理学療法ジャーナル 45巻1号 (2011年1月発行)

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特集　自立支援

EOI（essences of the issue） 45巻1号 , 2011年1月 , pp.3

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　疾病や障害をもつ人たちが，医療技術，保険医療制度など様々なアプローチによって「自立」を獲得することは，リハビリテーションのめざす最大の目的であることはいうまでもない．本特集における「自立支援」とは，国際生活機能分類（ICF）における「生活機能」に関わる要因のうち，特に「活動」と「参加」についての支援とし，その現状と課題，展望について解説していただいた．

頸髄損傷と自立支援浜岡　憲二 45巻1号 , 2011年1月 , pp.5-11

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はじめに

　対象者のリハビリテーションを考える上で，彼らの全体像を捉えることはその第一歩となる．従来の枠組みであった国際障害分類（International classification of impairments，disabilities and handicaps：ICIDH）は，機能障害，能力障害，社会的不利という障害レベルが直線的に作用するという考え方であり，主に障害と疾患の帰結の因果関係をみるものであった．これに対して2002年より，国際障害分類の改訂版である国際生活機能分類（International classification of functioning，disability and health：ICF）が新しく導入された．これは，対象者の健康との関連について，以下に述べる2つの部門と各2つの構成要素が相互的に作用していると考え，生活機能モデルとして全体像を見るものである^1,2）．

　第1部の生活機能と障害は，心身機能と身体構造，活動と参加が構成因子となり，第2部の背景因子では環境因子と個人因子が構成要素となる．この枠組みで考えると，頸髄損傷における作業療法は，対象者の背景因子を考慮しつつ，主に活動と参加に関与することになる．

障害者通所施設と自立支援隆島　研吾 , 数野　理恵 , 長澤　充城子 45巻1号 , 2011年1月 , pp.13-20

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はじめに

　われわれは，社会生活を送るうえでセルフケアという身の回りの生活活動を中心として，ホームメイキングなどの家事活動や仕事，レジャーなど社会との接点を持って生活している．しかし，高齢者や障害者などは，日常生活活動（ADL）能力や移動能力の制限，社会での役割の制限など，自宅や施設での生活拠点と社会との接点を持ちにくいことも事実である．通所ケアは，このような人々に対する社会参加のツールとして大きな存在といえる．

　本論では，障害者などの社会参加困難な人々に対する自立支援の一端としての通所施設のあり方について考えてみたい．

難病と自立支援渡邊　宏樹 , 隆島　研吾 45巻1号 , 2011年1月 , pp.23-30

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はじめに

　「難病」とは社会通念的呼び名であり，これに含まれる疾患が厳密に定義されるものではない．1967～1968年，原因不明の神経病として認められていたスモン病の全国規模での多発を契機に，1972年，厚生省（当時）に特定疾患対策室が設けられ難病対策要綱が定められた^1）．本要綱では，いわゆる難病とされるもののうち行政対象となる疾患の範囲を①原因不明，治療方針未確定であり，かつ，後遺症を残す恐れが少なくない疾病，②経過が慢性にわたり，単に経済的な問題のみならず介護等に著しく人手を要するために家族の負担が重く，また精神的にも負担の大きい疾病と定義した．

　以降，国の難病対策はこの難病対策要綱を根拠として，①調査研究の促進，②医療施設等の整備，③医療費の自己負担軽減，④地域における保健医療施設の充実・連携，⑤生活の質（quality of life：QOL）の向上を目指した福祉施策の推進を主な柱として様々な施策を展開してきた．これらの施策の中で取り上げられる場合，いわゆる難病は特定疾患と呼ばれ，例えば難治性疾患克服研究事業の臨床調査研究分野に指定された特定疾患は神経・筋，消化器，腎臓・泌尿器，循環器，呼吸器，血液，代謝・免疫，内分泌，骨・関節，皮膚，目，耳の罹患臓器130疾患にのぼる．

　このように多岐にわたる難病（特定疾患）のうち，本稿では理学療法と関連の深い神経・筋系特定疾患であり，とりわけ臨床で難渋することが多く「難病の中の難病」と評される筋萎縮性側索硬化症（amyotrophic lateral sclerosis：ALS）に焦点を絞って，自立支援の可能性，その現状と課題について論じたい．

高次脳機能障害と自立支援渡邉　修 45巻1号 , 2011年1月 , pp.33-39

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はじめに

　2001年，厚生労働省は高次脳機能障害支援モデル事業を開始し，2004年には，診療報酬請求の対象疾患として「高次脳機能障害」を単独で申告できるようにし，2006年，障害者自立支援法の実施にあたっては，都道府県の地域生活支援事業のなかに高次脳機能障害支援普及事業を盛り込んだ．さらに2007年，同省障害者施策推進本部は，重点施策5ヵ年計画の中で，重点的に実施する施策として，保健・医療の項では「高次脳機能障害の支援拠点機関の設置等」を掲げ，2012年までに全都道府県に高次脳機能障害支援拠点機関が設置されるよう目標設定がなされた．このように，この10年間に，わが国は高次脳機能障害者支援のための施策を医療，福祉に反映させてきた．

　本稿では，この10年間で明らかにされた高次脳機能障害者の実情を整理し，自立に向けた支援のあり方を，高次脳機能障害そのものに対する支援と社会資源による支援に分け，筆者の経験から提示したい．

障害者の自立支援の現状と課題―リハビリテーションの視点から石渡　博幸 45巻1号 , 2011年1月 , pp.41-48

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はじめに

　2009年12月，閣議決定により障害者福祉制度改革に関する法的位置づけを持った議論の場（障がい者施制度革推進本部，障がい者制度改革推進会議，総合福祉部会）が設置されました．単に障害者自立支援法（以下，自立支援法）の修正ではなく，国連の「障害者の権利条約」批准を念頭においた，自立支援法に代わる新たな法的整備に向けた検討を行っています．また，障害者福祉の基本的理念や施策の基本事項，国，地方公共団体の責務について規定した「障害者基本法」の見直しや差別禁止法制定等の議論も行われ，障害者支援に関する全体の改革を図るための作業が進められています．

　現在，おおよその作業スケジュールが示され，検討課題の整理が進められています．一部の課題については推進会議や福祉部会ごとに具体的検討が行われ，それらの整合性を保つための合同検討会も設置されつつある状況です．しかし，まだ具体的な改革の内容については示されていません．

　また，自立支援法自体については，ご存じの通り利用者負担，支給決定方法，対象者の範囲等様々な課題があります．自立支援法は施行後3年で見直しを行うことが付帯事項に定められていますが，現状では抜本的な改正は行われていません．ただし，法律施行の翌年（2009年度）から見直しまでの間，円滑な運営を図るための改善策として，利用者負担額の減免^＊や新制度への移行による事業者収入等の激変緩和措置，新制度のサービス体系へ移行する際の建物整備等の準備支援措置について，予算化や細かな報酬単価の改正等が行われています．

　本稿では，このような障害者制度改革に向けた動向や議論の概要を通して，障害者の自立支援の現状と課題について皆さんと情報共有を図るとともに，障害者がその人らしく地域で暮らしていくために，どのような仕組みや考え方が必要なのかを議論するための1つのきっかけになればと思います．

とびら

Disabling worldの中のempowerment 古井　透 45巻1号 , 2011年1月 , pp.1

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　障がい者差別禁止法も含む，新しい障がい者福祉制度では，従来のimpairment重視の障がいの定義が見直されるという．読者のみなさんは，それをどのように感じているのだろうか？　実を言うと私は「障がい者は制度や社会・経済システムによって規定され，社会が恣意的に作っている．」とずっと感じてきていた．いやむしろ，そう思い込んだからこそ，理学療法士としての道を歩くことになったというのが正確な言い方かもしれない．

　「恣意的に作られた」といえる証拠は，たとえば総人口における障がい者の数である．

資料

2011年リハビリテーション領域関連学会 45巻1号 , 2011年1月 , pp.22

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1ページ講座　理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？

治療的電気刺激原　行弘 45巻1号 , 2011年1月 , pp.49

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●治療的電気刺激の定義

　治療的電気刺激は，文字通り様々な手法の電気刺激を治療に使用する物理療法の一種である．従来から物理療法のひとつとして，低周波電気刺激が除痛や筋委縮予防に利用されてきている．一般的に末梢神経および筋肉に電気刺激を与えるものであり，経頭蓋直流電流刺激は治療的電気刺激の範疇には含まれないと考えられる．低周波電気刺激が代表的であり，中周波電気刺激や干渉波も利用される．変形性関節症や肩関節周囲炎の除痛，筋委縮予防，筋肉の血管床増加・代謝改善，脳卒中の肩関節亜脱臼の改善，筋痙縮の軽減など多彩な臨床応用がある．電気刺激による筋線維肥大効果や筋力増強効果については様々な報告があり，十分な意見の統一をみていない．その他，除痛のための経皮的神経電気刺激（TENS）も代表的である．ただし，治療的電気刺激は一般的によく使用される用語とは言い難い．日本リハビリテーション（以下，リハ）医学会編集の医学用語集（2007年改訂版）では，治療的電気刺激は「介入」の大項目に属する「理学療法」の細項目である「物理療法」の範疇に収載されている．

1ページ講座　義肢装具

坐骨収納型ソケット（Ischial-ramal-containment：IRC socket）大峯　三郎 45巻1号 , 2011年1月 , pp.60

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●坐骨収納型ソケットの特徴と適応

　大腿義足の標準的なソケットデザインである吸着式四辺形ソケットには，歩行時の立脚相後期にソケット坐骨受けが坐骨結節を突き上げて不快感を生じる，断端が外転位をとりやすく立脚相での側方不安定性が増して体幹側屈を生じる，ソケット前後径を狭くしているので断端やスカルパ三角部大腿動脈を圧迫するなどの問題点があり，これらを解決するために坐骨収納型（IRC）ソケットが考案された．ソケットの前後径を広く，内外径を狭くして坐骨結節をソケット後壁上縁ではなくソケット内に収納したことが特徴で，坐骨枝がソケット内でしっかりと骨性に固定され，大腿骨の内転位保持が可能となり，中殿筋の筋効率が高まり義足立脚時に体幹の側方安定性が確保される．体幹の側方傾斜などの異常歩行やソケットの装着感，特に殿部での違和感などが改善される．大部分の大腿切断者に適応があるとされるが，義足立脚時に体幹の側方動揺が見られる症例，坐骨結節部に疼痛や圧迫感を訴える症例や短断端，末梢循環障害の症例などがその対象とされる^1）．

理学療法臨床のコツ・13

住宅改修アドバイスのコツ―トイレ松葉　貴司 45巻1号 , 2011年1月 , pp.50-52

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はじめに

　排泄は，昼夜を通じて頻繁に行われる日常生活動作（ADL）であり，トイレ利用が可能になるためには，排泄コントロール，起居や移乗・移動動作，衣服の処理など，クリアすべき課題は多い．その中で住宅改修によって改善できるのは移動，便器への接近，便器の移乗，後始末などに過ぎないが，実行可能な排泄形態を検討したうえでトイレの改修を提案する．

入門講座　訪問理学療法の基本・1【新連載】

訪問を開始する前に… 吉良　健司 45巻1号 , 2011年1月 , pp.53-59

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はじめに

　いわゆる団塊の世代が高齢者となる2015年を山場として，日本は未だかつて経験したことのない超高齢社会を迎えようとしている．その急激な人口増加から推計される療養者や要介護者は，現在の医療施設や福祉施設の収容能力の許容範囲を超え，社会保障費の増大はやむをえない現実として国家にのしかかってきている．医療費の増大の抑制に向けては，欧米諸国の医療の動向を踏まえ，在院日数の短縮と療養病床の検討などが推進されてきている．これに伴い，入院リハビリテーション（以下，リハ）期間の短縮化が進み，その結果，受け皿の1つである訪問リハが注目されている．

　本講座では，これから訪問リハに従事する，または従事し始めて間もない理学療法士が在宅の袋小路に迷い込まないよう，事前に準備しておくべきことについてお伝えしたい．

講座　福祉ロボット工学・1【新連載】

脊髄損傷者の歩行補助ロボットWPAL（wearable power-assist locomotor）平野　哲 , 田辺　茂雄 , 加賀谷　斉 , 才藤　栄一 45巻1号 , 2011年1月 , pp.61-68

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はじめに

　脊髄損傷の発生頻度は，本邦で年間5,000人程度と推計されている．脊髄損傷による対麻痺は，いったん生じると不可逆的であり，車いすが唯一の実用的移動手段となる．発症年齢は若年者と50～60歳代にピークがあり，特に対麻痺の原因となる胸腰髄損傷は若年者に多い．発症後の生命予後は比較的良好であり，20歳で受傷した完全対麻痺者の平均余命は40年以上とされるため，非常に長期にわたって車いすを利用することになる．

　長期間の車いす生活は骨粗鬆症，関節拘縮，便秘，肥満など様々な医学的問題の原因となる．また，健常者よりも低い目線で生活を続けることが，対麻痺者の自己像再獲得の阻害因子となることもある．車いす上のADLが自立していても，再び立ちたい，歩きたいと願っている対麻痺者は多い．実用的移動手段としての車いすは必要不可欠だが，望む時に立位・歩行を可能とする歩行補助手段の開発は，対麻痺者にとっても，リハビリテーション医療に携わる者にとっても期待が大きい．

臨床実習サブノート　臨床実習に不可欠な基本的技能・10

知っておきたいリスクと対処高橋　哲也 , 森沢　知之 45巻1号 , 2011年1月 , pp.69-74

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はじめに

　近年，重複した疾患や障害を持つ高齢患者さんが増え，臨床実習でもそのような患者さんを担当することが多くなっています．一昔前は，リスクの高い方は学生には担当させないという病院も多かったと思いますが，最近の患者さんはみんなそれなりのリスクを持っています．本稿では，臨床実習の学生に求める水準で，各種疾患に対するリスクおよびリスク管理について解説します．

プログレス

いきいき百歳体操による介護予防の地域づくり柳　尚夫 45巻1号 , 2011年1月 , pp.75-79

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はじめに

　平成22（2010）年8月6日の厚生労働省老健局長通知「地域支援事業の実施について」で，「特定高齢者施策」が廃止された．この施策は全国の市町村を悩ませ続け，筆者の知る限り自治体単位での成功事例が皆無であった．そのため「事業仕分け」で，必要性は認められながら費用対効果の悪さを指摘され，特定高齢者という言葉は消えることになった．同通知を一読する限りでは，名前を「二次予防対象者」と変えただけで基本的枠組みは変わっていないと受け止めている自治体職員は多いのではないかと思われる．

　ところが，①把握に健診は必要ではなく，地域活動の参加者を対象者としてよい，②適応期間も一律3か月から市町村の判断，③複数プログラムの中から，市町村が効果ありと判断したものを組み合わせて実施するなど，市町村の裁量は大きくなっており，厚生労働省の県担当者会議でも，自治体の主体的取り組みが尊重されるとのことであった．したがって，自治体の決断があれば，後述する「いきいき百歳体操」の地域展開の手法などを活用し，本稿のテーマである「介護予防の地域づくり」に取り組みやすくなったと言える．自治体勤務や専門職として本事業に関わる機会の多い理学療法士が，本稿を参考に効果的な介護予防事業展開を目指すことを期待している．

　筆者は20年以上保健所に勤務する医師であり，老人保健法の機能訓練事業にめぐり合い，市町村と一緒に地域リハビリテーションの活動に携わってきた．介護保険導入後，市町村の機能訓練事業も縮小される一方で，介護予防の必要性が説かれている．そこで，住民が主体の介護予防事業として出会ったのが高知市の「いきいき百歳体操」であり，その内容と地域展開手法について全国の市町村の求めに応じて指導・助言を行い，普及に努めている．

ひろば

医療人の主観性と客観性奈良　勲 45巻1号 , 2011年1月 , pp.80

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　哲学をはじめ科学の命題の1つとして「主観性（主体）と客観性（客体）」がある．時に双方は相反する認識であると思われている．果たしてそうなのか？

　セラピストを含む医療人は，各々の現場において対象者と対面しながら諸々の課題に対処し，専門職（professions）としてそれらの改善・解決を図ることが基本的責務である．しかし，これらの過程は容易なことではなく，その責務を完遂する第1の段階として，対象者を総体的に掌握することが必要となる．これらの一連の作業は問診，検査・測定/評価，あるいは診断などと呼ばれる．

報告

健常成人における計算式に基づく大腿骨頸部前捻角と股関節回旋可動域との関係の予備的検討―性別と肢位の違いによる比較近藤　淳 , 井上　宜充 , 岡本　賢太郎 45巻1号 , 2011年1月 , pp.81-84

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要旨：今回われわれは，股関節に疾患を有さない健常成人24名48股関節（男性12名，女性12名）を対象に，股関節屈曲位・伸展位での股関節回旋角度を測定し，そこから股関節回旋可動域の中間位の算出を行った．それらとCraig検査で測定した大腿骨頸部前捻角参考値との比較を，男女・肢位別に行った．また身長，体重を測定，BMI（body mass index）を算出し，体格による影響も検討した．結果として，股関節屈曲位での男性の内旋角度，女性の外旋角度以外，すべての測定値において，大腿骨頸部前捻角参考値が大きいほど股関節内旋角度が大きく，外旋角度が小さく，回旋中間位が内旋に偏移する傾向を示した．股関節回旋可動域に関して，股関節伸展位に比べ股関節屈曲位では，大腿骨頸部前捻角参考値以外の因子が影響しやすい傾向を示した．男女間の比較では，股関節屈曲位での外旋角度以外，男性が外旋，女性が内旋に股関節回旋可動域が偏倚する傾向を認めた．また，女性のほうが大腿骨頸部前捻角参考値の影響を股関節回旋可動域に反映しやすいことが示唆された．肢位間の比較では，男性のみ，伸展位に比べ屈曲位のほうが，股関節外旋，内旋角度ともに小さくなる傾向を認めた．体格については，男性のみ，体重，BMIの増加に伴い大腿骨頸部前捻角参考値が小さくなる傾向が認められた．

症例報告

変形性肩関節症に対する人工肩関節置換術後の理学療法の経験岡　徹 , 黒木　裕士 , 古川　泰三 , 奥平　修三 , 水野　泰行 45巻1号 , 2011年1月 , pp.85-89

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要旨：変形性肩関節症に対し，除痛や肩機能の向上を得るために，人工肩関節置換術が試みられている．しかし，術後理学療法についての詳細な報告は見当たらない．そこで今回，筋力強化運動を中心とした理学療法と肩機能の経過について，症例を通し検討した．術後の筋力強化運動として，再縫着筋である肩甲下筋の修復に注意しながら，筋力の回復を促した．またROM運動では，肩甲下筋の再断裂と拘縮に注意し，段階的にROMを拡大した．その結果，本症例は術前に強い疼痛を認めたが，術部への負担を注意しながら理学療法を行うことにより，術後12週でADLが自立となった．肩機能は術後24週までは改善し，その後，術後1年時も維持されていた．

お知らせ

第13回神奈川県作業療法学会／第22回理学療法ジャーナル賞発表 45巻1号 , 2011年1月 , pp.11

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第13回神奈川県作業療法学会

日　時：2011年4月17日（日）10：00～17：00

会　場：北里大学相模原キャンパス

臨床理学療法研究会第21回研修会・第4回学術研修会 45巻1号 , 2011年1月 , pp.30

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テーマ：筋機能

日　時：2011年2月19日（土）13時～18時，20日（日）9時～16時

心理・精神領域理学療法フォーラム（日本理学療法士協会WCPTサブグループ心理・精神領域理学療法部門設立記念事業）／呼吸理学療法実践セミナー～基礎から臨床まで 45巻1号 , 2011年1月 , pp.48

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心理・精神領域理学療法フォーラム（日本理学療法士協会WCPTサブグループ心理・精神領域理学療法部門設立記念事業）

日　時：2011年2月12日（土）13：00～17：00

内　容：「心理・精神領域における理学療法士の役割」をテーマに心理・精神領域理学療法の可能性や課題について講演とシンポジウム形式で討議する．参加者からも活発な意見交換を期待する．

第23回日本ハンドセラピィ学会学術集会／第19回足立子ども・福祉フォーラム 45巻1号 , 2011年1月 , pp.89

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第23回日本ハンドセラピィ学会学術集会

日　時：2011年4月16日（土）

会　場：ホテル青森（青森市）

第8回臨床福祉研究学術集会／ADL評価法FIM講習会（西日本公式第8回） 45巻1号 , 2011年1月 , pp.91

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第8回臨床福祉研究学術集会

会　期：2011年2月26日（土），27日（日）

会　場：臨床福祉専門学校

　　　　東京都江東区塩浜2-22-10

書評

―Paul Jackson Mansfield，Donald A. Neumann（著）弓岡光徳・溝田勝彦・村田伸（監訳）―「エッセンシャル・キネシオロジー　機能的運動学の基礎と臨床」山川　友康 45巻1号 , 2011年1月 , pp.20

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　キネシオロジーは理学療法を実施する上で中核となるものであり，臨床に必要なキネシオロジーを理解するためには，筋骨格系の解剖と機能について正確に知ることが基本となる．本書の出版目的は，すでに確立されているキネシオロジーに関する基本的知識を平易に示すことである，と著者は述べている．

　著者のPaul Jackson Mansfieldは，理学療法の臨床に10年間従事し，米国の理学療法士養成校で，筋骨格解剖学や整形外科学などを幅広く教えている．共著者のDonald A. Neumannは，理学療法の臨床を経験した後に，20年以上に渡ってキネシオロジーを教授し，『筋骨格系のキネシオロジー』（医歯薬出版）の著者でもある．本書は，2人の著者の豊かな経験の賜物である．

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次号予告 45巻1号 , 2011年1月 , pp.31

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「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ 45巻1号 , 2011年1月 , pp.39

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「作業療法ジャーナル」のお知らせ 45巻1号 , 2011年1月 , pp.79

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文献抄録 45巻1号 , 2011年1月 , pp.92-93

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投稿規定／第23回理学療法ジャーナル賞について 45巻1号 , 2011年1月 , pp.94-95

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編集後記網本　和 45巻1号 , 2011年1月 , pp.96

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　新年明けましておめでとうございます．

　皆様にとって2010年はどんな年だったでしょうか？筆者は2010年の元旦に3D映画として話題となったジェームス・キャメロン監督の「アバター」を見にゆき，その創造性と神話性の美しさに圧倒されたことが鮮明に思い出されます．車いす使用の主人公（サム・ワーシントン）がアバターとして動き回るシーンで「足が動く！歩ける！」と感嘆した場面も印象的でした．

投稿および著作財産権譲渡承諾書 45巻1号 , 2011年1月

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読者の声募集 45巻1号 , 2011年1月

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基本情報

理学療法ジャーナル
45巻1号
(2011年1月発行)

電子版ISSN：1882-1359 印刷版ISSN：0915-0552 医学書院

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理学療法と作業療法

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第9位 —運動器疾患—人工膝関節全置換術後の筋力増強運動田中友也理学療法ジャーナル 58巻 5号 pp. 603-608 (2024年5月15日) 医学書院
第10位変形性膝関節症—人工膝関節全置換術早川雅代理学療法ジャーナル 54巻 8号 pp. 960-966 (2020年8月15日) 医学書院

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理学療法ジャーナル 45巻1号 (2011年1月発行)

特集 自立支援

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1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？

1ページ講座 義肢装具

理学療法臨床のコツ・13

入門講座 訪問理学療法の基本・1【新連載】

講座 福祉ロボット工学・1【新連載】

臨床実習サブノート 臨床実習に不可欠な基本的技能・10

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