The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 56巻8号 (2019年8月発行)

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巻頭言

専門医制度を考える田辺　秀樹 56巻8号 , 2019年8月 , pp.596

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　昭和37 (1962) 年日本麻酔科学会が制定した「指導医制度」が始まりとなり，他の診療科でも専門医の質の向上，社会的認知促進などをめざして，専門医制度が広がってきた．そして，卒後研修制度ができて，後期研修では各領域の学会が定めた独自のプログラムで専門医の認定が行われてきた．しかし，先進諸国の中で，統一された後期研修制度がない国はほとんど存在しておらず，国民からも専門医がわかりにくいということから，4年前に厚生労働省の「専門医の在り方に関する検討会」の報告を受けて日本専門医機構が設立され，統一された後期研修体制をつくり運用するように現在も進化し続けている．

　日本専門医機構では，19の基本領域専門医を基盤として，2段構造としてサブスペシャリティー領域を設定することになっている．整形外科もリハビリテーション科も，同じ基本領域に配置されている．将来どうなるかわからないが，現在では2つの基本領域専門医の資格がもてる．このことが混乱をもたらしている．実際2つの基本領域専門医を維持していくのはなかなか難しく，将来的には1つに絞られていくのではないかと考えている．そして，現在日本専門医機構で議論されているのは，サブスペシャリティーの認定とシーリング問題（各科，各地域でどれだけの医師数が必要か）である．

Interview　第３回日本リハビリテーション医学会秋季学術集会　会長インタビュー

One for all, All for one—リハビリテーション医学の“ちから” 正門　由久 56巻8号 , 2019年8月 , pp.597-600

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第3回日本リハビリテーション医学会秋季学術集会は，正門由久会長（東海大学）のもと，静岡コンベンションアーツセンター「グランシップ」にて，11月15日（金）〜17日（日）の日程で開催されます．本学術集会のコンセプトやプログラム内容について，正門先生にお話をおうかがいしました．（聞き手：水野勝広編集委員）

特集　脳腫瘍

扉 56巻8号 , 2019年8月 , pp.601

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　脳腫瘍患者のリハビリテーション診療においては，外科的治療前後の管理，化学療法や放射線療法に伴う急性，遅発性の有害事象，さらには再発や再燃といった問題を抱えつつ，一連の経過を通して生活機能をいかにして効果的に立て直し，維持していくかが問われる．機能予後と生命予後を見据えた具体的な目標の設定と，個人因子や環境因子へのアプローチを含めた柔軟な対応が求められる中で，新時代の脳腫瘍リハビリテーション医療をアップデートしたい．

▷ 担当：山田　深，企画：編集委員会

1 悪性脳腫瘍の診断と治療永根　基雄 56巻8号 , 2019年8月 , pp.602-608

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要旨　悪性脳腫瘍には，頭蓋内組織から発生する原発性脳腫瘍と転移性脳腫瘍があり，神経膠腫，中枢神経系原発悪性リンパ腫（PCNSL），髄芽腫，胚細胞腫瘍などが主要な腫瘍型である．神経膠腫は原発性脳腫瘍の約3割を占め，その約半数は最も悪性な膠芽腫で5年生存割合が15％と依然致死的である．PCNSLは高齢者に頻発し認知機能障害をしばしば呈するが，治療強度の高い薬物療法の開発で予後が改善してきている．脳腫瘍では神経機能障害を病初期から呈しやすく，また終末期の介護を含めリハビリテーション医療の重要性は高い．本稿では悪性脳腫瘍に関して，現在の診断および治療法ならびに患者支援のあり方などを概説する．

2 脳腫瘍周術期の管理山田　深 56巻8号 , 2019年8月 , pp.609-612

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要旨　悪性脳腫瘍の初期治療は腫瘍の摘出が基本となり，周術期のリハビリテーション診療対応が必要となる．術前には治療効果の検証や長期の介入プラン検討のために運動，認知機能の評価を詳細に行い，筋力や運動耐容能の維持を図る．術後には可能な限り積極的に離床を進める．近年ではいわゆる術後早期回復の一環として，脳腫瘍患者における早期離床の有効性が論じられている．周術期には脳腫瘍に特有の症状と治療に伴う有害事象を踏まえたうえで，廃用症候群をはじめとした合併症を予防しつつ，初期治療終了後の対応を見据えたリハビリテーション医療を提供することが求められる．

3 覚醒下腫瘍摘出術と機能評価本村　和也 , 夏目　敦至 , 若林　俊彦 56巻8号 , 2019年8月 , pp.613-617

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要旨　グリオーマは，言語・運動機能および高次脳機能にかかわるeloquent area近傍にしばしば発生するため，その脳機能を温存しながら安全な摘出を行うことを目的に，覚醒下脳機能マッピングを行う必要がある．しかしながら，覚醒下手術は脳神経外科医師のみで行うことは困難であり，覚醒下手術麻酔に精通した麻酔科医，言語タスクや高次脳機能の評価を行う言語聴覚士や作業療法士を含めた，覚醒下手術チームの協力が得られてこそ，安全かつ有用に実施できる手術である．

脳機能評価に基づいた覚醒下手術による腫瘍摘出は，患者の生活の質（quality of life：QOL）を保つことができるため，これからのグリオーマ手術として重要な位置づけとなっていくと考える．

4 化学療法・放射線療法と運動療法増田　暁史 56巻8号 , 2019年8月 , pp.618-622

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要旨　悪性脳腫瘍患者に対する運動療法は，化学療法，放射線療法に伴う治療関連有害事象（treatment-related adverse event：TRAE）を踏まえて実施する必要がある．さらに，腫瘍そのものによって生じる中枢神経症状やがん関連倦怠感（cancer-related fatigue：CRF）も活動を制限する因子となり，廃用症候群を予防するためにも，運動療法による生活機能の維持，向上が求められる．一部のがんでは，低強度，短時間，高頻度での運動療法の有効性が示されているが，脳腫瘍においては運動麻痺や高次脳機能障害などを伴うことから，一律に実施することは難しい．負荷量を調整しながら個別に対応することが課題となる．

5 脳腫瘍患者と回復期リハビリテーション病棟長谷川　雄紀 , 岡本　隆嗣 , 安東　誠一 , 前城　朝英 , 安保　雅博 56巻8号 , 2019年8月 , pp.623-629

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要旨　脳腫瘍はさまざまな機能障害を引き起こし日常の活動や参加を制限する．脳血管疾患などと同様にリハビリテーション医療の役割の重要性は認識されているが，回復期リハビリテーションにおける入院管理の検討は不十分である．過去の報告や当院に入院した脳腫瘍患者に関するデータをもとに回復期リハビリテーション病棟における留意点や対応の検討を行った．良性の髄膜腫が多く，全体として入院リハビリテーション治療での有意な機能的改善を認めたが，合併症の治療や検査で急性期病院への転院を要することがあった．機能や生命の予後を考慮した入院リハビリテーション治療だけでなく，検査や合併症，後療法日数の管理などで急性期病院との連携や退院後支援を含めた包括的リハビリテーション医療体制の構築が望まれる．

6 小児脳腫瘍のリハビリテーション医療上久保　毅 56巻8号 , 2019年8月 , pp.630-636

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要旨　近年，手術，放射線，化学療法の進歩により，小児脳腫瘍経験者の生存率は向上している．その治療過程において，成人期に向けて直面する障害には，神経学的後遺症，神経心理学的合併症，内分泌学的障害，二次がんの発生，脳・心血管系の障害などさまざまであり，晩期合併症と呼ばれている．そのため，当事者およびその家族，医療従事者や教育に携わる多職種による連携は必須であり，児に対する包括的治療と並行して，児のケア，就学や就職および児の家族に対するケアなど，ライフステージに沿って問題点が変化することを認識し，支援していくことが重要である．

7 脳腫瘍患者・サバイバーと就労支援田尻　寿子 , 三矢　幸一 , 西村　哲夫 56巻8号 , 2019年8月 , pp.637-644

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要旨　脳腫瘍の場合，認知機能・高次脳機能障害や身体機能障害が生じ，就労に難渋することが多い．リハビリテーションにおける就労支援には，生命予後や変動する機能，治療の効果や有害事象などの視点が重要である．てんかん発作や巣症状，倦怠感，精神心理的側面に配慮しながら，障害されている機能にアプローチし，日常生活動作を再開し，生活リズムを整えるだけでなく，基礎体力の向上，通勤方法の検討も需要な課題である．多職種連携にて就労にたどりついた先には，長期間働き続けられるよう，定着支援も行うことも今後の課題である．

8 緩和ケアとリハビリテーション医療宮越　浩一 56巻8号 , 2019年8月 , pp.645-649

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要旨　脳腫瘍患者では，脳卒中と類似した障害を呈するが，機能回復を得にくい場合もある．生命予後に応じてリハビリテーション診療の目的を明確とすることが必要である．また，意識障害や高次脳機能障害により自己決定能力やコミュニケーションの問題を生じ，患者や家族のQOLを低下させる可能性がある．脳腫瘍の予後や病変部位から，将来の障害像を予測し，多職種と情報共有することが求められる．また，リハビリテーション関連職種もアドバンス・ケア・プランニングに参加することが必要となる場合もある．緩和ケアチームと密に連携した診療体制を構築することが望ましい．

教育講座

腱板断裂の治療とリハビリテーション井樋　栄二 56巻8号 , 2019年8月 , pp.650-655

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肩関節疾患について

　肩関節は人体の関節の中で最も動きが大きいとともに，最も脱臼しやすい関節でもある¹⁾．肩の外傷性脱臼，それに続発する反復性肩関節脱臼，また多方向に不安定性を呈する多方向不安定症（動揺性肩関節）など，不安定性を主訴とする疾患群が多い．一方で，江戸時代から五十肩と呼ばれる肩の痛みと可動域制限が知られており，放置しておいても自然によくなると考えられてきた．この俗称に相当する疾患の病態がはっきりしないため，病名としても五十肩を使うことになった（三木威勇治〔東北大学整形外科初代教授〕：宿題報告）．近年では，これまで五十肩と呼ばれてきた中高年の肩の痛みの大半は腱板断裂によって引き起こされるということがわかってきた^{2, 3)}．その他に病態が明確な石灰性腱炎，上腕二頭筋長頭腱炎などを除外したあとに残るものが真の意味での五十肩ということになる．ところが，広く使われる俗称も診断名もどちらも五十肩という用語が使われるため，混乱が生じてきた．そこで俗称の五十肩はそのままにし，診断名には五十肩を使わず，国際的に使われているfrozen shoulderの和訳である凍結肩が用いられるようになってきた^4-6)．この章では，肩痛の原因として最も頻度の高い腱板断裂について述べる．

下肢切断者のQOL評価に関する動向坂井　一浩 56巻8号 , 2019年8月 , pp.656-660

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はじめに

　平成25（2013）年版障害者白書によると，わが国における四肢切断者・児の総数は14万3,100人であり，このうち下肢切断者の割合はおよそ42.5％である¹⁾．周術期のリハビリテーション治療から切断術とその後の切断端管理，義足歩行の獲得に至るまで，切断者の社会復帰はチーム医療によってサポートされる．「根拠に基づく医療（evidence-based medicine：EBM）」に加え「価値に基づく医療（value-based medicine：VBM）」の考え方が確立される中²⁾，切断者のリハビリテーション治療においても，対象者の生活の質（quality of life：QOL）からみたサービスの価値が問われている．2016年にDavie-Smithら³⁾が行ったシステマティックレビューにより，下肢切断者のQOLには「義足による歩行の可否」「切断レベル」「切断の原因疾患」「心理的な動機づけ」「生活環境」「社会的機能」が影響することがわかっている．リハビリテーション技術の提供者は，義肢の提供を含めた切断者へのサービスを価値化するために，対象者のQOLおよびこれに影響を及ぼす諸因子について知っておく必要がある．

　そこで本稿では，特に欧米で行われている下肢切断者のQOLおよび義足のアウトカム評価に関する諸研究をもとに，最近の動向を紹介する．

連載　古今東西　見逃せない研究論文・書籍・第19回

The Major Determinants in Normal and Pathological Gait : Saunders JB, Inman VT, Eberhart HD：J Bone Joint Surg Am 1953；35：543-558 宮野　佐年 56巻8号 , 2019年8月 , pp.661

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■ 意義

　歩行とはヒトがある地点から他の地点へ移動することである．ヒトの二足歩行は非常に複雑な現象であるが，ヒトの重心移動の軌跡で表すと理解しやすい．

　ヒトの重心は足底から身長の55％上の第二仙椎前方の身体の左右の中心に位置する．ヒトの二足歩行を膝や足関節のないコンパス歩行と比較することによって，ヒトの二足歩行の重心移動がいかに少なく，円滑にサインカーブを描いているかが理解できる．そして，エネルギー消費が最も少なく，関節や筋の負担が最も少ない歩行が正常歩行であり，病的歩行はエネルギー消費が多くなり，関節や筋の負担が多くなるので，できるだけ正常歩行に近づけることが重要である．

症例報告

痙直型脳性麻痺者の頚椎症性脊髄症の合併について—アテトーゼ型だけではなく和田　恵子 , 舟橋　満寿子 , 湊　純 , 鶴岡　広 , 原田　孝 56巻8号 , 2019年8月 , pp.662-667

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はじめに

　脳性麻痺のアテトーゼ型では頚椎症性脊髄症（以後，頚髄症と略す）の合併がよく知られているが，痙直型の脳性麻痺ではそうではない．当院で経過観察している痙直型の2症例が頚髄症による機能低下をきたした．痙直型であっても頚髄症の合併症があることを認知し，早期発見と手術が必要と考えられたので報告する．

JARM NEWS【基幹研修施設インタビュー】

関西医科大学附属病院リハビリテーション科長谷　公隆 56巻8号 , 2019年8月 , pp.668-669

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高度先進医療からデイケアまで

地域完結型医療で

　大阪・京都に近い京阪電鉄沿線駅から程近い好立地な場所に，機能の異なる4つの大規模な病院でリハビリテーション医療を展開する関西医科大学リハビリテーション医学講座．長谷教授は2012年に着任しました．

　「高度先進医療の拠点となる附属病院，救命救急センターや多彩な診療科で地域医療を守る総合医療センター，地域医療の拠点となる香里病院，訪問診療，デイケアなどで地域に根ざした医療を提供するくずは病院といった4つの病院が急性期から回復期まで，北河内地区でシームレスにリハビリテーション医療を提供できるようになっており，超高齢社会に必要とされている地域完結型の医療を先導すべく取り組んでいます」と話す長谷先生は着任されてから，次々に新しいリハビリテーション医療分野に挑戦し続けています．

JARM NEWS【REPORT】

日本脳卒中学会学術集会／日本リウマチ学会総会・学術集会西田　大輔 , 中﨑　聡 56巻8号 , 2019年8月 , pp.670

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　第44回日本脳卒中学会学術集会は，北川一夫会長（東京女子医科大学脳神経内科学講座）のもと，「進化を遂げた脳卒中医学・医療の今後の展望」というテーマで，2019年3月21日（木）〜23日（土）の3日間行われました．

　今回のメインテーマの1つは昨年12月に国会で成立した脳卒中・循環器病対策基本法の話題でした．会期中，折に触れてご講演の先生方がお話をされるのと同時に，2日目にメインホールでシンポジウムが開かれ，学会の意気込みと注目の高さが垣間みえました．法律のキーワードは健康増進と診療の均てん化で，健康に過ごせるように標準治療がどこでも受けられることを目的としています．本年12月の法律施行に向けて，われわれリハビリテーション科医師も貢献できる場が広がるかと感じました．

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目次 56巻8号 , 2019年8月 , pp.595

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お知らせ 56巻8号 , 2019年8月 , pp.671-673

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変更届 56巻8号 , 2019年8月 , pp.674

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投稿承諾書 56巻8号 , 2019年8月 , pp.675

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次号予告 56巻8号 , 2019年8月 , pp.676

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基本情報

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine
56巻8号
(2019年8月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1881-3526 日本リハビリテーション医学会

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