日本糖尿病教育・看護学会誌 10巻1号 (2006年3月発行)

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【原著】

糖尿病患者の治療満足と自尊感情に影響する要因―家族サポートに焦点を当てた分析原　頼子 , 松岡　綠 , 藤田　君支 10巻1号 , 2006年3月 , pp.4-15

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　糖尿病外来通院患者133名（家族と同居）を対象に，治療満足・自尊感情の影響要因を明らかにするため，家族サポートに焦点を当てた調査を行った．分析枠組みは，プリシードモデルを参考にし，従属変数は治療満足と自尊感情，独立変数は属性要因，糖尿病の管理ストレス，家族の結びつき，家族のサポート，自己管理行動とした重回帰分析，モデル検証は，自己管理行動，自尊感情，治療満足を内生変数としたパス解析を行った．結果，治療満足の影響要因は，糖尿病の管理ストレス，自尊感情，自己管理行動，インスリン注射の有無，年齢，家族の適度な結びつき，配偶者との同居で，自尊感情の影響要因は，糖尿病の管理ストレス，配偶者との同居，家族の結びつきであった．パス解析より，糖尿病の管理ストレスが低く，自己管理行動がよいと，自尊感情が高く保たれ，治療満足が高くなっていた．配偶者からの手助け，家族の適度な関係性の構築が，治療満足につながることが示唆された．

【研究報告】

2型糖尿病患者における糖尿病性下腿潰瘍発症と足切断に関与する要因の検討吉川　由利子 10巻1号 , 2006年3月 , pp.16-24

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　2型糖尿病患者における糖尿病性下腿潰瘍発症と足切断に関与する病態生理的要因と患者の療養上の要因は何かを検証することで，糖尿病性下腿潰瘍発症と足切断予防に向けての看護介入への示唆を得ることを目的とした．2003年5～8月にD病院外来を受診した2型糖尿病患者で，糖尿病性下腿潰瘍を有する患者（1群）と足趾・下腿切断患者（2群）を合わせたケース群と，性，年齢（±5歳）が一致した糖尿病足創傷がない患者（3群）のコントロール群を対象とし，観察項目別に統計学的解析を行った．対象者は70名で，1群は19名（64.9±6.7歳），2群は10名（63.9±6.6歳），3群は41名（63.6±6.6歳）であった．罹病期間は1群15.1年，2群16.9年，3群12.9年で，有意差はみられなかった．糖尿病性神経障害，モノフィラメント反応なし，閉塞性動脈硬化症，糖尿病性腎症，血液透析，糖尿病性網膜症，失明，白内障は，1・2群が3群に比べ，有意に比率が高かった．収縮期血圧は1群が3群より有意に高く，糖尿病性下腿潰瘍発症に関与していたと考えられ，血圧管理の重要性が示された．また，HbA1cは3群が1・2群よりも有意に高く，血糖コントロール以外の神経障害と視力障害，腎障害や閉塞性動脈硬化症が，下腿潰瘍発症と足切断に強く関与すると考えられた．また，1・2群と3群間で有意差のみられた歩行補助具の使用，歩行障害や足変形がある患者，視力障害での生活援助や足のセルフケア行動がみられない患者，糖尿病教育歴がない患者への積極的な看護介入を行い，糖尿病性下腿潰瘍，切断予防に努める必要があると考えられた．

インスリンを使用する高齢糖尿病患者のセルフケア上の問題状況と看護援助内海　香子 , 清水　安子 , 黒田　久美子 10巻1号 , 2006年3月 , pp.25-35

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　糖尿病看護にたずさわる看護師が認識しているインスリンを使用する高齢糖尿病患者のセルフケア上の問題状況と，それをふまえた看護援助を明らかにすることを目的に研究に取り組んだ．データ収集は，糖尿病看護に関する自主的な勉強会に参加している糖尿病看護にたずさわる看護師14名を対象としたブレインストーミングと，7名への半構成面接により行った．その結果，問題状況は，【高齢者側の問題状況】として5つ，【医療者側の問題状況】として4つのカテゴリーが抽出された．また，看護援助として，［高齢者の手技習得能力のアセスメント］，［手技習得がしやすい支援と環境の整備］，［高齢者の状況に応じた支援の工夫］，［インスリン療法の受け入れのための支援］，［高齢者の状況変化の探索とキャッチ］，［低血糖予防への細心の注意］，［高齢者が納得したうえで受けられるサポート体制の整備］の7つのカテゴリーが抽出された．結果より，看護援助は問題状況の予防と対処を含んでおり，問題状況に対応しつつ予測的に援助することと，インスリンを使用する高齢糖尿病患者が主体性を発揮しながら自分らしく療養生活を過ごせるように支援することが重要であると考えられた．

【実践報告】

看護師による糖尿病外来患者への介入堀井　美智 , 島田　美千代 , 末廣　正 , 近森　一正 , 宮地　幸子 10巻1号 , 2006年3月 , pp.36-44

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　糖尿病外来を開設して半年後の当施設において，看護師が医師の診察までの待ち時間を利用して診療に介入することにより，患者の糖尿病に対する理解と自己管理，血糖コントロール状態などに成果が上がるかどうかを検討した．対象は当院糖尿病外来に通院している2型糖尿病患者で，HbA1cが6.5％以上の60名であり，介入群と通常群に分けた．介入群では，自作の「指導内容マニュアル」，「チェックリスト」に従い，受診ごとに介入した．結果は，看護師の介入は患者側からはほぼ好評であった．介入により，血糖コントロール状態に有意な結果は得られなかったが，体脂肪が減少した．また，患者の食事療法，運動療法および病気そのものに対する意識が高まった．しかし，生活環境などから自己管理が困難な状況にある症例に対して，今後どのようにアプローチしていくか検討する必要があること，また，他部門とも協力して，より効果的な介入を行う必要があると考えられた．

ケアシステム立案技術を活用した幼稚園での糖尿病一次予防教室の実際柳井田　恭子 , 雨宮　久美子 , 渡邊　恭子 , 新良　啓子 , 杉根　尚子 , 加藤　和子 , 瀬戸　奈津子 10巻1号 , 2006年3月 , pp.45-51

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　（社）日本看護協会看護研修学校認定看護師教育専門課程糖尿病看護学科において，糖尿病看護認定看護師の特化した技術の1つと位置づけているケアシステム立案技術を用いて，幼稚園児の母親および職員を対象に，糖尿病一次予防教室を，①授業設計の概念図を作成する，②一次予防教室指導案を作成する，③模擬一次予防教室を実施する，④一次予防教室を実施する，⑤一次予防教室の企画・運営の評価の5つのステップで行った．その結果，対象者のニーズに合った教室を，段階を踏んで着実に行うことができたので，取り組みの実際と成果について報告する．

糖尿病外来継続看護の有効性の検討―継続看護開始前後の食事自己管理に対する自己効力感とHbA_1cの推移から荒川　光子 , 上遠野　了子 10巻1号 , 2006年3月 , pp.52-56

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　A院における糖尿病外来継続看護が患者の自己管理の維持・向上に対して有効であるかを，外来通院中で血糖コントロールが悪化傾向にある患者に対し，外来継続看護を実施し，開始前後の自己効力感の平均点とHbA1cの平均値の推移から検討した．調査結果より，継続看護実施ごとに自己効力感が上昇し，HbA1cが低下したことは，継続看護が患者の自信や意欲，行動の変容につながり，血糖コントロール状態が改善傾向にあることが示された．このことから，A院における継続看護は自己効力感を高める患者教育をしていると考えられるが，一方で継続看護を自己中断した患者のHbA1cが悪化したことは，継続看護が動機づけにならず，行動の変容に至らなかった結果をもたらした．今後，指導技術のレベルアップや継続看護専門看護師の配置についても検討する必要がある．本研究により継続看護の有効性が示唆されたが，今後さらに，自己効力感を高められるような援助をしていきたい．

第10回日本糖尿病教育・看護学会学術集会報告　●会長講演

糖尿病者支援のためのパートナーシップ―個から連携へ安酸　史子 10巻1号 , 2006年3月 , pp.57-61

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はじめに

　糖尿病療養指導をしていて，受け入れがよい人ばかりだと，療養指導は楽しく充実感があり，もっとよい指導をするためにと学習意欲も高まる．しかし，糖尿病者の療養指導に携わっていると，手ごたえがまったく感じられなかったり，なんとなく抵抗感を感じる人に出会うことがある．ときには直接不満や怒りをぶつけられることもあろう．そのときに療養指導者としてどんな気持ちになるか．そして，そのときにどう対応しているか．「ねばならぬ」という義務感だけだと，バーンアウトしてしまいかねない．患者にとってもOKで，療養指導者である自分にとってもOKな方法を知りたいと誰でもが考えている．

　第3回日本糖尿病教育・看護学会で基調講演をしていただいた現文化庁長官の河合隼雄氏は，「人の心ほどわからないものはないと知ることが人間理解の始まり」と述べ，さらに「ほんの少し変えることは全部を変えるくらい大変なことという認識をもつことが大切」と，行動変化を促すという仕事の困難さについて述べられた．カウンセリングの場合には，情報を与えないで，理解していくことでその人が変わっていくのを援助するが，糖尿病患者教育の場合には，情報を与えながらその人が変わっていくのを援助するという仕事だと話され，それは非常に難しい仕事なのだと指摘された（河合, 1999）．

　専門家としては，相手の病気の状況を客観的に判断して，どうすることが病気の回復のためには一番よいかという的確な知識・技術をもっていることが必須である．傾聴だけでは決してよいパートナーシップは築けない．話をよく聴きながら，必要な情報をどのタイミングでいかに伝えるかを，その時その場で判断していかなければならないのである．

　これまで米国を中心に，そうした学習支援型の患者教育の方法論が提唱され，日本にも紹介されてきた（ADA, 1996/1997）．私はこれまでの研究者としての歩みのなかで，自己効力理論，エンパワメントモデル，セルフマネジメントといった理論や考え方に注目し，日本人に合った患者教育の方法論について模索してきた（安酸, 1997; 安酸・住吉・三上他, 1998; 安酸・大池・東他, 2003; 安酸, 2003; 安酸, 2005a; 安酸, 2005b）．

　自己主張を言葉ではっきり言う患者の多い欧米と違い，日本人の多くは本音と建前を使い分け，言葉で自己主張しない患者が多い．欧米で開発された理論をそのまま持ち込んでもうまくいかない．患者だけでなく療養指導者自身も「言葉の文化」のなかで育っていないので，必要だと思う情報を上手に言葉で相手に伝えることが得意でない人が多い．患者を知ると同時に自分の傾向を知り，われわれ日本人に合った方法にアレンジして適用していく知恵が求められている．

　講演ではセルフマネジメントの考え方を紹介し，療養指導者と患者のパートナーシップのあり方について，モデルを示して概説する．次に，エンパワメントアプローチを中心に具体的なかかわりの実際について提唱する．最後に，患者とのパートナーシップの関係形成を個から連携へと発展させ，糖尿病教育の輪を拡大していく戦略について述べる．

第10回日本糖尿病教育・看護学会学術集会報告　●シンポジウム

糖尿病予防のためのパートナーシップをめざして―地域貢献の道を探る川田　智惠子 , 井上　紀子 10巻1号 , 2006年3月 , pp.62

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　本学会のメインテーマをいかに地域で展開するかを議論するのに，本シンポジウムのテーマは真に適していた．

　今回のシンポジストは，現在または過去に九州地域で仕事をしている方ばかりであり，その点で，同じ土俵で地域貢献の道を探る議論ができたこと，さらに，九州地域は日本糖尿病療養指導士制度発足前に地域糖尿病療養指導士制度を誕生させた先進地域であり，糖尿病予防のパートナーシップについて，すでに多くの経験をされていることから，適切な議論が展開されたと考える．

メタボリックシンドローム対策の総合的推進について中島　誠 10巻1号 , 2006年3月 , pp.63-65

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はじめに

　これからの日本の医療行政のなかで，糖尿病予防は最大のテーマの1つであり，糖尿病予防を担うのは，保健師，管理栄養士である．このような専門家が，糖尿病と診断された方および健診などで黄色信号となっている糖尿病予備群の方々と，よきパートナーシップを築くとともに，共同作業により行動変容を確実に促していくということが，これからの最大のテーマになっていくといえる．まさに，本学会がこの10年間，このように地道かつ立派な取り組みをしてきたということに敬意を表するとともに，今後は厚生労働省とともに共同歩調をとりながら，日本の医療水準および国民の健康水準の向上に向けて努力していかなければならないと思っている．

　私は，九州大学を経て，昨年から厚生労働省健康局生活習慣病対策室長を歴任し，現在は来年の医療制度改革を控え，その健康づくりの責任者ということで参事官を拝命している．そこで，現在厚生労働省が考えている生活習慣病予防の取り組みの基本的な方向性というものを紹介し，厚生労働省として，どのように糖尿病予防を推進していくかについて述べたい．

地域における健康づくり運動の取り組み―医療機関と地域行政との連携による耐糖能異常者の個別健康教育石橋　シカ 10巻1号 , 2006年3月 , pp.66-70

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はじめに

　わが国では平成12年より，壮年期死亡の減少および健康寿命の延伸を目的に，国民的運動として「健康日本21」を推進している．その実践計画として，生活習慣などの疾病予防を目指した第4次保健事業計画が示され，その目玉の1つに「個別健康教育」が導入された．平成15年度における全国の個別健康教育の総数は24,726名で，市町村実施が97.2％，医療機関への委託が2.8％である（厚生労働省統計調査より）．教育の内訳は，高脂血症45.2％，糖尿病26.9％，喫煙15.4％，高血圧12.5％で，教育の件数が最も多い都道府県は神奈川県，次いで兵庫県，大阪府で，福岡県は7番目という状況である．

地域貢献の道を探る―外来看護師の立場から糖尿病予防のための取り組みについて考える松永　京子 10巻1号 , 2006年3月 , pp.70-74

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はじめに

　糖尿病人口の急増に伴い，各地域では，その発症予防や増悪阻止への取り組みが行われている．今回のテーマにおいて，外来看護師の立場から日々，どのようなことを考え実践に取り組んでいるのか，当院での現状，地域的背景を紹介しながら，患者，医療スタッフの視点から，地域貢献としての糖尿病予防の取り組みについて考える．

産業看護における糖尿病予防活動―いくつかの事例を通して日笠　理恵 10巻1号 , 2006年3月 , pp.75-79

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はじめに

　産業保健では，労働安全衛生法に規定された一般定期健康診断（以下，法定健診）とその事後措置を基本とした健康管理が展開されている．本シンポジウムでは，産業保健師の立場から，労働者の健康管理，産業保健の特徴を述べ，日本産業衛生学会九州地方会産業看護部会でまとめた事例をもとに，産業看護における糖尿病予防活動を通して労働者の現状について紹介し，産業看護としての地域貢献に向けた課題について考察する．

糖尿病予防活動の活性化に糖尿病療養指導士の協力を得て藤本　淑子 10巻1号 , 2006年3月 , pp.79-81

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はじめに

　日本は今や世界一の高齢化社会となり，社会情勢の変化と相まって糖尿病患者が著しいスピードで増えている．いずれ21世紀における国民病のトップに立つと思われる．厚生労働省もとどまるところを知らない糖尿病などの生活習慣病対策として，「健康日本21」運動を展開している．

　そのようななか，私たちは，糖尿病予防活動にどう取り組めばよいのだろうか．日本糖尿病協会は，全国糖尿病週間を設定し，各地に週間行事を呼びかけている．また，啓発行事として「糖尿病シンポジウム」（2005年度は山形，大分，茨城，大阪で）と「糖尿病予防キャンペーン」（佐世保，埼玉）を企画している．あなたの県や町ではどのような活動をされているのでしょうか．

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理事会・評議員会・総会報告 10巻1号 , 2006年3月 , pp.82-90

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日本糖尿病教育・看護学会評議員名簿 10巻1号 , 2006年3月 , pp.91

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日本糖尿病教育・看護学会入会のご案内（正会員） 10巻1号 , 2006年3月 , pp.92

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日本糖尿病教育・看護学会入会申込書 10巻1号 , 2006年3月 , pp.93

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糖尿病教育事例記載用紙 10巻1号 , 2006年3月 , pp.94

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日本糖尿病教育・看護学会入会のご案内（準会員） 10巻1号 , 2006年3月 , pp.95

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日本糖尿病教育・看護学会会則 10巻1号 , 2006年3月 , pp.96-97

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日本糖尿病教育・看護学会誌投稿規定 10巻1号 , 2006年3月 , pp.98-99

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看護研究における研究倫理チェックリスト 10巻1号 , 2006年3月 , pp.100

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編集委員会専任査読者 10巻1号 , 2006年3月 , pp.101

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編集後記・編集委員（Editorial Board） 10巻1号 , 2006年3月 , pp.102

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基本情報

日本糖尿病教育・看護学会誌
10巻1号
(2006年3月発行)

電子版ISSN：2432-3713 印刷版ISSN：1342-8497 日本糖尿病教育・看護学会

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