眼科 59巻9号 (2017年9月発行)

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特集　近視の進行をコントロールする

序論坪田　一男 59巻9号 , 2017年9月 , pp.855-855

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近視の罹患率は東南アジアを中心に急激に増大しており，一部の地域では既に80％以上にまで達している。この流れはヨーロッパやアメリカにおいても同様で，50 年前には20％程度であった近視の罹患率が40％程度まで増大している。患者数の絶対的な増大に加えて近視は“失明や視覚障害の大きな要因となる”ということが近年明らかになり，WHO でも警告を発している。日本でも中途失明・視覚障害の第5 位，中国では既に第2 位となっており，早急な対策が必要である。そこで今回“近視の進行をコントロールする”というタイトルで特集を組んだ。

1．世界で増大する近視と強度近視横井　多恵 , 大野　京子 59巻9号 , 2017年9月 , pp.857-865

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2016 年に報告された疫学調査によると1），2000年の時点で推定13 億4,300 万人であった世界の近視人口は，2050 年までに49 億4,900 万人にまで増加すると推定されている。これに伴い強度近視人口も，1 億3,600 万人から9 億2,500 万人と，約6 倍に増加する可能性が指摘されている。さらに2013 年の報告では2），世界の2 億8,500 万人の視覚障害者の42％が，近視を主とする矯正されない屈折異常が原因で視覚障害に至っていることが示されている。2010 年の時点で，約1 億人が近視を中心とした矯正されない屈折異常が原因で，中等度から重度の視覚障害（視力良好眼の矯正視力が0.05 以上0.3 未満）にあり，約680 万人が失明状態（視力良好眼の矯正視力が0.05 未満）であると推察され，近視を中心とした矯正されない屈折異常は，世界の中等度から重度の視覚障害の原因の第1 位，失明原因の第2 位となっている1）。また近視人口の増加により，近視を主とする屈折異常の疾病負担は，米国だけで実に年間約2,020 億ドルに達するとも報告されている3）。

2．近視の進行メカニズム世古　裕子 59巻9号 , 2017年9月 , pp.867-872

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近視は屈折異常の一種であり，屈折要素すなわち角膜曲率・前房深度・水晶体厚・硝子体長などの変化によって網膜よりも前でピントが結ばれる状態である。近視は通常，屈折矯正によって網膜上でピントを結ばせることで矯正視力が良好になるが，強度の近視では眼軸が著明に延長しており，眼軸延長は強度近視に伴うさまざまな合併症の原因となる。合併症を伴う強度近視を病的近視とも呼び，失明の原因疾患の上位を占める。眼軸延長のメカニズムがわかれば，眼軸延長を制御し合併症に伴う失明を予防することにつながる。近視発症メカニズムは屈折要素すべての変化を含むが，ここでは主に眼軸延長メカニズムについて述べたいと思う。

3．眼鏡，コンタクトレンズによる介入二宮　さゆり 59巻9号 , 2017年9月 , pp.873-880

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学校保健安全法の規定により1），小学生であれば視力検査で左右どちらか片方でも1.0 未満であれば眼科受診を促される（図1）。近視児童が眼科を受診する機会は十分あるにもかかわらず，我々眼科医は，近視がこのまま進行してゆくのか，眼鏡をかけたら近視は進行しやすいのかなど，保護者からの単純な質問にも明確に返答できなかった。しかしながら近年になって近視進行抑制の臨床研究は徐々に進みはじめ，我々はいくつかの質問にはエビデンスを提示しながら答えることが可能になりつつある。現在，近視進行予防に有効と推測されているさまざまな手段のなかでも光学的なアプローチは近視抑制治療の基本であり，常にアップデートされた知見を持っておくことが大切である。

4．オルソケラトロジー平岡　孝浩 59巻9号 , 2017年9月 , pp.883-889

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オルソケラトロジー（orthokeratology：OK）による近視進行抑制効果が学術的に確認されたのは比較的新しい。逸話的な報告は存在したものの，それを科学的に確認するための良い術がなかったことが一因と言える。OK 継続中は角膜中央部のフラット化により屈折が正視に近い状態に矯正されているため，本来の屈折を評価することが難しい。数週間レンズ装用を中止すれば角膜形状が戻るため正しい屈折評価が行えるが，経過が良好な症例は治療を中止したがらない。そこで眼軸長測定により軸性近視を評価することが重要となるが，小児に対して接触式の超音波眼軸長測定を正確に行うことはハードルが高かった。しかし，2002年に非接触式の光学式眼軸長測定装置が登場したことによって小児に対する眼軸長測定が容易となり，臨床研究が加速されたという経緯がある。近年では非常に質の高い研究が多数行われ，エビデンスが着実に積み上げられている。これらの結果を受けアジア諸国での流行は著しく，最近ではアメリカやヨーロッパ諸国でも普及が進んでいる。本稿では既報をレビューし，その抑制効果と現在考えられているメカニズム，そして今後の課題について概説する。

5．調節麻痺薬長谷部　聡 59巻9号 , 2017年9月 , pp.891-895

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ワクチン接種を代表とする予防的治療においては，極めて多数の健常者を対象とすることから，治療の実施にあたって高い安全性が求められる。発達段階にある小児を対象とする場合は，なおさらであろう。

6．屋外環境とのかかわり鳥居　秀成 , 栗原　俊英 , 坪田　一男 59巻9号 , 2017年9月 , pp.897-903

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現在近視の人口が世界的に急増している。しかしこの世界的な近視人口の急増は約60 年前からの変化であり，その原因として遺伝因子よりも環境因子の変化が主因であると考えられている。近視と関連する環境因子のうち，これまでに屋外活動が近視進行を抑制することが複数の疫学研究や動物実験，介入試験から指摘されてきており，近年近視進行抑制に屋外活動が注目されている。その屋外活動を構成する因子には，運動・遠方視・ビタミンD・光環境などの因子が考えられており，そのうち何が効いているのか，また，そのメカニズムはわかっていなかった。しかし近年，屋外環境のうち特に光環境に注目が集まっており，光の照度や波長と近視に関する報告が増えてきている。我々も光の波長のうち，屋外環境に豊富にある波長360〜400 nm のバイオレットライトに着目して研究を行い，基礎・臨床の両面からバイオレットライトが近視進行抑制に重要な働きをもつことを報告した。このように屋外環境と近視は密接な関係があり，近視進行抑制の一手段として特に子供のうちは積極的に屋外活動を奨励していくことが重要であると思われる。

綜説

斜視のプリズム治療牧野　伸二 59巻9号 , 2017年9月 , pp.905-912

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斜視に対しては観血的治療のみならず，プリズム治療などの非観血的治療が重要であることはいうまでもない。本稿ではプリズム治療について，その適応，処方に際しての注意点，具体的な症例の経過を踏まえて，斜視の種類別の対応，複視のある症例への対応を述べる。なお，本稿は以前本誌に寄稿した内容1）と多くの部分で重複することをお断りしておく。また，プリズム処方に関する実践的内容は文献2）3）を参照されたい。

網膜再生医療の現状万代　道子 59巻9号 , 2017年9月 , pp.913-916

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網膜の移植治療は10 年余り前より非常な注目を集めてきた。古くは胎児網膜の移植が試みられた時期があり，Seiler らのグループをはじめ，一部の国では胎児網膜の移植や研究が行われていた1）。ラットを用いて網膜変性モデルに胎児網膜を移植すると，眼球運動中枢である上丘で移植後光応答が拾える，といった研究が報告されていたが，組織学的には移植後の網膜はホストの内層と移植片の内層が2 重構造になっており，実際にはどのようにシナプスが形成され視覚伝達経路が再建されているのか，不明な点も多かった。また2008 年にはヒトでの胎児網膜移植の臨床研究も報告されたが，網膜色素上皮も一緒に移植されていたり，対象疾患が網膜色素変性のみならず加齢黄斑変性を含んでいたりすることからも，その治療効果が移植片による視機能再生によるものかどうかは定かではなく，また胎児の網膜を移植するというのは倫理的な困難も伴い，あまり発展的な治療ではなかった2）。

黄斑部OCT画像─緑内障診断の有用性と落とし穴─ 中西　秀雄 59巻9号 , 2017年9月 , pp.917-929

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緑内障の診断には，視神経乳頭・網膜形状の異常（構造異常）と視野検査の異常（視機能異常）およびその対応の有無を評価することが基本となる。構造異常評価の原則は，医師による視神経乳頭を主とした検眼鏡的眼底検査であるとされるが，診察医の主観的評価となるため，判定結果にばらつきが生じる可能性がある。コンピュータ眼底三次元画像解析法は，客観的かつ定量的に構造異常を評価するための緑内障補助診断として有用であり，なかでも光干渉断層計（optical coherence tomography：OCT）を用いた解析法は，最も広く普及している。

小児眼科疾患

6．前眼部形成異常山田　昌和 59巻9号 , 2017年9月 , pp.931-936

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通常の眼科診療で乳幼児の角膜混濁を診る機会はそう多くない一方で，その原因疾患や病態はさまざまで診断に苦慮することがある。また治療方針や予後についても原因疾患，発症時期と罹患眼（片眼性または両眼性），混濁の程度などが影響し，臨床判断が難しいことが多い。筆者は2009 年には厚生労働省難治性疾患克服研究事業のひとつとして先天性角膜混濁の全国症例調査を行い，2017年に新たに指定難病に加わった前眼部形成異常の診断基準，重症度分類に関与した1）2）。本稿ではこれらの経験に基づき，先天性角膜混濁について前眼部形成異常を中心に述べる。

機器・薬剤紹介

19．術中OCT RESCAN 700 井上　真 59巻9号 , 2017年9月 , pp.937-940

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光干渉断層計（OCT）は光学的断面像を描出する装置であるが，RESCAN 700 は眼科手術顕微鏡にOCT を内蔵している最初に市販された術中OCT 装置である（図1，2）1）。現在の眼科一般診療においてOCT は欠かすことのできない診療装置になっている。検眼鏡的には観察困難であった微細な漿液性網膜剥離，網膜内嚢胞，硝子体牽引などが撮らえられることも少なくない。前眼部疾患においても角膜後面，隅角，虹彩後面から毛様体近傍まで画像化される。一般診療で用いている細隙灯顕微鏡も前方からの観察像を撮らえているが斜めからのスリット光で光学的断層像を観察できる。一方手術顕微鏡は前方から観察像を撮らえているため，断層像で得られるような情報が得られず術中の判断が難しい場合がある。術中OCTはその手術顕微鏡の欠点を補うことができる。角膜内皮移植でも移植片と移植される角膜との間隙を術中OCT で撮らえることで移植片の位置の調整が可能となる2）。

臨床報告

9歳男児の涙腺に発生した多形腺腫の1例内海　卓也 , 馬詰　和比古 , 馬場　良 , 伊澤　仁之 , 後藤　浩 59巻9号 , 2017年9月 , pp.941-945

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眼窩腫瘍は比較的まれな疾患であるが，悪性腫瘍であれば生命予後に影響を及ぼし，良性腫瘍であっても眼球運動障害などquality of vision の低下にもつながることがある。眼窩腫瘍の発症年齢は幅広く，平均50 歳代であるが，主に10 歳未満までの小児期と40 歳以上の壮年期の2 つの年齢層にピークがあることが報告されている1）。当院における1990 年から2008 年の眼窩腫瘍421 例を解析したところ，10 歳未満では皮様嚢腫や毛細血管瘤が約半数であり，40 歳以上では特発性眼窩炎症や悪性リンパ腫などのリンパ増殖性疾患が約半数を占め，上皮系腫瘍は全体の5％であるが多形腺腫が最多であった1）。小児眼窩内腫瘍に限った検討は少ないが，栗原らは視神経膠腫と血管腫が過半数を占めると報告しており2），野田らによる検討では類皮嚢腫と血管腫，神経線維腫の割合が多く，横紋筋肉腫や線維肉腫や悪性リンパ腫やdesmoplastic small cell tumor のような悪性腫瘍もみられたと報告している3）。このように多形腺腫は代表的な眼窩腫瘍のひとつであるが，小児における発症は非常にまれである。今回我々は，9 歳男児に発症した，比較的大きな涙腺多形腺腫の1 例を経験したので報告する。

学会抄録

第123回京都眼科学会 59巻9号 , 2017年9月 , pp.947-958

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目次 59巻9号 , 2017年9月

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次号目次 59巻9号 , 2017年9月 , pp.881-881

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学会告知板 59巻9号 , 2017年9月 , pp.961-971

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投稿規程 59巻9号 , 2017年9月 , pp.974-975

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著作権譲渡同意書 59巻9号 , 2017年9月 , pp.976-976

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タイトルページ作成要項 59巻9号 , 2017年9月 , pp.977-977

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編集後記 59巻9号 , 2017年9月 , pp.978-978

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基本情報

眼科
59巻9号
(2017年9月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0016-4488 金原出版

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