総合リハビリテーション 11巻1号 (1983年1月発行)

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特集　リハビリテーション行政

序若松　栄一 11巻1号 , 1983年1月 , pp.5-6

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　1981年は国際障害者年であった．その記念行事の盛大さにおいては日本が世界一であったという．本年はそれから3年目になる．お祭の賑やかさに比べ施策の面でどれだけ実質的発展や展開が進められるだろうか．しめくくりこそ大事にしたい．

　本年2月には難産をきわめた老人保健法が施行される．この法律は老人の保健医療，リハビリテーションの総合的実施を目差し，かつその予防施策として成人病対策まで含める画期的な政策立法である．この施策を効率的に実施するにはリハビリの占める比重は極めて大きいと考えなければならない．しかもその成果は障害者を減少させるというだけでなく，寝たきり老人を予防するという面で老人福祉の面でも重大な効果をもつからである．

リハビリテーション病院の体系初山　泰弘 11巻1号 , 1983年1月 , pp.7-13

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はじめに

　リハビリテーション（以下「リハ」と略す）病院という呼称は，現在確固とした規定の下で用いられている訳ではない．現に病院要覧に掲載されている，8,379病院の中で「リハ」病院を標榜しているのは，僅かに23施設にすぎない（1981年版）．然し実際には遙かに多数の病院が，医学的「リハ」を行っているに相違ない．

　リハビリテーションの分野で医学の持つ役割は，障害を最小限に止め，残存能力を最大に発揮させるための面と，障害固定後の医学的管理面とに分けられよう．

　前者の役割は医師を中心とした，医学的「リハ」チームの下で行われる「リハ」として，各方面からその重要性が認められ徐々にではあるが行政的にもその体系化が整えられつつある．

　然し後者については，その重要性がまだ十分に認められていない．

　表1は厚生省で行われた在宅身体障害者の実態調査結果の一部で，身体障害者の医療機関への受診率を示したものである．これに依ると過去一年間の病院への受診率は74％，健康人の50％を遙かにしのぎ，全体の1/4に相当する26.3％の者は1カ月以上の通院を要している¹⁰⁾．

　また表2，3は，日本パラブレジア医学会が行った調査結果の一つで，社会復帰した脊髄損傷者の医療機関への受診率を示したものである．これに依ると，社会生活を送る脊損者の80％が医療機関にかかり，しかもその70％以上の者が月に1回以上の受診を必要としていることが示されている⁸⁾．

　障害者に対する社会の受入れ体制の変化に依って，より重度の障害者の社会復帰が増えつつある．社会復帰後の障害者がより快適な社会生活を送るためには，側面からの医学的管理も重要な問題であると思われる．

　医学的「リハ」を担当する病院として機能的には次の様に分類できよう．

　（1）「リハ」センター病院（又は附属病院）．更生援護施設，収容施設，職業訓練部門，などをも含めた「リハ」センター内に併設または共存し包括的リハビリテーションの医学部門を担当する．

　（2）「リハ」専門病院，病院の呼称の如何に拘わらず，医学的「リハ」を中心に運営されている病院．

　（3）「リハ」診療部門を持つ病院，大学病院，総合病院などで，内部組織にリハビリテーションを担当する「リハ部門」を持つ病院．

　この3つの群について検討してみたい．

社会保障とリハビリテーション大村　潤四郎 11巻1号 , 1983年1月 , pp.15-18

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　Ⅰ．リハビリテーション需要の変遷

　社会保障制度審議会が，昭和25年に出した最初の勧告によると，「いわゆる社会保障制度とは疾病，負傷，分娩，廃疾，死亡，高齢，失業，多子その他困窮の原因に対し，保険的方法または直接，公の負担において経済保障の途を講じ，生活困窮に陥った者に対しては，国家扶助によって最低限度の生活を保障するとともに，公衆衛生及び社会福祉の向上を図り，もってすべての国民が文化的社会の成員たるに値する生活を営むことができるようにすることをいうのである」とある．

　この定義によると，リハビリテーションと社会保障との関連は，社会保障が事故の対象としている身心の障害を回復させ，あるいはその障害を克服して，社会生活を可能にする事であるという点である．

地域におけるリハビリテーション行政推進上の課題河野　康徳 11巻1号 , 1983年1月 , pp.19-25

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はじめに

　在宅福祉サービスの推進を中心テーマとする地域福祉の確立ということが，近年，社会福祉の課題とされてきている．

　地域福祉については，その概念はいまのところ一定していないと言われるが，阿部志郎氏の規定によれば「地域内の公私の機関が協同し，社会福祉のための各種の施策・施設・人材等の資源を動員することによって，地域の福祉ニーズの充足を図るとともに，住民参加による社会福祉活動を組織し，地域の福祉を高めようとする公私協同の実践的体系」とされている¹⁾．

　我が国にこのような地域福祉の概念がもたらされたのは，社会経済の変動に伴う地域社会の崩壊の進行と福祉ニーズの多様化が顕著となった1970年代と言われるが，それは主として高齢化社会の到来の問題とともに関心を集めた．しかしながら，身体障害者の問題に関しても，昭和48年度以降に実施された身体障害者福祉モデル都市事業による街づくり運動をはじめ在宅福祉サービスの拡充が進められ，他施策による生活基盤整備の進展と相俟って地域福祉的観点が要請されるようになったのは，社会福祉全体の動向と軌を一にしていると言えよう．

　近年，我が国の身体障害者福祉行政は，“家庭や地域で生活するための条件整備”を実施目標として施策が進められてきた．このことは障害者の態様の変化や自立意識の昂揚等によるニーズの多様化に対応するためには必然の方策であるが，米国のリハビリテーション法の改正に伴うI.L. サービス等の影響もあって，“介護を受けつつも積極的に生きる自立生活”の方法が知られるに及んで，地域福祉の観点は一層重要視されるものとなった．

　本稿ではそのような地域福祉の一つの核である福祉事務所，そのネットワークとしての身体障害者更生相談所（以下「更生相談所」と略称）および施設体系の問題を中心に検討しようとするものである．

育成医療の問題点江口　壽榮夫 11巻1号 , 1983年1月 , pp.27-35

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はじめに

　昭和57年6月16日の厚生省発表によると，昭和55年度の社会保障給付費の実態をみると，医療保険，年金，生活保護などの社会保障制度から55年度1年間に給付された総額は，24兆6千44億円で，前年度に比べて2兆6千978億円，12.3％の増加であり，ここ10年間で総額で約7倍に達している．福祉水準の指標となる対国民所得費は，昭和45年度5.79％（35,239億円），51年度10.46％（144,828億円），52年度11.03％（168,462億円），53年度11.82％（197,213億円），54年度12.32％（219,066億円），55年度12.70％（246,044億円）と着実に増加しており，低成長経済下でも福祉関係支出の増加傾向が続いている．そしてこの社会保険給付費の給付内容では「医療」と「年金」の給付費がそれぞれ10兆円の大台を突破していると所聞に報じられている．

　我が国におけるリハビリテーション医療の歴史的流れをみると，医療の進歩とそれを支える経済的な発展と行政施策の改組―医療費公費負担―が重要な役割りを果したといえる．

　昭和22年末に作られた育成医療の制度は，肢体不自由児にとっては，肢体不自由児施設における措置入院の療育と共に，車の両輪のごとくに有効な行政施策で，脊髄性小児麻痺，先天性股関節脱臼，内反足といった肢体不自由児の多くがその恩恵をうけて社会に巣立っていったことの記憶は，20年以上の経験を持つ整形外科医にとっては古くはない．しかし，時代の流れと共に，これら小児整形外科疾患で，脊髄性小児麻痺は予防可能となり，先天性股関節脱臼，内反足は早期治療の進歩で著るしい成果をあげている現況であり，また一方では，0歳児のための乳児医療制度がより一層の早期治療を助長しており，さらに重度の肢体不自由児に対しては，重症心身障害児者医療が重宝されてきている中で，肢体不自由児にとっては，育成医療の利用価値の変化がみられてきたことは確かである．ここではこの問題について論じてみたい．

社会復帰脊損者に対するリハビリテーション行政―総合せき損センター3年間の実績から赤津　隆 11巻1号 , 1983年1月 , pp.37-42

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はじめに

　リハビリテーション行政の最も重要で基本的なことは，身体障害者の正確な実態把握である．昭和55年2月，10年ぶりに厚生省が行った身体障害者実態調査報告は，国際障害者年にふさわしいものであった．

　本調査で脊損者の実態はより明らかとなり，全国脊損者の数は66,000人と推計された．身体障害者（肢体不自由者以外のすベてを含む）の中で脊髄損傷者の占める率は3.3％となっている．18歳以上で身体障害者福祉法別表に掲げる障害を有する者を対象とし，身障手帳所持の有無とは関係なく，家庭在宅障害者とその所帯が対象であり，施設病院に居る者は除外され，抽出調査ではあるが，かなり信頼し得るものであろう．児は除外され，昭和45年調査からの推計であることは残念なことであった．ともあれ正確な数さえ明らかで無かった以前に比すれば，かなりの前進であったことは明らかであろう．

　過去の報告からも明らかなごとく，私共医療担当者が，すでに退院した脊損者のリハビリテーション行政上処遇の実態を正確に把握することは至難なことであった．退院時の実態は明らかにし得ても，その後の迫跡調査は限られた範囲となり，全国的な調査とは異る偏ったものとなり，真の実態を示すものとは言えなかったと考えるのである．

巻頭言

創刊11年目を迎える「総合リハビリテーション」土屋　弘吉 11巻1号 , 1983年1月 , pp.3

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　私は「総合リハビリテーション」の発刊に際してその企画に参画した者の一人として，第1巻第1号（昭和48年）の冒頭に発刊の祝辞を述べた．

　当時の日本のリハビリテーション医学は，まさに黎明期を脱し，大きく羽ばたこうとする時期であった．すなわち，日本リハビリテーション医学会が創立されたのは昭和38年9月であり，同年国立療養所東京病院にリハビリテーション学院が呱々の声をあげ，わが国ではじめて理学療法士，作業療法士の教育がはじめられた．昭和39年7月にはリハビリテーション医学会の機関誌「リハビリテーション医学」が創刊され，同年水野祥太郎会長のもとに第1回リハビリテーション医学会が開会された．

研究と報告

CTおよびRI angiography動態による脳梗塞片麻痺の予後にかんする検討豊原　敬三 , 本田　英比古 , 下条　貞友 , 宮原　正 11巻1号 , 1983年1月 , pp.43-48

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はじめに

　脳梗塞による片麻痺の機能予後に影響を及ぼす因子として，従来から病巣部位とその大きさ，年齢，基礎疾患，合併症の有無などがあげられている^1～4)．近年CTが臨床面に広く利用されるようになり，病巣部位の確認が正確かつ容易に行われるようになった．しかし脳卒中は本来，脳の局所循環障害を，その病態の基礎としており，機能予後の推測には循環動態の検討が必要である．しかし脳循環と運動機能予後との関連性を検討した報告は少く，またその成績も必ずしも一致をみていない^10～7)．

　今回われわれはCTにより病巣を確認した脳梗塞例について，病巣部位と大きさ，および局所RI angiography動態から片麻痺の機能予後を推測することが可能か否かを検討した．

Down症児の超早期言語訓練大貝　茂 , 安藤　忠 11巻1号 , 1983年1月 , pp.49-55

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はじめに

　さまざまな障害の発見は，診断技術の発達とともに，ますます低年齢化している．言語障害を有するであろう子供達についても，でき得る限り早期に発見し，訓練を開始することは，障害をよりよく改善するための基本的な条件である．しかしながら，言語障害に関しては，超早期の訓練方法についてもさることながら，その診断についての定式化が充分ではなく，したがって，0歳代の乳児において，言語発達遅滞の程度や，言語障害の有無を的確に予測することには，まだまだ時間を要するものと思われる．

　このような現状であるので，その症候からして，ほぼ均質な障害を持ち，しかも，超早期に言語障害の予測可能なDown症児（以下DS児と略す）に着目し，言語障害の超早期診断治療の手がかりについて検討することにした．

　これまで，DS児については，超早期訓練の必要性が論じられ，またDS児の親達からも待望されてきたにもかかわらず，なかなか効果を得るにいたらなかったが，近年になってようやく，安藤¹⁾，Connolly等²⁾によって，超早期療育の有効性が指摘されるようになってきた．これらの研究は，運動の発達，言語の発達，社会性の発逮，健康の管理等，DS児の総合的な発達を目指している．1978年より，北九州市立総合療育センターでは，0歳未満の超早期DS児療育グループ（医師，看護婦，作業療法士，言語治療士）の総合的訓練を行ってきたが，本研究も，その一環として試みられてきた．

　今回のDS児療育チームの言語訓練における目標としては，“始語をいかにして早期に出現させるか”，という点においた．

　一般的に，言語訓練としては，言語理解，音声の表出という，受容系と運動系の二面から構成されるが，本研究では，むしろ聴覚認知の発達をうながすことで始語を導き出すこととし，よい結果を得たので報告する．

　また，言語訓練を行うにあたっては，難聴の有無を前もって判断しておかなければ，その後の方法論を展開するうえで全く誤ったものになってくる．特に，DS児には，高頻度に難聴が認められるとのFution等³⁾の報告もあり，この点についても，本研究で同時に行った，DS児の聴力検査の解釈を含めて考察する．

臨床経験

寒冷療法の検討―変形性膝関節症について丸山　俊章 , 森　義明 , 水間　正澄 , 池田　稔 11巻1号 , 1983年1月 , pp.57-62

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はじめに

　運動療法を実施するにあたり，その阻害因子として疼痛がある．そして疼痛を軽減させることに様々の工夫があり，その一つとして温熱療法がよく行われる．

　一方，寒冷療法も古くから行われており，特に最近慢性関節リウマチに対しての寒冷療法がよくとりあげられている．

　今回，テイサン(株)より超低温ガス発生装置（フリゴジェットシステム）の提供をうけ，日常多い関節疾患の一つである変形性膝関節症における寒冷療法の効果を検討することができたので報告する．

講座　CT（1）

CTの原理竹中　榮一 11巻1号 , 1983年1月 , pp.63-69

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　はしがき

　1972年英国EMI社のG.N. Hounsfieldが英国の放射線学会で体軸横断断層（computed ansverse axial tomography，CT）を発表した．このCT像は頭の水平断面で，造影剤を使用しないで脳室が明瞭に描出され，脳回の一部が分る程度のものであった．従来頭部のX線診断はその単純写真や断層では骨病変以外の診断情報は少く，脳室造影や血管撮影に頼っていた．さらにCTでは出血，梗塞，脳腫瘍や脳室が簡単に診断できるようになった．G.N. Hounsfieldは1979年ノーベル生理学医学賞を，人体横断面内の線減弱係数分布図を数学的方法で得たA．M. Cormackとともに得た．放射線医学領域では始めてである．EMlスキャナーでは始めデータ収集のための走査時間が4～5分要したが，近年は1～5秒でデータ収集ができ直ちにCRT上に映像を出せるようになった．またdynamic CT（後述，target scan，CTの検出器を用いたデジタルラジオグラフィー（後述）などの新しい技術も備わり，脊髄，耳小骨，白質や灰白質も明瞭に描出されるようになった．

　CTの出現以来，放射線診療に与えた影響は大変大きい．その代表的なものをあげる．

　1）綜合画像診断（integrated imaging，totalization of imaging）のあり方が検討され，CT像，血管撮影像，デジタルラジオグラフィー（経静脈性サブトラクション血管撮影），超音波像，ラジオアイソトーブ像の診断方法のツリーの研究がeflicacyの点で進められている．一部の施設や病院でimageologyの分科の出来た所もある．

　2）頭部診断における脳血管撮影，気脳室造影は1/10以下になっている．しかしこれは不要になった訳でなく，例えば脳腫瘍の手術では精密診断や血管の同定に必要である．

　3）脳シンチグラフィー，肝シンチグラフィーについては前者は殆んど用いられなくなり，後者もX線CTでスクリーニングされるようになり，使用範囲が限定されて来た．これに代って脳循環，脳代謝検査や局所循環による動態検査が主になって来ている．

　4）放射線治療については，マイコンやミニコンを使用した線量分布計算装置（治療計画装置）の普及に伴いその断面形状をX線CTが与え，かつX線減弱係数や電子密度分布（局所の放射線の吸収線量の計算に極めて有効である）をも与えるので，体内腫揚および健常組織の線量分布が即時に提示され，健常組織の線量を少くし，がん病変に線量を集中することができるようになった．

　5）放射線診療システムの在り方が問題となって来ている．すなわちX線CT，超音波断層，NMR・CTの取扱いが焦点である．

　全身用CTについては近来，走査時間の短縮，大量サンプリングデータ，高マトリックス化，低コントラスト解像力の向上，dynamic scanの高性能が要求され，着着と進歩している．

講座　車椅子（1）

車椅子の構成と機能―I.S.O. 国際規格原案の動向について加倉井　周一 11巻1号 , 1983年1月 , pp.71-79

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はじめに

　車椅子は身体障害者の最も代表的なリハビリテーション機器であり，すっかり馴染になったシンボルマークに憩徴されるようにわが国にも定着したかの感がある，他の機器と同様に車椅子も機械としてのhardwareと人間サイドのsoftwareの両面から検討されるべきである．hardwareについてはわが国では昭和46年に制定され昭和52年8月に改正された車椅子JIS規格（JIS T 9201-1977）¹⁾が唯一のものである．

　一方，国際標準化機構（I.S.O. ）ではTC 136（家具専門委員会）のSC 8（病院用家具に関する分科委員会）で手動ならびに電動車椅子の国際規格制定のための作業が行われてきたが，日本からは誰も参加していなかった．1978年に新しくTC 173（リハビリテーション機器システム専門委員会）が設立され，日本はPメンバー^＊1)として日本リハビリテーション医学会が国内審議団体になっている．TC 173には5つの分科委員会があるが，このうちSCはそれまでのTC 136/SC 8の業務を受継いで車椅子・電動車椅子の標準化に関する研究が活発に行われている．すでにTC 173/SC 1は1981年5月（オランダZeist）と1982年11月（アメリカLos Angeles）の2回の会議をもっており，いずれの会議にも日本から南久雄氏（兵庫県リハ・センター）が出席しておられる．

　I.S.O. の車椅子の標準化に関する動向はわが国では殆んど知られていないため，本稿ではそれらの紹介も兼ねて主として手動車椅子のhardwareに関する事項について述べてみよう．なお車椅予の用語についてはJIS T9201ならびにJIS T 0101-1980福祉関連機器用語（義肢・装具部門）²⁾で定められているものを原則として使用することにした．

一頁講座　スプリント・1

スプリント総論明石　謙 11巻1号 , 1983年1月 , pp.81

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　スプリント（splint）はドイツ語ではシーネ（Schiene）であり，日本語では副子である．古くから骨折した四肢を固定するのに用いられ，現在でもラグビーの試合に行くと救急カバンを持った医師が居り，何かの形の副子がその中に入っている．骨折の固定に用いられた副子はBC2500年ごろのものがあるが，この講座の主題となる上肢のスプリントとなると大体17世紀ごろからの記録が残っているようである．上肢のスプリントでは主に変形の矯正を目的に使用されたが，種々の方面の科学の進歩によりその目的も次第に多種にわたってきている．

　現在スプリントの分類法は種々あり，用いる部位（指スプリント，肘スプリント等），材料による分類（プラスチックスプリント，鋼線スプリント等）さらに機能による分類（静的スプリント，動的スプリント）等がある．ここではさしあたり最後に述べたものを用いる事にしたい．

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文献抄録 11巻1号 , 1983年1月 , pp.83-87

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編集後記大井　淑雄 11巻1号 , 1983年1月 , pp.88

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　明けましておめでとうございます．本年もよろしく御願いいたします．

　創刊後10周年を迎えた本誌で今回特集として採り上げたリハビリテーション行政の問題の重要性は今更強調するまでもない．結局リハビリテーションは医学的な面と社会的な面が車の両輪のごとくうまくバランスをとりながら進歩へと向うものであって，どちらが不足していても成果は得られない．

基本情報

総合リハビリテーション
11巻1号
(1983年1月発行)

電子版ISSN：1882-1340 印刷版ISSN：0386-9822 医学書院

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投稿規定

総合リハビリテーション 11巻1号 (1983年1月発行)

特集 リハビリテーション行政

巻頭言

研究と報告

臨床経験

講座 CT（1）

講座 車椅子（1）

一頁講座 スプリント・1

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基本情報

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特集　リハビリテーション行政

講座　CT（1）

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