日本老年看護学会誌（老年看護学） 28巻1号 (2023年7月発行)

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巻頭言

日本老年看護学会の社会的活動と会員への期待湯浅　美千代 28巻1号 , 2023年7月 , pp.3-4

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　この数日，「日本学術会議」という団体に関する報道がされている．2022年12月，内閣府から出された「日本学術会議の在り方についての方針案」に対し，日本学術会議が再考を求める声明を出した．権力によって研究活動が制限されたり，発言が脅かされたりする可能性への危機感からの動きである．各学会等からも再考を求める声があがり，日本看護系学会協議会や日本看護系大学協議会もその声明への支持を表明した．2023年4月18日に日本学術会議から政府に対し，法改正案提出を見合わせ真摯な対応を求める旨の勧告が出され，4月20日には法改正案の国会提出が見送られた，という経緯である．これは，われわれに全く関係がない話ではない．日本老年看護学会も日本学術会議の協力学術研究団体となっているからである．

　学術的な観点から発言できる日本学術会議に看護学の研究者が参画するのは容易ではなかった．地道な働きかけの結果，手掛かりがつかめた時期である2001年に，看護系の学会が集まり組織的に動こうと設立されたのが「日本看護系学会協議会」である．その後，日本学術会議の組織改編があり，看護系の各学会が協力学術研究団体となること，看護の学会からも会員，あるいは連携会員として参画できるようになったことから，現在，日本看護系学会協議会は「看護系の学会相互の連携と協調をはかることで看護学の発展に寄与するとともに，社会や国に対し重要な課題を発信していく」という目的で活動している．本学会を含む計49の看護系学会が所属し，日本学術会議と連携するほか，各学会共通の課題，例えば，災害や倫理（利益相反），ガイドライン策定といったテーマでの活動が行われている．

特集「デジタルトランスフォーメーション（DX）が変える老年看護学教育・実践・研究のいま」

デジタルトランスフォーメーション（DX）をどう考えるか坂田　信裕 28巻1号 , 2023年7月 , pp.5-9

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Ⅰ．はじめに

　近年，人工知能（AI；artifical intelligence）やロボットなど，新たなテクノロジーの進歩は目覚ましく，さまざまな産業だけでなく，一般生活においても大きな変革をもたらし始めている．医療・看護の領域もその例外ではなく，特に高齢者の割合が増えてきている現代社会においては，老年看護学の分野においても，デジタルトランスフォーメーション（DX；digital transformation）をどう展開していくかが重要な状況になってきている．

　従来からの電子カルテ化など，医療現場における情報のデジタル化に加え，AIやロボット，さらには，ウェアラブルデバイス，IoT（internet of things；モノのインターネット）など種々の新たなデジタルテクノロジーの導入・展開・活用により，病院，高齢者施設，そして自宅等の幅広い環境における，高齢者への新たなケア・治療環境を提供していくことが可能となる．このようにDXが進むことにより，高齢者やその家族への利点も多々発生すると同時に，看護師や医師など医療提供者や介護関係者にも大きな利点が生まれることが期待でき，ケア・治療環境の質の向上や，負担軽減等に寄与することが期待される．

特集「デジタルトランスフォーメーション（DX）が変える老年看護学教育・実践・研究のいま」

コロナ禍でのオンライン世代間交流と表情分析を用いた研究・実践へのDXの活用六角　僚子 , 坂田　信裕 , 種市　ひろみ , 吉田　和樹 , 関　由香里 , 林　幸子 , 松岡　千代 , 篠原　真咲 28巻1号 , 2023年7月 , pp.10-17

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Ⅰ．はじめに

　本研究は，継続的世代間交流プログラムと実践継続システムを活用して介入し，その効果と確立を明らかにする実証研究を北関東地区・関東地区・東海地区の3地域の幼老共生施設で2020年4月より24か月展開させる予定であった．しかしCOVID-19（coronavirus disease 2019；新型コロナウイルス感染症）感染拡大から，同時期より3地域の高齢者施設での面会が制限され，家族等との面会が困難な状況が続き，本研究での対面式世代間交流は中断することとなった．それにより，高齢者の地域からの孤立はもちろん，保育園の子どもたちも世代間交流による学びや刺激を失ってきている．本研究においても研究方法の発想転換を迫られた状況になった．

DXの教育・実践への活用―エコーを用いた高齢者のフィジカルアセスメント技法仲上　豪二朗 , 麦田　裕子 , 北村　言 , 松本　勝 , 真田　弘美 28巻1号 , 2023年7月 , pp.18-25

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Ⅰ．はじめに

　看護実践では患者の身体状態を正確に把握することが重要であり，看護基礎教育においてフィジカルアセスメント技術を身に着けておくことが望まれている．フィジカルアセスメント技術には，問診・視診・触診・聴診・打診が含まれるが，それらには実施者のスキルの個人差に加え，身体内部で生じている現象を可視化できないという課題がある．すなわち，これらのアセスメント技法は，身体内部での目にみえない変化をさまざまな手法を用いて推定する，重要であり，かつ高度な看護技術である．一方，身体内部で生じている器質的変化を可視化し，客観的に把握できる標準化された技術として，超音波検査装置（エコー）によるアセスメント技術が臨床で普及しつつある．エコーを用いたアセスメントは，高齢者看護では特に重要となる無拘束・非侵襲・即時的な第6のフィジカルアセスメント技法といえ，すべての看護師が病態に適した最善のケアを提供できることにつながる．しかし看護の基礎教育過程においても，現任教育においてもエコーに触れる機会はほとんどない．フィジカルアセスメントのDX（デジタルトランスフォーメーション）として，エコーは今後ますます注目される技術であり，老年看護学教育において重要性が増すであろう．現在看護系大学で進んでいる基礎教育のDX化の観点からもこの流れは今後ますます加速していくと思われる．

　近年，エコー装置では，プローブがスマートフォンやタブレットにワイヤレスで接続するタイプが普及しており，従来よりも圧倒的な高画質化，軽量化，低価格化が進んでいる．まさに聴診器のように1人1台看護師がエコーを使いこなす時代である．これからさらに普及が進めば，価格もより低価格化するであろう．すでに一昔前では数百万円していたエコー機器が，ほぼ同じ画質で百万円を切る機器へと変貌を遂げており，1999年に褥瘡エコーを初めて報告した時代と比べ，隔世の感がある（紺家，1999）．看護師がエコーを使用する場面は頭部から足先まで多岐にわたるが，エコーはフィジカルアセスメントとして従来視診や触診，打診に頼って判断されていた主観的で曖昧な情報に視覚情報を与えるものである．すなわち，エコーはどのような看護師にとっても客観的な判断を支援するための優れたデバイスといえる．一方で看護師にとって，仮に現場にエコー機器があったとしてもエコー導入の障壁となっているのはプローブ操作（走査）と画像読影にスキルが必要である点である．

ユマニチュード®の実践技術を拡張現実（AR）技術で可視化する―老年看護学教育・実践・研究へのDXの活用伊東　美緒 , 梨木　恵実子 28巻1号 , 2023年7月 , pp.26-29

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Ⅰ．はじめに

　2023年4月28〜30日に開催されたG7群馬高崎デジタル・技術大臣会合にて，群馬大学の老年看護学の授業で使用している“ユマニチュード^®の技術を習得するためのホロレンズとアイトラッカー”について展示した．ブースに立ち寄られた総務副大臣の尾身朝子氏はユマニチュードをご存じであり，実際にホロレンズを装着され，「認知症の人のケアについて関心があり，こうした取り組みに期待している．」とコメントされた（写1）．副大臣に関心を寄せていただいたことはとてもうれしく，ARの教育場面での活用は，社会から求められていると実感した．

　認知機能が低下した高齢者には，コミュニケーションのあり方が強く影響するため，混乱・興奮させないコミュニケーションの方法を学ぶことは重要である．しかし，コミュニケーション方法は，おのおのが独自の性格と経験から構築してきた部分によるところが大きく，無意識で行うことのほうが多いため，高齢者とのコミュニケーションのあり方を座学だけで新たに学ぶのは難しいと感じている．

　ここでは，コミュニケーション方法を学ぶための，ユマニチュードというケア技法と，学生が技術を習得するためのAR（augmented reality；拡張現実）技術の必要性と活用状況について紹介する．

VRを活用した認知症・看取り等の体験型研修の実践とその効果下河原　忠道 , 黒田　麻衣子 , 大野　彩子 28巻1号 , 2023年7月 , pp.30-35

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Ⅰ．はじめに

　サービス付き高齢者向け住宅「銀木犀」を運営する当社が，2016年に開発した「VR認知症」は，VR（virtual reality：仮想現実）で認知症の症状を本人視点に立って「体験」する体験型の研修プログラムである．全国の医療・介護専門職，学生，地域住民等を対象にした研修や授業等で活用され，現在は認知症のみならず看取り・がん・発達障害・視覚障害・LGBTQ・ワーキングマザーなど，他者のさまざまな視点をVRで体験する研修プログラムとして展開し，体験者数は11万人を超えた．本稿では認知症と看取りのVR研修プログラムによる看護教育の効果を紹介する．

高齢者ケア施設への介護ロボットおよびAI導入に関する倫理的・法的・社会的課題に関する一考察―国内外のガイドラインの検討を通して小野　年弘 , 段　暁楠 , 正木　治恵 28巻1号 , 2023年7月 , pp.36-40

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Ⅰ．はじめに

　2022年度における日本の高齢化率は28.9％であり，今後も上昇することが予想されている（内閣府，2022）．高齢者介護を担う社会資源のひとつに高齢者介護施設が挙げられるが，介護事業所のうち64.4％が介護職員の不足を感じている（介護労働安定センター，2022）．このような状況において，厚生労働省および経済産業省は，利用者の自立支援や介護者の負担軽減のためにAI（artificial intelligence；人工知能）を含めた介護ロボット^注1）導入を推進している．具体的には，2012年に「ロボット技術の介護利用における重点分野」^注2）を策定し，ロボットおよび介護技術の開発を支援している（厚生労働省，2017）．また，岸田内閣が進める「新しい資本主義のグランドデザインおよび実行計画」のなかでも「新時代の競争力の源泉」として重点投資先にDXやAI実装をはじめとする科学技術を挙げている（内閣官房，2022）．しかし，このような機運とは裏腹に，介護ロボットの導入に関しては，「いずれも導入していない」が81％と大部分を占めている（介護労働安定センター，2022）．

　現状の理由として，介護労働安定センターが介護事業所に対して介護ロボット導入や利用への課題（複数回答可能）を調査したところ，「導入コスト」（57％）がいちばん多く挙げられたが，「ケアに介護ロボットを活用することに違和感を覚える」と回答した事業所が23％を占めている（介護労働安定センター，2022）．この件について，2008年，介護職の業務負担を減らすことを目的に，グループホームに設置するカメラの開発が，文部科学省の研究費を用いて進められていた．しかし，全国認知症グループホーム協会が「利用者からすれば監視以外のなにものでもない」と実用化に反対する声明を出したことを受けて，商品化が見送られた（朝日新聞，2008）．また，ある介護施設では介護ロボットを積極的に導入しようとしたが，施設の方針と合わず退職した職員も少なからずいたとの話を聞くこともあった．

　AI技術や介護ロボット（以下，介護ロボット等）を高齢者施設に導入する際には，上述したカメラによるプライバシー権侵害などの倫理的・法的課題に加えて，「被介護者，介護者および社会全体が介護ロボット等の導入を受容できるのか」という社会的課題が存在する．介護ロボット等を高齢者施設にて，円滑に導入・活用するために，これらの先端技術に対する国内外の行政および組織が，どのような問題意識をもっているのかをガイドラインを通じて把握したうえで，倫理的・法的・社会的課題について具体的に検討する必要があると考える．

原著

介護老人福祉施設における認知症ケア評価指標の作成と信頼性・妥当性の検討天木　伸子 , 百瀬　由美子 , 藤野　あゆみ 28巻1号 , 2023年7月 , pp.41-50

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抄録

　本研究は，介護老人福祉施設の看護職・介護職者が実践する認知症ケアを具体的に評価するための評価指標を作成し，評価指標の信頼性・妥当性を検討することを目的とする．評価指標項目の原案は，文献検討とインタビューから55項目を作成し，介護老人福祉施設の看護・介護職者817人を対象に質問紙調査を行った．回収された653部を分析対象とし，項目分析，探索的因子分析を行った結果，5因子33項目が採用された．次いで確認的因子分析を行い，適合度指標GFI＝0.844，AGFI＝0.819，CFI＝0.910，RMSEA＝0.065であった．既知グループ法では，研修会参加あり者（p＝0.003），他者とのケア振り返り実施者（p＜0.001）は，認知症ケア評価指標の合計得点が有意に高かった．内的整合性を示すCronbach’s α係数は0.849〜0.933であり，全項目で0.961であった．適合度指標が一部推奨値より低いものの許容範囲と解釈した．以上より，5因子33項目の認知症ケア評価指標は一定の信頼性と妥当性が確認できたと考える．

要援護高齢者の就労を支援する介護予防活動のあり方山口　初代 , 大湾　明美 , 田場　由紀 , 砂川　ゆかり 28巻1号 , 2023年7月 , pp.51-61

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抄録

　研究目的は，要援護高齢者の就労を支援する介護予防活動のあり方について,「介護予防の場」と「就労の場」における支援者のもつ考え方と支援の視点から明らかにし，看護職者が就労支援に関わる際の示唆を得ることである．研究参加者は要援護高齢者15事例への支援者27人で，半構造化面接を実施し，質的記述的に分析した．支援者のもつ考え方では【人はだれでも強みがあり，人の役に立つことで，健康や生きがいを見いだし，就労できる】【高齢者の役割や選択権を重視し，楽しみながら共に学ぶ姿勢でケア関係を構築する】【地域での暮らしの継続をめざし，支え合う】が，支援の視点では，【当事者を地域の資源から就労の資源にする支援の視点】【家族と関係者の力を活用し頼り合う支援の視点】【地域とのつながりを断ち切らず，就労する環境を整える支援の視点】【諦めずに就労を再開し，社会とつながる支援の視点】といった介護予防活動のあり方が示された．就労を支援するケア関係を構築するためには，時代背景や地域文化が影響することを意識し，個別的に形成された高齢者の就労にまつわる価値観や生き方に耳を傾け学ぶとともに，残存する社会機能の把握に努める必要があることが示唆された．

特別養護老人ホーム入居者のエンドオブライフにおけるケアニーズの構造化藤田　冬子 , 村松　真澄 , 辻村　真由子 , 黒河内　仙奈 , 伊藤　裕佳 , 福井　小紀子 , 酒井　郁子 28巻1号 , 2023年7月 , pp.62-71

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抄録

　本研究の目的は，特別養護老人ホーム（以下，特養）入居者のエンドオブライフにおけるケアニーズの構造を明らかにし，入居時から死亡までのケアニーズに基づくケアの体系化への示唆を得ることである．特養での看護経験があるエキスパート看護師36人を対象にフォーカスグループインタビューを実施し，語られた118事例を質的帰納的に分析した．特養入居者のエンドオブライフのケアニーズは，【いつもと違う症状を言語で表出できない】【身体機能が低下し続け新たな健康障害が生じる】【痛みと意欲低下により動くことが難しい】【嚥下機能が低下し満足できる食事摂取が難しい】【不安で気持ちが落ち着かない】【安らかに最期までなじみの場で過ごすことが難しい】の6カテゴリーが互いに影響し合い，コンフォートな状態を目指す際のケアの必要性が拡大していく構造が示された．その根本には，避けることができない老衰がある．生活の延長線上で死を迎えるまで，急変の回避や苦痛の低減などを意図した高度な予後予測と適切な判断をもとに，長期的にケアニーズを充足する援助が必要である．

資料

高齢民生委員が地域に暮らす高齢者を支援する体験宇都宮　咲子 , 竹田　裕子 , 加藤　真紀 , 原　祥子 28巻1号 , 2023年7月 , pp.72-79

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抄録

　本研究の目的は，高齢民生委員が地域に暮らす高齢者を支援する体験を明らかにすることである．

　対象者は，地域に暮らす高齢者を支援した経験がある60歳代後半〜80歳代前半の民生委員で，男性女性各5人の合計10人であった．高齢者支援を通して感じたり考えたりしたことを中心に半構造化面接を行い，質的記述的に分析した．

　その結果，高齢民生委員が地域に暮らす高齢者を支援する体験として，【高齢者の対応で悩む】【高齢者に関わったことで賜物を得る】【経験を基に高齢者の気持ちを推し量る】【高齢である自分の今後を想像する】の4つのカテゴリーが抽出された．

　高齢者を支援する際に，自身の経験を基にして高齢者の気持ちを推し量ることができるのは，高齢民生委員の強みだといえる．その一方で高齢民生委員は，自身の加齢や体力の低下と向き合う体験をしていた．そのため，関係機関は，高齢民生委員の身体面に配慮し支援を行う必要がある．

介護老人保健施設に勤務する看護職のワーク・エンゲイジメントに影響を与える役割認識―東北地方2県の調査結果祥雲　直樹 28巻1号 , 2023年7月 , pp.80-88

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抄録

　介護老人保健施設の看護職（以下，老健看護職）の離職を防止し職場継続を推進するワーク・エンゲイジメントを高めるため，老健看護職のワーク・エンゲイジメントに影響を与える看護職の役割認識（介護老人保健施設に勤務する看護職の役割と認識）を明らかにすることを目的に調査を実施した．

　東北地方2県の老健に勤務する看護職を対象に郵送による質問紙調査を行い，198部（有効回答率97.5％）を分析対象とした．ワーク・エンゲイジメントの高さと有意な関連がみられたのは，年齢が高いこと（r＝0.137, p＝0.035），職場継続意思があること（r＝0.238, p＜0.001）と，看護職の役割認識のうち＜老健施設に従事する看護者としての心構え＞（r＝0.205, p＝0.013），＜高齢者の尊厳を守る関わり＞（r＝0.209, p＝0.013）であった．

　老健で働く看護職は，高齢者の尊厳を尊重すること，その生活に寄り添った看護を提供するという役割を認識することで，看護職自身のワーク・エンゲイジメントを向上させることができる可能性があることが示唆された．

「長期療養高齢者の苦痛」の概念についての文献検討井上　かおり , 加藤　真紀 , 原　祥子 28巻1号 , 2023年7月 , pp.89-99

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抄録

　本研究の目的は，Walker and Avant の概念分析の手法を参考に，文献検討により「長期療養高齢者の苦痛」の概念の構造を明らかにすることである．分析には，医学中央雑誌WEB版，Pub Med，CINAHL等により選定した32文献を用いた．結果，定義属性として，【身体的苦痛と苦悩の混在】【体験の多様性】【絶えず続く】【医療者による過小評価】【表面化されにくい】【存在への脅威】の6つが明らかとなり，先行要件として，【病気の進行や加齢に伴う心身の機能低下】【医療者の不適切な対応】【高齢者の否定的認識】の3つが明らかとなった．先行研究との比較から，「長期療養高齢者の苦痛」は，表面化されにくいために医療者に過小評価されやすく，医療者の不適切な対応の影響を受けることが特徴であると考えられた．本研究結果は，長期療養高齢者の苦痛を緩和するためのケア指針の開発に活用できると考えられ，高齢者の声にならない苦痛のサインをとらえる実践，高齢者の尊厳を守る実践が長期療養高齢者の苦痛を予防し緩和するうえで重要な看護実践に位置づくと考えられた．

高次脳機能障害をもつ高齢者の在宅生活における体験安藤　早季子 , 竹田　裕子 , 加藤　真紀 , 原　祥子 28巻1号 , 2023年7月 , pp.100-108

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抄録

　本研究の目的は，高次脳機能障害をもつ高齢者が在宅生活においてどのような体験をしているのかを明らかにすることである．参加者は，高次脳機能障害を発症し入院治療の後，在宅で生活する65歳以上の高齢者11人である．参加者に対して半構造化面接を実施し，質的記述的に分析した．その結果，【できていたことができなくなり歯がゆい】【身体の衰えを実感する】【周りの人に理解してもらえない】【今後のことを想像して憂慮する】【記録することを続ける】【いまの自分にできる対処をする】【自分に価値を感じる】【身近な人を気兼ねなく頼る】【目標に向かってあきらめない】の9つのカテゴリーが抽出された．高次脳機能障害をもちながら在宅で生活する高齢者は，いままでできていたことができなくなり自信を喪失しやすく，社会的にも精神的にも孤立に陥りやすい状況にあるといえる．看護職は高次脳機能障害をもつ高齢者のいまできていることに目を向けて強みを生かせるように関わる必要がある．

実践報告

分散型実習による老年看護学実習Ⅰの学生の学びと課題―学生記録からの学生の学びと実習施設との課題矢萩　実幸 28巻1号 , 2023年7月 , pp.109-116

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抄録

　本研究の目的はA大学で行われた2年次の老年看護学実習Ⅰ（2単位）で，新たな試みである分散型実習において学生の学びを明らかにするとともに，実習形態が臨地実習指導者の指導にどのような影響があったのか，明らかにすることである．対象となった学生は97人であり，学生の「1日の実習記録」から実習目標に沿った学習内容を分析した．その結果14のカテゴリーと61のサブカテゴリーが得られた．学生は長期間にわたる実習で季節を感じての高齢者の生活や，多職種連携・多職種協働の大切さに気づくことができた．

　臨地実習指導者を対象とした調査結果では，分散型実習であることで学生の動きが把握しにくい，学生によって事前学習に差があるので指導に影響をおよぼした，日数を要するため受け入れが難しいなどの課題があげられた．課題の改善には臨地実習指導者と教員の連携が有効であり，実習日以外の学生の学習のあり方を検討することがあげられた．

事例報告

せん妄状態で再入院したCOVID-19高齢患者の意思を支え“その人らしさ”を取り戻す看護平　瞳 28巻1号 , 2023年7月 , pp.117-125

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抄録

　本稿は，胸椎圧迫骨折後の機能訓練目的で一般病院入院中にCOVID-19に感染し，重点医療機関の間で3度の転院を余儀なくされた高齢患者が，軽症〜中等症対応の重点医療機関での支援により，せん妄からの回復とともに“その人らしさ”を取り戻すことができた事例報告である．患者が“その人らしさ”を取り戻した看護は，看護師間で患者の生活像および回復像をイメージして目標を共有したこと，感染管理と本人の意思を尊重するケアの調和をはかるケア体制が構築できたこと，リアリティ・オリエンテーションや環境調整，孤独感や不安感への対応，多職種連携のもとで看護師による患者のニーズ充足などのケアであった．これらは，COVID-19病棟という特殊な環境下でも患者の力を信じる看護師による，患者の意思を尊重する高い倫理観と退院後の生活も支えたいという強い責任感に基づく高度な看護実践と考える．本看護実践は，人間らしく，“その人らしく”過ごすための権利と尊厳を守る実践であった．

第12期委員会活動の紹介

第12期研究活動推進委員会坂井　志麻 28巻1号 , 2023年7月 , pp.126-127

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　研究活動推進委員会は，老年看護に関わる研究活動を推進する機会の提供を通して，会員の研究能力向上および環境改善を支援するとともに日本老年看護学会としての研究活動を推進することを目的としている．2020年の本学会における将来構想検討プロジェクト報告書より，高齢者ケアは，生活モデルで身体的・心理的・社会的・スピリチュアルなアセスメントを統合的に行いながら医療を提供し，医師をはじめとする医療職や介護福祉職など多職種との協働のなかで，日常生活の質を高める，生活と医療を統合した看護師の専門性を発揮することの重要性が述べられている．とりわけ，地域や福祉の現場などを含むあらゆる場でのさまざまな老年看護実践において，ケアをエビデンスに基づき実践していくことが重要で，そのためには研究・実践活動のユニフィケーション（統合）が欠かせない．研究活動推進委員会では，本年度より老年看護学の実践者と教育・研究者の共同研究推進のため研究助成支援を開設する．そこで第12期の委員会活動について，1.会員の研究活動の推進：研究費獲得に向けた支援，2.実践と研究を結ぶ研究ニーズ・シーズのマッチングによる共同研究の支援を活動の柱として紹介する．

第12期教育活動推進委員会百瀬由美子 28巻1号 , 2023年7月 , pp.128-129

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１．教育活動推進委員会設置の趣旨

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19：coronavirus disease 2019）拡大により，急遽，対面が当たり前の講義・演習から遠隔授業に変更せざるを得ない状況となり，感染や重症化リスクの高い高齢者を対象とした老年看護学実習では，いち早く臨地での実施が困難となった．当初は，この状況への対応に多くの大学が困難を極めたと思われる．試行錯誤の日々が続き，ウィルス感染は収束することなく3年が経過した．この間に，看護基礎教育の現場ではさまざまな工夫を凝らし，withコロナの環境下における教育体験から多くを学び，デジタル技術を積極的に取り入れた新たな教育方法も試行されてきた．日本老年看護学会では，2021（令和3）年度基盤強化推進プロジェクト企画として「語ろう！ with/afterコロナにおける老年看護実践・教育の挑戦」をテーマに，コロナ禍での看護実践・教育の工夫や課題について会員同士で自由に語り合う場を3回設けた．この活動から，学会としてwith/afterコロナにおける老年看護学基礎教育の課題を共有し，教育活動を推進する役割が必要との見解により，2022（令和4）年度から「教育活動推進委員会」が新たに設置された．

第12期老年看護政策検討委員会―診療報酬改定および介護報酬改定に向けた活動報告藤田　冬子 28巻1号 , 2023年7月 , pp.130-131

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　本委員会では，日本老年看護学会の理念のもと，調査・研究活動を行い根拠に基づいた政策提案，診療報酬・介護報酬への反映を視野に入れつつ，効果的な情報発信を行っている．これらの活動目標に基づき，委員会での全体会議（年3回程度）に加え，診療報酬担当者会議，介護報酬担当者会議を開催し，診療報酬改定・介護報酬改定に向けたエビデンスの集積，要望書作成の2つの活動を行うとともに，看護系学会等社会保険連合（以下，看保連）主催の情報交換会に参加している．

第12期国際交流委員会グライナー智恵子 28巻1号 , 2023年7月 , pp.132-133

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　国際交流委員会では，2022年度の活動として，1．海外の老年看護学に関連した論文の紹介，2．日本の老年看護紹介動画作成，3．国際交流委員会ホームページの更新，4．12th IAGG-Asia/Oceania Regional Congress組織委員会委員等に関する取り組みを行ったのでここに報告する．

第12期生涯学習支援委員会岡本　充子 28巻1号 , 2023年7月 , pp.134-135

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　生涯学習支援委員会には，老年看護に携わる実践者および教育者が，基礎的，実践的および応用的な知識とスキルを獲得する機会の提供を通して，会員の生涯学習を支援するための事業を行うため，基礎編研修（地域活性化）小委員会，ELNEC-JG運営準備委員会，認知症看護対応力向上研修小委員会の3つの小委員会を設置している．2020年1月に国内で初の新型コロナウイルス感染症（COVID-19：coronavirus disease 2019）が確認されて以来，COVID-19拡大の大きな波を繰り返すなか，2022年度は感染状況をみながら各小委員会が研修の企画・運営を行ってきた．

　基礎編研修（地域活性化）小委員会が企画する基礎編研修は，研修会参加を通じ，高齢者ケアに携わる参加者たちの顔のみえる関係づくり，地域のネットワークづくりも目的としており，各地域の委員が中心となり研修の企画・運営を行っている．2022年度は，中国・四国地区ではオンライン研修として『高齢者の身体拘束予防・解除に向けた取り組み』をテーマに急性期病院と慢性期病院の老人看護専門看護師による取り組みの報告とグループ討議を行った．関西地区はハイブリッド形式での開催に取り組み，『高齢者のフレイルを見逃さない！「栄養」と「食べる」を支えるケア』をテーマに管理栄養士と老人看護専門看護師による講演とグループ討議を行った．ハイブリッド形式ということで会場に集合する受講者の感染対策を行い実施することができた．ハイブリッド形式での研修開催は初めてであり，グループ討議の際，会場の参加者に注意が向いてしまいがちとなり，オンライン参加者への配慮が少し不足していたり，会場内での討議がオンライン参加者に聞き取りにくかったりといった課題が残った．

第12期災害支援検討委員会西山みどり 28巻1号 , 2023年7月 , pp.136-137

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　国民の多くが災害について考え，それに備えるきっかけとなった阪神・淡路大震災から，約27年が経過した．その間，大規模な地震，津波，火山の噴火，台風，豪雨，土砂災害，豪雪，猛暑など，さまざまな災害が全国各地で発生している．このようななか，2022年度より第12期災害支援検討委員会の活動が始まった．第12期委員会は，3人の実践者と5人の教員から構成し，自然災害が，いつどこで起こってもおかしくない現状を鑑み，北海道から福岡県まで幅広い地域から委員を集めた．

　災害の被害を最小限にするためには，自助，共助，公助が大事であり，なかでも災害発生直後より，近隣の被災者同士で助け合う共助が鍵となる．そのため委員会では発足直後に，顔のみえる関係作りのため，学会員のみなさまによる地域ブロックでのネットワーク構築に力を入れたいと考えた．さらに第11期までの委員の方々が知恵を集約して作成され，学会HP内で公開されている『災害時の高齢者支援ガイド』と，『避難所における認知症高齢者のスクリーニング＆アセスメント』をより活用していただきたいと考えた．

第12期専門看護師・認定看護師活動推進委員会吉岡　佐知子 28巻1号 , 2023年7月 , pp.138-139

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　専門看護師・認定看護師活動推進委員会（以下，本委員会）の2022年度委員会活動内容と2023年度の活動計画を以下に紹介する．

基本情報

日本老年看護学会誌（老年看護学）
28巻1号
(2023年7月発行)

電子版ISSN：2432-0811 印刷版ISSN：1346-9665 日本老年看護学会

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