J. of Clinical Rehabilitation 34巻5号 (2025年5月発行)

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特集　高齢者・脳障害者の自動車運転再開・停止の判断と支援

特集にあたって加藤　徳明 34巻5号 , 2025年5月 , pp.461-461

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高齢者・脳障害者の自動車運転再開・停止の判断小林　康孝 34巻5号 , 2025年5月 , pp.462-469

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内容のポイント Q&A

Q1 高齢者や脳障害者の運転特性は？

高齢者・脳障害者とも，運転特性については，身体機能と認知機能の両面から考える必要がある．高齢者では，下肢筋力の低下，瞬発力の低下，固有受容感覚の低下，関節可動域の低下，前頭前皮質の過負荷等によるペダル操作異常が起こり得る．脳障害者では，麻痺，痙縮，失調，感覚障害，不随意運動等により障害下肢のペダル操作に問題が生じるのみならず，非障害下肢のペダル操作も必ずしも安全ではないことを考慮に入れなければならない．

Q2 高齢者の運転適性の判断は？

高齢者の運転適性判断は，原則として免許センターでの適性検査を行う．70〜74歳は，高齢者講習（2時間）を，75歳以上の場合は認知機能検査（手掛かり再生，時間の見当識）と高齢者講習を受ける必要がある．認知機能検査は，その得点により「認知症のおそれがある方」「認知症のおそれがない方」の2段階に分けられ，前者の場合は臨時適性検査（専門医の診断）の受験，または医師の診断書が必要となる．

Q3 脳障害者の運転再開手順は？

脳障害者が運転再開をする場合，公安委員会より診断書を求められる場合が多い．医療者は診察，机上評価，実車評価等を経て運転に対する危険性を判断して診断書に記載することとなる．実車評価はgold standardといわれているが，そこに至る前の段階で，健康状態，認知機能，性格，環境の4点に考慮したうえで，最終的な運転再開に関する情報提供を行う必要がある．

Q4 必要な診察，机上検査とその判断は？

医療機関では，最低でも視力・視野，麻痺，失調，感覚障害，痙縮，不随意運動等をチェックし，可能であれば，運転シミュレーター検査を行う．机上評価としてはTrail Making TestやClinical Assessment for Attentionが実施されることが多い．日本高次脳機能学会（旧日本高次脳機能障害学会）から提唱されている「脳卒中，脳外傷により高次脳機能障害が疑われる場合の自動車運転に関する神経心理学的検査法の適応と判断」は，現在多くの医療機関で使用されている．

運転シミュレーターを活用した運転再開支援堀　諒子 , 加藤　徳明 , 飯田　真也 , 佐伯　覚 , 蜂須賀　研二 34巻5号 , 2025年5月 , pp.470-477

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内容のポイント Q&A

Q1 産業医科大学病院での運転再開支援の流れは？

「高次脳機能障害者の自動車運転再開の指針」に沿って，運転再開支援を行う．道路交通法に定められる一定の病気の除外，公安委員会の適性試験の基準を満たすことを確認した後，神経心理学的検査，簡易自動車運転シミュレーター（Simple Driving Simulator；SiDS）やHondaセーフティナビ（以下，Honda DS）を用いた医学的評価，指定教習所による実車教習を行い，その結果をあわせて包括的に運転再開の判断を行う．

Q2 運転シミュレーター（DS）の利点と欠点は？

運転シミュレーター（driving simulator；DS）は評価だけでなく，運転技能を向上させる訓練用ツールとしても使用される．患者の費用や時間的負担が少なく，短時間で高次脳機能を加味した運転能力が確認でき，天候や危険場面等，運転状況を選択でき，簡単かつ安全に反復して実施可能である．加えて自らの運転能力の把握にも役立つ．一方で，明確な判定基準がないため解釈が難しく，実車との操作感覚の違いや画面酔いにより実際の運転能力を過小評価する可能性がある．

Q3 国内の運転シミュレーターの種類は？

国内のDSは自動車教習所に設置されるような大型の本格的なものから，パソコン，ハンドル，ペダルを装着した簡易型のものがある．国内の論文ではSiDSやHonda DS，運転操作能力検査用運転シミュレータDS-7000Rの報告がみられ，最近ではコーディネーション・トレーナーや@ATTENTION-DSドライブシミュレーター等が登場している．

Q4 簡易自動車運転シミュレーターとHondaセーフティナビの特徴と適応は？

SiDSは事故常習者と健常者の測定値をもとに開発された日常診療で用いる簡易的な自動車運転シミュレーターである．運転適性の基準は明確で，5年間無事故無違反の健常高齢者の98％に「適性あり」と判定可能であった．一方で注意配分検査はあるが危険場面の運転の評価はないので，危険場面の運転評価にはHonda DSを用いるが判断基準は明確ではない．また，脳血管疾患に伴う同名半盲や半側空間無視における半側の注意の欠如や盲側の見落としの評価や，病識が乏しく自己評価が高い症例に対して訓練に用いる．

自動車教習所と連携した運転再開支援佐藤　卓也 34巻5号 , 2025年5月 , pp.478-489

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内容のポイント Q&A

Q1 運転再開支援の流れは？

初期治療とリハビリテーション介入を経て病状が落ち着いてきた段階で，生活背景として運転が必要であり再開を希望する人を対象として運転再開評価およびリハビリテーションが開始される．院内評価・リハビリテーション，自動車教習所での実車評価を行い，主治医が総合的に判断して診断書を作成し免許センターの臨時適性検査で再開可否の判断を仰ぐ．

Q2 新潟県における自動車教習所等の連携は？

医療機関の「障害と自動車運転に関する研究会」と新潟県指定自動車教習所協会，および新潟県運転免許センターの3者が連携して情報共有を行っている．実車評価の内容は全県下で統一したものを使用している．流れとしては，患者本人ではなく医療機関から自動車教習所に実車評価の依頼・予約を行い，事前の情報提供を丁寧に行う．当日は本人・家族で実車評価に向かう．セラピストの帯同はコロナ禍以降ほとんど行われていない．教習所からは本人と医療機関の双方に評価結果が伝達される．

Q3 自動車教習所との連携のポイントは？

自動車教習所との連絡等は密に行う．また事前の情報提供は平易な表現で丁寧に行うことが重要である．自動車教習所からも結果のフィードバックが徹底して行われる．

Q4 最近の課題は？

教習所の繁忙期や冬季には実車評価がタイミングよく行えない点が課題として挙げられる．

実車運転コースがある医療機関における運転再開支援生田　純一 34巻5号 , 2025年5月 , pp.490-496

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内容のポイント Q&A

Q1 実車運転コースを有する施設における運転再開支援の流れは？

病歴，画像所見，日常生活や社会生活の情報等から対象者を把握したうえで，神経心理学的検査を実施する．まず，運転再開に大きな影響を与える認知症や半側空間無視，視野障害の有無をスクリーニングする．これらの症状がない場合，神経心理学的検査として，注意と情報処理速度，視空間構成能力，遂行機能の順に検査を実施する．検査の数値上の結果のみで判断することはなく，ドライビングシミュレータ検査や実車評価を通して総合的に判断を行う必要がある．

Q2 実車運転コースにおける実車評価の利点と課題は？

事前に医療機関で運転操作を行うことで，身体機能障害に起因する運転操作の問題と認知機能障害による問題の判別につながる．また，自動車学校で行われる評価の前に緊張をはじめとした心因的な問題による影響を少なくすることができる．実車運転コースにおける実車評価は閉鎖的かつ情報量も少なく限られた環境である．路上評価と比較して評価内容が限られる点に留意する必要がある．

Q3 自動車教習所との連携は？

最終的には近隣の自動車学校で路上評価を実施する．路上評価前に，実車運転コースで実車評価を実施することで，基本的な運転操作技能の確認ができ，運転行動を含めた評価結果を教習指導員と共有してから評価を行うことが可能になる．自動車学校では慣らし運転を行った後に路上評価へ移行し，安全な運転再開が可能か否かについて助言をもらうとともに運転を再開した際に問題となり得る点について助言を受ける．

Q4 最近の課題は？

国内において，院内に実車運転コースを所有する医療機関は非常にわずかである．農協共済中伊豆リハビリテーションセンターではこの恵まれた環境を活かして，問題となる運転行動の機能的背景を検証していく．検討を重ね，運転再開に向けたリハビリテーションプログラムを効率的かつ効果的に行うための可能性を高めていきたい．

高齢者の自動車運転および地域移動支援山田　恭平 34巻5号 , 2025年5月 , pp.497-503

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内容のポイント Q&A

Q1 自動車運転を中止した後の問題点は？

運転は貴重な外出手段であるため，運転を中止することで，対象者自身の身体的，精神的，社会的な問題が生じる可能性がある．身体的な影響としては，移動手段が徒歩や公共交通機関に依存することで身体的負荷が増す一方，外出機会の減少により身体活動量が低下することがある．精神的・社会的な影響としては，運転という役割の喪失により，うつ傾向や不安感が増加する可能性がある．また，友人や家族との交流が減少し，孤独感を感じるようになる等，多方面にわたる影響が指摘されている．

Q2 身体障害者，および精神障害者手帳や免許自主返納で受けられる助成サービスは？

身体障害者手帳をもつ方は，各市町村が定める自動車改造費補助金を受けられる場合がある．この補助金には等級による条件や所得制限があり，金額も自治体によって異なる．また，自動車税の減免・免除，福祉車両購入費用の非課税，高速道路料金の割引等のサービスを受けられる可能性があるため，詳細は各自治体の担当窓口で確認が必要である．免許自主返納者が受けられるサービスとしては，タクシーやバスの利用補助券（割引券）等がある．また，運転経歴証明書を提示することで，各自治体の協賛店において買い物時の割引や送料無料等の特典を受けられる場合がある．これらのサービスに関する担当窓口は，警察署や自治体の福祉課・政策課等が担っているため，サービス内容を含めて事前に確認することが望ましい．

Q3 移動支援の取り組みの実際は？

広義の意味での移動支援とは，自動車運転の継続と中止の双方を支援することであり，安全に運転を継続しながらも，将来的に運転を中止する可能性を考慮し，他の移動手段への移行時期をドライバー自身が主体的に判断できるよう支援することを目的とする．そのためには，運転の継続・中止に関する判断をドライバー本人だけでなく，家族や支援者も共に考え，共有することが求められる．この課題を解決するためには，ドライバーや家族が自身の運転能力を適切に認識する機会を設けることが重要である．また，正確な情報を提供し，支援者と共に状況を共有できる場を提供することで，より適切な移行支援が可能になると考える．

Q4 移動支援の課題は？

移動支援は，ドライバーが運転という役割から他の移動手段へと移行する過程を支援することにも位置づけられる．地域で開催される運転教室やその他のコミュニティに参加する対象者は，既に自ら行動を変える第一歩を踏み出しているといえる．しかし，こうした取り組みに参加していない人は，行動変容のきっかけをもたない場合が多い．特に，地域で移動に困っているが行動を起こせていない人や，自身の移動に関する課題に気づいていない人にどのようにアプローチするかが課題となっている．そのため，地域の取り組みへの参加を促すための広報活動や啓発的な活動を強化し，より多くの人々に支援を届けることが求められている．

リハなひと

Vol.17 理学療法士中村翔さん河村　由実子 34巻5号 , 2025年5月 , pp.452-454

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リハビリの輪をつなげるメディア，リハノワ．本連載では，さまざまな立場や独自のアプローチでリハビリテーションに情熱を注いでいる人々を紹介します．今回は，高齢者や障害のある方の外出・旅行支援に取り組む，理学療法士の中村翔さんです．外出や旅行がもたらす可能性とリハビリテーション職種の役割について考えます．

巻頭カラー　リハビリテーション科医が知っておくべき最新の義肢構成パーツ

12．最新のスポーツ義足沖野　敦郎 34巻5号 , 2025年5月 , pp.455-459

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はじめに

義肢装具士とは「医師の指示の下に，義肢および装具の装着部位の採型ならびに義肢および装具の製作および身体への適合を行うことを業とする者」を指す．しかし，すべての義肢装具をゼロから製作するわけではない．とりわけ義足に関しては，断端を収納する「ソケット」はユーザー各々の断端の形状に合わせてオーダーメイドで製作するが，それ以外の継手・パイプ・クランプ・コネクター・足部等は既製品を組み合わせて完成させる．

日常用義足は失われた機能（歩行等）や外観を補填するために用いられるが，スポーツ義足は目的が大きく異なる．スポーツ義足はそのスポーツにおける最大限のパフォーマンスを発揮することに特化して製作されているため，外観は日常用義足と比較すると大きく異なる．スポーツ義足の中で特徴的な形状をしている義足を紹介していく．

知っておきたい！　がんサポーティブケア

5．がん疼痛松本　禎久 34巻5号 , 2025年5月 , pp.504-508

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はじめに

がん疼痛はがん患者を苦しめる頻度の高い症状の1つであり，近年のメタアナリシス 1）においても高い有病率が報告されている（表1）．コントロールのできていない痛みは，患者にとって身体的な苦痛であるばかりでなく，日常生活動作を制限し社会活動や精神心理面にも負の影響を与えて，生活の質や治療アドヒアランスを低下させ得る．わが国における最近の遺族調査においても，痛みの治療はいまだ十分ではなく改善を図る必要があると報告されている 2）．

がん患者にかかわるすべての医療者は，がん疼痛についての概要を理解しておく必要がある．がん疼痛のマネジメントにおいては，痛みの適切な評価に基づいて，痛みの原因や病態，痛みに影響を及ぼす因子等を考慮したさまざまな治療やケアを組み合わせて提供することが重要である（図1）．

TOPICS

障害当事者のリハビリテーション科医が仲間とパラスポーツ体験会を開催するまでの軌跡古賀　信太朗 , 和泉屋　圭紀 , 稲熊　成憲 , 白田　由美子 , 金山　雅人 , 森　泰憲 , 北川　昇代 34巻5号 , 2025年5月 , pp.509-513

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はじめに

筆者は10代のときに罹患した脳動静脈奇形破裂に伴う脳内出血により右半身麻痺や失語症等の障害を抱えながらも，医学部に入学したという特殊なキャリアを有するリハビリテーション科医である 1）．

筆者自身，障害を負った当初は「できなくなっ

た」ことばかりを数えていたように思うが，水泳やバリアフリーダイビング等のパラスポーツと出会い，「仮に障害があったとしても自己の可能性は閉ざされていないこと」に目が向くようになった．スポーツの効用は，持久力向上等身体的効果だけでなく，障害受容の促進等，心理的な効果があること 2）を，まさに実体験してきた（図1）．

今後は自身の強みである「障害当事者としてパラスポーツの実際を知っていること」かつ「リハビリテーション科医として身体の不自由な方々の健康上の問題に精通していること」を活かし，パラスポーツを新たに始める際の一助となるような活動にも力を入れていきたいと，常々思案していた．

ニューカマーリハ科専門医

内田健太先生 34巻5号 , 2025年5月 , pp.521-521

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リハビリテーション科医に必要な消化器疾患の知識と近年の進歩

10. 消化器外科移植術福井　彩恵子 , 曽山　明彦 , 江口　晋 34巻5号 , 2025年5月 , pp.522-527

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はじめに

わが国では1997年に臓器移植法が，2010年に改正臓器移植法が施行され，消化器外科領域の移植医療として，肝臓，膵臓，小腸の臓器移植と膵島移植が行われている．本稿では消化器外科移植の現状と進歩について概説し，リハビリテーションの意義を再考する．

リハビリテーション科医師に必要な診察，評価手技

15．がんリハビリテーション診療に関する評価法篠田　裕介 34巻5号 , 2025年5月 , pp.528-535

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がんの疫学

2020年に新たにがんと診断された患者は94万5千人， 2023年にがんで死亡した患者は38万2千人であるが，高齢化が進む2040年には罹患数が120万人程度になると予想されている．がんの生涯罹患率は，男性62.1％，女性48.9％と非常に高い．一方，1993～1996年にがんと診断された患者の5年生存率は男性48.9％，女性59.0％であったが， 2009～2011年に診断された患者では男性62.0％，女性66.9％と改善しており，根治が難しい患者であっても長期に生存可能となった．改正がん対策基本法でも，がん患者や家族の生活の質の維持・向上が目標に定められており，その実現のためにはリハビリテーション治療が必須であるといってよい．

おさえておきたい転倒・転落予防の基本知識と現場での応用

8．転倒・転落の主な原因と対策：⑦ 認知機能低下，認知症永田　智子 34巻5号 , 2025年5月 , pp.536-542

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はじめに

超高齢社会を背景に，認知症および認知機能低下がある高齢者の人口は増加している．2010年代前半のわが国における認知症の有病率は約15％であった．高齢社会白書によれば， 2025年の推定認知症症例数は約700万人とされ，65歳以上の5人に1人が相当する．85～89歳では約40％，90歳以上では約60％の人が認知症と推定される（図1）1, 2）．

軽度認知障害（mild cognitive impairment；MCI）の有病率は65歳以上で15〜25％，罹患率は20〜50/1,000人/年程度と推定されている 3）．

活動と参加を支援するリハビリテーション医療の現場では，数多くの高齢者を治療対象とする．活動拡大に伴い転倒・転落リスクは高まり，転倒・転落により生じる外傷は，時にADL低下や致死的外傷となることもある．リハビリテーション治療実施に際しては，個々の症例の併存疾患にかかわるリスク管理，安全対策の一環として，認知症がある症例を早期に把握して特有の症状とリスクを医療チーム全体で情報共有して対応することが求められている．

本稿では，認知症および認知機能低下についての基本的知識，転倒・転落が発生する臨床現場での対応の実際について概説する．

障害福祉サービスとリハビリテーション

9．就労継続支援A型（雇用型）塩津　博康 34巻5号 , 2025年5月 , pp.543-547

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就労継続支援A型は，①通常の事業所に雇用されることが困難であって，適切な支援により雇用契約に基づく就労が可能な障害者，②通常の事業所に雇用されていて特定の事由により一時的に支援を必要とする障害者，に対して，生産活動等の機会を提供し，就労に必要な知識と能力の向上のための訓練や支援を行う障害福祉サービスである 1）．

いわゆる就労系障害福祉サービスの1つとして，訓練等給付に位置付けられている．利用者は，文字どおり障害福祉サービスの利用者である一方，原則として就労継続支援A型の指定を受けた事業所（以下，A型事業所）と雇用契約を結ぶため，労働法上は労働者として扱われることになる．この二重の位置付けが，就労継続支援A型の最大の特徴である．このように福祉的な支援を受けながら，労働の権利が保障される就労継続支援A型は，重い障害をもつ障害者にとって，とても有用な障害福祉サービスといえる．本稿では，就労継続支援A型について，詳しく紹介することとする．

臨床経験

回復期リハビリテーション病棟を早期退院後，地域包括ケアシステムを利用した多職種連携支援により社会復帰を達成した脳出血後の一例森泉　秀太郎 , 須江　慶太 , 児玉　佳祐 , 石田　ゆず , 片井　聡 34巻5号 , 2025年5月 , pp.548-551

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はじめに

脳卒中患者にとって，回復期はリハビリテーション治療の効果が最も発現されやすい時期であり，適切なリハビリテーション治療が提供されない場合，身体機能や認知機能の回復が大きく妨げられるとされる．また，集中的なリハビリテーション治療により最大限の活動賦活化が期待され，自動車運転再開や復職等，社会参加につながっていくとされる 1）．しかし，診療報酬改定の影響等により，回復期リハビリテーション病棟の入棟期間は短縮傾向である 2）．患者個別の事情により回復期での支援が不十分なまま退院する事例もあり3），回復期に早期退院となった患者に対する予後や支援方法についての知見が重要となる．

また，治療と仕事の両立支援の一環として新設された「療養・就労両立支援指導料」において，2020年度の診療報酬改定で脳卒中が対象疾患に加えられる等，脳卒中患者の社会復帰の重要性が認識されている．しかし，先述のような理由から回復期リハビリテーション病棟入院中にすべての支援を行うことは難しく，一般的には退院後から支援が開始されることが多い 4）．一方で，生活期における脳卒中患者の社会復帰支援については，一般病棟で入院日数の上限を定めて入院リハビリテーション治療を行う取り組み 5）や，通所リハビリテーションや外来での模擬就労訓練等を利用した事例 6-8）の報告は散見されるものの，現在まで確立された手法はない．

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目次 34巻5号 , 2025年5月 , pp.460-460

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投稿規定 34巻5号 , 2025年5月 , pp.552-555

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次号特集予告，編集後記 34巻5号 , 2025年5月 , pp.556-556

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基本情報

J. of Clinical Rehabilitation
34巻5号
(2025年5月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0918-5259 医歯薬出版

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