The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 55巻3号 (2018年3月発行)

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巻頭言

高次脳機能障害と第7次医療計画生駒　一憲 55巻3号 , 2018年3月 , pp.178

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　高次脳機能障害とは，脳の器質的病変により生じた記憶障害，注意障害，遂行機能障害，社会的行動障害などの認知障害を指す．学術的にはいわゆる巣症状としての失語，失行，失認なども含まれるが，臨床上はこれらの症状は区別して扱われることが多い．上述の診断基準は2001年度から行われた高次脳機能障害支援モデル事業で策定された診断基準で，注釈をつけると行政的な診断基準である．つまり，高次脳機能障害者に行政サービスなどを行ううえでその範囲を規定するための基準である．このため，学術的な定義とは完全に一致はしないが，この診断基準に則って診断することで高次脳機能障害者が支援を受けるうえでのメリットがあるため軽視はできない．すなわち，それまでは高次脳機能障害があっても十分な支援を受けることができず，社会復帰の道が閉ざされていた人々に，的確に診断しリハビリテーション医療と福祉的支援を施すことで社会復帰への道が開かれる．もちろん，ここで中心的役割を担うのはリハビリテーション科医である．

　2001年当時，高次脳機能障害者の社会的支援は，モデル事業を立ち上げて検討し，診断基準までつくらなければいけないほど遅れていたといえるが，患者とその家族や家族会，関係する医療・福祉関係者などの尽力で徐々に認知されるようになってきた．都道府県で行われている高次脳機能障害支援普及事業（都道府県により事業名は異なる）も普及啓発に果たした役割は大きい．しかし，今までは，特殊な疾病に特殊な事業が独立して行われているという印象は免れなかった．

特集　運動療法の可能性

扉 55巻3号 , 2018年3月 , pp.183

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　本特集での運動療法（exercise therapy）とは，広く有酸素運動，身体運動，スポーツなども含めた計画された身体活動（physical activity）を指している．したがって，理学療法で治療として行われる運動療法（physical therapy）よりも広い概念である．スポーツ医学や体育の領域で研究されている分野である．リハビリテーション医療には，運動や活動に関するノウハウがあり人材がいる．生物学的・心理学的・社会学的な3つの視点があり得る，この分野への関心が高まることを願う．

▷ 担当：先﨑　章，企画：編集委員会

1 運動療法の可能性菊地　尚久 55巻3号 , 2018年3月 , pp.184-188

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要旨　運動療法の可能性を探るため，その対象疾患拡大の変遷と主な疾患・障害に対する運動療法の効果について述べた．運動器疾患に対しては筋力強化訓練，関節可動域訓練，有酸素運動が有効である．糖尿病・肥満症に対する有酸素運動ではインスリン感受性が高まることによる効果が大きい．循環器疾患・呼吸器疾患では有酸素運動単独より，筋力強化訓練の併用において効果が大きい．精神疾患・認知症・慢性疼痛では運動療法が脳に好影響を与えることが検証されている．近年運動療法の対象が拡大したのは，運動療法が身体に与える影響のみではなく，中枢神経系に対する有益な効果が証明されたことに起因するものと思われる．

2 うつ病の運動療法西多　昌規 55巻3号 , 2018年3月 , pp.189-192

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要旨　うつ病は主要な精神疾患であり，抗うつ薬を中心とする薬物療法が主流である．しかし現在では，身体運動の抗うつ効果を用いた運動療法も研究が進んでいる．過去の研究では，うつ病患者や比較対照群の統制が不十分であり，結果が一貫しないものが多かった．質の高い論文に絞ったメタ解析では，運動は非介入群に比べて有意な抗うつ効果があり，薬物療法の補助療法としても効果があることが示されている．しかし，運動療法が対象・方法ともに治療法として確立されたわけではなく，有効性については慎重に見極めていく必要がある．実際においては，対象患者の精神状態だけでなく合併症など身体状態にカスタマイズした運動を勧めていく必要があるだろう．

3 転換性障害渡辺　俊之 55巻3号 , 2018年3月 , pp.193-197

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要旨　転換性障害は，心理的葛藤，喪失体験，過剰なストレス，トラウマといった心理的要因に伴う情動が身体症状に転換される疾患である．身体には原因を探すことができない随意運動機能障害や感覚機能の異常が生ずる．転換性障害患者は，麻痺や感覚異常のような症状をもつことで何らかの「利」を得ることがある．これが疾病利得と呼ばれる．なぜ身体症状をもたねばならなかったのか？身体症状を持続させている外的要因は何か？こうした心理的背景の理解がリハビリテーション科医には必要になる．こうした心理的背景を理解したうえで，患者と一緒に「未来」を語ることが必要である．運動療法を続け歩けるようになれば，充実した生活が待っているという感覚になれれば，症状は改善していくに違いない．

4 高次脳機能障害（外傷性脳損傷や脳卒中などによる）先﨑　章 55巻3号 , 2018年3月 , pp.198-205

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要旨　脳損傷による高次脳機能障害により，身体障害がなくてもしばしば活動や参加に難が生じる．身体活動（運動療法）について，①身体活動（運動療法）は脳そのものに働き認知機能を改善させ得ること，②健常者において運動療法を定期的に継続することでワーキングメモリーが向上し得ること，③運動療法が外傷性脳損傷や脳卒中などの脳損傷者において注意や記憶，空間認知といった認知能力を高める可能性があること，④経過の長い比較的若い脳損傷者の人たちに体育や運動療法による介入の余地があることを，無作為抽出試験による研究論文を中心にレビューした．発症後数カ月以上すでに経過した脳卒中者や脳外傷者に対して，週3回程度，1回1時間程度，2〜6カ月間の運動プログラム，有酸素運動を行うと，主に注意力や記憶力の向上が得られる可能性がある．

5 運動器慢性疼痛に対する認知行動療法理論に基づいた運動促進法木村　慎二 , 細井　昌子 , 松原　貴子 , 柴田　政彦 , 水野　泰行 , 西原　真理 , 村上　孝徳 , 大鶴　直史 55巻3号 , 2018年3月 , pp.206-214

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要旨　2011年のNakamuraらの調査では，日本人の慢性疼痛の有症率は約15％で，その患者数は増加傾向である．慢性疼痛は急性痛と異なり，通常の薬物療法が効きにくい例があり，日本整形外科学会の2012年腰痛診療ガイドラインでは，運動療法，小冊子を用いた患者教育，さらには認知行動療法がGrade Aとして強く推奨されている．認知行動療法は，ある出来事に対する認知（考え方）と行動を変えることで，問題への効果的な対処の仕方を習得させる心理教育を踏まえた治療法である．慢性疼痛患者の生活および生きがいを獲得することを目的に，筆者は認知行動療法理論に基づき，「いきいきリハビリノート」を用いた運動促進法を開発し，普及に努めている．

6 がん患者村岡　香織 55巻3号 , 2018年3月 , pp.215-219

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要旨　がん患者は，がん種・治療時期によって異なる問題点をもつが，治療中から治療後にかけての倦怠感は頻度が高い愁訴である．運動療法は，倦怠感やその原因となる心肺機能や身体活動性の改善に有効であり，その他にもさまざまなアウトカムに関して有効性が示され，行うことが強く勧められている支持療法である．運動療法の処方の基本は他の疾患と同じであるが，運動療法の必要性を患者に理解してもらうこと，治療時期や患者の状態により，実施方法や負荷量を細かく調整することが，高いアドヒアランスを保ち，より高い効果を出すために重要である．

7 呼吸器疾患海老原　覚 55巻3号 , 2018年3月 , pp.220-223

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要旨　慢性呼吸器疾患患者は，呼吸困難のために身体活動性が低下し，骨格筋廃用をもたらしさらなる呼吸困難を生じるという悪循環・負のスパイラルを導き，結果的に予後の悪化につながる．この負のスパイラルを断ち切るのが，運動療法を中核とした呼吸リハビリテーションである．身体活動性は低下すると，呼吸器疾患が負のスパイラルに陥るのみならず，循環器系疾患・代謝系疾患などの罹患率も高まり，それにより死亡するリスクも高まる．運動療法はこれらすべての内部障害疾患においてよい結果をもたらす可能性がある．内部障害のリハビリテーション医療においては，運動療法を通して育まれた「活動」を維持し，生命予後を改善するのが目標である．

8 高齢者（認知症の予防）朝田　隆 55巻3号 , 2018年3月 , pp.224-226

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要旨　高齢化社会の進行とともに認知症，特にアルツハイマー病（AD）の問題がクローズアップされる．特に，近年その予防が注目されるようになり，多くの研究報告がなされている．これまでの認知症予防法研究において，最大のエビデンスをもつものが運動の習慣であり，特に有酸素運動の効果が強調されてきた．また，最近ではその効果のメカニズムについても示されつつある．こうしたところから，2018年初頭にアメリカから軽度認知障害（MCI）についての新たなガイドラインが示され，規則的な運動を週に2回程度，6カ月以上にわたって続ければ有効とする良質な報告が相当数存在するとも強調されている．

Interview　第55回日本リハビリテーション医学会学術集会　会長インタビュー

再生を羽ぐくむリハビリテーション医学浅見　豊子 55巻3号 , 2018年3月 , pp.179-182

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第55回日本リハビリテーション医学会学術集会は，浅見豊子会長（佐賀大学）のもと，福岡国際会議場・福岡サンパレスを会場として，6月28日（木）〜7月1日（日）の4日間開催されます．浅見会長に，本学術集会への思いやお考えをうかがいました．

（聞き手：松永俊樹編集委員）

教育講座

筋電義手における導入と活用のポイント浅見　豊子 55巻3号 , 2018年3月 , pp.227-233

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リハビリテーションロボット

　ロボットとは，経済産業省のロボット政策研究会において，「センサー」，「知能・制御系」，「駆動系」の3つの要素技術があるものと定義されている^{1, 2)}．リハビリテーション医療で用いられる支援機器は多種多様であるが，その中の1つであるリハビリテーションロボットの医療分野や介護分野への導入が進んでいる^3-6)．国策においても，新たな成長戦略にロボットは盛り込まれており，ロボット介護機器開発5カ年計画の中ではロボット介護機器の開発や積極的な活用が挙げられている⁷⁾．このように，リハビリテーションロボットには大きな期待が寄せられているが，現状としては，ロボットが現場で十分に有効活用されるところまでには至っていない．その理由として挙げられるのが，装着性・操作性，指導可能なリハビリテーション医療チームや設備の確保あるいはメンテナンス体制，公的支給制度ともかかわる価格の問題などであると考えており，これらの解決は急務である．

高齢者の嚥下障害藤谷　順子 55巻3号 , 2018年3月 , pp.234-241

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高齢者の嚥下障害のいろいろ

　「高齢者の嚥下障害」は近年注目を集めており，さまざまの概念がここに含まれる．さまざまな原因による嚥下障害が高齢者に発症した場合を高齢者の嚥下障害と呼ぶこともできるし，高齢者の加齢による嚥下機能の低下を指す場合もある．臨床的には，脳卒中や神経筋疾患など，嚥下機能に関与する明らかな脳・神経・筋症状を疾患の症状としてもたない有病高齢者や，要介護高齢者におけるさまざまな複合要因による嚥下障害症例に難渋することが多い．このような状態への対応は，脳血管障害の症状による嚥下障害などへの対応とは質的に異なることも多く，複合的な対応を要するため．本稿では後者を中心に述べることとする．また，高齢者の嚥下障害をテーマにする場合は，終末期や自然経過での死期の問題が常にある．近年，高齢者の肺炎に，「治さない選択肢」が示されたように，「高齢者の嚥下障害」には，「十分経口摂取できない場合の判断」（人工的な栄養方法を取り入れるかどうか）が大きな論点になるが，今回はそのような終末期またはプレ終末期状態については論じないことにする．

　古典的には，高齢者の嚥下機能には，加齢による嚥下機能の低下（反射の遅延・唾液分泌の減少・喉頭位置の低下）の部分と，多くの高齢者がもつさまざまな病態（歯牙の欠損・脳動脈硬化・頸椎変形やアライメントの不良・内服薬副作用など）による修飾があることが指摘されている．個々の症例においてはこれらは混在していることが多い．しかし，高齢者の嚥下機能の低下（presbyphagia：老嚥）は必ずしも病的な状態とは言い難い．多くの高齢者が，低下した嚥下機能を有しつつ，食事を摂取し，誤嚥性肺炎を起こしていない．しかしながら，さらに高齢化したり，要介護状態になったり，病気などで全身状態が悪化したことを契機に，嚥下障害が顕在化したり，誤嚥性肺炎を契機に嚥下障害がみつかったりする．

切断・断端管理と義足の適応木村　浩彰 55巻3号 , 2018年3月 , pp.242-248

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はじめに

　日本では下肢切断者数は人口10万人あたり5.4〜6.2人（1999年）だが，欧米では7.4〜41.3人と多い¹⁾．米国では下肢切断は年間19万人以上（血行障害54％・外傷45％・腫瘍2％）発生し，切断にかかる医療費は年間43億ドル以上と膨大で²⁾，下肢切断後の再入院率や死亡率も高い³⁾．したがって，下肢切断の予防と下肢切断，断端管理，適切な義足処方は重要である．

連載　古今東西　見逃せない研究論文・書籍・第３回

リハビリテーション医学—人間科学としての特質と展望（Ⅰ），（Ⅱ）—竹内孝仁：医学のあゆみ 1978；105：680-688, 771-780 浜村　明徳 55巻3号 , 2018年3月 , pp.249

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■ 意義

　昨今，リハビリテーション治療や援助の目標に関するキーワードとして「生活機能」「活動と参加」「生活行為向上」などの言葉が使われる．リハビリテーションの領域で「生活」に着目し，障害との関係を解明しようと試み，リハビリテーション医学の特質について述べた論文である．

原著

運動器関連疾患をもった軽度要援護高齢者の自宅退院後の自己効力感阿部　俊輔 , 大竹　登志江 , 福田　聖子 55巻3号 , 2018年3月 , pp.250-260

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要旨

目的：自宅退院後の自己効力感に関連する要因を明らかにすること．

方法：自宅に退院した運動器関連疾患をもった高齢者88名を追跡調査し，自己効力感に関連する要因を検討した．階層クラスター分析で，自己効力感を尺度の得点で分類し，さらに多重比較で分類間の特性の差を検討した．重回帰分析で，自宅退院後1週時点，1カ月時点，3カ月時点の運動および外出の頻度と自己効力感との間の関連を評価した．

結果：退院後3カ月時点の自己効力感は，高値群と比較して，低値群では有意に女性が多く，年齢が高く，在院日数が長く，認知機能が低く，社会的役割をもつ者が少なく，入院中のADL獲得効率が低かった．さらに，外出および運動の頻度が多い者は，少ない者に比べて自己効力感が高い傾向がみられた．

結論：自宅退院後の活動と自己効力感との間の関連が示された．さらに，活動の内容により自己効力感との関連に差異がある可能性が示唆された．

リハニュース【REPORT】

難病性疾患に関連した福祉サービスについての会員意識調査についてのアンケート調査結果報告日本リハビリテーション医学会　社会保険・障がい者福祉委員会 55巻3号 , 2018年3月 , pp.261-275

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はじめに

　1972年に策定された難病対策要綱において，難病性疾患の定義のほか，調査研究の推進，医療施設の整備，医療費の自己負担の解消，の3つが挙げられて以来，難病性疾患に対する対策が少しずつ進んできた．難病性疾患に対する医療費の公費負担は，2014年の「難病の患者に対する医療等に関する法律（以下，難病医療法）」で法的根拠づけがなされ，同じ年に「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律（以下，総合支援法）」において難病性疾患が障害福祉サービスの対象とされた．本アンケートを行った2016年3月時点では，指定難病として306疾病，総合支援法対象疾病として332疾病が示されている．

　並行して，臨床や福祉の現場に携わるリハビリテーション科医師が実際に難病性疾患のリハビリテーション医療を進め，難病指定医または協力難病指定医として必要な書類作成にあたる機会は年々増加している．これに際して，個々の難病についての知識はもとより，基礎的な制度運用・サービス利用の方法についての理解の必要性もますます増加している．

　このような制度の流れの中にあって，今回障害保健福祉委員会として，難病医療や障害福祉サービスの提供に携わる日本リハビリテーション医学会（以下，学会）会員の意識と現状を調べ，課題を整理する目的で本アンケートを実施した．

リハニュース【Topics】

リハビリテーションのアウトカム評価とベンチマーク分析（オーストラリアの場合）渡辺　百合子 55巻3号 , 2018年3月 , pp.276-277

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はじめに

　オーストラリアでも医療費の高騰が問題となっている．リハビリテーションにおいても，いかに医療の質を保ちつつコストを下げ運営効率を上げるかが課題となっている．簡単にいえば入院1週間あたりのFunctional Independence Measure（FIM）の上昇率を上げ（FIM efficiency），そして（入院に比べると）安価な外来（あるいは自宅での）リハビリテーションプログラムに早めにつなげていけるか，となる．

　しかし，どうやって自分たちのリハビリテーション診療のパフォーマンスを評価するのか．他の病院と比較する際には，ケースミックスなど入院患者の特性の違いを考慮する必要がある．疾病ごとの比較が重要であり，ベンチマーク分析が大事である．

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目次 55巻3号 , 2018年3月 , pp.177

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お知らせ 55巻3号 , 2018年3月 , pp.278

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変更届 55巻3号 , 2018年3月 , pp.279

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投稿承諾書 55巻3号 , 2018年3月 , pp.280

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次号予告 55巻3号 , 2018年3月 , pp.282

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基本情報

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine
55巻3号
(2018年3月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1881-3526 日本リハビリテーション医学会

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特集 運動療法の可能性

Interview 第55回日本リハビリテーション医学会学術集会 会長インタビュー

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連載 古今東西 見逃せない研究論文・書籍・第３回

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リハニュース【REPORT】

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