日本糖尿病教育・看護学会誌 20巻1号 (2016年3月発行)

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原著

糖尿病患者のセルフケア能力の要素を活用した看護師への教育プログラムの検討吉田（中濱）　多紀 , 清水　安子 , 宮脇　慈子 , 瀬戸　奈津子 , 大原　千園 20巻1号 , 2016年3月 , pp.5-15

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【目的】本研究の目的は，糖尿病患者を多角的に捉えるために糖尿病患者のセルフケア能力の要素を活用した教育プログラムを看護師に実施し，教育プログラムについての看護師の反応を明らかにし，プログラムの内容を検討することである．

【方法】研究協力に同意の得られた３施設で，教育プログラム時の看護師の反応と教育プログラム後の看護師15名への半構造化面接で得たデータを質的統合法（KJ法）を用いて分析した．

【結果】施設毎にKJ法を用いて分析を行った結果，A施設９つ，B施設７つ，C施設９つのシンボルマークが抽出された．これらを類似性と相違性に着目して分類した結果，教育プログラムに関する看護師の反応は，［対象理解の広がり］［教育プログラムへの興味・関心］［自分自身の看護の内省］［対象への援助方法の明確化］［看護実践の変化］［今後の活用方法］［教育プログラムの課題］の７つのカテゴリーに分類された．

【考察】教育プログラムは多角的な対象理解を促す目的で行われたが，それは［対象理解の広がり］に留まらず［看護実践の変化］にもつながることが示された．本研究の結果から，教育プログラムの有効性及び洗練のための示唆を得ることができた．

研究報告

糖尿病患者が語るシックデイ・ルールに沿って対処が行えなかったシックデイの体験世界板村　麻希子 20巻1号 , 2016年3月 , pp.17-25

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　本研究は質的探索的研究デザインでシックデイ・ルールによる対処ができなかった経験のある糖尿病患者が語ったシックデイに関する体験世界を明らかにすることを目的として行った．

　対象者はシックデイ・ルールによる対処ができなかった経験のある糖尿病患者５名とし，半構成的面接調査を用いてインタビューを行い，現象学的分析を行った．

　分析した結果，【シックデイでは言い表せない感覚が高血糖と結びつかず気付かないままきつくて動けなくなる】【低血糖への過剰な恐怖心に阻まれ高血糖なんて気にしてない】【シックデイで対処するには結局一度なってみるしかない】【糖尿病のことは自分で何とかしたいという信念とは裏腹に，シックデイでは家族に頼ってしまうかもしれないことへの抵抗感がある】の４つの主題を付けた．これらの主題から，高血糖の認識の難しさ，高血糖に対する危機感が薄く低血糖優先のセルフケア行動，シックデイに対する関心の薄さや糖尿病に関して家族に頼りたくないという糖尿病患者の信念があることを見出すことができた．

個人の生活の質評価法（SEIQoL）を用いたインスリンを使用する糖尿病患者のQOLに関する研究永渕　美樹 , 藤田　君支 , 古賀　明美 20巻1号 , 2016年3月 , pp.27-34

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　本研究の目的は，インスリン使用中の糖尿病患者のQOLについて，個人の生活の質評価法（以下，SEIQoLと略す）を用いて明らかにし，SEIQoLと健康関連QOL，インスリン治療に関するQOLへの影響との関連よりSEIQoLの特異性を明らかにすることである．インスリンを使用する１型および２型糖尿病患者43名に，SEIQoLを用いた半構造化面接および自記式質問紙調査を実施した．SEIQoLを用いた面接で，対象者が抽出した領域は，「家族」「仕事」「健康」「余暇活動」「他者との交流」「経済」にカテゴリー分類された．「家族」のカテゴリーが重み・満足の程度（レベル）ともに高く，最もQOLに影響した．SEIQoLインデックスと各尺度との相関関係は認められず，糖尿病患者のQOLには療養に関連する要因のみでなく他の要因も関係していることが示唆された．糖尿病患者のQOLへの支援において，「家族」や「仕事」など日常生活における他者とのつながりを考慮することが重要であると考える．

実践報告

腎疾患を併発した２型糖尿病女性の調理に向き合う実践作業太田　晴美 20巻1号 , 2016年3月 , pp.35-40

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　本研究は，２型糖尿病に紫斑性腎炎を併発した事例において，調理に向き合う実践作業を取り入れることによる行動変化を支援した報告である．糖尿病に紫斑性腎炎を併発すると，主な食行動が，エネルギーコントロール食から腎臓食へと変化する．昨今，蛋白制限の是非について検討されている（金崎・古家，2011）ところではあるが，糖尿病に腎障害を併発すると，エネルギーコントロール食から腎臓食へと食事療法の内容は変化する．本研究の対象患者は入院により血液データの改善がみられたことから，食事療法が重要な事例であった．しかし，本事例は食事療法以外にも多くの課題に直面しており，新たな食事指導は患者にさらなる負担を強いることが想定され，心理面のサポートが重要課題であった．

　そこで，糖尿病看護認定看護師は糖尿病チームの作業療法士にPAID（感情負担度測定尺度）の実施を依頼し，患者の感情負担度を確認しながら，調理実践を取り入れたところ，患者に食事だけでなく，将来の仕事のことまで考える言動の変化があった．指導内容が患者の療養の実践に結びつくためには，患者自身が体験を通して考えることが有効であった．

資料

１型糖尿病をもつ小児・思春期の糖尿病セルフケア測定用具に関する文献検討中村　伸枝 , 金丸　友 , 仲井　あや , 兼松　百合子 20巻1号 , 2016年3月 , pp.41-47

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　本研究の目的は，国内外の小児・思春期を対象とした糖尿病セルフケアに関する測定用具について文献検討を行い，兼松ら（1997年）の開発した小児・思春期の糖尿病セルフケアの測定用具改訂への示唆を得ることであった．国内文献は，医中誌webを用いて検索を行ったが，信頼性・妥当性が検証された測定用具は，兼松らの測定用具のみであった．海外文献は，Academic Search Premier，CINAHL，MEDLINE，PsycINFOを用いて，「type 1 diabetes」および「self-care」「selfmanagement」に対して，それぞれ「measure」「questionnaire」「tool and validity or reliability」の３語，および，「children」「adolescent」「youth」の３語を掛け合わせて検索し，小児・思春期の糖尿病セルフケアに関わる18の測定用具を得た．下位尺度や項目の特徴を検討した結果，適切な療養行動を行う頻度を問う測定用具，療養行動を継続するために必要な要素に焦点をあてた測定用具，親や友達のサポートや親との協働に焦点をあてた測定用具があり，治療法や療養行動の変化を反映し，開発年による相違がみられた．小児が親や医療者の協力を得ながら自らインスリン注射を調節することを踏まえ，小児・思春期の生活状況に合わせたサポート，問題解決能力，親や医療者との協働などの視点を強化した改訂の必要性が示唆された．

２型糖尿病患者の食事療法継続の阻害因子と看護援助に関する国内文献の知見の統合西尾　育子 20巻1号 , 2016年3月 , pp.49-56

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【目的】は，２型糖尿病患者の食事療法継続の阻害因子に着目し，阻害因子を分析すると共に阻害因子に有用な看護援助を検討するために国内文献の知見を統合することである．

【方法】国内文献36件を対象文献とし，Berelson. Bの内容分析を参考に食事療法の継続を阻害する因子と看護援助に関するデータを抽出し，類似化を進めカテゴリ化を行った．さらに因子間の関連性を踏まえて図式化を行った．

【結果】食事療法継続の阻害因子は，［患者の基本的要因］［患者を取り巻く要因］［それらが反映し合っている要因］［患者の心理を脅かす要因］の４つの特徴に分類された．阻害因子への看護援助は【身体状態を維持・促進する支援】【感情を受け止め自己効力感を高める支援】などの５つのカテゴリに分類された．【考察】食事療法継続の阻害要因において心理的要因が最も強く，それらにアプローチするための援助として心理面が重要視されることが明らかになった．

委員会活動報告

「特定行為に係る看護師の研修制度」を理解する森　小律恵 , 古山　景子 , 中山　法子 , 岡崎　優子 , 黒田　久美子 , 米田　昭子 , 福井　トシ子 , 数間　恵子 , 山口　道子 , 杉元　佐知子 , 特別委員会 20巻1号 , 2016年3月 , pp.57-66

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　平成26年に公布された「医療介護総合確保推進法」のもと，「保健師助産師看護師法」が改正され，特定行為に係る看護師の研修が制度化されて，平成27年10月から実際に研修が開始された．特別委員会では，「特定行為に係る看護師の研修制度」への本学会の対応を検討してきた．これまでの糖尿病看護認定看護師（以下，DM-CN）の方々へのサポートをふまえて，まずはDM-CNの方々が研修を受けてさらに活動が拡大できるような研修に向けた提案をしていくことになった．しかし，それに向けて，DM-CNにヒアリングをしていたところ，「特定行為に係る看護師の研修制度」についての情報が多くの方々に届いていない可能性が推測された．そのため，第20回日本糖尿病教育・看護学会学術集会にて，特別緊急企画として，「特定行為に係る看護師の研修制度を理解する—糖尿病看護認定看護師，関心のあるすべての方，緊急集合！—」を開催した．

　この特別緊急企画では，参加者が「特定行為に係る看護師の研修制度」について理解を深め，今後の活動に向けて各自が考える機会にできることをねらいとし，３人の講師から講演をしていただいた．まず，特定行為研修制度の概要を理解するために，厚生労働省の立場から山口道子先生より，研修制度ができた経緯および制度の仕組みについて説明していただいた．次に，特定行為を実施している看護師の立場から，DM-CNの資格を持ち，さらにナースプラクティショナーのコースを修了された中山法子先生から，特定行為を活用した糖尿病看護の実践について，実践事例をもとに活動の実際についてお話頂いた．最後に，看護管理者の立場から，杉元佐知子先生に，先の中山法子先生の支援や特定行為に係る看護師の研修制度に対する看護師への期待について講演いただいた．

　この特別企画には多くの方々に参加していただいたが，会員の皆様には特定行為に係る研修制度について十分な情報が未だ届いていないと思われるため，特別緊急企画の内容について報告をすることとした．

日本糖尿病教育・看護学会　ネットワーク委員会福井　トシ子 , 阿部　てるみ , 星野　ゆかり , 橋本　祐子 , 山本　恵美子 , 志村　好子 , 岡田　照代 , 宇城　靖子 , 杉島　訓子 , 上田　由美子 , 松永　京子 , 藤本　さとし , ネットワーク委員会 , ブロック委員 20巻1号 , 2016年3月 , pp.67-81

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ネットワーク委員会のあゆみ

　1996年10月日本糖尿病教育・看護学会は歩みを開始し，2003年４月に糖尿病に携わる看護職へ，看護職間の情報の共有と交流を行い，地域間のネットワークを広げることを目的に，ネットワーク委員会が設置された．全国10ブロック（北海道，東北，関東，甲信越，中部，北陸，近畿，中国，四国，九州・沖縄）から選ばれたブロック委員12名に加え，2004年からは各都道府県に委員をおき，活動を充実させてきた．

　委員会設立当初は，①各都道府県の有資格者（専門看護師，認定看護師，看護職の日本糖尿病療養指導士，地域糖尿病療養指導士）の把握　②各都道府県の研修会や研究会の開催や，活動状況の把握　③日本糖尿病療養指導士に関連する情報提供や，日本糖尿病教育・看護学会からの情報提供　④ブロック毎の研修会の開催，を中心に活動が行われてきた．

インスリン使用患者ケアプロトコール—２型糖尿病患者版糖尿病ケアプロトコール作成合同委員会 20巻1号 , 2016年3月 , pp.83-97

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インスリン使用患者ケアプロトコール作成の目的（背景・趣旨）

　平成22年度の特定看護師（仮称）に関する議論を端緒として、日本慢性看護学会から（一社）日本糖尿病教育・看護学会に、インスリン療法を行っている患者の支援ツールを共同で作成する提案がなされた。これを受けて両学会では平成23年度に、糖尿病ケアプロトコール作成合同委員会（以下、合同委員会）を設置し、糖尿病患者がインスリン注射を生活の中に織り込んで安全に自己管理が実施でき、QOLを維持・向上させていけるよう支援するための方策の一つとして、インスリン使用患者ケアプロトコール（以下、本プロトコールという）を作成した。

　以下、本プロトコールについて作成方法を述べ、その実際を提示する。

第20回日本糖尿病教育・看護学会学術集会　会長講演

その人らしさを支える看護の視座—ケアと文化の融合宮武　陽子 20巻1号 , 2016年3月 , pp.99-104

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はじめに

　「文化」はその人が生きる場で営む暮らしという所産の総体，生活のあり様を表す広範で多義的な概念である．私は糖尿病者の看護の経験をするほどに，厳然としてある「病者と医療者の垣根」を超えるアプローチに強い関心を持ってきた．両者の隔たりは，病いが病者にもたらす意味と医療者にもたらす意味に違いがあるのではないかと思うようになった．そこで，暮らしが織りなす所産である「文化」を鍵概念に，講演テーマを「その人らしさを支える看護の視座—ケアと文化の融合」とさせて頂いた．「文化」は暮らしと不可分であり，価値を内包している．視座とは，どのような立場で現象を見るかということであり，なぜ見るか，何を見るか，どのように見るかを意味している．糖尿病ケアに「文化」という光を当てることは，暮らしの文脈の中で経験を通して意味を紡ぎだす人としてとらえ直すことを促し，病者と医療者に新しい関係を拓く手掛かりをもたらすと考える．

第20回日本糖尿病教育・看護学会学術集会　教育講演１

地域包括ケアシステム構築における糖尿病療養支援チームの課題と展望津村　和大 20巻1号 , 2016年3月 , pp.105-109

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　糖尿病の療養支援と看護では，全身の多彩な疾患と向き合っていくため，これを担うスタッフには多くのスキルが求められる．この複雑な医療ニーズを解決すべく，社会的リソースの効果を最大限に引き出す工夫が，「チーム医療」と「地域医療連携」である．地域医療連携では，病院と診療所の連携という，既に結びつきを強めつつある枠組みに加えて，医療機関と訪問看護・在宅医療の連携が注目されている．

　厚生労働省は，2025年を目途に，高齢者の尊厳保持と自立生活の支援を目的として，地域の包括的な支援・サービス提供体制（地域包括ケアシステム）の構築を推進している．そのためには地域ごとの特性を科学的視点で分析することが不可欠であり，事業化・施策化の協議は，正しいデータ分析なくして成し得ない．互いに関連する諸疾患の全体像やチーム医療の構成員それぞれの状況を俯瞰できる力，患者に寄り添う看護の優しさ，そして科学的視点を融合させることで，実効性の高い地域包括ケアシステムが構築できる．

第20回日本糖尿病教育・看護学会学術集会　教育講演２

その人らしい生活の実現のために地域包括ケアシステムに期待される看護の役割と能力山田　佐登美 20巻1号 , 2016年3月 , pp.111-115

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１．これからの社会や制度の変化

　日本は，世界に前例のない長寿社会となり，少子化と相まって人口構造が大きく変わってきている．団塊世代が後期高齢者に入る2025年には日本の高齢化率が30％となり（2025年問題），これが2060年頃には40％近くになるとの予測もある．特に75歳以上の後期高齢者の増加が特徴的である．そして日常生活自立度Ⅱ以上，つまりなんらかの支援が必要な認知症高齢者も345万人（2015年）から470万人（2025年）へと増加する．また，後期高齢者の疾病の発症リスクは高く，入院受療率が年齢と比例して高まり，在院日数も長期化すると予測される．

　更に日本はまもなく多死化社会に突入する．「どこで看取るか」が課題となる．病床も介護施設も収容には限界があり，多くの「看取り難民」が発生する可能性は高い．「在宅看取り」が促進されるゆえんである．

基本情報

日本糖尿病教育・看護学会誌
20巻1号
(2016年3月発行)

電子版ISSN：2432-3713 印刷版ISSN：1342-8497 日本糖尿病教育・看護学会

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