に対し，インターンシップ制度の導入や先輩看護職による適切なフィードバック等のサポート体制を整える必要があることが示唆された．

骨・関節疾患術後高齢者が退院に際して抱く不安の分析岡本　佳也 24巻2号 , 2020年1月 , pp.96-105

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抄録

　目的：65歳以上の骨・関節疾患術後高齢者が退院に際して抱く不安の内容を明らかにする．

　方法：整形外科病棟から自宅退院予定の患者10人を対象に半構造化面接を行い，質的記述的に分析した．

　結果と考察：退院に際して抱く不安のカテゴリーは，【痛みが残るのか】【元の状態にもどれるのか】【姿勢・動きに気をつけなければならない】【自分ではできないことがある】【先々どうなるのかわからない】からなり，不安に影響を与える内容は【回復へのそこそこの満足感】【退院後の生活への備え】【支えてくれる人がいるか】【自立の程度】【現実的な目標がある】からなった．痛みの継続や姿勢・動きに気をつけながらの生活は整形外科術後の特性を表しており，退院後の生活の質を大きく左右し不安に影響を与えることが明らかとなった．退院後の自分の姿や生活を想像したり検討できているかの査定を行いながら介入し，高齢者が抱く不安に対して具体的な方法や対策を共に考え支援をしていく必要がある．

在宅療養者の家族介護者が行っている社会活動とQOLの関連村崎　志保 , 高橋　和子 24巻2号 , 2020年1月 , pp.106-114

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抄録

【目的】在宅療養者を介護する家族介護者が行っている社会活動とQOL（quality of life；生活の質）の関連を明らかにし，介護者のQOLの維持・向上を図る社会活動の促進と社会的健康の維持に向けた看護への示唆を得る．【方法】東北地方の訪問看護事業所計29施設を利用している在宅療養者を介護する60歳以上の家族介護者を対象とした．訪問看護事業所を通じて無記名自記式質問紙を配布し，郵送法で回収した．分析方法は，調査項目毎に記述統計量を算出し，各変数による家族介護者のQOLの比較を行い，家族介護者のQOLを従属変数とする重回帰分析を行った．【結果】家族介護者のQOLに有意に関連していた変数は，個人的活動，趣味の有無，外出頻度，社会活動制限感，介護役割充足感，通所系サービスの有無であった．【考察】看護者は介護者が行っている個人的活動や趣味を把握し，外出のきっかけづくりやサービス調整も視野に入れ，社会活動の維持のための提案を行うことが重要であることが示唆された．

入院治療を受ける認知症高齢者家族への看護師のかかわり—医学中央雑誌をデータベースとした文献検討佐藤　清美 , 柏﨑　郁子 , 叶谷　由佳 24巻2号 , 2020年1月 , pp.115-124

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抄録

　入院治療を受ける認知症高齢者の家族へのかかわりに着目しその内容を明らかにすることを目的として，医中誌Webを用いて2006〜2018年の文献検討を行った．結果，19の文献から86のコード，21のサブカテゴリー，【家族への日常的な気遣い】【心身の負担軽減に向けたかかわり】【患者と家族のつながりを支える】【患者へのケアにおける家族との協働】【多職種との橋渡し】【ニーズに合わせた退院支援】という6のカテゴリーが生成された．在院日数短縮化が進むなかで，入院中にかかわる看護師は，家族の在宅での介護も考慮したかかわりを行っていることがうかがわれた．さらに認知症高齢者家族への看護は在宅支援のみではなく，入院中にタイムリーに家族とかかわるべき支援内容も多いことが明らかになった．

委員会報告

研究・教育活動推進委員会活動報告—混合研究法ワークショップを終えて亀井　智子 , 坂井　志麻 , 鈴木　みずえ , 綿貫　成明 , 菅原　峰子 , 川上　千春 , 金盛　琢也 , 阿部　慈美 , 黒河内　仙奈 , 富岡　斉実 , 河田　萌生 24巻2号 , 2020年1月 , pp.125-128

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１．はじめに

　2019年度の研究・教育活動推進委員会の活動は，研究活動と教育活動の2つに大別できる．本稿では，教育活動に焦点をあて，9月に実施した混合研究法について学ぶワークショップについて報告する．

基本情報

日本老年看護学会誌（老年看護学）
24巻2号
(2020年1月発行)

電子版ISSN：2432-0811 印刷版ISSN：1346-9665 日本老年看護学会

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第2位不同意メッセージへの気づき：介護職員とのかかわりの中で出現する認知症の行動・心理症状の回避にむけたケア伊東美緒,宮本真巳,高橋龍太郎日本老年看護学会誌（老年看護学） 15巻 1号 pp. 5-12 (2011年1月15日) 日本老年看護学会
第3位認知症および認知機能低下を有する入院高齢者への多職種退院支援の有効性―システマティックレビューとメタアナリシス江藤祥恵,河田萌生,綿貫成明,坂井志麻,石橋みゆき,立原怜,小長谷百絵,菅原峰子,金盛琢也,亀井智子日本老年看護学会誌（老年看護学） 27巻 2号 pp. 35-46 (2023年1月31日) 日本老年看護学会
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日本老年看護学会誌（老年看護学） 24巻2号 (2020年1月発行)

巻頭言

特集1 「日本老年看護学会第24回学術集会」

会長講演

特別講演

教育講演

シンポジウム 多職種との対話から老年看護実践の可能性を探る

特集2 「認知症看護認定看護師が行う看護実践」

原著

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委員会報告

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