日本看護科学会誌 30巻2号 (2010年6月)

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 日本看護科学学会は平成22年6月1日をもちまして,一般社団法人から公益社団法人となりました.このニュースを日本看護科学学会誌第30巻第2号の巻頭言として皆様にお届けすることができるのは,とても嬉しいことです.これまでの会員の皆様の変わらない意志とそれぞれの時期にその思いを具体的形として執行してきた歴代理事長ならびに執行役員の真摯な取り組みがあってこそ実ったものだと実感し,深く敬意を表します.日本看護科学学会(以下学会)が新たな公益法人法のもと,学会として2番目に公益認定を受けたという事実は,これまでの学会の総意の結晶であり,次の時代への大きなチャレンジとしてとても重たいものだと受け止めています.

 これまでの経緯をここに述べるために学会総会の議事録を見直してみました.10年以上の取り組みであり,このプロセスは学会ホームページにも詳しく載っています.学会創立20年を迎える時期(平成10年から11年)に学会の将来のあり方を検討する将来構想委員会を立ち上げ,その答申の一つとして社会への責任を果たせる人格を持った組織として学会を法人化する方向性が示されました.平成12年の学会総会で,「法人化準備委員会の設置」が承認されています.平成13年1月から社団法人としての条件を整えるための具体的活動が開始され,平成13年学会総会では,独立事務所の設置が認められ,翌平成14年1月には東京/本郷に独立事務所を置き,会員管理等これまで外部委託していた業務を事務所で行える体制を整え始めました.平成16年の総会では,「可及的速やかに社団法人化を目指す」ことが決議され,学会の主務官庁である文部科学省との折衝や他学会との話し合いを進め,法人化の実現に向けて検討が重ねられました.しかし,当時の公益法人法では本学会を社団法人化することが困難であり,平成17年の総会で将来の公益化を見据え,「中間法人化を検討する」ことが認められました.平成18年12月の第26回日本看護科学学会総会において,「有限責任中間法人日本看護科学学会定款」が認められ,平成19年1月30日に有限責任中間法人として登記されています.任意団体から法人になる最初のステップから,組織改正や定款改正が行われる度に,学会としてのあり方を守りつつ法人法を遵守する上でのすりあわせが慎重に行われています.

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要旨

 目的:多剤耐性結核の治療のため隔離入院中の患者が病気をどのように受けとめ,どのようなことを感じながら入院生活を送っているかを明らかにする.

 方法:入院中の多剤耐性結核患者5名に半構造化面接を実施し,質的記述的に分析した.

 結果:病気について,全員が『治りにくい病気に罹った』と捉えた上で,『治るだろう』と受けとめている者,『治らないだろう』と考える者の両者が存在した.ほとんどの協力者が『先が見えない』と感じており,長期入院と隔離に大きなストレスを感じていた.入院生活について,全員が『楽しいことはほとんどない』と感じていた.『人に会えないのが寂しい』と閉塞感を訴え,『外とのやり取りで気が紛れる』と入院生活の辛さを紛らわせていた.『看護師との日常的な会話が楽しみ』と話す者もいた.

 結論:看護師は日常的に患者と関わる中で患者と外との接点になり得るため,日常的なコミュニケーション場面での配慮が求められている.

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要旨

 目的:COPD患者のストレス認知が精神的健康に及ぼす影響過程に対して,対処方略(“積極的対応”“自己コントロール”“病気の再解釈”)が調整要因として機能するのかどうかを検討することである.

 方法:COPD患者95名を分析対象として,精神的健康を従属変数とする階層的重回帰分析を用い検討した.さらに結果が有意であったものについては,交互作用効果について下位検定を行った.

 結果:“病気の再解釈”に精神的健康への調整効果(β=-.439,p<0.01)が認められた.下位検定では,“病気の再解釈”が低い場合には,ストレス認知が精神的な健康を悪化させるが,“病気の再解釈”が高い場合には,ストレス認知度の高低で精神的健康に及ぼす影響には違いが認められなかった.

 結論:ストレス認知の程度が高くても対処方略として病気の再解釈を用いる頻度が高ければ精神的な健康が維持されることが示された.COPD患者の精神的な健康の維持を図るうえで,肯定的な意味づけができるように看護介入していくことの必要性が示唆された.

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要旨

 目的:がん治療が外来へと移行している動きに伴い,がん患者には治療や進行に伴い変化する心身の状態を調整する能力が求められている.本研究の目的は,がん患者のセルフケアの構成概念を導くことである.

 方法:分析方法はRodgersのアプローチを用い,概念分析を行った.これまでの看護実践をもとにしたがん患者のセルフケアに焦点をあてるために医中誌とPubMedから文献を検索,収集し,質的に分析した.

 結果:対象となった76文献の中では,がん患者のセルフケアについての明確な定義づけはされていなかった.分析により,がん患者のセルフケアの概念は,4つの先行要件,4つの属性,2つの帰結,2つの関連概念が抽出された.

 結論:がん患者のセルフケアの定義は,『がんに関する情報の探索と活用により,生活を保持するための意思決定を行うことである.そしてがん治療に伴う副作用や状態の変化へ対処し,がんの進行を抑えるための保健行動の実行から構成される』と定義づけられた.

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要旨

 目的:看護管理者のための実践的指標である「看護管理者のための自己評価指標.日本版看護管理ミニマムデータセット第1版(NMMDS-j ver.1)」を開発し,その信頼性・妥当性を検証することを目的とした.

 方法:データ収集は2006年7~10月に行い,全国579病院の看護管理者から得られた1762通の回答をもとに分析を行った(有効回答率43.3%).6つの大項目に含まれる各7項目について主成分分析を行い,さらに各大項目のα信頼性係数を求めた.妥当性についてはMessickの概念を採用し,内容的側面,構造的側面,外的側面からの証拠を収集した.

 結果:大項目間の相関係数は0.39~0.71であり,各大項目のα信頼性係数は0.37~0.82であった.成分負荷量の低い質問項目を削除したところ,α信頼性係数は0.4~0.82へ上昇した.妥当性は,上記の3側面から複数の証拠が確保された.

 結論:本指標を看護管理実践の指標として利用するため,結果をもとにスケールの見直しを行うとともに,今後も継続的にデータを収集して検討を重ね,より精度を高めていく.

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要旨

 目的:子どもの養育には,直接関わる母親自身が療養生活を前向きに捉えられることで,子どもへのケアの質の向上,養育や育児への参加意欲の向上が見込まれると考える.本研究では,養育上の困難を抱える母親のempowermentの概念分析を行い,慢性疾患や障害を抱える子どもの母親への支援として,実践や研究における有用性を検討することである.

 方法:1983~2005年の看護学,心理学の領域から47文献を便宜的に抽出し,分析対象とした.Rodgersの分析方法を参考にして概念分析を行った.

 結果:「養育上の困難を抱える母親のempowerment」の属性として【知識の獲得】【パートナーシップの構築】【気づき】【ポジティブな感覚】【問題解決能力の取得】【主体的な行動】の6つのカテゴリーが抽出された.先行要因として【母親の属性】【親役割の脆弱性】【子どもの状態】が抽出された.帰結として【親役割の成熟】【精神的な安定】【自己成長】【子どものwell-beingの促進】が抽出された.

 結論:「養育上の困難を抱える母親のempowerment」という概念は,慢性疾患や障害を抱える子どもの母親への支援として,実践や研究において有用であると考えられた.

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要旨

 本研究は,精神病院退院後看護面接を実施した統合失調症初発者2名,再発者2名の生活体験の特徴を比較検討し,対象者の視点から生活体験を描き出し,質的にその意味を検討した.両者の生活体験は,変化するものと一貫して変化しないものに分類できた.初発者では,【病気である自分に対する思い】が,再発者では,【病気に対する特有の理解】と【対処策を自ら考える】が時間とともに変化していた.また一貫して変化しない生活体験として,初発者では,【不確かな自己】と【将来への不安】が,再発者では,【深まりにくい自己洞察】【幅広い不安】や【固定化された行動の方向性】【こだわり】【理性と感情の乖離】という特徴が抽出された.両者の特徴の比較から,再発を繰り返す過程で,理性と感情の乖離,行動の方向性,こだわりが固定化される可能性について言及した.また,自我境界の成立に伴う不安や社会参加のレベルが病気の理解とつきあいを変えていくという特徴を,彼らの自己領域から社会領域への出立の視点から考察した.

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要旨

 目的:消防職員の心理的ストレス反応の特徴と,その心理的ストレス反応に影響を与えている職場ストレッサーやストレス関連要因を明らかにする.

 方法:某市消防本部に所属する443名の消防職員を対象に,2006年9月に無記名自記式質問紙調査を実施した.

 結果:消防職員は高い心理的ストレス反応を示し,中でも,日勤事務職員の心理的ストレス反応が高かった.消防職員の精神健康度には,「自尊心」「仕事外の活動」「同僚からの支援」など,ストレッサーとストレス反応の関連を強めたり弱めたりするストレス関連要因が大きく影響していた.

 結論:消防職員の精神健康度向上のためには,消防職員自身の自己対処能力を高めるためのストレスマネジメント教育や,ソーシャルサポート体制の強化を図ることが求められる.また,職務の特殊性に応じた方略を講じなければならない.

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要旨

 【目的】心不全患者が自分自身の体調変化を把握し,増悪の兆候を早期発見するための支援において,セルフモニタリングは重要な概念であるが,統一した見解はない.そこで,心不全患者への支援に資するためにセルフモニタリングの概念を明らかにした.

 【方法】Rodgersら(2000)の概念分析法を参考に概念を特定した.

 【結果】31件の文献を分析した結果,心不全患者のセルフモニタリングは,身体症状の変化,身体活動の変化,体調管理の状況をとらえることであり,概念の属性は「自覚」「測定」「解釈」という3つの側面で構成されていた.概念の先行要因には「知識」「技術」「関心」が存在し,帰結として「適切なセルフマネージメント」と「QOLの改善」が認められた.

 【結論】今回抽出された新しい概念は,心不全患者のセルフモニタリングを強化する看護支援の基盤として活用できることが示唆された.

第29回日本看護科学学会学術集会 会長講演

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Ⅰ.はじめに

 看護職者は,実に多様な場で,文化的背景や健康状態もさまざまな人の健康を守り,その人々の生活を支える活動をしています.私たちは,メインテーマを「文化を尊重した看護学の探究と貢献」としました.今回の学術集会が,文化を尊重し,文化的境界を越えて意見交換し,グローバル化と個別化の調和を推進する方向で,看護学の発展に寄与する学会となることを目指します.本学術集会でいう「文化の尊重」とは,お互いの多様性(相違)を認め合う,共通性を認め合うことであります.

 そこで,本学術集会が文化的境界を越えて看護学の潮流を創出し,看護学の未来の展望を描くことのできる学術集会となるために,私は本学術集会長として,私の「子産み子育て文化を尊重した看護の探究」について発表し,皆様とともに協働して看護学を探究し,社会に貢献していくことについて考えたいと思います.

第29回日本看護科学学会学術集会 教育講演Ⅰ

現代日本社会は看護科学の発展に期待する

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1.「死生学の構築」に取り組む

 看護科学の発展に大いに期待しております.それは私自身も,2002年から死生学というものに取り組んでおり,関連領域だと考えているからです.死生学として催しを行いますと,市民から反響が大きいです.講演会などをやっても,たとえば『犠牲』を書かれた柳田邦男さんとか,『納棺夫日記』の著者の青木新門さんとか,欧米のグリーフワークの専門家などをお招きすると,たくさんの聴衆が来られます.そこで「なぜ市民は注目するのか」という副題をつけさせていただきました.

 私の想定は要するに看護科学と死生学はひじょうに近いということです.人文学は看護科学の方へ今近づいているというふうに思っています.また,人文学に携わる者として,看護科学会のテーマが文化を重視するものであることはうれしいです.つまり文化研究と看護学は相互に近づいている.医学や看護科学など,従来科学志向だった学問の方からも人文学の方へ近づいてこられると期待しております.

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 最近10年ほどの間に,極めて大きな出来事が看護の世界に起こっている.看護婦ではなく看護師と呼ばれるようになったこともその一つであるし,看護師のシンボルであったあの独特な帽子が義務でなくなったことも一つである.そうした,いわば外観的なこと以外に,もっと重要な変化の一つが看護専門学校の四年制大学の看護学部や看護大学への移行が進んだことであろう.当然,その上に大学院へ進学する看護師も増えてきている.さらに,研究の面では文部科学省の科学研究費の分科細目で「看護学」が独立したこともある.もう一つ,これまで看護師で日本学術会議の会員になった人はいなかったのであるが,平成17年10月に新しく生まれ変わった日本学術会議で,長年の夢であった看護系会員が誕生したことがある.会員ができたことにより当然連携会員もできた.このように看護の世界では良い方向への大変革があった10年であった.

 ところが,現実の看護の現場では,例えば医療事故に際して,直接の実行者であるからという理由で裁判において責任が問われる事態も起こっているし,「看護師の裁量権の拡大」による我が国の医療の成熟への期待が,昔ながらの「医師の指示の下に」という言葉が生きている現実によって阻まれていることもある.我が国の医療が,危機的状態にある,崩壊寸前である,いやもう崩壊している,などといわれる現在,この医療問題は医者だけでは到底解決できそうにないところまで追い詰められている.こうした事態の中で,患者と家族のそばにいて疾患とそれを取り巻く邪悪なものを除去するために,看護師は何を行うべきなのか,医師の指示を得られないとき看護師に裁量の幅はないのか,など,問題の所在は明らかである.

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 急激なグローバリゼーションが進む現在,看護においても文化の枠を越えて新たな知を創出し,多様な人々のニーズに応じて発展していくことが求められている.国際共同研究は,人々の価値観や人々の暮らしのありようなどにおける多様性や共通性に関する知を産出し,蓄積していく上で重要な役割を果たす.同時に,国際共同研究では異なる価値観や見解をもつ研究者の共同が必要になるが,この共同作業は自文化を問い直す作業にもなる.自文化を問い直す作業は,自分達の今までのものの見方を相対化し,現象に新たな光を当てることにもつながり,看護の学問としての新たな地平線を開いていく鍵ともなる.

 新しい「知」の地平線に向かう第一歩として,本シンポジウムでは,継続的な知識の産出を促すような国際共同研究体制を構築する方法について理解を深めることを目的として,先進的に国際共同研究に取り組んでこられた先生方に,これまでのご経験と今後新たに拠点作りに取り組む上でのポイントについてご発表いただいた.

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 本シンポジウムは,学問間の境界を越えた「学際」をキーワードに,学際的研究の中で発展する看護学について各シンポジストに報告をしてもらい,その後全体の討議を行った.

 シンポジストの小長谷百絵氏からは,人間工学との「ベッド周り研究会」を通じた“モノづくり”,諏訪さゆり氏からはWHOの国際生活機能分類ICFを共通言語とした学際的なチームアプローチによる“認知症ケア”,大塚眞理子氏からは複数の専門職の相互作用しあう学習の上に成り立つ“専門職連携教育”に焦点をあてた報告があった.

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 多施設共同研究は,大規模サンプルの確保を目的とした量的研究だけではなく,質的研究や介入研究においても重要性が増している.一方看護学領域においては多施設共同研究プロジェクトに関するマネジメントの方法論が確立しているわけではなく,そのための課題と方略についても十分整理されているとは言い難い.文化的背景の異なる場として「多施設」を考えるとき,どのように研究知見を創出し,統合に向けていけばよいのかを研究者と実践者が共有することが重要である.今後の看護学の発展に資する,多施設共同研究を推進するための課題と課題解決に向けた具体的方略とは何かについて参加者と討議したいと考え本シンポジウムを企画した.

 横山氏からはご自身の研究動機から国内の共同研究,国際共同研究へと発展していった過程の紹介から,研究成果の還元と普及をもとに研究協力者と信頼関係を構築しそれが次の研究につながっていったことが示された.また研究費獲得が多施設共同研究の基盤を支えることも紹介された.

第29回日本看護科学学会学術集会 特別企画

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 医療の高度化や利用者の価値観の多様化に伴い,高度な専門性を持つ看護専門職に対する社会的要請は増大している.この看護の高度化の要請に看護系大学が応えるために,今,何をすべきであろうか.看護学研究者や高度実践家を含む看護専門職を輩出する看護系大学が直面している今日的課題に加え,これからの看護の高度化がどのように進行するのかという未来をも見据えて,看護学教育の方向性を展望し,看護系大学のあるべき姿を探るのが特別企画の目的であった.看護系大学において看護基礎教育のみならず看護学研究者,高度実践家を育成している立場から井上智子氏に,看護系大学・大学院出身者が看護実践を行う臨床看護管理者の立場から任和子氏に,「大学とは何か」という大学教育に精通した立場から菱沼典子氏に話題提供をいただき,討議を行った.

 シンポジストからは,看護学教育は高等教育でなければならず,学士課程から大学院教育への継続性が必要であり,研究を通して看護を具現化することが大事であること,看護現場では生涯にわたり活躍できる人材,リーダーシップを発揮して現場を発展させられる人材が求められており,看護系大学に対する期待が大きいこと,グローバルスタンダードの看護と大学教育のあるべき姿が重なることで看護の高度化が実現されること,同時に看護の底上げも重要であることなどが提示された.

基本情報

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日本看護科学会誌
30巻2号 (2010年6月)
電子版ISSN:2185-8888 印刷版ISSN:0287-5330 日本看護科学学会

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