Japanese
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臨床経験
回復期リハビリテーション病棟を早期退院後,地域包括ケアシステムを利用した多職種連携支援により社会復帰を達成した脳出血後の一例
A Case of Social Reintegration After Early Discharge from a Post-Stroke Rehabilitation Ward Using a Community-Based Integrated Care System and Multidisciplinary Support
森泉 秀太郎
1
,
須江 慶太
2
,
児玉 佳祐
2
,
石田 ゆず
3
,
片井 聡
1
Shutaro Moriizumi
1
,
Keita Sue
2
,
Keisuke Kodama
2
,
Yuzu Ishida
3
,
Satoshi Katai
1
1JA長野厚生連鹿教湯三才山リハビリテーションセンター鹿教湯病院リハビリテーション科
2JA長野厚生連鹿教湯三才山リハビリテーションセンター鹿教湯病院理学療法科
3慈泉会相澤病院リハビリテーション科
キーワード:
多職種連携
,
地域包括ケアシステム
,
社会復帰
,
治療と仕事の両立支援
Keyword:
多職種連携
,
地域包括ケアシステム
,
社会復帰
,
治療と仕事の両立支援
pp.548-551
発行日 2025年5月15日
Published Date 2025/5/15
DOI https://doi.org/10.32118/cr034050548
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はじめに
脳卒中患者にとって,回復期はリハビリテーション治療の効果が最も発現されやすい時期であり,適切なリハビリテーション治療が提供されない場合,身体機能や認知機能の回復が大きく妨げられるとされる.また,集中的なリハビリテーション治療により最大限の活動賦活化が期待され,自動車運転再開や復職等,社会参加につながっていくとされる 1).しかし,診療報酬改定の影響等により,回復期リハビリテーション病棟の入棟期間は短縮傾向である 2).患者個別の事情により回復期での支援が不十分なまま退院する事例もあり3),回復期に早期退院となった患者に対する予後や支援方法についての知見が重要となる.
また,治療と仕事の両立支援の一環として新設された「療養・就労両立支援指導料」において,2020年度の診療報酬改定で脳卒中が対象疾患に加えられる等,脳卒中患者の社会復帰の重要性が認識されている.しかし,先述のような理由から回復期リハビリテーション病棟入院中にすべての支援を行うことは難しく,一般的には退院後から支援が開始されることが多い 4).一方で,生活期における脳卒中患者の社会復帰支援については,一般病棟で入院日数の上限を定めて入院リハビリテーション治療を行う取り組み 5)や,通所リハビリテーションや外来での模擬就労訓練等を利用した事例 6-8)の報告は散見されるものの,現在まで確立された手法はない.

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