The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 52巻4号 (2015年4月発行)

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お知らせ

「代議員総会」「会員への報告会」のお知らせ 52巻4号 , 2015年4月 , pp.223

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J-STAGEでの登載論文の閲覧について〜パスワード更新のお知らせ〜 52巻4号 , 2015年4月 , pp.224

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第52回日本リハビリテーション医学会学術集会専門医会企画のご案内 52巻4号 , 2015年4月 , pp.225

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医療倫理・医療安全・感染対策講習会開催のお知らせ 52巻4号 , 2015年4月 , pp.226-227

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第6回リハビリテーション科専門医試験受験支援講座開催のお知らせ 52巻4号 , 2015年4月 , pp.228

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第52回日本リハビリテーション医学会学術集会における「指導医講習会」開催のお知らせ 52巻4号 , 2015年4月 , pp.229

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専門医試験問題作成に関するワークショップ開催のお知らせ 52巻4号 , 2015年4月 , pp.230

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日本リハビリテーション医学会研修会　病態別実践リハビリテーション医学研修会（神経系障害） 52巻4号 , 2015年4月 , pp.231

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専門医・認定臨床医生涯教育研修会／「介護支援専門員からリハビリテーション科医へのWEBアンケート調査」ご協力のお願い 52巻4号 , 2015年4月 , pp.232

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報告

リハビリテーション科専門医の認定について／日本リハビリテーション医学会認定臨床医の認定について 52巻4号 , 2015年4月 , pp.233

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2014年度試験委員会特別委員（専門医口頭試験委員）氏名一覧／平成26年度専門医会研究補助金助成対象者について 52巻4号 , 2015年4月 , pp.234

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日本リハビリテーション医学会研修施設の認定について 52巻4号 , 2015年4月 , pp.235

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平成26年度診療報酬改定におけるリハビリテーションに関するWEBアンケート結果報告書 52巻4号 , 2015年4月 , pp.236-240

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公益社団法人日本リハビリテーション医学会会員の皆様へ

ご寄附のお願い水間　正澄 52巻4号 , 2015年4月 , pp.241

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謹啓　会員の皆様におかれては，ますますご隆盛のこととお慶び申し上げます．

　さて，2013年に設立50周年を迎えた日本リハビリテーション医学会は，リハビリテーション医学分野において専門的な診療，教育，研究の実践を通して，医学の進歩と国民の健康・福祉の向上に貢献するため活動してまいりました．そして設立50周年を経過した今，会員が一丸となって広く社会に向けてさまざまな事業を展開しながら，また国際的な連携・活動の取り組みを強化しながら，次の50年を力強く進みたいと構想しております．

Editorial

第52回日本リハビリテーション医学会学術集会開催にあたって里宇　明元 52巻4号 , 2015年4月 , pp.242

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　2015年5月28日（木）から30日（土）の3日間，新潟市朱鷺メッセで第52回日本リハビリテーション医学会学術集会を開催いたします．メインテーマ「今を紡ぎ，未来につなぐ」には，リハビリテーション医学・医療に携わる者一人ひとりが，それぞれの置かれている環境や立場の中で，今できること，なすべきことを丁寧に紡ぎながら，学術集会という集いの場に成果を持ち寄り，それぞれの糸を1本の太い糸に束ね，力強く未来につなげて行きたい，という願いを込めました．

　学術集会が，1）サイエンスとしてのリハビリテーション医学が深化・進化する場，2）研究・教育・臨床の実践能力が高められる場，3）若手が活き活きと力を発揮できる場，4）国内外のリハビリテーション関係者・団体，一般市民との連携が深まる場となることを意識して，プログラムを編成しました．多くの皆様のご協力により，特別講演8，教育講演14，シンポジウム8，パネルディスカッション3，共催シンポジウム1，ハンズオンセミナー/ワークショップ6，ランチョンセミナー17，市民公開講座3，レジデント企画，ハルビン—新潟交流プログラム，一般演題795題，関連専門職ポスター演題261を採択し，充実したプログラムを組むことができました．活発な討議を通じ，参加者間の交流が深まることを願っております．

第51回日本リハビリテーション医学会学術集会　シンポジウム◎社会・環境への対応—活動を支える—

住民のボランティア活動とリハビリテーション専門職のプロボノ活動の協働—地域リハ活動の枠組みの中で介護予防活動を深化できるか大田　仁史 52巻4号 , 2015年4月 , pp.243-245

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はじめに

　超高齢社会を迎える中で地域包括ケアシステムの構築が急がれ，自治体はその取り組みに苦慮している．そのシステムの概念は日本病院施設協会の地域リハビリテーション（以下，リハ）の定義と酷似しているので地域リハに取り組んできたものには理解しやすい内容である．双方の概念の中に住民の自助・互助の重要性が読み取れるのであるが，さて具体的な活動となるとどこからどう取り組むのかその指針がいまだ明確ではない．

　このような状況の下では，喫緊の課題である介護予防（特に運動領域について）における住民の自助・互助を基軸にしたボランティア活動とリハ専門職である理学療法士，作業療法士のプロボノ活動との協働が重要な役割を果たすのではないかと考えた．

難病患者等に対する障害福祉サービス等の提供について森岡　久尚 52巻4号 , 2015年4月 , pp.246-250

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経緯

　2011（平成23）年8月，内閣府に設置された障害者制度改革推進会議総合福祉部会は，障害者自立支援法にかわる障害者総合福祉法（仮称）に関して「障害者総合福祉法の骨格に関する総合福祉部会の提言」（骨格提言）を取りまとめた^1）．骨格提言は，2006（平成18）年に国連が採択した「障害者権利条約」等を踏まえ取りまとめられており，特に障害者の範囲に関して，これまでの身体障害，知的障害，精神障害に，障害及び社会的障壁により継続的に日常生活又は社会生活に相当な制限を受ける心身の機能障害を加え，これには慢性疾患に伴う機能障害を含むとされた．これには，2011（平成23）年7月に改正された障害者基本法^2）において，心身の機能の障害があって障害及び社会的障壁により日常生活又は社会生活に相当な制限を受ける状態にある者も障害者とするとされたことから，障害者総合福祉法（仮称）も障害者基本法の範囲と整合を図る目的もあった．また，慢性疾患に伴う機能障害を含むと明示された背景には，難病患者等は，医療サービスだけでなく生活支援等の福祉サービスの両方を必要とすることが多いが，日常生活に一定の制限があるものの，症状の変動によって一定の制限が永続していないために身体障害者手帳を取得できず，障害福祉サービス等を利用することができないことに対応する目的もある．このような骨格提言の内容を踏まえ，2012（平成24）年3月，「地域社会における共生の実現に向けて新たな障害保健福祉施策を講ずるための関係法律の整備に関する法律案」が閣議決定，国会に提出され，同年6月に「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」（障害者総合支援法）等が成立した（図1）．そして，障害者総合支援法の2013（平成25）年4月からの施行によって，難病患者等も障害者に含める形で，介護給付，訓練等給付，補装具等の障害福祉サービス等が提供されるようになっている（図2）．

《原著》

脳性麻痺の脊柱側弯変形に対する動的脊柱装具の介護者からみた効果の検討吉田　清志 , 鈴木　恒彦 , 松井　吉裕 , 樋口　周久 , 梶浦　一郎 52巻4号 , 2015年4月 , pp.251-255

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要旨　目的：脳性麻痺患者における脊柱側弯変形は日常生活動作に著しい障害をもたらす．我々は独自に開発した動的脊柱装具（Dynamic Spinal Brace：DSB）を用いた脊柱側弯変形に対する治療の有効性を患者，介護者の状況の変化において検討した．方法：DSB治療中の脳性麻痺患者222人を対象に，介護者へのアンケート調査および側弯変形のX線計測を行った．結果：アンケートでは日常生活動作において座位・姿勢で80％以上，介助（移乗，移動）・食事のしやすさは50％以上で改善を認めた．筋緊張は年齢が18歳以上の患者において改善を認めた．呼吸・筋緊張は側弯が高度なほど改善を認めた．結論：脳性麻痺患者の脊柱側弯変形に対するDSB治療は患者，介護者の座位・姿勢，介助や食事のしやすさの改善において有効性を認めた．また成長期以降の筋緊張や高度な側弯変形を有する患者の呼吸や筋緊張に対しても有効であると考えられた．

《総説》

変形性関節症を理解する久保　俊一 , 齊藤　正純 52巻4号 , 2015年4月 , pp.256-264

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はじめに

　変形性関節症（osteoarthritis：OA）は，中高年者の多くが罹患するcommon diseaseであり，特に高齢者では要介護や要支援の主要な原因となることから社会的問題となっている．OAでは関節に対する力学的あるいは生物的な原因によって関節軟骨が変性し，引き続き関節周囲の骨変化および滑膜炎が生じる．OAは関節軟骨の存在する全身の関節に発生する．股，膝，足，肩，肘などの大関節はもちろん，脊椎の椎間関節や指趾の関節でも関節症性変化が多くみられる（図1）．OAに対する治療としてさまざまな保存療法と手術療法がある．これらの中でも運動療法や装具療法は安全で効果的な保存療法である．また，手術療法の周術期においてもリハビリテーション（以下，リハ）の介入は必須であることから，リハ科医にとってOAに対する理解を深めることは重要である．本稿ではOAの疫学，病態，診断，治療について概説する．

不動・廃用症候群園田　茂 52巻4号 , 2015年4月 , pp.265-271

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はじめに

　高齢者比率が高いわが国では，疾病や加齢に関連した不動の影響を受けやすい．さらに，日本では人口当たりの医師や看護師数は必ずしも少なくないものの，諸外国に較べ病床数が桁違いに多い（図1）^1）ことが手薄な医療・介護状態の誘因となり，過剰な安静が生じやすいと論じられることもある．

　施策的には2014（平成26）年4月の診療報酬改定での廃用症候群のリハビリテーション（以下，リハ）料が引き下げられ，該当条件も狭まったことにより，廃用症候群へのリハが行いにくい状況になってきている．しかし，国は入院医療の機能分化・強化と連携，在宅医療の充実を掲げており^2），急性期の集中加療の間や在宅生活中の不動・廃用を防ぐ，または起こってしまった場合には改善を図ることがリハ関係者の使命であろう．今，改めて不動・廃用症候群を再考したい．網羅的または系統的な既存論文の概観は困難であり，結果的にシステマティックレビューとはなっていないことを予め申し述べる．

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欧文目次 52巻4号 , 2015年4月

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基本情報

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine
52巻4号
(2015年4月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1881-3526 日本リハビリテーション医学会

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The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 52巻4号 (2015年4月発行)

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第51回 日本リハビリテーション医学会 学術集会 シンポジウム◎社会・環境への対応—活動を支える—

《原著》

《総説》

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