日本看護医療学会雑誌 3巻1号 (2001年6月発行)

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総説

死亡率80％から妊孕能温存治療ヘ—絨毛癌患者のQOL向上の軌跡後藤　節子 3巻1号 , 2001年6月 , pp.1-7

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はじめに

　昭和30年代、絨毛癌と診断されれば死を意味する時代より、今日では、絨毛癌の全症例がほぼ治癒し、日本では絨毛癌で死亡する患者は殆どみられなくなった。かえりみれば1978年「図説臨床産婦人科講座　絨毛性腫瘍」の序説においては、絨毛癌の治癒率は50％と述べている。また、昭和62年（1987年）「産婦人科Mook　絨毛性疾患」では、2010年に絨毛癌による死亡はゼロになるとの可能性を予測している。その予想より20年も早く1990年代に死亡率ゼロは達成されたわけである。

　名古屋大学医学部産婦人科では、過去40年間、多数の産婦人科医が絨毛性疾患の基礎的、臨床的研究に熱意を持って取り組み、その成果を直ちに絨毛性疾患の診断と治療に導入してきた¹⁾。名古屋大学では、1990年以降の絨毛性疾患症例には死亡をみない。その結果、現在では絨毛性疾患の治療の目的は、絨毛癌を如何に予防するかという課題と、次に妊孕能温存に代表される患者のQOLを向上することが専らの関心事となっている。

　現在、日本では絨毛癌を含め、絨毛性疾患で化学療法および手術療法を必要とする患者は減少してきたが、自然にそうなったのではなく、本疾患の研究、臨床に携わった多くの研究者、医師の熱心な日々の努力が実を結んだ結果である。特に日本産婦人科学会が1960年代に絨毛性疾患登録委員会を設置し、全国的データを集積し、本疾患の研究と啓蒙活動を推進した意義は大きなものがある²⁾。

原著

在宅療養中の気管支喘息学童のQOL調査—低得点群の状況を中心に石黒　彩子 , 浅野　みどり , 杉浦　太一 , 山田　知子 , 土井　まつ子 , 三浦　清世美 , 鳥居　新平 3巻1号 , 2001年6月 , pp.9-15

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和文抄録

　気管支喘息児のQOL（Quality of life）の現状と低下させる要因を明らかにするために、40項目、5段階のリカードスケールからなるQOL調査票（Cronbach's α＝0.85）を用いて調査を行った。対象は在宅療養中の気管支喘息児245名（10〜18歳、平均12.3歳）である。その結果、女子のQOL得点（200点満点中166.2±13.7）は男子（171.8±12.5）よりも低かった（p＜0.01）。1秒率（FEV_1.0％）70％未満の児のQOL得点（160.7±13.3）は70％以上の児（171.2±12.6）よりも低かった（p＜0.05）。喘息重症度が「重症」の児のQOL得点が低いとはいえなかった。低得点群（平均−SD）で特に低かった項目は「感情との関連」に属する6項目、「社会」の3項目｡「身体」の2項目であった｡しかし、カテゴリー別平均値を平均群と比較すると、「家族」の項目が特に低い傾向にあった。生活の満足度、健康に対する自己評価、充実した学校生活、身体鍛錬の決心、薬の飲み忘れ、家族の協力や性差についてのアセスメントと指導が重要である。

事例報告

精神科入院患者とその母親へのシステムズアプローチの一例水溪　雅子 , 渋谷　菜穂子 , 立石　充子 , 斉木　美保 3巻1号 , 2001年6月 , pp.17-21

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Ⅰ　はじめに

　精神障害や難病、慢性疾患などの患者の家族は、疾病管理に関連した患者の食事や服薬、活動の制限などをめぐって様々な影響を受けていることが多い。それまでの家族間のコミュニケーションパターンや役割などに変化が起こり、それが長期化する中で葛藤が生じたりすることから、患者とともに家族の看護も重視されるようになっている。精神疾患の場合には、患者が示す症状や問題行動の因果関係や対応策を家族が理解することは難しく、患者が受診するまでの間に家族は疲労したり、傷ついている事も多い。外来や病棟においても、患者のケアをめぐるサポート資源として家族をとらえるだけでなく、家族全体を一つのユニットとして看護を行うことがすすめられる¹⁾。

　家族システム看護は、システム論、家族療法と看護という3つの主要概念が統合されており、その考え方として円環パターンを中心としたシステム思考を本質的な特徴³⁾としている。家族をシステムとして理解し、家族メンバーの何らかの変化が他のメンバーに影響し家族システムをも変化させ得る、という理解に沿ってアセスメントと介入モデルが構成されている。システムズアプローチと呼ばれる家族療法にもいくつかの学派⁴⁾があり、異なった介入技法を持っているが、システムというものの見方⁵⁾については、家族システム看護と共通している。家族メンバーのできるだけ多くに協力を求めてアセスメントと介入の面接を行うのがシステムズアプローチでの一般的な方法であるが、家族システムというものの見方⁵⁾を重視し、問題に関係する家族メンバーだけ、あるいは1人だけを面接することもある⁶⁾。

　精神科入院患者の多くは家族内システムの観点で患者と患者に関連した問題を観ることが重視されるが、多くの家族メンバーの参加を求める事よりも、システムのものの見方を重視し可能性のある家族メンバーに働きかけることが容易な場合があるものと考えられる。そこで、軽躁状態を呈する分裂病患者を学生が受け持ったことをきっかけとして、30年以上の間、保護者役割を果たす母親に接して臨床指導者と共に関わったシステムズアプローチについて考察を試みる。

実践報告

看護基礎教育における臨床実習の新しい方法—アセスメントに焦点をあてた週1回の実習の試み任　和子 , 中木　高夫 , 江藤　真紀 , 安藤　詳子 , 北川　裕子 , 渡邉　あゆみ , 飯田　美代子 , 浅野　みどり , 藤井　千惠 , 勝山　貴美子 , 渋谷　菜穂子 , 西川　晶子 , 美濃　祐紀子 , 三浦　清世美 , 奥村　太志 , 長谷川　洋子 3巻1号 , 2001年6月 , pp.23-29

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Ⅰ．はじめに

　名古屋大学医学部保健学科看護学専攻（以下、本校とする）では、「人体の構造や機能、病態とその治療など、健康に関連する教科目および社会や環境理解に関連する教科目の知識を看護診断に連携させ、看護介入の基盤となる看護診断能力を育てる」ことを教育目標の一つに掲げている¹⁾。

　ここでの「看護診断能力」とは、アセスメント能力といえよう。本校では、段階的にその力をつけていくために、4年間を通したカリキュラムを構成し、2年次には看護診断概念の背景にある中範囲理論の学習を目的とした「看護診断学」を開講している。さらに「自分のアセスメント技能改善の動機づけをすること」を目的に、「看護診断学実習A」（以下、本実習とする）としてインタビューを中心としたアセスメント実習を行っている。

　本実習は、1）看護診断の概念を用いたアセスメントに焦点を絞ったこと、2）集中的に実習をするのではなく通常の時間割に実習時間を組み込んだこと、の2点が特徴である。

　一般的に低学年におけるアセスメントの実習形態としては、1〜2週間集中して患者を受け持ち、その中で看護過程を展開する方法がとられることが多く^2)3)4)5)、4年課程においても同様であり⁶⁾、本実習のように看護診断の概念を用いたアセスメントだけに焦点を絞った実習の報告は、われわれの知る限りない。また、早期暴露や早期体験学習と呼ばれる実習のように、早期の段階で、患者と対話をする機会をもったり、患者の療養生活を実際に知る目的のための実習は行われているが⁷⁾⁸⁾、それらも集中的な実習を行っているものであり、通常の時間割に実習時間を組み込んだ報告は、今のところ見当たらない。

　本実習は、学生にとって「現象」をイメージするための手助けとなり、看護診断の概念を学習する礎になるとわれわれは考えている。看護診断の概念は、「現象」がイメージできなければ理解することが難しいと考えられるからである。また、臨床の場にいることだけで圧倒されストレスが高いとされる、実習の経験が少ない学生^9)10)11)にとって、1回の実習時間が短く週に一度同じ病棟に通うという実習形態は、毎回の振り返りを経て学習することができるという利点があると考えている。

　しかしその一方で、この方法のもたらす欠点も懸念される。例えば、継続して患者とかかわることができず、しかもアセスメントだけで終わることにより、部分的に患者をとらえることになるのではないかということがあげられる。

　そこで今回は、本実習のプログラムを概説し、この実習を学生はどのように受けとめたかについて、平成11年度の実績にもとづいて記述し、先述した2点の特徴を持つ本実習方法の利点と今後の課題をまとめたので、報告する。

資料

研究対象者への倫理的配慮を踏まえた研究承諾の方法について野村　千文 , 比嘉　肖江 , 山田　紀代美 3巻1号 , 2001年6月 , pp.31-37

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Ⅰ．緒言

　近年、看護研究は研究機関のみならず、あらゆる看護活動の場にも浸透し活発化してきている。看護研究は、主に人間を対象とする研究であるため、研究対象者への倫理的配慮に細心の留意を払うことが求められる。これに関して香春は¹⁾「看護研究で何を倫理的原則として掲げるか、そして研究のプロセスにおける倫理的状況に対して感受性を持つこと（中略）そして、最も正当化し得る倫理的意志決定をしていく能力を高めていくことが、看護研究者に求められる重要な能力の一つである」と述べている。研究に携わる者であれば、常にこのことを念頭におき、研究を遂行することを心がけているであろう。

　しかし一方で、様々な倫理的問題が発生していることも指摘されており、いまだ研究者の倫理的配慮に対する判断力に問題があることが考えられる。さらに、普段から研究を依頼する立場ばかりにいると、その感受性が鈍くなってしまうことが危惧される。このことは、皮肉にも立場が逆転し、自らが研究対象者となった時に気づかされることが多い。我々が、よく協力依頼される調査に質問紙調査がある。その際の依頼方法は、研究者から直接説明を聞くのではなく、郵送されてきた依頼文中に、研究目的や調査方法とともに、プライバシー保護に留意する旨が簡単に記されているだけの場合が多い。依頼された側は、これを手がかりに協力の諾否を判断し、賛同する場合は回答を送付することとなるが、中には、安心して調査に協力することができないと感じることがある。それは、回答を返送することが、研究に関するすべての過程に承諾したという手続きに変えられるのではないかとの危惧が生じるためである。

在宅高齢者と施設高齢者の主観的幸福感に関する一考察渋谷　菜穂子 , 水溪　雅子 3巻1号 , 2001年6月 , pp.39-47

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Ⅰ．緒言

　メンタル・ケアは健康のあらゆる段階で、また、すべての人生周期における対象者に配慮されるべきであるが、高齢者のケアでは特に、対象者の満足感・幸福感の向上という主観的・感覚的な指標がケア評価の一部として意味あるものと考えられる。

　Erikson¹⁾による老年期の発達課題「統合性対絶望・嫌悪」や、Cummings・Henryによる「離脱理論」（1961）から言うと、老人の退避は押しつけられた過程ではなく、生来的な発達過程とされている²⁾。人は、たとえ様々な喪失を体験しても、なお人生の意味を考え続けているものであり、人生の最後まで主観的な満足感や幸福感を求めている。そして、このsuccessful aging（良い老後を送る）とよばれる肯定的・積極的に「老い」をとらえることによって、人は安定した精神を維持することができる。

精神科看護実習への不安の測定と実習経過水溪　雅子 , 渋谷　菜穂子 , 立石　充子 3巻1号 , 2001年6月 , pp.49-53

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はじめに

　精神科実習において学生は、患者と接し、コミュニケーションを通して患者の精神的な健康問題を把握するように求められる。ところが精神科では、特に、患者が自身の問題を系統的に説明したり、明確に表現することが少なく、患者の表現を促し、整理しながら患者の表現の背後にあるものを確かめる。その中で、看護問題を確認し、具体的な看護援助に結びつけていくことから、学生があらかじめ持っている患者イメージは、接した患者の状況や看護問題の判断内容に影響する。また、学生が患者について強い否定的な認識を持ちながらそれを意識していないときには、患者とのコミュニケーション上に無意識的にあらわれることから、患者との関係で行われる看護にとって否定的な影響をもたらす、といわれる¹⁰⁾。

　一般的に病棟は学生にとって学内とは異なった緊張をもたらすが、精神科病棟ではさらに、否定的な患者イメージ¹⁾²⁾や病院等の閉鎖的な環境に関する不安が重なっているものと思われる。ところが、実習開始時の学生は自身が緊張感や不安感を持っていることは意識しているものの、具体的な不安内容を明確に意識していることは少ない。我々は、患者に対するきわめて否定的なイメージのために、患者の訴えをはじめから疑ってかかるような対応をする学生に遭遇している。蓮井ら³⁾は、こうした精神病イメージは日常の会話や社会生活の中で形成してきているものであるとしており、短期間の実習を経過した医療スタッフでさえ持続してもたれるものである⁴⁾といわれる。

　精神看護教育という立場からは、学生が精神科実習時に、どのような不安をどの程度もち、それが臨床実習を通してどのように変化するのかという実態を把握することは教育内容の改善をするにあたって重要である。

基本情報

日本看護医療学会雑誌
3巻1号
(2001年6月発行)

電子版ISSN：2760-2079 印刷版ISSN：1345-2606 日本看護医療学会

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