作業療法 7巻1号 (1988年3月発行)

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◆特集　精神保健法と作業療法

新しい精神保健法のもとで作業療法士に期待すること岡上　和雄 7巻1号 , 1988年3月 , pp.4-9

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Ⅰ．技術観の広がり

〔対象の広がり〕1960年代中期，わが国の精神科医療の中に新しい装いの「作業療法」が颯爽と姿をあらわした。それまでは，精神科作業療法というと，呉秀三先生とか，加藤普佐次郎先生とか，長山泰政先生を疑いもなく引用できたのが，その後は，なかなかそうはいかない。だが，ここでは，加藤普佐次郎先生(1888〜1969)の論著について触れることから始めたいと思う。周知のように，先生は，その論文・「精神病者に対する作業治療並びに開放治療の精神病院に於ける実施の意義及び方法」という，当時としては(今もだが—)異例のテーマにより東京帝国大学によって医学博士号を受けているのだが，その中の「経験より見たる作業治療及び開放治療の実施の方法」の項に，次の文章が出てくる。

　……又精神病院に於ける実際を見るに，患者は数年又10数年にわたってその内に居住し，病院と云はんよりは寧ろ其の定住所と云ふを適当とするが如き点あり。……

日本における作業療法士の役割—特に精神医療の領域で冨岡　詔子 7巻1号 , 1988年3月 , pp.10-19

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はじめに

　精神衛生法が22年ぶりに改正され，精神保健法が成立した。1970年代から1980年の前半は，精神病院の閉鎖的な治療構造を象徴するものとしての作業療法批判，病院の開放化と地域実践の模索，点数化にともなうデイケアや作業療法の公的な認知，小規模作業所の誕生¹⁾，など精神医療全体の混乱と再建の時代であったとも思われる。こうした積み重ねの上に成立した精神保健法は，作業療法が病院から社会への志向性をもつことを，以前にも増して必要とする時代の幕開けを象徴するものであろう。

　精神医療における作業療法士(以下，OTと略す)の役割を思索してみることは，いま，臨床家や教育者にとって特に必要とされていることかもしれない。本論では，精神科OTの役割を論じた内外の論文を簡単に紹介しながら，私見をまじえて考察してみた。

地域医療現場からの報告—あすか共同作業所のかかわりの中から安達　克己 , 深沢　孝克 7巻1号 , 1988年3月 , pp.20-27

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要約：精神障害者自らが，社会参加にむけてのワンステップの「場」として，共同作業所の設立を地方行政機関に直接請願し，4年間にわたる運動の結果，その実現をみた。作業療法士は，その活動の当初から関与し，精神障害者の社会的活動の心的支えとして，行政機関の職員に対する啓蒙，作業所の具体的レウアウトなど，専門職としての役割を求められた。総合社会福祉センター内での運営が決定してからは，「精神障害回復者社会福祉協会」設立のコーディネーターを勤め，また共同作業所の実働に際しては，スタッフ，メンバー相互関係の調整をとりながら，民主的な作業所，開かれた作業所づくりを進めるという役割を担い，そしてこの「場」をとおして，精神障害者が「あるがままの姿」で，地域住民の一員として「生活者」としての実感をとりもどす過程を助けた。また，作業療法士の地域コンサルタントの役割にもふれた。

解説：精神衛生法の改正について伊原　幸枝 7巻1号 , 1988年3月 , pp.28-39

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はじめに

　「精神衛生法等の一部を改正する法律」が昨年9月10日，18日，衆議院・参議院で一部修正のうえ可決，成立し，26日に法律第98号として公布された。太平洋戦争終結後の戦後処理対策の中で，昭和25年5月1日に精神障害者の医療と保護をうたい，精神病の発生の予防に務め，国民の精神的健康の保持・向上を図ることを目的とした精神衛生法が公布・施行された。それから37年が経過し，この間10数次にわたり法律改正が行われてきた。そのうちで最も大規模で重要なものは，有名なライシャワー大使事件後の昭和40年の改正であるが，それですら20年以上も前のこととなった。日本の社会経済が各部面で転換期的な様相を呈し，新たな時代への対応を求められ急激に変化した戦後40年のあゆみの中で，精神科医療は置きざりにされていた。精神病院のベッド数は増設され，入院患者は長期在院のままであったが，やっと新しい展開を迎えたようだ。

　改正の契機は，昭和59年に宇都宮精神病院で患者が看護者の暴力で死亡し，そのニュースが世界に流れたことである。その年のジュネーブにおける国連人権小委員会で日本の精神医療に対する批判がおこり，国内外からの精神医療体制に対する批判は高まった。翌年の60年には障害者インターナショナルや国際法律家委員会の調査団が来日した。国連非政府機関の1つであり，人権問題に永年取り組んできた国際法律家委員会は精神医療実情調査団を日本に派遣したが，こうした調査団がいわゆる先進国に派遣されることは希有なことであった。政府はこれらの国際的圧力のもとに，昭和60年8月12日に精神衛生法の改正の方針を発表すると同時に，ジュネーブで開催された国連人権小委員会に精神保健課長を派遣し，精神障害者の人権擁護を更に促進する観点からの同法律の改正を約束した。明けて昭和61年3月に，政府は精神障害者に関連した24の精神医療・社会福祉団体から精神衛生法改正に関する意見を聴取し，改正作業に入った。日本作業療法士協会に対しても意見要請があり，精神障害者の社会参加を基本理念としたリハビリテーション・システムの整備拡充を主軸とした意見書が提出された。7月には公衆衛生審議会から精神障害者の社会復帰に関する意見が提出された。12月に同審議会から「精神衛生法改正の基本的な方向について」(いわゆる中間メモ)が公表された。さらに，精神保健問題検討小委員会等の意見を得て政府案が作成され，昭和62年3月13日に閣議決定された。そして臨時国会で審議され，9月に成立した。

　今回の改正の2本柱は精神障害者の人権擁護の推進と地域医療・福祉システムにおける精神障害者の社会復帰の促進である。以下に改正点を事項別に概説する。

◆原著

左方無視がある患者の眼球運動に対する頭部の影響原　義晴 , 久家　恵介 , 末田　久美子 , 新里　順治 , 多田　恵美 , 坂本　美穂 7巻1号 , 1988年3月 , pp.40-47

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要旨：左方無視がある患者20名に対し，左側への眼球運動を頭部との関連において分析した。その結果，左周辺視障害が重度な患者ほど眼球は正中線を交叉せず，頭部の動きで左側空間の対象物を認知する傾向にある。頭部を正中位に保持すると眼球の正中線交叉が可能となり無視の量は減少する。眼球運動は姿勢からの影響，特に頭部肢位と関連しており，左方無視がある患者は頭部と眼球の2つの運動を協調的かつ分離的に行うことが困難であると言える。左方無視の治療では，全身的な非対象を伴う異常姿勢・運動パターンを抑制し対称的な姿勢・運動パターンを再獲得する中で，頭部・眼球の協調運動を向上させることが重要と考える。

椅坐位側方傾斜時の上肢，臀部，下肢での体重支持率—若年成人と老人の比較生田　宗博 , 澤村　智恵美 7巻1号 , 1988年3月 , pp.48-54

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はじめに

　上肢には，手を空間内に自由に伸ばし物を把持する機能¹⁾とともに，下肢同様に体重を支持する機能²⁾がある。転倒を防止するために手を床に突き支える時，あるいは空間に伸ばした手を一定位に保持する時にも上肢の体重支持機能が働いていると考えられる。

　脳卒中後片麻痺患者の患側上肢では，手を空間内に自由に動かし空間内での肢位を保持する事や，手で物を押さえたり体重を支える事が困難な場合が多い。そこで，椅坐位で患側手を側方に突き上肢に体重を乗せる等の訓練が提唱され実施されている。しかし，実際にどの程度の体重を上肢で支持するかを検討した報告がない。

　そこで今回は運動機能障害のない健常若年成人と老人を対象として，椅坐位で体幹を側方に傾けた場合の上肢による体重支持量を検討した。すなわち，対象者の全体重を臀部で支持した分の体重(以後，臀部体重支持量)と，上肢で支持した分の体重(以後，上肢部体重支持量)と，下肢で支持した分の体重(以後，下肢部体重支持量)に分けて計測し，以下の研究仮説を検討した。

仮説1．体幹を一側に傾けた状態で，体幹を傾けた側(以後，体幹傾斜側)の上肢で体重を支持する時(以後，上肢支持時)は，体幹傾斜角度の増加に伴って上肢部体重支持量は増加する。

仮説2．上肢による体重支持を行わないで体幹を傾けた時(非上肢支持時と以後書く)，臀部体重支持量が増加し，下肢部体重支持量は減少する。

仮説3．老人では若年成人よりも上肢支持時に上肢部体重支持量が増える。

RAのスパズム抑制がもたらす効果について柏木　正好 , 樋川　恵 , 今井　克哉 , 小嶋　勇大 , 田淵　令子 7巻1号 , 1988年3月 , pp.55-61

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要旨：S.61年1月より12月までに入院し，OTへの処方のあった慢性関節リウマチ(RA)患者12例に対し，不随意的な筋緊張の充進状態(スパズム)の抑制とそれに影響された異常運動パターンの改善を主とする治療を行った。

　結果は，痛みやこわばり感の軽減，消失という面では全症例に即効性が認められた。内治療効果がADL能力の向上と直接的に結び付いた症例は，12例中8例であった。

　本論ではRAに特徴的にみられる筋緊張の分布とそれに伴う異常姿勢と運動障害の関係，さらにそれが痛みとの関係においてつくりだす循環現象について論じ，この循環を断つ方法として筋緊張の正常化と正常運動パターンの再学習について検討を加えた。

◆ケーススタディ

作業療法過程でみられた一精神分裂病者の寛解過程毛束　忠由 , 荻原　喜茂 7巻1号 , 1988年3月 , pp.62-69

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要旨：中井の寛解過程論を治療仮説として作業療法を実施した症例を取り上げ，急性分裂病状態から臨界期，寛解期前期までの経過を極力現象にそくして記述し，主に臨界期の特徴および作業療法での目標・技法について検討した。

　その結果，臨界期の諸特徴(自律神経系の活動，夢の悪夢化，内省と回想の能力の再出現，性的な衝動の一過的奔騰等)が本症例にも見られ，寛解過程論と一致した。治療に対するその基本的態度は，作業療法での治療目標にも適応でき，また一見症状悪化と見られやすい現象(精神症状やOT拒否等)に対して，治療者側の予測が立てやすい等，臨床的にも有意義であると思われた。

◆ノート

脳性麻痺児に対するアクティビティの治療的応用岸本　光夫 7巻1号 , 1988年3月 , pp.70-74

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要旨：神経発達学的治療アプローチに基盤を置いた作業療法において，アクティビティを治療的に意義あるものにするために，留意点を以下のように整理した。

Ⅰ　子供の問題点と治療のニードを包括的にとらえる。

Ⅱ　治療プログラムとしてアクティビティを選択する。

Ⅲ　治療目的に合わせアクティビィティを分析し段階づける。

Ⅳ　適切にハンドリングし場面設定する。

Ⅴ　常に具体的機能目標と関連づける。

◆短報

形状記憶合金を利用したSplintの試作高橋　富士男 , 望月　秀郎 , 斉藤　茂喜 , 斉藤　英彦 7巻1号 , 1988年3月 , pp.75-77

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要旨：SMAは，高価で加工しにくく，設定角度を再調整するにも装置類に対する熟練を要し，一般にOTでは製作が困難と判断されるので，splint材料として利用されるにはさらに研究開発が必要であると思われる。しかし，試作例により，SMAはsplintの装着性，機構改良に伴う外観の改善など有効な点もあり，splintへの適用性があると考えられる。