JOHNS 39巻10号 (2023年10月発行)

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特集　耳鼻咽喉科診療における遠隔医療

遠隔医療の現状とこれから

遠隔医療の概要―オンライン診療から遠隔手術支援まで角田　篤信 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1205-1208

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はじめに

　2020年に世界的なパンデミックを引き起こした新型コロナウイルス感染症はわれわれの生活を一変させた。耳鼻咽喉科領域でも内視鏡検査や手術におけるリスクから診療活動が大きく制限され，他科と比べても診療規模の縮小が顕著であり，さまざまな診療機関で経済的ダメージもみられた。緊急事態宣言の解除，Ⅴ類への変更後もコロナ感染の再興は予断を許さない。さらに2023年8月からはコロナ特例として認められてきた電話による処方箋の発行も終了となっており，耳鼻咽喉科診療は引き続き大きな変革を求められている。

遠隔医療に関する制度面からの推進方策の展望長谷川　高志 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1209-1211

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遠隔医療の現状

　一部の遠隔医療は医師法・医療法の制約により，発展が遅れていた。新型コロナウイルス感染症の大流行時に，厚生労働省からの時限的特例的措置ですべての診療において，“情報通信機器を用いた初診と再診（電話等再診）” を認めたことにより徹底した規制緩和が進み，オンライン診療の普及を大きく推進した^1）。その後「オンライン診療の適切な実施に関する指針」が2022年1月に改定され，時限的特例的措置の解除後も規制緩和が持続することとなった。

薬局のオンライン化高尾　理雄 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1213-1219

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はじめに

　薬局のオンライン化は2020年の2月28日，4月10日以降の厚生労働省の事務通知の発出により，時限的規制緩和により需要が急加速で普及した。これは新型コロナウイルスの感染拡大によりオンライン診療・服薬指導のニーズが高まったことを受け，厚生労働省から時限的にオンライン服薬指導を解禁するいわゆる “0410対応”（0410通知）が発出された。患者は自宅から医師の診察を受け，処方箋原本を郵送で取得することができるようになり，その処方箋を薬局に送信し，薬を受け取ることができるようになった。

遠隔医療の将来展望と課題近藤　博史 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1220-1226

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遠隔医療の定義から

　日本遠隔医療学会では「遠隔医療（telemedicine and telecare）とは，通信技術を活用した健康増進，医療，介護に資する行為」と定義している^1）。必ずしも遠隔地とは言っていない。実際，コロナ禍では感染対策の意味で非対面のオンライン診療が活用された。また，働き方改革の目的でサラリーマンが職場の一室から受診するなどと言われている。一方，少ない専門家の診断を得るために病理診断，放射線診断が1990年代から行われている。つまり，遠隔医療の仕組みは過疎の離島僻地と都市部間のような遠隔だけでなく，①感染の危険など非対面を必要とする場合，あるいは，②患者または医療者側が対面するには時間や経費がかかり非効率的な場合に利用する仕組みと言える。

耳鼻咽喉科診療における遠隔医療

耳科診療における遠隔医療高橋　昌寛 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1227-1230

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はじめに

　厚生労働省より発令・改訂された「オンライン診療の適切な実施に関する指針」にて，遠隔医療は情報通信機器を活用した健康増進，医療に関する行為と広く定義されている。つまり，広義の遠隔医療はオンライン診療だけではなく手術支援，教育，オンラインカンファレンスを含み，種類分けされている（表1）。本稿では，耳科診療における “オンライン診療” と “その他の遠隔医療” について概説する。

めまい診療における遠隔医療山中　敏彰 , 大山　寛毅 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1231-1236

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はじめに

　遠隔医療は，オンライン診療の保険適用（2018年）以来，さまざまなオンライン用のプラットフォームが開発されてその基盤化が進んできており，近年のCOVID-19のパンデミックの影響もあってますます重要視されている^1）。また，少子高齢化・地域過疎化に伴い，医療アクセスが困難となる高齢者や地域住民の受診機会を確保することが課題となっており，遠隔医療の需要はさらに高まってきている現状にある。日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会からも，最近，耳鼻咽喉科疾患のオンライン診療に関する手引きが公表されている^2）。なかでも，めまいを有する患者においては，めまいや悪心，嘔吐，さらにはふらつきや歩行困難を有することから，実際に通院困難となることが少なくなく，オンライン診療が有益な役割を果たすことに期待が寄せられる^3）。

鼻科診療における遠隔医療宮原　孝和 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1237-1240

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はじめに

　鼻科診療を遠隔医療で行うことは非常に意義があると考えている。筆者がそう考える理由として一番の理由は “フリーアクセス” “国民皆保険” といったわが国の保険制度を維持しつつ “より良い治療” や医療費抑制にもつながるからである。

摂食嚥下診療における遠隔医療中川　量晴 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1241-1244

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地域での摂食嚥下リハビリテーション，その遠隔医療の活用

　当科では，大学病院から歯科医師と歯科衛生士が居宅や施設，病院へ訪問診療し，摂食嚥下リハビリテーション（嚥下リハ）を実施している。2018年からは，地域歯科医師の訪問診療に，摂食嚥下の分野に携わる専門歯科医師がオンラインでつながり，嚥下リハに関して助言，指導する取り組みを実施している。図1はその1例で，静岡の訪問医（佐藤歯科医師）と当科（東京）がオンライン診療で連絡を取り合い，地域の嚥下リハ支援をしている様子である。

音声障害診療における遠隔診療渡嘉敷　亮二 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1245-1248

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はじめに

　音声障害の診断には喉頭内視鏡で声帯の状態や動きを観察することが必須である。しかしながら，音声障害に精通する医師は少なく，地域によっては患者が日常的に通院可能な範囲に，治療はもとより診断のできる医師すらいないこともまれではない。すなわち声帯を内視鏡で観察しても正しい診断にたどり着かない可能性がある。特に声帯に器質的な異常所見のない痙攣性発声障害や筋緊張性発声障害などは，地元の複数の耳鼻咽喉科で「異常がない」「精神的なもの」と診断され，治療をあきらめている患者もいまだに多く存在する。仮に診断のできる医師がいて病名がわかったとしても，投薬や手術を含めた治療ができる医師がいない，あるいはリハビリテーション（以下リハビリ）治療の行える言語聴覚士（以下ST：speech therapist）がいないということもある。

小児難聴診療における遠隔医療櫻井　結華 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1249-1252

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はじめに

　遠隔医療は，2020年早春に発生した新型コロナ感染症パンデミック（以下：COVID-19）により，世界的に必要性が増し普及が進んだ^1）。そのような背景をふまえ，昨今の小児科領域および小児難聴領域に関連する遠隔医療についてレビューを行った。

睡眠時無呼吸診療における遠隔医療陳　和夫 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1253-1256

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はじめに

　2018年に在宅持続陽圧呼吸（continuous positive airway pressure：CPAP）療法の遠隔モニタリング加算が健康保険適用を受けたが，CPAP遠隔モニタリング加算には，施設基準が付加され，実際の診療の場では混乱が生じ，さまざまな疑義解釈がなされ，その普及は遅れていた。令和2年度診療報酬改定において施設基準は大きく緩和されたが^1），診療報酬の問題もあり，その普及は依然遅れている。新型コロナウイルス蔓延下では，「新型コロナウイルスの感染拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱い」^2）にて電話やオンライン診療が健康保険適用下で可能になっていたが，新型コロナウイルスの5類移行後に混乱が起こるかもしれない。

耳鼻咽喉科における遠隔手術支援青木　聡 , 大村　和弘 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1257-1261

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はじめに

　コロナ禍において，遠隔会議やリモートワークという言葉が日常的に使用され，遠隔での意思疎通を含めた情報交換や共有が非常に円滑となった。遠隔医療については従来，在宅医療や遠隔での病理診断，画像診断で使用されていることが多かった。近年では，手術指導分野でも外科学会で遠隔ダヴィンチ手術が普及するなど，遠隔指導が導入されつつある。鼻科領域では，内視鏡を使用しモニターの画面を介して手術を行っており，指導者，術者ともに画面越しの情報共有に慣れている。そのため，遠隔手術指導に対するハードルも低いと考えられる。

手術支援ロボットによる遠隔手術の展望森　茂彰 , 岩元　翔吾 , 日江井　裕介 , 加藤　久幸 , 楯谷　一郎 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1262-1266

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はじめに

　近年，オンライン診療は，コロナ禍のような災害時や医療資源の乏しい地域において特に有用な診療形態として期待されており，国は「オンライン診療の適切な実施に関する指針」を発して運用方針を定めている。当初，オンライン診療は，外来診察や処方を主な対象としていたが，外科医療についても，ロボット支援手術が全国に普及したことに加え，遠隔ロボット支援手術を可能にするだけの高速大容量・高信頼低遅延通信技術が発達したことに伴い，令和元年の指針改訂時に遠隔手術の実施が指針に盛り込まれ，日本外科学会が中心となってガイドラインを策定し，世界に先駆けて遠隔手術の実施に向けた法的環境整備がなされるなど，遠隔手術の社会実装を推進している。

遠隔医療に必要なデバイス・アプリ

医療機器開発に対する関連法規藤原　崇志 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1267-1270

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はじめに

　遠隔医療を行う上で医療者と患者側をさまざまなデバイス・アプリでつなぐことで，より高度な遠隔医療を行うことができる。ラップトップパソコンやスマートフォン上で動作するデバイス・アプリの開発は，ノーコード開発などのサービスなどもあり，誰でも比較的容易に開発できるようになった。一方でそれら開発したデバイス・アプリを遠隔医療で行う場合は “医療機器等の品質，有効性及び安全性の確保等に関する法律（薬機法）” をはじめさまざまな法律上の規制があり，法規制を理解した上で使用する必要がある。本稿ではデバイス上で使用される，いわゆる “アプリ” の関連法規上の位置づけについて解説する。

WEB問診，チャットボット小森　学 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1271-1273

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はじめに

　デジタル・トランスフォーメーションの要とされるオンライン診療はコロナ禍で加速度的に普及してきた。WEB問診システムはオンライン診療の普及以前からさまざまなものが存在しているが，オンライン診療の普及とともにWEB問診システムは次々と新しいシステムベンダーが登場しており，利用できるシステムやアプリは数10種類以上となっている。そのためすべてのシステムを比較検討することは困難な状態であるが，病院規模，電子カルテシステムの状態，改善したいことやコストなどを検討して各自に最適なものを選択することを目的に本稿を参考にしていただければ幸いである。

人工内耳遠隔マッピング高野　賢一 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1274-1278

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はじめに

　人工内耳装用者がよりよい聞こえを得るためには，人工内耳プログラミング，いわゆるマッピングが重要である。マッピングを行うためには専門医療機関への定期的な通院が必要であるが，人工内耳医療を行う専門機関や職種は全国的にも不足しており，装用者およびその家族にとっては時間的，経済的，身体的に大きな負担となることも少なくない。さらに新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック下では，移動や受診に伴う感染リスクから，いわゆる受診控えが進んだ。海外でもCOVID-19の感染拡大に伴い遠隔医療に関する報告が急増し^1），耳科領域でも遠隔医療の有用性が報告されている^2～4）。

聴力検査・耳鳴りデバイス・アプリ山下　巌 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1279-1281

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はじめに

　WHOは2021年に刊行した “World report on hearing” の中で，難聴が今後世界的に大幅に増加することを予測している^1）。大きな音量で長時間音楽を聴く人が増えていることや，世界的に診て耳鼻咽喉科医が不足または偏在していることなどが理由として挙げられている。難聴の多くは適切な介入によって予防できるが，早期介入されないことで失われる損失は大きく，認知症との関連を考えると二次的な影響も大きい。この報告書では世界中のあらゆる環境において，耳と聴覚のケアへの公平なアクセスを実現するためのグローバルな行動を促進することが提案されている。

音声診断・音響デバイス・アプリ本多　信明 , 渡邊　雄介 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1282-1284

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はじめに

　昨今のいわゆるコロナ禍において，オンライン診療，遠隔医療のニーズは高まっている。音声領域においてはテレワークやオンライン会議での慣れない発声，また三密を避けることによる人との接触が減った結果，話す機会が減ったことにより音声障害を訴える患者が増えている。通信機器が発達した現代においては，世界中どこにいてもオンラインでテレビ電話ができ，大容量のデータのやり取りも行える。

めまいデバイス・アプリ伏木　宏彰 , 黒田　建彰 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1285-1289

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はじめに

　近年，スマートフォン（スマホ）やタブレット型端末などの普及とデータ通信技術の発展によりinformation and communication technology（ICT）技術が急速に普及してきた。われわれのグループはめまい診療の質の向上や普及のためにスマホやタブレット端末をベースとしたアプリケーション（アプリ）やデバイス開発を行ってきた^1）。その中からめまいの遠隔医療・オンライン診療で利活用できるものを紹介する（図1）。

睡眠医療デバイス・アプリ苦瓜　夏希 , 池田　このみ 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1291-1293

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はじめに

　近年，医療に導入されるデジタル技術の開発が進み，“デジタルヘルス” と総称される。その中で薬事承認されたものは “プログラム医療機器（SaMD：Software as aMedical Device）” とし，特に疾患の治療を目的とするソフトウェアやアプリを “DTx（digital therapeutics）” と分類する。国内では “治療用アプリ” とも呼ばれ，医師が薬のようにアプリを処方する形をとる。遠隔医療の1つの手法にも該当する。

連載　古典あれこれ

イブン・スィーナー毛利　博久 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1295-1299

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はじめに

　イブン・スィーナー（英語読みアヴィセンナ，図1）は博識の天才であった。話は逸れるが，日本でいうと東京大学医学部に明治時代の戸籍制度の不備を利用して年齢を偽り，わずか12歳で大学医学部に入学し医師となった森鴎外のようでもある。わずか19歳で医師となった鴎外は，父が開業した医院にて往診医などを陸軍軍医となる以前に行った。

連載　外来診療に役立つ機器・材料・薬剤

内視鏡下鼻副鼻腔手術の際のパッキング材料―ネックスパックX― 柳　徳浩 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1301-1304

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はじめに

　内視鏡下鼻副鼻腔手術は慢性副鼻腔炎をはじめとして囊胞，外傷性疾患，良性腫瘍から近年は涙器や眼窩疾患，また頭蓋底疾患や悪性腫瘍にまでその適応が拡大されている。

連載　わたしの研究歴

聴性誘発反応から平衡機能へ田口　喜一郎 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1305-1307

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　私は信州大学を卒業し，インターンを終了すると，同大学医学部の鈴木篤郎教授の主宰する耳鼻咽喉科学教室に入局した。当時鈴木教授は宿題報告（『他覚的聴力測定』，1960年5月21日，新潟市）に向けて，教室関係者が一丸となって研究活動に集中しており，私ども新人医局員に対して，懇切な研修をする余裕はなかった。

連載　症例をどうみるか

局所進行外耳道癌に対して導入化学療法後放射線治療が著効した1例竹下　直宏 , 阿久津　泰伴 , 黒柳　拓樹 , 森下　洋平 , 長岡　真人 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1309-1311

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はじめに

　外耳道癌の頻度は低く，100万人に1人とされている。その90％は扁平上皮癌であり，残りを腺様囊胞癌や腺癌などが占める。外耳道癌はその稀少性から標準治療が確立されていないが，手術中心の治療が選択されることが多い。しかし手術は，侵襲や機能障害および外見の醜貌など患者への負担が多く，また解剖学的複雑性から十分な安全域をとって治療することは容易ではない。導入化学療法は頭頸部進行癌に対する機能温存治療として広く行われ，主に上咽頭癌，中咽頭癌，下咽頭癌，喉頭癌において推奨されている。外耳道癌における導入化学療法のエビデンスは症例報告に限られるが，機能温存や化学放射線治療への上乗せ効果として期待される。

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目次 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1202-1203

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バックナンバー 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1219-1219

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学会・研究会案内 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1290-1290

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学会・研究会案内 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1308-1308

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次号予告 39巻10号 , 2023年10月 , pp.1312-1312

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JOHNS
39巻10号
(2023年10月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0910-6820 東京医学社

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