日本看護科学会誌 35巻1号 (2015年12月)

  • 文献概要を表示

要旨

目的:訪問看護ステーションにおける安定的な経営管理のために,管理者が活用可能な自己評価尺度を開発する.

方法:尺度の開発は,①概念枠組みの明確化,②尺度の原案は先行研究および研究者の経験に基づき作成,③専門家会議およびパイロットスタディによる内容的妥当性の検討,④全国の管理者を対象とした本調査の実施およびデータの項目分析,尺度の信頼性・妥当性の検討とした.

結果:検討の結果,7下位尺度25項目からなる尺度が完成した.尺度のクロンバックα係数は,0.897であり,内的整合性を確保していた.因子分析により抽出された7因子は,【第1因子:意思疎通がよく,働きやすい職場環境の形成】【第2因子:資金の管理】【第3因子:サービスの拡充】【第4因子:収支のモニタリング】【第5因子:生産性の向上】【第6因子:看護の質保証】【第7因子:市場調査】であった.

結論:本尺度は,管理者の経営管理に対する自己評価を促し,安定的な経営管理のために活用可能である.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:エクササイズ,アロマセラピーによる皮膚保湿ケアとセルフリンパドレナージを含む1日10分間のセルフケアプログラムの乳がん治療関連リンパ浮腫患者(BCRL)への3か月後の効果を評価する.

方法:片側BCRL患者27名が研究に参加した.主要評価項目は上肢体積,副次評価項目は浮腫体積,相対的体積変化率,皮膚組織抵抗値,BMI,自記によるBCRL関連症状,皮膚状態,セルフケア時間,セルフケア点数,自主的・積極的なセルフケア実施の程度,セルフケアによるリンパ浮腫効果の程度,負担感の程度である.測定はプログラム開始前と開始後1か月,3か月に行った.

結果:25名が3か月のプログラムを完遂した.多重比較を行い終了時点で有意差があったのは患側上肢と上腕体積,患側および健側の前腕皮膚組織抵抗値,BMI,違和感であった.健側上肢体積に有意差はなかった.セルフケア時間,セルフケア点数,自主的・積極的なセルフケア実施の程度は有意に上昇した.

結論:3か月間の本セルフケアプログラムは,片側乳がん治療関連リンパ浮腫を和らげる可能性がある.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:自由記載を分析して家族ピア教育プログラムの質的評価をすることを目的とする.

方法:質的記述的研究である.自由記載のデータは,2013年10月から年度内にプログラムを終了した38カ所の参加家族と担当家族に調査を行い,収集した.自由記載を「家族学習会について参加あるいは担当して思ったこと,変わったこと」という視点で質的記述的に分析するとともに,参加家族と担当家族の属性を把握した.

結果:質問紙は,参加家族163名と担当家族133名から返送された.自由記載から10のカテゴリと41のサブカテゴリが作成された.参加家族は担当家族よりも家族会会員歴が短く,教育歴が少なく,発病後経過年数に幅があり,自宅療養の本人を支援する人が多かった.

結論:自由記載から療法的因子,体験的知識,社会変革機能といったグループ機能と新たなアイデンティティの獲得といったアウトカムを見出した.参加家族の属性が変化し,長い経過の家族も含んでいた.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:我が国における,キュアとケアの融合に関する看護実践の内的構造を明らかにすること.

方法:看護師として役割を拡大しキュアを含む実践を行っている専門看護師を対象に半構成面接を実施し,得られたデータを修正版グラウンデッドセオリー・アプローチにて分析した.

結果:12名の専門看護師に対する面接から10のカテゴリーが得られ,それらの持つ性質ごとに分類した結果,キュアとケアの融合に動き出すきっかけとなる「動因」,キュアとケアを融合した看護実践を支えていく「支軸」,キュアとケアの融合を進める「中核要素」,キュアとケアを融合した看護実践により起こる「効果」の4つの側面から成るケアとキュアの融合の内的構造が明らかとなった.

結論:看護師がキュアの領域に役割を拡大したことにより,キュアを看護の視点で見つめケアと合わさることで,従来とは異なる治療や療養生活の形を生み出していた.以上の結果より,ケアとキュアの融合の内的構造が示された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:脳卒中リハビリテーション看護認定看護師(以下SRN)が活用の必要性を認識している,脳卒中患者に対する脳神経のフィジカルアセスメント項目を明らかにし,臨床現場において望まれる実施到達度とその項目について検討することである.

方法:デルファイ法を用いて,全国のSRN 126名に,郵送にて質問紙調査を3回行った.内容的妥当性と信頼性を検討した脳神経の診査40項目について調査し,コンセンサスを示す同意率は51%に設定した.

結果:第1回調査105名・第2回調査86名・第3回調査87名から返信があり,実践レベルでは急性期30項目・回復期23項目,アセスメントレベルでは急性期8項目・回復期7項目がコンセンサスを得た.

結論:実践レベルが選択された項目は,看護師が臨床場面で正常・異常の判断を行うことが必要な項目であり,アセスメントレベルが選択された項目は,多職種の情報を共有することが可能な項目であることが示唆された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:組織コミットメントとコンフリクト対処方略を含め,職務継続意思に対する影響要因のモデルから,介護老人福祉施設(以下,特養)における介護職と看護職の離職予防のためのマネジメントへの示唆を得る.

方法:全国400カ所の特養の介護職と看護職3名ずつに,90項目の無記名自記式質問紙を郵送し,分析対象の介護職316名,看護職250名(回収率25.3%)の回答を共分散構造分析で解析した.

結果:介護職のモデル適合度指数はGFI=0.925,AGFI=0.893,CFI=0.940,RMSEA=0.044,看護職はGFI=0.932,AGFI=0.901,CFI=0.945,RMSEA=0.039であった.介護職のコンフリクト対処方略は〈思いやり対処スタイル〉,看護職は〈消極的思いやり対処スタイル〉と命名した.組織コミットメントに影響する潜在変数として,介護職は〈職場キャリア〉と〈職員-幹部間意思疎通〉,看護職は〈人生キャリア〉と〈キャリアアップ機会〉が抽出された.

結論:特養の介護職と看護職の離職予防のために,職員と幹部との積極的情報交流,キャリアアップ制度やサポート体制の充実などが示唆された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:キャリア中期にある看護職者のキャリア発達の停滞において生じている現象,および停滞後の過程を明らかにする.

方法:A病院に勤務する臨床経験10年以上の看護職者8名に半構成的面接を実施し,グラウンデッド・セオリー・アプローチにて分析した.

結果:《仕事の達成感》のなさからキャリアの停滞を経験した看護職者は,帰結である《目標に向けての踏み出し》または《現状の受け入れ》に至っていた.その過程は一様ではなく,なかでも【踏み出すきっかけの模索】を機に大きく分岐していた.きっかけを模索・活用し,《目標に向けての踏み出し》に至る看護職者は,《方向性を確認》し,目標を見出すことで停滞から抜け出して前に踏み出そうとしていた.一方,きっかけを模索・活用しないまま,《現状の受け入れ》に至る看護職者は《方向性の迷い》を割り切り,現状の役割に意味を見出すことで停滞している自分との折り合いをつけようとしていた.

考察:キャリア発達過程における停滞は一様ではない.個々の看護職者がキャリアに何を求め,どのような過程および段階に停滞しているかを把握した上で,適切な組織的支援を行う必要があることが示唆された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:本研究の目的は若手看護学研究者の研究活動の阻害要因と日本看護科学学会に求める支援の関連要因を明らかにすることである.

方法:日本看護科学学会の39歳以下の会員にウェブ調査を行った.研究の阻害要因と日本看護科学学会に求める支援の下位因子を従属変数とした重回帰分析を行った.

結果:648名を分析対象とした.研究の阻害要因の中で,育児中の人(β=0.36)は「ワーク・ライフ・バランスの難しさ」を,助教・助手(β=0.31)は「教育や大学運営等の業務の負担」を感じていた.また「研究能力の不足」,「研究のリソース不足」,「研究者としてのアイデンティティの未確立」,「教育や大学運営等の業務の負担」を阻害要因と感じる人ほどJANSに「研究を促進する環境・システムの整備」を求めていた(β=0.15-0.20).

結論:若手看護学研究者は個々の属性に応じ様々な研究の阻害要因を感じ,支援を求めていた.日本看護科学学会には若手研究者への支援として,①研究者間のネットワーク構築,②研究者としての能力の向上,③研究環境の整備を促進していくことが望まれる.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:精神障害をもつ人のリカバリーにおけるピアサポートの意味を明らかにすることである.

方法: Denzinの解釈的相互作用論を理論的前提とする質的研究デザインである.精神疾患と診断され,電話相談によるピアサポートを行う人20名に,リカバリーにおけるピアサポートの経験について半構成的面接を行った.

結果:リカバリーにおけるピアサポートの意味は,1. 他者との出会いによって固有の人生を生きること,2. 他者の幸せに自分を生かすこと,であった.〈他者との出会いによって固有の人生を生きること〉は,1)精神病による画一性からの解放と,2)固有の人生を模索すること,という様相から,〈他者の幸せに自分を生かすこと〉は,1)痛み・気遣い,2)ありのままを受け入れてもらう経験,3)つながり・連帯,4)他者に対する有責感,5)他者支援に自分を生かすこと,6)意味ある人間関係を本質とする仕事,という様相から捉えられた.

考察:Lévinasの他者論から,これらの結果は,「他者」との出会いによる固有性の再獲得と,痛みをもつ他者に対する倫理的な応答としての主体性の確立と解釈された.

  • 文献概要を表示

要旨

 家族が在宅で患者を看取れるように支援することは,がん患者の在宅ケアには不可欠である.そこで,がん患者を在宅で看取った家族の覚悟を支えた要因を明らかにすることを目的として,がん患者を在宅で看取った家族15名からなぜ在宅で看取ることができたのかという問いを立てて半構成的インタビューを試み,その内容をGrounded Theory Approachの手法を用いて分析を行った.その結果,115のコード,32の概念,8のサブカテゴリー,3のカテゴリーが抽出された.がん患者を在宅で看取った家族の覚悟を支えたカテゴリーは,家族の人生観・死生観である《在宅での看取りを受け入れる思い》,家族を取り巻く人間関係である《周囲の人々の協力》,家族が患者・家族の置かれた現状を認識する《在宅ケアを継続する勇気》であった.家族の在宅での看取りの覚悟を支えるには,これらの要因に介入していくことが必要であることが示唆された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:本研究の目的は,作成した自然災害に対する病院看護部の備え測定尺度の信頼性と妥当性を検証することである.

方法:尺度項目は文献検討等から作成し,専門家による修正,プレテストを経て,「計画」49項目,「組織化」11項目,「装備」14項目,「トレーニング」22項目,「予行演習」9項目,「評価と改善」9項目の114項目で作成された.対象は全国4,298施設の病院看護部であった.調査は郵送法で実施し,分析には相関係数,信頼性係数等を用いた.調査期間は2013年5〜6月であった.

結果:723施設から回答があり,有効回答は555施設(12.9%)であった.信頼性についてα係数は尺度全体得点で0.987,下位尺度ごとのα係数も0.843〜0.971であった.基準関連妥当性,構成概念妥当性も確保された.

結論:項目数が多いという課題は残るが,この尺度は自然災害に対する病院看護部の備えを測定するための有用性を認めた.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:がん患者の意思決定プロセスを支援する共有型看護相談モデル(NSSDM)の有効性を明らかにすることである.

方法:対照群のがん患者は通常のサポートを受け,介入群のがん患者はNSSDMを用いた意思決定サポートを受けた.介入効果の判定は,不安尺度(STAI)と葛藤尺度(DCS)を用いて測定した.

結果:研究に参加したがん患者は,対照群28名,介入群26名であった.STAIは面談前と面談後に有意な改善は認められなかった.DCSは下位尺度の較差において「情報」が有意に悪化(p=0.02)し,「価値の明確さ」は有意に改善(p=0.031)したが,価値の明確さは面談前に介入群の得点が有意に高かった.

結論:NSSDMは価値の不明瞭さを低下させるという効果の可能性が示唆されたが,今後さらなる検討が必要である.一方,患者の中に新たな情報が増えることによりそれに対する葛藤が生まれる可能性もあることが示唆された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:成人女性を対象として足浴による生体反応を生理・心理学的な評価指標を用いて足浴の最適な「水深」を明らかにした.

方法:成人女性19名(21〜37歳)を対象に,座位にて41℃の湯温の足浴を15分間実施した.足浴の水深は三陰交を含まない8cm,三陰交を含み腓腹筋を含まない15cm,腓腹筋を含む20cmを設定し,1日おきに3種類の足浴を実施した.心拍変動から低周波成分(LF)と高周波成分(HF)を算出し,副交感神経活動をHF,交感神経活動をLF/HFとした自律神経活動,表面温,深部温,血圧を生理的指標とし,日本語版POMS-短縮版と新版STAIを心理的指標とした.

結果:POMSにおいては水深15cmでは6項目すべてのT得点において足浴前より足浴後の方が有意に低くなり,8cm・20cmに比較してよりリラックス効果が得られた.また,交感神経活動,副交感神経活動,心拍数,表面温,血圧においては水深の相違による有意差はみられなかった.深部温においては水深15cmが8cm・20cmに比較して有意に安定していた.

結論:成人女性を対象とした足浴の水深は生理・心理学的に8cm・20cmより15cmの方が最適であることが示唆された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:北米で作成された職業コミットメント尺度(OCS)を日本語に翻訳し,日本語版OCSの信頼性と妥当性を検証した.

対象と方法:看護師を対象とした予備調査において尺度の信頼性と因子構造を確認後,看護師4046名を対象に本調査を実施し,1331名(有効回答率32.9%)を分析対象とした.

結果:探索的因子分析により,情緒的職業コミットメント,功利的職業コミットメント,規範的職業コミットメントの3因子が抽出され,確証的因子分析で良好な適合度が得られた.信頼性係数は尺度全体が0.817,下位尺度が0.756〜0.837であり,I-T相関はおおむね良好な値が得られた.併存妥当性の基準とした職務満足感とは有意な正の相関が,離職意向とは有意な負の相関が認められた.

結論:1項目のみ日本語訳の信頼性,妥当性が十分に得られず,結果の解釈に留意が必要であるものの,日本語版OCSについて,一定の信頼性,構成概念妥当性および併存妥当性が確認された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:家族から支援のある通院中の糖尿病患者の自己管理へのやる気に,家族による支援,動機づけ要因(満足,自己効力感),糖尿病自己管理行動への患者による主観的な総体的評価が与える影響を検討した.

方法:通院中の糖尿病患者208名に無記名自己式質問紙調査を行った.

結果:家族から支援のある患者数は,55名(26.4%)であった.患者の平均年齢は59.8歳,HbA1c値の中央値は6.4%(JDS)であった.パス解析の結果,家族からの支援に対する満足から,自己管理へのやる気へのパスは有意(p<.05)であった.糖尿病自己効力感との間に有意(p<.01)なパスを示した糖尿病自己管理行動に対する主観的な総体的評価から,自己管理へのやる気へのパスは有意(p<.05)であった.

結論:通院中の糖尿病患者の自己管理へのやる気に,家族からの支援に対する満足と糖尿病自己効力感と関係のある糖尿病自己管理行動に対する主観的な総体的評価が肯定的な影響を与えることが示された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:看護学生の臨地実習での技術の経験と主観的到達度(以後,到達度)の実態および,到達度に影響する因子を明らかにし,到達度向上のための方策を検討する.

方法:卒業前の看護学生300人を対象に,属性と臨地実習での29技術の経験の有無と到達度,経験回数について自記式質問紙調査を実施した.分析は,属性と経験回数は単純集計,経験回数の到達度はMann-WhitneyのU検定により比較し,到達度への影響する因子については,判別分析を行った.

結果:バイタルサインの測定は経験率,到達度ともに100%であったものの,排泄の援助など7技術の経験率は50%以下であった.また,大学と専門学校を対象とした到達度に関しては,最も影響する因子は,23技術が「経験の有無」,2技術が「教育課程」,1技術が「性別」であった.すべての技術の到達度は,「3回以上」で有意に向上していた.

結論:技術により到達度に最も影響される因子が異なっていた.また,臨地実習で技術を3回以上経験することで到達度の向上が期待できることが示唆された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:食に関する幼児の養育についての親の認識アセスメント指標(PPTPFAI)を作成し,本指標の特性を確認するために信頼性・妥当性を検討することを目的とした.

方法:先行研究を基に27項目のPPTPFAI原案を作成し,1歳から就学前の幼児の主な養育者571名を対象に,保健センターや小学校で無記名自記式質問紙調査を実施した.信頼性・妥当性の検討には,内的整合性の確認,再テスト法,因子分析等を用いた.

結果:幼児の養育者213名より有効回答を得た.PPTPFAIは【子どもが自発的に食べることを支える】【健康に配慮して食生活を調整する】【行儀のよいふるまいを求める】【子どもの欲求を理解する】の4因子,18項目で構成された.Cronbach α係数はPPTPFAI全体で0.83, 各因子では0.62〜0.79であり,テスト−再テスト信頼性は0.78以上を示した.PPTPFAIと育児ストレスショートフォーム実用版の総得点間には有意な負の相関が認められた.

結論:18項目,4因子で構成されたPPTPFAIは,ある一定の信頼性・妥当性が確認された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:新卒看護師が社会化に役立ったと認識した関わりと,その成果としてのリアリティショックの低減や職場定着などとの関連性を検討するモデルを開発し,検証することである.

方法:2,350名の新卒看護師を対象に質問紙調査を実施し,新卒看護師の社会化とその影響要因である関わりのモデルについて,共分散構造分析により検討した.

結果:有効回答456部を分析した結果,新卒看護師の社会化には「関わり」を認識することが最も強く影響を与えていた.「社会化」を経た「関わり」から「離職意思」への負の間接的効果は直接的効果の1.5倍であった.「関わり」が「社会化」を介して,リアリティショックと職場定着意思によって表される「離職意思」を低減することが示唆された.

結論:新卒看護師の社会化を推進することの重要性が明らかとなった.また,仮定したモデルは新卒看護師が認識した社会化の状況と,社会化を促進する関わりの関連性を検討するモデルとして受容できる.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:高齢者自身が実施するフットケア方法習得のプロセスを明らかにし,セルフケアのための具体的な介入方法を導き出すことを目的とした.

方法:デイサービスを利用している在宅高齢者7名に週1回12週間フットケアの指導的介入を実施し,介入場面の会話を内容分析した.

結果:介入場面における出現数の特徴から,導入期・前半・中盤・後半・全般の5つに分類できた.フットケア方法は中盤におおむね獲得し,後半では高齢者同士での指導や確認,工夫などがみられるようになった.介入内容では,導入期にはケアの意義や実施方法の説明,前半には観察や判断の方法・疑問の解決による理解の促進,中盤にはケアの適切性の確認とケア方法の支持,後半では見守りや声かけ,励まし等,心理的側面への介入,全般にわたり,理解度の確認や侵襲の予防を行っていた.

結論:高齢者が実施するフットケア方法習得のプロセスにおいて,ケア活動を支援するための介入内容が導き出された.

  • 文献概要を表示

要旨

 自己決定型学習とは,自らの学習ニード把握から適切な学習方法の実施・評価まで個人が学習のイニシアチブを取る一連のプロセスを指し,成人の学習や高等教育の場面で求められる学習姿勢である.自己決定型学習準備性とは,そのために求められる個人特性や態度等をその人がどれだけ持っているのかの程度である.看護学の成人学習者の自己決定型学習準備性の測定にはFisherらが開発したSelf-Directed Learning Readiness Scale for Nursing Education(SDLRSNE)を用いることができ,また様々な国・職種を対象に翻訳がされているため国際的な比較も可能である.本研究の目的は,本尺度を翻訳し日本語版SDLRSNEを開発することである.日本語版SDLRSNEの作成は開発者であるFisher氏の許可を得た上で,順翻訳,逆翻訳,ウェブ調査によるパイロットテストの順で実施した.その結果,表面妥当性のある日本語版SDLRSNEが完成した.本尺度は看護学の成人学習者を対象にした教育の方法の検討やその効果を測定する際に活用することができると考えられる.今後,信頼性・妥当性を検証し結果を報告していく予定である.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:小児看護を実践する看護師よりコンセンサスの得られた「小児の転倒・転落を防止するために実施すべき対策」について明らかにする.

方法:質問紙の作成と2回の質問紙調査から構成される3段階のデルファイ法の調査を行った.小児看護を実践する看護師110名を対象に,小児の転倒・転落を防止するために実施すべき対策として44項目を質問紙に示し,それぞれの対策について「5:非常にそう考える」〜「1:全くそう考えない」の5段階で回答を求めた.

結果:2回目の質問紙調査は90名より回答があり,同意率80%以上の対策は,小児に対しての対策8項目,家族に対しての対策16項目,環境に対しての対策5項目,病棟全体での取り組み6項目の計35項目であり,これらをコンセンサスの得られた小児の転倒・転落を防止するために実施すべき対策とした.

結論:家族に対しての対策が最も多かったことから,小児の転倒・転落防止には家族の協力が重要と考えられていたことが示された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:病院に勤務する看護師による組織市民行動の実態を調査し,看護師に特徴的な組織市民行動を明らかにする.

方法:2013年2月,近隣に位置する4つの公的病院の看護師1,003名を対象に自記式質問調査を行った.

結果:有効回答数は763名(76.1%)であった.『スタッフ支援』について,4項目中2項目において「時々した」「よくした」を合わせて90%を超えた.一方,『ロイヤリティへの貢献』の全3項目において「全くしなかった」「あまりしなかった」を合わせて50%以上を占めた.組織市民行動の実施の程度の因子分析(n=409)では,質向上に関する行動,環境整備,指導,協力,ケアの提供に関する行動の5因子が抽出された.抽出された因子の実施状況の差をみたところ,5因子で有意差が見られ,質向上に関する行動が最も低く,協力が最も高かった.

結論:看護師は,スタッフなど個人に向けた組織市民行動をよく行い,組織に向けた組織市民行動をあまり行っていない.看護師の組織市民行動において,協力など,一般的に組織市民行動とみなされている行動のほか,質向上に関する行動や指導など,看護師に特徴的な組織市民行動がみられた.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:千葉県における訪問看護ステーション(ステーション)の人員規模拡充(①看護職常勤換算数,②16か月間の採用から退職を減じた看護職常勤換算数(16か月間人数変動))に関連する要因を明らかにした.

方法:対象は千葉県の全ステーション213件のうち回答のあった78件(回収率36.6%)の管理者である.職員数等の属性,管理者の裁量権,職場環境,管理者および設置主体の人員規模拡大意向,給与状況等を把握するための無記名式質問紙調査を実施し,変数間の関係を分析後,①と②に関連のあった変数を投入した重回帰分析を行った.

結果:①看護職常勤換算数の増加に関連している要因は,管理者の残業時間が多いこと,年間賞与額,人事決定権を管理者がもつこと,減少は人事決定権を設置主体がもつことであった.②16か月間人数変動の増加に関連している要因は年間賞与額,減少は医療法人,スタッフの業務上の困難について相談できる体制が整っていないことであった.

  • 文献概要を表示

要旨

 本研究は,独自に開発したソフトタッチの皮膚接触をベースとするハンドケアリングを精神障害者に実施し,その効果を,心拍変動,アミラーゼなどの自律神経活動指標と,不安,リラックス度,疲労度,会話欲求度,親近感の心理的指標を用いて明らかにした.対象は地域で生活する精神障害者10名(平均年齢56.7±14.9歳)であり,内田クレペリンテストによる負荷後,座位対面式にて15分間のハンドケアリングを実施した.各指標を実施前後で比較分析した結果,心拍数は有意に低下し,pNN50は有意に増加した.STAI得点は,特性不安と状態不安ともに実施後に有意に低下し,VASを用いた主観的評価では疲労度のみが有意に低下した.施術者との会話欲求度と親近感は,実施後50%以上増加した.唾液αアミラーゼは,安静時と実施前後で有意差を認めなかった.ハンドケアリングは,副交感神経活動の亢進および,不安や主観的疲労感の軽減とともに,施術者との心理的距離に良好な影響を与えており,患者−看護師関係の形成に向けた活用の可能性が示された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:新生児集中治療室(NICU)の看護師が認識する家族中心のケア(FCC)の実践,利点,促進および阻害要因を明らかにする.

方法:便宜的に抽出された首都圏内の総合/地域周産期母子医療センター10施設のうち,承諾の得られた6施設のNICUの看護師12名を対象にフォーカス・グループ・インタビューを実施した.

結果:NICUの看護師が認識する〈FCCの実践〉として7つ,〈FCCの利点〉として4つ,〈FCC実践の促進要因〉として【FCCに関する教育の充実】【ケアの方針決定への参画しやすさ】【FCCに関するチーム活動】【FCCに対する医師の理解・協力】【FCC実践に対する家族からの肯定的な反応】の5つ,〈FCC実践の阻害要因〉として6つのカテゴリーがそれぞれ抽出された.

結論:FCCの実践を促進するためには,家族の面会時間の拡大やコミュニケーションスキル・FCCに関する新卒および継続教育の充実,看護管理者や医師を含めた組織的な取り組みとスタッフへの支援が重要である.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:本研究は,患者の入院生活に看護が及ぼす影響を説明できる概念を見いだすことを目的とした.

方法:総合病院の1病棟に入院中の患者57名と看護師等の病棟スタッフ35名を対象に,参加観察および面接を行い,グラウンデッド・セオリー法に準じて研究を行った.

結果:【安心してここに居られる】という核概念が得られた.核概念は〔入院患者という名の仕事〕,〔看護師の行う仕事〕,〔枠〕,〔関心のおきどころ〕の4つの概念から構成されていた.入院患者が【安心してここに居られる】か否かは,看護師の〔関心のおきどころ〕の方向の違いによって左右されていた.

結論:看護師が〔看護師の行う仕事〕を行う際に,〔関心のおきどころ〕が‘枠の中だけでなく,枠の外側もみようとする’方向にあり,患者が【安心してここに居られる】状況にあるとき,患者の〔入院患者という名の仕事〕が行いやすくなる可能性が示唆された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:精神科看護師が日常的な看護実践の中で意識的あるいは無意識的に経験している患者看護師関係における共感体験の特徴を明らかにすることである.

方法:精神科看護経験を5年以上有する看護師30名を対象として非構造的面接を実施した.面接では関係性が深化し印象に残っている事例とのかかわりについて語ってもらい,Bennerの解釈的現象学に依拠して解釈した.

結果:精神科看護師の患者看護師関係における共感体験として,4つのテーマが解釈された.「患者との関係性への関心と患者理解に向かう欲動」「患者と看護師の人間性や生活史が影響しあう」というテーマには,看護師が患者にコミットメントし,患者の負の感情や苦悩を緩和したいという看護師の願望が現れていた.また「ケアの効果の現れで体験する確かに通じ合えた感覚」「時空を超えた一生の絆」というテーマには,患者と看護師が通じ合え,両者の間で喜び,感動,驚きなどの感情体験や安心感,満足感が共有されたことが現れていた.

結論:精神科看護師の患者看護師関係における共感体験は,ケアの一場面を取り出して説明できる現象を超えたものであり,日常のケアの連なりの中や両者の生きる時間が影響しあう中で体験されることが考えられた.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:胎児異常の診断を受けた女性とそのパートナーの支援に関する文献を整理し,支援の方向性と今後の研究課題について示唆を得る.

方法:PubMed, Web of Science, 医学中央雑誌を用いて“fetal abnormality(胎児異常)”“women(女性)”“partner(パートナー)”“nursing(看護)”をキーワードに2003年1月から2013年12月の期間に発表された文献を検索.胎児異常を診断された女性の体験や心理に関する研究とパートナーの体験を含む26文献(国内文献10件・海外文献16件)を分析対象とした.

結果:妊娠期の女性に焦点を当てた研究がほとんどであった.女性とパートナーの心理特性では,診断時における悲嘆,不安,ショック,などの心理的反応に性別の違いはなく,夫婦間での一致の頻度は高かった.また,夫婦ともにネガティブな感情だけでなく,希望などのポジティブな感情もみられた.医療者には,胎児異常の診断時から正確な情報提供を行うことや共感的で継続的な支援が求められていた.

結論:日本の研究は海外に比べ集積が少ない現状にあり,日本の社会文化的背景のなかでの検討が必要である.今後は,ケアシステム構築のため,パートナーも含めたケアニーズやケアの質評価に関する検討が必要である.女性とそのパートナーの支援を行う看護者への教育プログラムの必要性が示唆された.

  • 文献概要を表示

要旨

 患者教育にかかわる看護師が「看護の教育的関わりモデル(TKモデル)」を学習し,TKモデルを分析の視点として事例検討を行うことによって,研究者と参加看護師の相互関係と参加看護師の変化,それに伴う周囲に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする.

 方法は,アクションリサーチを用い,2008年2月〜2010年4月に実施した.研究参加者は4名であり,学習会を14回行い,1回の参加者は7名から15名であった.

 参加看護師が学習会による実践的な知識を自己の中に取り込み,参加看護師自身の患者教育に関する願いをかなえる過程には,〈出会い〉〈芽生え〉〈停滞〉〈躍進〉〈定着〉〈波及〉のフェーズがあった.TKモデルを学習する過程で,参加看護師と病棟看護師との対立の時期があり,また,参加看護師はTKモデルが実践で役に立つのか半信半疑の時期を経て,看護実践とモデルとの結びつきを理解し患者との関わりに変化が生まれた.さらに,他病棟の看護師にも波及する変化が生まれた.

 TKモデルを活用した学習会は看護実践を変える可能性があることが示唆された.

  • 文献概要を表示

要旨

目的:中堅看護師における役割に対する「やりがい感」と「負担感」の同時認知というアンビバレント状況と精神的健康や仕事意欲との関連を明らかにする.

方法:経験年数3年目以上の役職をもたない中堅看護師325名に対して,自記式質問紙調査を行った.質問紙は「基本属性」,「役割ストレス認知測定尺度」,「看護師の仕事意欲測定尺度」,そして「Kessler Psychological Distress Scale(K6)日本語版;以下K6」で構成した.分析は,χ2検定,Kruskal Wallis検定,一元配置分散分析,重回帰分析を実施した.

結果:アンビバレント状況にある中堅看護師のうち,73.4%はK6得点が5点以上で精神的健康が不良であり,また仕事意欲得点は「やりがい感」の低い群より高かった.さらに,それらの看護師において,K6得点は『職場の人的環境作り』と,仕事意欲得点は『自己啓発・積極的看護実践への取り組み』と関連があった.

結論:アンビバレント状況にある中堅看護師は仕事意欲が高くても精神的健康が不良であり,精神的健康は『職場の人的環境作り』と,仕事意欲は『自己啓発・積極的看護実践への取り組み』と関連があることが示唆された.

基本情報

02875330.35.1.jpg
日本看護科学会誌
35巻1号 (2015年12月)
電子版ISSN:2185-8888 印刷版ISSN:0287-5330 日本看護科学学会

文献閲覧数ランキング(
3月16日~3月22日
)