The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 52巻3号 (2015年3月発行)

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学会誌の合併号発行について 52巻3号 , 2015年3月 , pp.157

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平成27年度会費納入のお願い 52巻3号 , 2015年3月 , pp.158

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認定臨床医・リハビリテーション科専門医・指導医資格更新について 52巻3号 , 2015年3月 , pp.159

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日本リハビリテーション医学会主催「病態別実践リハビリテーション医学研修会」開催について 52巻3号 , 2015年3月 , pp.160

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日本リハビリテーション医学会研修会　病態別実践リハビリテーション医学研修会（骨関節障害） 52巻3号 , 2015年3月 , pp.161

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第31回日本リハビリテーション医学会北海道地方会ならびに専門医・認定臨床医生涯教育研修会 52巻3号 , 2015年3月 , pp.162

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第35回日本リハビリテーション医学会中国・四国地方会ならびに専門医・認定臨床医生涯教育研修会 52巻3号 , 2015年3月 , pp.163

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専門医・認定臨床医生涯教育研修会 52巻3号 , 2015年3月 , pp.164

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第51回日本リハビリテーション医学会学術集会　シンポジウム◎練習支援ロボット展開—活動を変える—

脳卒中後上肢麻痺に対するReo Go therapy system^TMを用いた治療介入竹林　崇 , 花田　恵介 , 道免　和久 52巻3号 , 2015年3月 , pp.165-169

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はじめに

　脳卒中は年間1500万人が罹患し，そのうち500万人に恒久的な麻痺が残存すると報告されている^1）．さらに，脳卒中患者の約85％以上に何らかの上肢麻痺が生じ^2），そのうち25％は発症後5年間で日常生活における麻痺手の随意的使用が困難になるといわれている^3）．

　Lancet Neurologyのガイドラインでは^4），上肢麻痺に対し，適応学習や代償的な動作獲得のための課題指向型訓練とならび，日常生活活動（ADL）の拡大を目標とした課題特異型訓練が推奨されている．その課題特異型訓練の代表例としてロボット療法（Robotic Assisted therapy：RAT）が成果をあげている．同ガイドラインでも，RATは上肢に対してリコメンデーショングレードA〜B，手指に対してグレードBを示している^4）．現在，我々のグループはRATにおいて，イスラエルのMotorika社が開発したReo Go therapy system^TM（Reo Go）を利用している．本論文では，我々の研究を通して，今後の脳卒中後の上肢麻痺に対するリハビリテーションにおけるRATのあり方について提言したい．

第51回日本リハビリテーション医学会学術集会　シンポジウム◎長寿社会への挑戦—活動が支える—

活動で認知症に介入する—脳活性化リハビリテーションで予防と進行遅延山口　晴保 , 山上　徹也 , 山口　智晴 , 亀ヶ谷　忠彦 52巻3号 , 2015年3月 , pp.170-172

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はじめに

　2013年に，日本の認知症患者の推計数が462万人と発表され，同時に年齢階層別の有病率が示された^1）．認知症の有病率は5歳ごとにほぼ倍増し，80歳代前半で22％，80歳代後半で41％，90歳代前半では61％，そして95歳超では80％となる．「年取れば誰でもなれる　認知症」なのである．ここから認知症の最大のリスクファクターは「長寿」だということがわかる．70歳代前半の有病率は4.1％なので，長寿を放棄すれば認知症は問題にならない．高齢者の寿命が5歳短くなるだけでも，認知症者は半減するのである．これまでの医療が病気を治して寿命を延ばすことに専念してきたことの結末が，認知症の急増ということになる．

　そして，今や回復期リハビリテーション（以下，リハ）病棟でも認知症を有する患者が3割を超えるようになった．日本リハビリテーション病院・施設協会が2013年度に行った調査では，全国112の回復期病棟で平均32.6％の患者が認知症を有していた^2）．リハ医学の領域でも，①認知症を併発する患者への適切なリハの提供と，②認知症そのものをターゲットとしたリハの提供が求められる時代となった．

ロコモティブシンドロームへの挑戦—活動が守る運動器機能原田　敦 52巻3号 , 2015年3月 , pp.173-175

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はじめに

　超高齢社会が進行して健康長寿の重要性がますます増加するなかで，当然ながら身体の自立を脅かす疾患概念に注目が集まっている．我が国では，ロコモティブシンドローム（以下，ロコモ）という独自の概念が先陣を切って運動器全体で健康長寿を損じる症候群として提唱されている．

第51回日本リハビリテーション医学会学術集会　シンポジウム◎活動再建を考える—活動が変わる—

運動学的視点から見た活動再建の考え方伊勢　眞樹 52巻3号 , 2015年3月 , pp.176-180

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はじめに

　リハビリテーション（以下，リハ）医学のアプローチは，一次機能障害の回復，二次的機能障害の予防と回復，残存機能による活動再建である．基本的には回復を目指して病前と同じ運動・動作で活動再建を行うことであるが，多くの場合は残存機能による機能・活動再建が主要なアプローチとなり，病前とは異なった運動・動作での活動再建になる．また，リハ医学はいうまでもなく活動障害に対応した医学であり，その専門性は活動再建にあり，これはリハ医療の中核^1，2）といって良いであろう．

　以上を踏まえたうえで，運動学的視点から活動再建の考え方を，障害への適応の方法としての活動再建，残存機能による機能再建，残存機能による活動再建の順に述べる．

立位・歩行の機能再建長谷　公隆 52巻3号 , 2015年3月 , pp.181-184

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はじめに

　直立二足歩行は‘ヒト’の象徴的な移動手段である．リハビリテーション（以下，リハ）医療には，立位・歩行を困難にしている医学的原因を診断・評価し，それらの問題を解消または軽減するための代償的手段を含めた治療法を，障害の特性や個人のニーズに応じて適用する責務がある．しかしながら，代償への過度な依存は，リハ医療の本来の目的である機能回復の妨げとなる可能性もあることから，運動学的・神経生理学的な診断に基づいて，患者の能力を最大限に引き出すリハ治療を計画することが重要となる．

　立位・歩行の機能再建は，床面に接地した両足部下での狭い支持基底面において身体を制御する能力を回復させることに始まる．立位保持等の姿勢制御に関する神経生理機構は，姿勢動揺を抽出する視覚，前庭および体性感覚情報を基本的には無意識下で自動的に処理する反射階層理論によって検証されてきた．ところが，立位制御には，筋出力や認知的処理，予測姿勢制御といった反射制御のみでは解決できない側面があり，姿勢制御機構は複数のシステムが並列的かつ補完的に関与することで形成されている．Horakら^1）は，治療的介入の標的を検出することを目指し，生体力学的制約，垂直性，姿勢反応，歩行安定性などの各システム（図1）を個別的に評価することを推奨している．特定のサブシステムにおける機能障害は，別のシステムにも影響を及ぼすことから，システム理論に基づいた機能評価とその治療法の開発は，立位・歩行の機能再建を図るうえで重要な課題となる．

ロボットによる対麻痺者の歩行再建田辺　茂雄 , 平野　哲 , 才藤　栄一 52巻3号 , 2015年3月 , pp.185-188

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はじめに

　本シンポジウムのテーマは，「活動再建を考える—活動が変わる—」である．近年のリハビリテーション（以下，リハ）医療においては，活動が変わるツールとしてロボットが非常に大きな役割を持ちつつある．設置型の評価機器として利用が始まったロボット技術であったが，要素技術の進展とロボット工学の進歩によって装着型の活動再建（移動再建）ロボットが次々と提案されている．その中でも両脚型ロボットは，ロボットの重量が身体に加わらないために許容重量をより重く設定でき，両脚の位置関係をロボット側で調整できるためにロボット制御が比較的容易であることから，特に実用化が進んでいる分野となっている．ここでは，すでに複数の装置が製品化されている対麻痺者用歩行再建ロボットに焦点を合わせ，対麻痺の病態，外側系装具による歩行再建とそのロボット化，我々が開発を進めているロボットWPAL（ウーパル）（Wearable Power-Assist Locomotor）について概説する．

第51回日本リハビリテーション医学会学術集会　Asian Symposium◎Rehabilitation Team Perspective in Asia

Collaboration and Teamwork in Rehabilitation Medicine in the Korean Healthcare System Jae-Young　Lim 52巻3号 , 2015年3月 , pp.189-194

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Introduction

　Collaboration between individual members of different health care disciplines has been increasingly formalized in the form of multidisciplinary and interdisciplinary teams in most modern health care systems, particularly in the field of rehabilitation medicine.^1-3) Teamwork is a core element of rehabilitation medicine that allows realistic rehabilitation measurements to be obtained, with clear objectives to obtain the best possible outcome for patients.^4,5) Successful patient outcomes are dependent on the proper functioning of interdisciplinary health care teams.

　In recent years, rather than focusing on simple team building, there has been increasing interest in the type of team approach or amount of collaboration required for optimal clinical outcomes. However, these team approaches may not always be feasible or effective depending on the clinical scenario.^6-9) Therefore, understanding the levels or types of team approach, including attitudes of individual members towards teamwork is essential, as well as how the optimum collaboration among disciplines, and the building of an effective and practical team. The types and characteristics of teamwork in rehabilitation medicine are variable according to level of health care service delivery, severity of diseases, and clinical course. For example, the teamwork should focus on clinical paths differently in tertiary acute-care centers vs. chronic long-term care centers. The team approach has been specialized to promote patient care in the treatment of each disease or impairment (i.e., stroke, spinal cord injury, cerebral palsy, geriatric and cancer etc.).^10-12) In addition, interdisciplinary rehabilitation is closely linked with the medical services policy, socio-economic conditions, and cultural background of each country.^13,14) Due to the ethnic and cultural similarities among East-Asian countries, sharing the experience of building rehabilitation teams in each country is a reasonable approach. Understanding the collaboration and teamwork currently established in Korea can improve teamwork in rehabilitation medicine, especially in Asian countries.

《教育講演》

運動と力の統一的学習・制御モデルとその応用小池　康晴 52巻3号 , 2015年3月 , pp.195-197

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はじめに

　人は生まれたばかりの時は，体を自由に動かすことができず，何年もかけて正確な運動ができるように学習を行う．運動制御を考えるとき，大人になって実現されている運動を説明できるだけでなく，その運動ができるようになる過程が理解できれば，新しい運動（技能）を獲得するときの有益な情報になる．片麻痺などの症状が現れると，これまで無意識に行っていた動作が行うことが困難になる．リハビリテーション（以下，リハ）において，新たに運動を覚える脳の機能を最大限に利用できれば，不自由になった体をもう一度自由に動かせるように，助けることができると考えられる．

ICF update—リハビリテーション臨床に活かすICF 出江　紳一 52巻3号 , 2015年3月 , pp.198-201

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はじめに

　専門職による行為は科学的実践であり，それは保健・医療・福祉にも当てはまる．分類は科学の最も基本的で重要な方法の1つであり，国際疾病分類（international statistical classification of diseases and related health problems：ICD）が1853年第1回国際統計会議に始まり，1948年以降は世界保健機関（WHO）によってその改訂が繰り返されてきた．一方，疾病構造の変化から従来の疾病モデルによって健康状態を記述することが困難となり，1980年のICD第9回修正に際して，補助分類として国際障害分類（international classification of impairments, disabilities and handicaps：ICIDH）が発表された．さらに，健常部分を含めて健康状態をより包括的に記述するという考え方に基づき，国際生活機能分類（international classification of functioning, disability and health：ICF）が2001年の第54回WHO総会において採択された．本稿ではICFの概略を述べ，コード化の煩雑性の問題を解決するために開発されたコアセットを紹介する．

《症例報告》

回復期リハビリテーション病棟入院中に股関節の病変により膝痛を呈した2症例新見　昌央 , 安保　雅博 , 宮野　佐年 52巻3号 , 2015年3月 , pp.202-206

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はじめに

　股関節病変に伴って膝痛を呈しうることは以前より知られている^1）．しかしながら，リハビリテーション（以下，リハ）施行患者において膝痛を呈した場合，その原因を股関節病変に見出すことは必ずしも容易ではない．今回，回復期リハ病棟入院中に膝痛を呈しその原因となった股関節病変を発見するのに難渋した2症例を経験したため，若干の文献的考察とその経過を報告する．

《総説》

大規模災害時におけるリハビリテーション医療の役割水尻　強志 52巻3号 , 2015年3月 , pp.207-211

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はじめに

　世界的に見て，大規模災害が顕著に増加している．自然災害は，1980〜1989年比で2000〜2009年は3倍増となっている．特に，地球温暖化の影響で暴風雨や水害による被害が増えている^1）．

　このような状況のなか，自然災害後の緊急的リハビリテーション（以下，リハ）介入が課題であるという認識が高まり，The International Society of Physical and Rehabilitation Medicine（ISPRM）の第5回世界会議（Istanbul，2009年）の場で議論がなされた．その後にまとめられた報告では，リハが必要な外傷は，災害の種類や規模によって大きく異なっており，長骨骨折，四肢切断，脊髄損傷，頭部外傷，末梢神経障害などが含まれていることがわかった．また，災害以前から障害を持っている者は，慢性障害の悪化だけでなく，外傷や死亡のリスクが高いことも示された^2）．

　日本では，阪神淡路大震災の教訓をふまえ，救命・救護を目的としたDisaster Medical Assistance Team（DMAT）が制度化されている．DMATは，多発外傷，クラッシュ症候群など外傷系傷病者への救命救急対応が主な任務であり，リハ医療としても，外傷系患者への対応に急性期から関わることが望ましい．一方，4人に1人が65歳以上という高齢社会に突入する時代背景を考えると，災害弱者に対する援助という立場で災害時リハを論議することも重要となっている．

　当院は，東日本大震災被災県にあるリハ医療機関として災害弱者への支援を行った^3）．この経験をふまえ，避難行動要支援者への援助，災害関連疾患への対応，低活動状態による生活機能低下への備えという3つの視点で大規模災害時におけるリハ医療の役割について本稿をまとめた．

会員の声

大腿骨近位端骨折術後のリハビリテーション単位数について安保　雅博 52巻3号 , 2015年3月 , pp.212

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　先日，リハビリテーション（以下，リハ）医学に掲載された大腿骨近位端骨折術後のリハ単位数に関する論文^1）であるが，やや誤解を招くような記載があるように思われる．この研究は高齢大腿骨近位部骨折術後におけるリハ単位数とADL，医療費との関連性を検討した無作為化比較試験である．1日6単位群と1日2単位群間で比較したところFIM, Barthel Index，EQ-5D，歩行に関し統計学的有意差がなかったとし「急性期一般病棟においてのリハは医療費効率利用の観点からみて，1日2〜4単位で十分と言わざるを得ない」と結論づけている．この解釈は正しいのであろうか．

　本研究に関してはサンプルサイズ設定と研究デザインにやや問題があるように思う．本研究における最終的なADL評価時点での症例数は6単位群：29人，2単位群：29人と小規模なものである．本研究においてサンプルサイズをどのように決定したかは記載されていないが，P値を用いた統計学的有意差判定にはサンプルサイズが大きく関わってくる．症例数が少なければ少ないほどP値は大きくなり，統計学的有意差は検出できなくなるからである．このため「差がない，同等である」ことを示したい場合，非劣性試験^2）の研究デザインがよく用いられる．しかし非劣性試験のデザインをとっていない本研究における「統計学的有意差がない」の解釈は「差があるとは言えないが，差がないとも言いきれない（サンプルサイズ不足の可能性がある）」となる．

会員の声「大腿骨近位端骨折術後のリハビリテーション単位数について」に対する回答土井　一輝 52巻3号 , 2015年3月 , pp.213

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　大変御貴重な御意見^1）ありがとうございます．貴兄が御指摘されるように有意差がない場合には同等性，非劣性試験が有用であります．両試験は，95％CIから判定できますが，限界値（同等性マージン）の決定が問題であります．限界値にはMinimal Clinical Important Difference（MCID）等が使用されますが，大腿骨頸部骨折では，これらの値の報告は渉猟し得ませんでしたので両試験は報告していません．なお，原稿中の平均値，標準偏差，症例数から95％CIは計算可能であります．

　仮に，文献報告のある脳血管疾患の数値（MCID：17）を参考にすれば，FIMの4週，8週の2単位の6単位に対する差の検定では「優越性なし，同等性あり，非劣性あり」になります．

地方会

第36回日本リハビリテーション医学会東北地方会—2014年10月4日（土），於：コラッセふくしま高橋　博達 52巻3号 , 2015年3月 , pp.214-216

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第34回日本リハビリテーション医学会中国・四国地方会—2014年12月14日（日），於：川崎医療福祉大学花山　耕三 52巻3号 , 2015年3月 , pp.217-220

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欧文目次 52巻3号 , 2015年3月

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基本情報

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine
52巻3号
(2015年3月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1881-3526 日本リハビリテーション医学会

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The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 52巻3号 (2015年3月発行)

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