小児内科 56巻5号 (2024年5月発行)

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特集　小児の事故と予防

事故の現状と予防対策

窒息・誤嚥大平　智子 56巻5号 , 2024年5月 , pp.741-745

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はじめに―窒息による死亡はいまだに多い

　窒息は数分で心肺停止にいたる緊急度の高い病態である。また，一度心肺停止にいたると気道異物除去や蘇生により心拍が再開できたとしても重篤な神経学的後遺症を残す可能性が高い。消費者庁の人口動態調査票分析^1）によると，不慮の窒息事故による死亡（0～14歳）は，平成27（2015）年～令和元（2019）年の5年間で474件であり，窒息による死亡はいまだに多い。年齢別による窒息死亡では，0歳が298人と圧倒的に多く，1歳62人，2歳27人，3歳14人，4歳10人と年齢が上がると減少する傾向である。

溺水事故の現状と予防策笹岡　悠太 56巻5号 , 2024年5月 , pp.746-750

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はじめに^1～3）

　溺水とは，液体への浸漬（傷病者の気道を含む身体全体が水没している状態）あるいは浸水（傷病者の身体のうち少なくとも気道入口部が液体に覆われてしまった状態）の結果，液体が気道内に吸引されて窒息をきたし，呼吸機能障害へと進む過程と定義されている。溺水の基本的な病態は，気道への液体の流入により喉頭けいれんが誘発され窒息，低酸素血症がひき起こされることにある。流入した液体に肺内サーファクタントが不活化されることによる肺コンプライアンスの低下や，窒息後の気道開放による陰圧性肺水腫，低酸素性脳症など，蘇生に成功しても集中治療管理が必要な重大な損傷を負う可能性がある。

高所からの墜落竹井　寛和 56巻5号 , 2024年5月 , pp.751-755

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はじめに

　【事例1】

　5月某日夕方，4歳の男児が13階建てマンションの12階にある自宅ベランダから墜落した。当時，保護者は自宅内にいたが，いつの間にか男児はベランダに出ていた。ベランダには約120cmの外壁があったが，ベランダに置かれたエアコンの室外機に登ってしまったと思われた。

やけど安田　真人 56巻5号 , 2024年5月 , pp.756-760

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はじめに

　熱傷は強い痛みを伴う皮膚の損傷で，重症の場合は死亡する可能性もある。Ⅱ度以上の熱傷では傷跡が目立つ可能性があり，家族への精神的な影響が大きい。熱傷を防ぐためには予防しかなく，過去数十年にわたって予防が進んできた。そのおかげで，先進国の小児の熱傷では火炎熱傷は減っている。しかし，熱傷を負う小児はまだまだ多く，その多くは家庭内で発生している。

自転車関連事故―子どもの事故パターンと対策岸部　峻 56巻5号 , 2024年5月 , pp.761-767

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はじめに

　自転車は，1813年，ドイツのカール・フォン・ドライス（Karl von Drais）男爵が，前後に車輪のついた木馬（ベロシフェール）にハンドルを取り付け，走りながら曲がることができる足蹴り式の二輪車 “ドライジーネ” を発明したことに始まる。当時の記録として，“ドライジーネ” は37kmを2時間30分で走り，時速15km/時に相当したとされている。その後，ペダル式が開発され，さらに前ギアと後ギアをチェーンで結ぶ駆動方式，そして空気タイヤが装着されて現在の自転車の形に急速に進化していった。今や人々の生活には欠かせない移動手段の一つとなっており，わが国の2人に1人は自転車を保有していると報告されている。自転車の特性として，徒歩や人力・馬力車などよりも労力が少なく，自動車・タクシーやバス・電車・飛行機などと比べてアクセスしやすくコストを抑えることができる。なによりも，その機動性の高さから，都心部などの駐車場が少なく道が入り組んでいるエリアなど短中距離の移動で，自転車はその利便性を存分に発揮する。昨今ではスポーツタイプや電動アシスト付き自転車の出現により，自転車販売台数は増加傾向で，さらにコロナ禍で公共交通機関での移動が制限されるなかで自転車需要が高まり，過去最高の売上高を更新している。自転車利用ニーズが増加する一方で，なかなか減らないのが自転車に関連する事故である。死亡重傷事故件数に占める自転車関連の割合をみても，平成25（2013）年の22.6％に対して，令和4（2022）年で26.0％と報告されている^1）。

中毒・薬物誤飲伊藤　友理枝 56巻5号 , 2024年5月 , pp.769-773

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はじめに

　小児の中毒・薬物誤飲は，乳幼児では家族の内服薬の誤飲や日用品である洗剤・漂白剤などで発生し，またティーンネイジャー（中高生）では近年国内でも社会問題化している市販薬の過量服薬「オーバードーズ」など，自身で意図的に過量服薬するような事例の発生がある。

熱中症田中　大貴 56巻5号 , 2024年5月 , pp.775-780

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はじめに

　夏になると体育や屋外学習中の熱中症の集団発生や，車内置き去りによる熱中症が原因となった死亡事故の報道を毎年のように耳にする。成人とは異なり，小児は解剖学的・生理学的な要因により「熱中症弱者」であり，重症な熱中症での小児死亡率は1～15％と小児の疾患では予後不良である^1）。

【コラム】水筒による腹部外傷田原　卓浩 56巻5号 , 2024年5月 , pp.781-782

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はじめに

　熱中症対策の一つとして，幼児・児童が水筒を園・学校に持参する生活様式が一般化して久しい。さらにコロナ禍からは，四季を問わず水筒を持参する頻度が高くなり，水筒の素材にも軽量化や耐久性向上が求められてきている。

事故データ

不慮の事故による子どもの死亡の変遷―人口動態統計から植松　悟子 56巻5号 , 2024年5月 , pp.783-786

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はじめに

　「不慮の事故」は，常に小児の死亡原因の上位を占めている。2022年のわが国における15歳未満の死亡数は2585名で，死亡原因は，多い順に，先天奇形等（25％），悪性新生物（8.5％），周産期に関連した呼吸障害（7.8％），不慮の事故（7％），自殺（5％）である。なかでも，不慮の事故は，0歳から14歳まですべての年齢層において3位までに位置する（表）^1）。

子どもの交通事故分析田久保　宣晃 , 菱川　豊裕 56巻5号 , 2024年5月 , pp.787-793

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はじめに

　わが国の少子化対策は喫緊の課題であり，子どもの死因の上位となっている不慮の事故，とくに交通事故による子どもの傷害の軽減は，非常に重要な問題である。公益財団法人交通事故総合分析センターでは，警察庁をはじめとする関係省庁，団体から提供されたマクロ的事故データ^1），および自ら収集した事故例データを分析して，各種の交通事故対策に資する知見を提供しているが，本稿では，いわゆる警察庁が収集構築している人身事故に関するデータベース（いわゆる交通事故統計）の分析結果から，子どもの交通事故の現状と課題を概観し，さらにチャイルドシートについて特記する。

学校等の管理下における事故の現状と課題独立行政法人日本スポーツ振興センター 56巻5号 , 2024年5月 , pp.795-798

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はじめに

　年間約80万件，約141億円。この数字は，令和4（2022）年度に災害共済給付を行った災害の発生件数と給付金額である。

現場での事故予防の取り組み

医療施設での取り組み島袋　林秀 56巻5号 , 2024年5月 , pp.799-802

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はじめに

　医療施設現場での事故予防には2つの取り組みがある。1つ目は医療施設内で事故を起こさせないための医療安全の取り組みと，2つ目は医療施設で行う事故予防のための啓発活動への取り組みである。

幼稚園・保育園草川　功 , 渡辺　浩志 56巻5号 , 2024年5月 , pp.803-807

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はじめに

　事故予防のためには，まず，どのような状況のときに，どのような事故が起こるのか，その実態を知らなければならない。そして，現場のスタッフが子どもたちに接するときには，そういった事故に関する知識をもったうえで，事故を防ぐにはどうしたらよいかを考えながら想像力をもって子どもたちに向き合うことが重要である。なお，近年では「予防できる事故」によるものは事故ではなく傷害と称することが進んでいるが，ここではすべてを事故として記載している^1）。また，広い意味では事故のなかには，自然災害，不審者侵入なども含まれるが，本稿では，園児，園スタッフが関与するもののみとしている。

学校における事故の傾向とその予防，学校医の役割川上　一恵 56巻5号 , 2024年5月 , pp.809-812

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はじめに

　学校は児童生徒の教育の場として安全であることが求められている。安全であるためには，児童生徒自身が外部環境に存在するさまざまな危険を制御して安全に行動することが必要であり，かつ，外部環境が安全に保たれていることが必要である。

スポーツ関連の事故とその予防対策―アスレティックトレーナーの観点から松永　悠希 , 廣重　陽介 56巻5号 , 2024年5月 , pp.813-817

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はじめに

　子どものころからスポーツをすることで，心身の健全な発達・成長が期待できるといわれている。その一方で，スポーツと怪我は切り離すことは難しく，小さな怪我から命にかかわる重大な事故も発生しうる。アスレティックトレーナー（AT）の役割として，スポーツによって起こる怪我や重大な事故から子どもたちを守ることがあり，常に緊急事態に対応できるように準備している。筆者は現在競技チアリーディングのサポートを行っており，そこで起こりうる事例をもとに，救急対応について考えていく。

乳幼児健診種市　尋宙 56巻5号 , 2024年5月 , pp.819-822

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はじめに

　子どもたちにかかわる職種の多くが「子どもの事故予防は大切」と考えているであろう。私もその一人である。しかし，何をやればよいのか，何が効果的なのかについては判断が難しく，それらが障壁となって，なかなか前に踏み出せないという思いを聞くことも少なくない。

【コラム】事故（傷害）に隠れた子ども虐待を見逃さないために井上　信明 56巻5号 , 2024年5月 , pp.823-824

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はじめに

　救急外来では，ときに外傷患者を診療することがある。小児科医がかかわる外傷は，決して重症度は高くないが，そのなかに虐待による外傷が紛れていることがある。

企業・製品の事故予防の取り組み

抱っこひも―製品安全への取り組み布施　真行 56巻5号 , 2024年5月 , pp.825-827

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抱っこひも製品の特長―日本での普及率（個数）や，必需品としての立ち位置

　抱っこひも製品の日本での普及率は子育て家庭においてほぼ100％に近く，少なくとも1個以上の抱っこひもを所持，使用されているものと想定しております。

家庭用室内ブラインドのコードの安全性―ブラインド等の紐の安全対策に関する，これまでの取り組みについて日本ブラインド工業会 56巻5号 , 2024年5月 , pp.828-831

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はじめに

　日本ブラインド工業会（当会）は国内のブラインドメーカーをもって組織されており，ブラインドの普及啓発を主たる活動としている［2024年2月現在の会員企業は立川ブラインド工業株式会社，東京ブラインド工業株式会社，トーソー株式会社，株式会社ニチベイの4社（50音順表記）］。

行政・業界団体の取り組み

こどもの事故防止に向けた消費者庁の取り組み尾崎　裕子 , 金子　拓矢 , 中尾　友哉 , 岩本　祐子 56巻5号 , 2024年5月 , pp.833-838

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はじめに

　人々が安全に暮らすことができる社会の実現は，消費者庁において重要な政策課題の一つである。厚生労働省「人口動態統計」によると，2022年に「不慮の事故［交通事故を含む（以下同）］」によって亡くなった14歳以下のこどもは181人で，1990年が1,914人，1960年が9,772人であることと比べると，「不慮の事故」による死亡数は大きく減少しており，人口当たりに換算しても同様である（表）^1）。これは，医療技術の進歩等による救命率の向上，製品や生活環境の改善，安全意識の向上等，各方面での努力が積み重なった結果であると推察される。しかし，近年においても，こどもの不慮の事故による死亡の背後には，死にはいたらないが多くの事故が起きていることを忘れてはならない。

NITEにおける乳幼児事故防止のための取り組み三浦　範大 , 武井　康之 , 宇野　晋平 56巻5号 , 2024年5月 , pp.839-843

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はじめに

　独立行政法人製品評価技術基盤機構（NITE）は，経済産業省の製品安全行政の一環である製品事故の調査等を通じて，事故の再発・未然防止に資する活動を行っている国の機関である。とくに，消費生活用製品安全法（消安法）に基づく死亡などの重大製品事故の調査等，および重大製品事故にはいたらない非重大製品事故の情報を収集する「事故情報収集制度」^1）を担っている。NITEが収集した事故にはこどもの事故も少なくなく，こどもの身体特性や行動特性が要因とみられる事故も見受けられる。

公園施設製品（遊具）の安全への取り組み栗谷　菊夫 56巻5号 , 2024年5月 , pp.844-848

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背　景

　当協会の前身である日本公園施設協会は，昭和55（1980）年4月に当時の建設省，国土庁・住宅都市整備公団等官公庁・自治体・造園学会および関連協会の皆さまのご支援を得て，当初，会員企業46社で発足しました。

都市公園における遊具の安全確保に関する取り組み尾﨑　孝 56巻5号 , 2024年5月 , pp.849-853

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はじめに

　こどもが身近に遊ぶ場所と聞くと，公園を思い浮かべる方も多いのではないだろうか。公園といっても厳密にはさまざまであるが，まちなかで見かける公園の多くは，都市公園法にもとづく「都市公園」として整備されたものであり，令和4（2022）年度末時点で全国に114,707箇所存在している（図1）^1）。平成5（1993）年の都市公園法改正以前は，都市公園の一種別である児童公園（現在では街区公園と改称）に，ぶらんこ，すべり台，砂場などを設けなければならないとされていた経緯もあり（都市公園のありかたは多種多様であることから，現在この規定は廃止されている），都市公園では，全国で387,509基［令和4（2022）年度末時点］に上る遊具が設置されている（図2）^2）。

【コラム】日本小児科学会雑誌「Injury Alert」欄から予防につなげる山中　龍宏 56巻5号 , 2024年5月 , pp.854-855

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　事故によるこどもの傷害は多発している。死亡数は減少傾向にあるが，日本スポーツ振興センターの「災害共済給付」や，東京消防庁の「救急搬送データからみる日常生活事故の実態」のデータをみると，こどもの傷害発生率や発生数に減少傾向はみられない。これらの疫学データで予防効果を判定することは難しいが，1事例からでも具体的な予防に結びつけることができる。

事故予防の研究

AIを活用した子どもの傷害予防のためのEquity実現大野　美喜子 , タススリニヴァサン　シリーシバブ , 西田　佳史 , 北村　光司 56巻5号 , 2024年5月 , pp.856-860

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はじめに

　近年，公衆衛生の分野では，「Equity（公平性）」という考え方の重要性が再確認されはじめている。健康の公平性とは，社会的，経済的，人口統計学的，地理的に決められた集団の間に，不平等で回避可能，もしくは是正できる差がないことと定義されている^1）。子どもの傷害予防に当てはめて公平性を考えてみると，人のグルーピングによらず，すべての子どもに安全な環境が確保されている状態であると考えられ，わが国においても，どのように公平性を担保するかが大きな課題である。

家の中のアフォーダンスの可視化―ARを用いた乳幼児期の事故予防システム西崎　実穂 56巻5号 , 2024年5月 , pp.861-864

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はじめに

　子どもの交通事故以外の事故発生率は家の中がもっとも高く，その傾向は低年齢ほど顕著である^1）。乳幼児の事故は発達段階に応じた特徴があるが，家の中ではさまざまな年齢の人々が異なる条件で同じ空間に暮らしていることから，個々の活動を多角的に捉える視点が必要であると考えられる。そこで本研究は，心理学に限らず多様な分野での融合的研究がみられる，生態学的アプローチによる事故予防と発達促進に向けた解決手法を検討する。

行動科学と事故（傷害）予防坂本　昌彦 56巻5号 , 2024年5月 , pp.865-870

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はじめに―3つのEの重要性

　事故（傷害）予防で重要な考え方に3Esがある。Environment（環境整備・製品開発），Enforcement（法制化），Education（教育）である。従来，保護者教育が重視されてきた事故予防対策だったが，それだけでは防ぐことができないと，最近は事故が起こりにくい製品開発や法制化についての議論や対策も進んでいる。

症例

腎芽腫自然破裂の小児例に対する経カテーテル的動脈塞栓術前田　昂大 , 提島　丈雄 , 名和　智裕 , 澤田　まどか , 高室　基樹 , 津川　毅 56巻5号 , 2024年5月 , pp.871-874

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はじめに

　腎芽腫は小児腎腫瘍において最多の悪性腫瘍であり，小児腎原発悪性腫瘍の80％を占める。おおよそ1万人に1人の割合で発症し，わが国では年間100例程度が発生すると考えられている^1,2）。小児固形腫瘍の破裂による大量出血は，頻度は高くないもののoncologic emergencyの一つであり，迅速かつ適切な介入が求められる。小児の固形腫瘍破裂出血に対しての経カテーテル的動脈塞栓術（transcatheter arterial embolization：TAE）は体格や血管径の問題や実施可能施設が限られるという側面があるが，出血制御が難しい場合などに対しては全身状態の安定化に寄与し，有効な治療選択肢となり得ると考えられる。

近隣地域で発生した同一polymerase chain reaction-based open reading frame typing（POT）型による市中感染型methicillin-resistant Staphylococcus aureus感染症の小児例増田　景子 , 黒川　麻里 , 安部　朋子 , 李　守永 56巻5号 , 2024年5月 , pp.875-879

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はじめに

　近年増加している市中感染型メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（community-acquired methicillin-resistant Staphylococcus aureus：CA-MRSA）は，院内感染型MRSA（hospital-acquired MRSA：HA-MRSA）と異なり，入院歴などリスクのない患者から検出される。Naimiらの報告では，HA-MRSAは ① 入院48時間以降にMRSA感染が確認される，② MRSAが検出された1年以内に入院，手術，透析，長期療養施設での滞在歴がある，③ MRSA検出時に永久留置カテーテルまたは経皮医療器具が存在する患者，と定義されており，1つも該当しない場合はCA-MRSAとされる^1）。CA-MRSAは，若年者や小児で皮膚・軟部組織感染症（skin and soft tissue infection：SSTI）を起こすことが多いが，米国で多く検出されるUSA300株はPanton-Valentine leucocidin（PVL）を産生し，致死的な感染症を起こすことで知られる^2）。従来日本ではまれとされていたUSA300を中心とするPVL産生CA-MRSAは近年増加傾向にある^3）。

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目次 56巻5号 , 2024年5月 , pp.738-739

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お知らせ 56巻5号 , 2024年5月 , pp.807-807

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お知らせ 56巻5号 , 2024年5月 , pp.853-853

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投稿規定 56巻5号 , 2024年5月 , pp.881-882

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次号予告 56巻5号 , 2024年5月 , pp.883-883

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あとがき 56巻5号 , 2024年5月 , pp.884-884

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基本情報

小児内科
56巻5号
(2024年5月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0385-6305 東京医学社

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