小児内科 56巻11号 (2024年11月発行)

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特集　いまさら聞けない成長のキホン

総論

小児における成長の基本田中　敏章 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1597-1603

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はじめに

　成長は子どもの大きな特性の一つで，主に長管骨が縦方向に長くなることにより身長が高くなり，それとともに筋肉，臓器，皮下組織などいろいろの組織が増大し，体が大きくなっていく現象である。この成長は，遺伝・代謝・ホルモンなどの内的要因と栄養や感染などの環境による外的要因によって制御されている。

器官別の成長・発育―Scammonの発育発達曲線を含めて服部　花穂 , 長谷川　行洋 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1605-1610

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はじめに

　小児科医や関連する医療者にとって，成長と発達のプロセスを理解し適切に評価することは重要である。

栄養と成長川井　正信 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1611-1615

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はじめに

　Karlbergらが提唱したICP（infancy, childhood, puberty）モデルに代表されるように，栄養は子どもの成長を規定する重要な因子である。そのため，子どもの栄養状態を適切に評価し，介入を行うことは小児医療の重要な役割である。

骨の成長・成熟と骨年齢安藏　慎 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1617-1620

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はじめに

　ヒトの骨には，膜内骨化する骨と軟骨内骨化する骨があり，このうち身長に関連するのは，椎骨，下肢長管骨などの軟骨内骨化骨である。

成長をミエル化する「成長曲線」のキホン伊藤　善也 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1621-1625

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はじめに

　「成長」は，小児の健康を見守るときのキーワードの一つである。その変化はダイナミックであるが，注意を向けていなければ見逃してしまう。そのような成長を「可視化（ミエル化）」しようとするのが成長曲線である。

胎児発育評価の基本的考え方篠塚　憲男 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1626-1630

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はじめに

　出生時の大きさ，体重と身長などが新生児の健康評価およびその予後の指標として歴史的に用いられてきた。胎児の発育評価は現在では超音波胎児計測による胎児各部の計測やその計測値により算出される推定胎児体重（estimated fetal weight：EFW）で行われている。

一次施設（クリニック）における成長評価村下　眞理 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1631-1637

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はじめに

　クリニックで成長評価が必要となるのは，乳幼児健診・学校健診で指摘を受けて受診，本人・家族が成長に関して心配して受診，また感染症などの一般診療中に成長の変化に気がつく，などのさまざまなケースがある。受診ごとに体重のみならず身長も測定し，ていねいな問診を行い，思春期の状態などを把握することで，成長を継時的に評価し，成長障害を診断することが可能である。

専門施設における成長障害の鑑別診断伊藤　純子 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1638-1643

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はじめに

　乳幼児・学校健診，一般外来でスクリーニングされてきた成長障害の患者は小児内分泌の専門施設を受診する。ここでの診療においても，成長曲線を作成し，低身長と成長速度低下および体重の経過を総合的に評価することが重要である。成長障害の原因となる疾患は多岐にわたり，診断をつけて治療・対応を行うことによって予後が改善するのは成長ホルモン治療対象疾患だけではないため，総合的な問診・診察を行って鑑別を進めてゆく。

【コラム】睡眠不足や筋力トレーニングは成長障害の原因となるのか？中村　千鶴子 , 長崎　啓祐 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1644-1644

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睡眠不足と成長障害

母：早く寝たほうが身長が伸びますか？

各論

鑑別すべき疾患　成長障害をきたす内分泌疾患永原　敬子 , 安達　昌功 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1645-1653

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はじめに

　成長障害をきたす内分泌疾患は多岐にわたるが，本稿では日常診療で診療する機会の多い，成長ホルモン分泌不全性低身長症（GHD），甲状腺機能低下症，思春期発来の異常（思春期早発症，体質性思春期遅発症）について，自験例をまじえて解説をする。

鑑別すべき疾患　成長障害をきたす遺伝子異常池田　麻衣子 , 緒方　勤 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1654-1661

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はじめに

　成長障害をきたす遺伝子異常は，多岐にわたり膨大な数にのぼる。本稿では，成長ホルモン（GH）治療が行われる疾患について概説する。

鑑別すべき疾患　骨系統疾患―軟骨無形成症・軟骨低形成症，低ホスファターゼ症，骨形成不全症について窪田　拓生 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1662-1666

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はじめに

　骨系統疾患は骨格の形成や維持に異常をきたす疾患の総称であり，成長障害を認めることが多い。一部の骨系統疾患では内科的治療が可能である。

鑑別すべき疾患　成長障害をきたす代謝性骨疾患：くる病長谷川　高誠 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1667-1670

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はじめに

　骨は骨基質である1型コラーゲンにカルシウムやリンからなるハイドロキシアパタイトが沈着すること（石灰化）で形成され，その強度を増す。くる病は小児期の成長軟骨の閉鎖前に骨基質への石灰化が障害され，非石灰化骨基質（類骨）が増加する疾患であり，成長軟骨の閉鎖後に骨の石灰化障害が起きた場合は骨軟化症とよび，区別されている。

鑑別すべき疾患　過成長をきたす疾患―思春期早発症，成長ホルモン産生腫瘍，Klinefelter症候群，Marfan症候群など高橋　郁子 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1671-1674

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はじめに

　低身長と異なり，高身長はよく育っているイメージをもたれる。そのため背が高いことを心配して病院に連れてくる保護者は少ない。外来で相談を受ける機会も少なく，受診契機は乳幼児健診や学校健診で受診を勧められることのほうが多い。

鑑別すべき疾患　肥満をきたす疾患（原発性肥満と二次性肥満）山本　幸代 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1675-1680

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はじめに

　肥満は，遺伝的要因と，環境および生活習慣の相互作用により発症する。肥満の原因が明らかなものを二次性肥満とし，明らかな単一の原因がないものを原発性肥満とする。原発性肥満の発症には食欲，代謝を調節する機構など複数の遺伝的素因に，過食，食事バランスの乱れ，運動不足，睡眠の不足・質の低下，生活リズムの乱れ，ストレスなど，環境要因が複合的に関与している。

【コラム】骨系統疾患の早期診断のための体格指数の開発森岡　一朗 , 青木　亮二 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1681-1682

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はじめに

　骨系統疾患はまれな疾患であるが，乳児期に重大な合併症をきたすことがあり，早期に診断する必要がある。骨系統疾患のスクリーニングとして，胎児超音波検査での大腿骨長（femur length：FL）短縮があるが，small for gestational age（SGA）や染色体異常などでも同様の所見を認めることがあり，FLのみでスクリーニングすることは困難である。出生後の評価として頭囲/身長（head circumference/height：HC/HT）比が用いられることがある。しかし，出生時にはSGAなど骨系統疾患と同様にHC/HT比が高値となる病態がある。そのため，出生時に骨系統疾患をスクリーニングするための新たな体格指数を開発し，その正確性を評価した。

成長をめぐる諸問題　成長ホルモン治療の進歩と問題点松井　克之 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1683-1688

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進歩

1．成長ホルモン治療の歴史

　成長ホルモン分泌不全症（GHD）に対する成長ホルモン（GH）治療の歴史を中心に記載する^1）。ヒト成長ホルモン（hGH）は主に下垂体前葉の分泌細胞（somatotroph）から分泌される，191アミノ酸からなる22 kDaのペプチドホルモンであり，1957年に保存された下垂体から初めて抽出された。翌年にはGHDをもつ17歳男子に対して行われた下垂体抽出ヒト成長ホルモン（phGH）治療が報告されている。日本では1960年に死体下垂体の収集，phGHの抽出が開始され，1962年にはphGHによる治療成果が報告された。その後，日本で収集された死体下垂体は米国に送られてphGHが抽出され，GHDの治療に用いられた。1963年にスウェーデンのKabi社によって開発された下垂体抽出ヒト成長ホルモン製剤Crescormon^®は，1975年に日本で初めて保険薬として収載された。本製剤は筋肉注射であり，0.5 IU/kg/週の量を週2～3回に分けて投与されたが，1981年までは自己注射が認められておらず，通院での治療が必要であった。また，phGHの供給量に限りがあったため，1973年に厚生省の研究班が組織され，治療対象者の適応判定が行われるようになった。さらに1977年には財団法人成長科学協会が設立され，下垂体収集事業が行われた（後に適応判定事業もここに移管された）。それにもかかわらず，常に数百人がGH治療を待機する状況が継続した。

成長をめぐる諸問題　低出生体重児の増加と成人身長の低下―DOHaDの観点から中野　有也 , 白井　まどか , 村川　哲郎 , 城所　励太 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1689-1692

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はじめに

　1980年以降に出生した日本人の成人身長の平均値は年々低下傾向にある。これは，わが国において低出生体重児の割合が増加してきたことと大きく関係している可能性があるという^1）。出生体重は，遺伝的要因のみならず，子宮内環境などの周産期要因が密接に関与して決定される。そのような意味で，出生体重はその個体がもつ遺伝的体質や胎児期の成育環境のsurrogate markerとしての役割を担っているという側面がある。

成長をめぐる諸問題　早期adiposity reboundに着目した小児肥満予防―早期adiposity reboundと将来の心血管疾患発症のリスク― 小山　さとみ 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1693-1697

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はじめに

　早期adiposity reboundは将来の肥満やインスリン抵抗性を伴う代謝異常のリスクとなり，心血管疾患発症リスクも高くなる。早期adiposity reboundを呈する児に対しては肥満が悪化する前からの早期介入が重要である。また日々の小児肥満診療ではadiposity reboundの時期に着目し，早期に呈している児に対してはより厳密な介入が必要となる。

成長をめぐる諸問題　家庭環境・ストレスと成長障害菅原　大輔 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1698-1700

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はじめに

　成長障害をきたす原因は内分泌疾患をはじめとして多岐にわたる。子どもの成長・発育は器質的原因だけでなく，心理社会的要因によっても影響を受ける。

成長をめぐる諸問題　慢性腎臓病と成長障害石塚　喜世伸 , 三浦　健一郎 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1701-1704

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はじめに

　小児慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）の主な合併症として成長障害が挙げられる。成長障害は，小児CKD患者の生命予後や社会生活の質（学歴，就職，結婚など）を損なう重大な合併症である。小児CKDの合併症を管理するうえでの目標は，腎機能予後の改善とともに，成長・発達への影響を最小限にとどめることである。

成長をめぐる諸問題　重症心身障害児の成長評価永江　彰子 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1705-1709

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はじめに

　重症心身障害とは，重度の肢体不自由と重度の知的障害とが重複した状態のことであり，これは医学的診断名ではなく，児童福祉法上の定義である。重症心身障害の状態にある子どものことを，重症心身障害児（重症児）とよび，医療的ケア実施の有無を問わない。一方，医療的ケア児とは，人工呼吸器や胃瘻などを使用し，痰の吸引や経管栄養などの医療的ケアが日常的に必要な児童のことであるが，令和4（2022）年度の厚生労働省データで約2万人と推定されている。双方の重複部分の人数概算より，重症児数は，全国で約23000人と推定することができる^1）。小児科学では，身体の形や大きさなど形態的な変化を「成長（growth）」，機能的な変化を「発達（development）」，これらを合わせて「発育（growth and development）」と表す。重症児も「発育」しておのおのの「成熟（maturation）」を迎えるが，「成長」が時に「発達」を阻害することがあり得るため，常に両面から重症児の「発育」をサポートする必要がある。重症児の診療では，「成長」を標準に近づけるのではなく，適切な成長評価によって「成長」と「発達」の折り合いのつく治療法を提供しながら，重症児が自分の意思を発現できる状態を長く保てるような「成熟」を迎えることが重要だと考えており，その具体的方法を以下に示していく。

【コラム】低出生体重児の発育曲線（「医療機関退院後の低出生体重児の身体発育曲線（2022年）」）について作成の経緯とコンセプト盛一　享德 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1710-1711

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はじめに

　日本の低出生体重児の死亡率は非常に低く，出生体重が1500 g未満の極低出生体重児であっても9割以上が生存退院できる^1）。しかし早産・低出生体重児の体格の発育は，正期産児と比較して小さく，保護者の発育に対する不安は大きい^2）。わが国では10年ごとに国により実施される乳幼児身体発育調査が行われ，この現況値を反映した発育曲線が公開されている。しかし正期産児と比べ極端に出生体重が小さな児は，標準体格値を大きく下回っていることが少なくなく，一般乳幼児用の身体発育曲線を用いた体格評価が難しい場合があった。1991年に当時の厚生省研究班によって実施された早産・低出生体重児に関する全国調査データに基づき，1994年にわが国で初めて新生児集中治療室の退院後から5歳までの低出生体重児用の発育曲線が発表された（以下，1994年版発育曲線）^3）。医療機関におけるフォローアップや行政による保健指導などにおいて，この発育曲線が利用されてきたが，近年はより未熟な児の生存が可能となり，周産期医療の変化を反映した新しい早産・低出生体重児用の発育曲線の作成が望まれてきた。このような背景から，2021年から厚生労働科学研究費補助金成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業（健やか次世代育成総合研究事業）「低出生体重児の成長・発達評価手法の確立のための研究」班により，新たな低出生体重児用の発育曲線（以下，本発育曲線）の作成が行われた^4,5）。

症例

乳児期早期にSTAT3遺伝子変異による高IgE症候群と診断した1例杉浦　美樹 , 河合　朋樹 , 小野　康弘 , 増本　佳泰 , 米田　堅佑 , 松田　慎平 , 渡邉　健一郎 , 目黒　敬章 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1712-1716

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はじめに

　高IgE症候群は1966年にDavisらによってJob’s症候群として初めて報告され，1974年にHillらによって高IgE症候群という疾患名が用いられるようになった^1,2）。高IgE症候群は，黄色ブドウ球菌による皮膚膿瘍や肺炎，新生児期からの重症アトピー性皮膚炎，血清IgE高値を特徴とする原発性免疫不全症であるが，病的骨折や側彎症など非免疫学的な合併症が生じることも知られている^3）。

家族内検索にて発見され，肝機能障害に対して酢酸亜鉛が奏効したWilson病の1例西原　明子 , 服部　美来 , 窪田　幸世 , 那須野　聖人 , 渡邊　美砂 , 清水　教一 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1717-1720

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はじめに

　Wilson病は常染色体潜性遺伝形式をとる先天性銅代謝異常症である。銅の輸送にかかわるATP7B遺伝子の変異により，肝臓，中枢神経，角膜，腎臓などの臓器に銅が沈着することで肝硬変や錐体外路症状などをひき起こす^1）。Wilson病は内服薬での治療が可能な数少ない遺伝性疾患であり，その薬物治療として，わが国ではD-ペニシラミンと塩酸トリエンチンの銅キレート薬ならびに酢酸亜鉛が用いられている。銅キレート薬は血液中の銅と結合し，尿中に排泄を促すことで除銅効果を発揮する。そのため効果の発現は比較的早く，尿中銅排泄量測定にて治療効果を確認することができる。それに対し，酢酸亜鉛は腸管粘膜上皮細胞において金属キレート作用をもつメタロチオネインの生成を誘導し^2），メタロチオネインに結合した食物や消化液中の銅が，腸管上皮で吸収されるのを阻害し便中に排泄されことで除銅する^3）。そのため，除銅効果の発現までに銅キレート薬に比べて時間がかかることが短所と考えられている。

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目次 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1594-1595

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投稿規定 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1721-1722

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次号予告 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1723-1723

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あとがき 56巻11号 , 2024年11月 , pp.1724-1724

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基本情報

小児内科
56巻11号
(2024年11月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0385-6305 東京医学社

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