日本老年看護学会誌（老年看護学） 22巻2号 (2018年1月発行)

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巻頭言

被災高齢者に関する災害看護研究—災害支援検討委員会の役割と課題松岡　千代 22巻2号 , 2018年1月 , pp.3-4

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　わが国は地理的な条件から地震・津波や台風をはじめとする自然災害が多発し，さらに東日本大震災では原発事故が重なるという，世界的にも類をみない災害を経験した国でもある．そのため災害や災害支援に関する知恵・知見は豊富に有しており，また超高齢社会を迎えたわが国では被災高齢者への支援に関しても多くの経験が積まれている．しかし災害看護研究といった場合，これまでに蓄積された膨大な体験や知識が集約され世界に向けての発信が十分にできているかといえばそうではないであろう．

　災害支援検討委員会は，東日本大震災後に組織された委員会であり，被災高齢者と家族に対する支援活動の支援と災害支援の基盤形成を行うことを目的とし，会員や国内外の災害支援活動の支援，災害に関する情報の収集と発信，発災に備えた支援体制と教育活動の推進を活動指針としている．発足からこれまでの活動としては，会員による災害支援活動の報告，学術集会での講演や研修会の企画・実施，災害看護研修会の開催，大規模自然災害時の高齢者支援ガイドの作成などを行っている．

日本老年看護学会第22回学術集会特集　会長講演

超高齢社会における看護のパラダイムの転換—最期まで輝く人生を支援するための看護の創造鈴木　みずえ 22巻2号 , 2018年1月 , pp.5-9

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１．はじめに

　人口の高齢化に伴って認知症高齢者の数は増大し，2013年6月に厚生労働省では認知症高齢者が462万人になると推計しており，さらに軽度認知症（MCI；Mild Cognitive Impairment）も含めると862万人に達し，これは高齢者の4人に1人が認知症に直面することになる（厚生労働省，2013）．介護保険施設での認知症高齢者は，脳神経の障害の影響や歩行・バランス機能の低下から転倒・骨折を起こしやすく，いわゆる認知症の行動・心理症状（BPSD；Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia）のために看護・介護に関する負担感の増大が指摘されている．また，急性期病院においては，入院期間の短縮化によるケア治療のスピードや方法が認知症高齢者のケアと対立したり，治療のための行動制限などから生活リズムの障害やBPSDの増悪，入院による混乱・せん妄などから合併症を引き起こしやすいなど，認知症高齢者のケアにおいては課題が山積している．さらに急性期病院では，認知症高齢者のBPSDに対する対応が十分でないために身体合併症に起因するBPSDに対する適切な診断や治療が十分実施されていないという報告（熊谷ら，2010）や抑制や身体拘束などの倫理的課題も多く（諏訪，2012）看護師の負担感を増大させている（松尾，2011）．

　世界に先駆けて超高齢社会となったわが国においては，従来の急性期疾患を対象とした救命・延命・治癒・社会復帰を目的とした医療から，慢性期疾患の多い高齢者を地域全体で治し支える医療への大変換が求められている．高齢化の進展に伴い「疾病構造が変化」していくなかで，「治す医療から，治し支える医療へ」の転換が求められ，医療者として「生活を支える」ことの必要性が指摘されている（厚生労働省，2016）．看護においても従来の疾患別や問題志向型の看護実践の展開では対応しきれない課題が山積しており，看護のパラダイムの転換が求められる．老年看護の実践においては単なる健康の維持，増進だけでなく，生きる希望や最期の瞬間までその人らしく生きることを支援する必要がある．超高齢社会における看護のパラダイムの転換として，筆者の研究を踏まえて最期まで輝く人生を支援するための看護の創造を考えていきたい．

日本老年看護学会第22回学術集会特集　特別講演

Maintaining Dignity and Quality of Life for Elderly Persons with Dementia until the End of Life through Person-centred Care Dawn　Brooker 22巻2号 , 2018年1月 , pp.10-15

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１．Abstract

　Maintaining the dignity and quality of life for older persons with dementia is a particular challenge as dementia becomes more advanced and people experience more co-morbid physical health care problems. We have worked for many years to ensure that we can make person-centred dementia care practicable within care homes through the development of the VIPS framework. The framework is based on four key elements: Valuing, Individualised, Perspective and Supportive Social Psychology (VIPS).

　The VIPS elements can be used as guiding principles for health and social care practitioners to reflect on their interactions with people with dementia and their families. They have also been utilised as the organising principle for 25 indicators of person-centred care. This framework provides a set of practical indicators against which care providers can bench mark their service. This VIPS framework was published in the UK originally in 2007. These ideas in research and practice have continued to develop since this time. It has been taken up by many English speaking care providers and the concepts have been translated into German, Japanese, Spanish, Norwegian and Portuguese. Originally the work focused on care homes but over the years they have increasingly been used by hospital and health staff.

　In this paper I describe a number of research and practice projects that have utilised this structure to improve care in hospitals. Prioritising the nursing skills necessary to promote quality of life and dignity for people with advanced dementia does not happen within hospital wards without a great deal of effort on the part of lead nurses and health care practitioners. Without skilled care patients with dementia are often physically restrained or sedated unnecessarily. Recent work has focussed on the skills and competencies of specialist nursing practice and leadership in acute hospital care. By promoting skilled care we can provide care that maintains dignity and quality of life.

日本老年看護学会第22回学術集会特集　教育講演

地域での生活を支える花戸　貴司 22巻2号 , 2018年1月 , pp.16-20

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１．はじめに

　東近江市永源寺地域は，滋賀県南東部に位置し，三重県との県境に接する山間農村地域である．地域の人口は5,400人，高齢化率は35％を越え，集落によっては50〜80％と高齢化率の高い地区もある．ここ永源寺地域にある数少ない医療機関のひとつが，筆者の勤務する東近江市永源寺診療所である．常勤医師は筆者1人，入院する設備はない無床診療所．この地域には診療所以外は，調剤薬局は1軒しかなく，デイサービスやショートステイを提供する介護施設はあるものの，訪問看護ステーションやリハビリ施設はない．ましてや病院などの入院施設もない．そのような医療介護資源の乏しい地域である一方で，年老いても地域での生活を続けたいと希望する人も多い．このような地域で，ここ10年間での当院での在宅看取りは，25〜36人．永源寺地域全体では年間約60人ほどが亡くなるので，少なく見積もっても地域の4〜5割の人が在宅で亡くなる．

　「超高齢社会」を迎え，「多死社会」へ進む現在，国は在宅看取りを進めるため地域包括ケアシステムの構築に取り組んでいる．これは病院医療から地域ケアへと移行する政策であるが，病院医療を否定するものであろうか．それとも，高齢者を含めた地域住民が安心して生活できるための手段となるのであろうか．そして，その結果として住民の満足度を高めるものになりうるのであろうか．まだまだ未知の部分が多い．その一方で，われわれは医療・介護資源の少ないこの永源寺地域でも，地域包括ケアシステムを進めるため，10年以上前からさまざまな取り組みを行ってきた．高齢化率が全国平均よりも10年以上も進んでいるこの地域での取り組み，人々の生活の営み，そしてそれを支える多職種と地域のつながりを紹介して，今後の地域包括ケアシステムの可能性について考察する．

日本老年看護学会第22回学術集会特集　シンポジウム　老年看護学における国際研究

「老年看護学における国際研究」のねらい山本　則子 , 酒井　郁子 22巻2号 , 2018年1月 , pp.21

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　日本老年看護学会第22回学術集会で「老年看護学における国際研究」というタイトルで開催されたシンポジウムは，今野理恵氏（関西国際大学保健医療学部），村山洋史氏（東京大学高齢社会総合研究機構），牧本清子氏（甲南女子大学看護リハビリテーション学部），Younhee Kang氏（韓国梨花女子大学看護学部）の4氏が登壇して報告がなされた．また，4氏の発表ののちには，Huei-chuan Sung氏（台湾慈済科技大学看護学部），Sirirat Pan-Uthai氏（タイ国チェンマイ大学看護学部），Xiao-yan Liao氏（中国南方医科大学南方医院看護部）からの指定発言もあり，盛りだくさんの内容となった．

　日本社会の高齢化は世界で最も急速に進みつつあるが，諸外国の医療システムや生活上の価値観，ケアの文化などの違いや共通点を見いだすことから，お互いの国における老年看護の実践や研究に有益なヒントが得られると思われる．超高齢社会における看護のパラダイム変革を促進するためにも，今後，国際研究は必要になるだろう．国際化の進展に伴い，国際的な研究者の交流や共同研究などがさかんに行われている．当学会国際交流委員会でも，若手研究者を中心とした国際学会への参加・発表を促進する企画を第22回学術集会において実施した．

認知症をもつ高齢者のケアとEBPをつなぐシステマティックレビュー研究今野　理恵 22巻2号 , 2018年1月 , pp.22-24

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　本稿ではシンポジウム発表の補足として，近年，注目を集めているSR（Systematic Review）の方法論的特徴と，EBP（Evidence-Based Practice）におけるSRの役割を踏まえ，老年看護学分野におけるSRの例を紹介する．

　EBPという語がヘルスケアで使用され始めて久しい．しかし，真の意味でのEBPの実現にはSRが必須であることは，広く認知されているとは言い難い．SRはこれまで看護学や他の学問分野で主流だった叙述的文献レビュー（Narrative ReviewやTraditional Reviewともよばれる）とはその目的が大きく異なる．日本語，英語を問わず，毎月膨大な数の学術論文が発表されるが，研究により結果が異なる報告がなされる場合も多く，実装に値するエビデンスの判断は容易ではない．SRはこうした実践家や政策決定者のジレンマを解消するべく開発されてきた文献研究方法論であり，あるテーマについて数多く発表されている研究論文を総括するとなにがいえるのか，「ベストエビデンス」を導き出すことを目的とする．SRが最も必要とされるのは，現場でケア介入の選択に迷う場合や，クリニカルマニュアルやガイドライン作成の場面である．また，政策決定者の視点からは，限られたヘルスケア予算の効果的な分配のための情報として，いまやSRは必須である．

高齢期の体重管理を考える—日本人高齢者の体格指数の軌跡パターンと死亡率村山　洋史 22巻2号 , 2018年1月 , pp.25-27

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１．はじめに

　体格指数（body mass index：BMI）は，死亡や疾病発症等のアウトカムの優れた予測指標として知られている．20歳以上の成人では，BMIが標準の人に比べて，やせや過体重は死亡率が高く，さらに肥満はそれ以上に死亡率が高いというJ字型の関係をもつことが知られている（例：Flegal et al., 2013）．しかし，高齢期に限ってみると，この関係性は反転して逆J字型となり，やせであることが過体重や肥満以上の死亡リスクをもつ（例：Flicker et al., 2010）．これは「Obesity paradox in old age（高齢期での肥満仮説の矛盾）」とよばれている（Oreopoulos et al., 2009）．また，体重変化も死亡率に影響を与える要因である．最近のメタアナリシスでは，高齢期の体重増加と体重減少は，双方とも死亡率を高めると報告されている（Chang et al., 2015）．

　これらの知見は，1時点のBMI値，あるいは研究者が操作的に定めた2時点の変化量を調べることによって死亡率との関連を調べている．しかし，現実にはBMIは長期的に変化していくものである．より実際に即した高齢期の体重管理の方策を提示するためには，同じ対象者を繰り返し調査することによって個人内変動を加味した自然なBMIの軌跡（trajectory）を把握し，それに基づいた議論が重要である．加えて，集団内において，その軌跡はいくつかのバリエーションをもつはずである．そのため，軌跡のパターンを同定することも必要である．

　高齢期のBMIに関する研究は欧米諸国からの報告が多い．これは，欧米諸国では，肥満対策が高齢期においても公衆衛生上解決すべき大きな課題となっているためである．では，肥満の少ない日本では高齢期のBMIを問題にしなくてよいかといえばそうではない．日本人は，欧米人と比べて平均BMI値ははるかに低いが，そのため特に高齢者ではやせの割合が多い．先述のような高齢期のやせの死亡リスクを考えると，欧米諸国とは異なり，高齢期のやせ，あるいは低栄養が問題となってくるのである．そのため，欧米諸国からの知見を参考にしながらも，日本独自の知見を創出していくことが必要となる．

　このような問題意識のもと，1987年より実施されている60歳以上の者を対象にした全国高齢者パネル調査（長寿社会における中高年者の暮らし方の調査: http://www2.tmig.or.jp/jahead/index.html）の長期追跡データを用い，BMIの軌跡パターンが総死亡率に及ぼす影響を明らかにした（Murayama et al., 2015）．現在のところ，今回のリサーチクエスチョンや解析手法が類似した先行研究は，アメリカからの2本の報告のみであり，本稿ではこれらアメリカの先行研究との比較を交えながら記述していく（詳細な比較はMurayamaら［2017］のレビュー論文参照）．

アジアにおける高齢者施設の認知症高齢者の認知症の行動心理症状の国際比較牧本　清子 22巻2号 , 2018年1月 , pp.28

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　多くのアジア諸国は，日本よりも少子高齢化のスピードが早く，特に認知症患者のケアは社会問題となっている．本研究の目的は，アジアの高齢者施設における認知機能低下者を対象に，BPSDの種類とその有病率を比較し，環境要因やケア要因について比較することであった．日本の3地域（関西，中部，関東），と海外4地域（韓国，ソウル市；中国，広州市；台湾，花蓮市；タイ，チェンマイ市），計7研究機関が国際共同研究に参加した．ケア関連要因として，施設の環境要因（1人当たりの面積など），ケア要因（スタッフの教育レベルなど），ケアの種類や頻度などを収集した．入居者の人口統計学的情報，合併症，処方薬剤の種類と量などは医療記録から抜粋した．認知機能の測定にはMini Mental State Exam（MMSE），認知症の重症度にはClinical Dementia Rating（CDR）を用いた．BPSDの測定にはNeuropsychiatric Inventory-Nursing Home Version（NPI-NH）を用いケアをしているスタッフが評価した．ADLレベルはバーセルインデックス（BI）を用いた．対象者の選定基準は，①認知症と診断されているかMMSE＜24，②自力で歩行可能な者であった．倫理委員会は各研究機関と各研究施設で申請し，承認を得た．また各入居者から署名による同意を得た．

　計662人が選定基準に適合した．平均年齢は82.6±8.4歳，MMSEは11.0±7.4で認知機能の低い者が多かった．国により，認知症の重症度，ADLの重症度，薬剤使用のパターン，ケアの内容が異なった．認知症患者を対象とした施設では，一般の高齢者を対象とした入居施設と比べ，認知機能が低く，NPI-NHの総合点が高く（BPSDが重度），抗認知症薬や抗精神薬の使用者の割合が多かった．さらにBIによるADLの自立度も低い傾向にあった．排泄の自立度と認知症の重症度とは一般的に関連がみられた．ケアの内容は国によりかなり異なり，さらなる患者の状態とケアの内容の情報が必要であった．本研究は便宜抽出法であったが，今後の認知症ケアの国際比較のための基本データを提供し，今後の研究課題を明らかにした．

Nursing Care of the Institutionalized Elderly with Dementia and Caregivers' Burden in Korea Younhee　Kang 22巻2号 , 2018年1月 , pp.29-30

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　Korea currently experiences a rapid increase of aging population due to improvement of health status and advanced medical technology. 14% of Korea's population is expected to be aged 65 years old or above by 2018 and thus officially become an “aged population”. The prevalence of dementia in Korea is expected as being 10.39 % (840,000) in 2020, and 15.06 % (2,170,000) in 2050 (Kim et al., 2011; Jung et al., 2012). Among a total number of elderly with dementia, 25.7%, and 30.0% has been offered the care service by the national elderly long-term care insurance in 2010 and 2014 respectively. According to the National Statistical Office, there are 2,933 long-term care facilities in Korea in 2015.

　This study with descriptive and cross-sectional survey design aimed to describe the nursing care on the institutionalized elderly with dementia in Korea. This study was conducted from two long-term care facilities in Korea and included the elderly with 1) MMSE ＜ 22; 2) diagnosis of dementia; 3) suspected or probable dementia; 4) residing in the facility ≧ 2 weeks. A total of 100 participants were answered with Barthel lndex (BI) to measure ADL; Clinical Dementia Rating (CDR) to measure severity of dementia; Mini Mental State Exam (MMSE) to measure level of cognitive function; Neuropsychiatric Inventory: Nursing Home Version (NPI-NH) to assess neuropsychiatric symptoms in dementia patients in the nursing home setting; Totals of the NPI-NH of the nursing staff to assess the impact of neuropsychiatric symptoms on distress in professional caregivers. Descriptive statistics including proportions, mean, and standard deviation, was performed for general characteristics and study variables. The t-test and ANOVA were used to recognize differences in study variables.

原著

認知機能障害のある高齢者における夜間睡眠の実態とADLおよびBPSDとの関連前野　里子 , 田渕　康子 , 松永（明時）　由理子 , 藤田　君支 22巻2号 , 2018年1月 , pp.31-39

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抄録

　本研究の目的は，施設に入所している認知機能障害のある高齢者の夜間睡眠の実態を把握し，さらに夜間睡眠とADLおよびBPSDとの関連を明らかにすることとした．介護老人福祉施設／特別養護老人ホームに入所中の認知機能障害のある高齢者39人を対象に，センサーマット型睡眠計を用いて夜間睡眠を測定しADLおよびBPSDとの関連の検討を行った．

　その結果，対象者の平均総睡眠時間は503.3（±122.3）分，平均睡眠効率は75.0（±17.6）％であった．ADLが高いほど，在床時間が短かったが，ADLと総睡眠時間や睡眠効率との関連はなかった．BPSDがある人ほど，総睡眠時間が少なく，睡眠効率が低く，入眠潜時と中途覚醒時間は長かった．

　BPSD出現や頻度が高い認知機能障害のある高齢者は睡眠障害を伴っている可能性が示唆された．本研究の結果は，認知症や認知機能障害のある高齢者のよりよい睡眠へのケアを検討するための一助となると考える．

高齢糖尿病通院患者における指こすり音聴取法を用いた中等度以上の難聴スクリーニングに関する検討サブレ森田　さゆり , 杉浦　彩子 , 原沢　優子 , 山田　紀代美 22巻2号 , 2018年1月 , pp.40-46

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抄録

　近年，中等度以上の難聴は補聴器の使用が推奨されるが，自覚に乏しい高齢者が多い．また，糖尿病は難聴の危険因子のひとつとして知られているが，臨床的にあまり注目されていない．

　本研究の目的は，高齢糖尿病患者において，問診，指こすり法，純音聴力検査よる聴力評価を行い，高齢糖尿病患者における難聴の割合を調査すると同時に，指こすり音聴取法を用いた中等度以上の難聴スクリーニング法の有用性について検討することを目的とした．対象者は，高齢糖尿病患者150人．平均年齢は75.1±5.8歳であり，中等度以上の難聴の該当は49人（32.7％）で難聴がある群では有意に高齢で配偶者のない頻度が高かった．指こすり法による難聴の該当は，61人（40.7％）であった．難聴の自覚や他者からの難聴の指摘といった問診による難聴の頻度はそれよりも低かった．

　中等度以上の難聴と指こすり法による難聴の感度は，71.4％，特異度74.3％で，問診よりも感度は高かったが，特異度は低かった．

　高齢者における指こすり法は，簡便で，問診に比較してより客観的という点から高齢者の中等度以上の難聴スクリーニングに適していると考えられた．

資料

介護保険施設におけるシーティングに対する職員の認識佐々木　八千代 , 白井　みどり 22巻2号 , 2018年1月 , pp.47-52

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抄録

　施設でのシーティングの普及に向けて，シーティングを実践している介護保険施設に勤務する看護職，介護職および理学・作業療法士，各1人ずつを対象に，シーティングに対する認識を明らかにした．

　介護老人福祉施設4施設，介護老人保健施設3施設の計7施設から協力を得た．施設がシーティングを始めたきっかけは，姿勢の傾き，褥瘡，身体拘束をしたくない，拘縮により座位が困難などであった．対象者が認識しているシーティングの効果は，高齢者への効果，職員への効果，家族・施設運営への効果に分類され，高齢者への効果として姿勢の傾きが改善されたことや褥瘡の減少などを挙げていた．

　シーティングを実践している施設では，不自然な座位姿勢によって生じる高齢者への影響に危機感をもっており，理学・作業療法士が中心となってシーティングを推進していた．また，高齢者だけでなく職員にとってもシーティングは効果があると実感していた．

医療施設における高齢者看護の質評価指標の検討松井　美帆 22巻2号 , 2018年1月 , pp.53-59

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抄録

　本研究では，医療施設における高齢者看護の質評価指標について検討を行った．17領域80項目の質指標候補について，RAND/UCLA適切性評価法により専門家パネルとして9人の老人専門看護師を対象に，郵送法による2回の質問紙調査を行った．各項目について9段階評価を行った結果，1回目評価では中央値7以上の適切が80項目中78項目，4〜6の中間が2項目，1〜3の不適切は認められなかった．2回目評価についても同様に17領域80項目について評価を行ったところ80項目すべてにおいて適切であった．また，7以上の割合が多かった領域として褥瘡予防，包括的アセスメント，疼痛マネジメント，せん妄，身体抑制，退院支援が挙げられた．

高齢者における胃ろう離脱のためのケアプロトコール構成項目の理解度評価指標の信頼性・妥当性千葉　由美 , 北川　公子 , 山田　律子 22巻2号 , 2018年1月 , pp.60-69

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抄録

【目的】高齢者における胃ろう離脱のためのケアプロトコールの構成項目に対する看護師の理解度に関する評価指標の信頼性・妥当性の検証を行った．

【方法】2008年11月〜2009年1月に療養病床を有する病院，介護老人保健施設の看護師を対象に，経口開始の判断基準，フェースシート，アセスメントシート，ケアシートを構成する94項目の理解度に関して自記式質問紙調査を2度行い，回答は4段階のLikert Scaleで求めた．項目分析，および信頼性検証に再テスト法，I-T相関分析，Cronbach's α係数を求め，妥当性検証として内容妥当性，既知グループ法を用いた構成概念妥当性を検証した．調査は千葉大学看護学部倫理審査委員会の承認を受け実施した．

【結果】有効回答数は389人，各項目の平均値，標準偏差，尖度，歪度より除外項目はなかった．再テスト法では全項目で有意な相関がみられ，I-T相関分析でもr＝0.424〜0.914で除外項目はなく，Cronbach's α係数は0.776〜0.982であった．内容妥当性，構成概念妥当性も確認された．

【考察】胃ろう離脱のためのケアプロトコールの構成項目の理解度評価指標について，信頼性・妥当性が得られた．将来これらを用いた教育，実践介入による効果検証研究等の必要性がある．

認知症高齢者の胃ろう造設を代理意思決定した家族の心理的変化—造設から看取り後まで簑原　文子 22巻2号 , 2018年1月 , pp.70-78

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抄録

　本研究の目的は，認知症高齢者の胃ろう造設を代理意思決定した家族が，造設から看取り後まで，胃ろうに対してどのような心理的変化をたどるのかを明らかにすることである．胃ろう造設を決定し，看取りまでを経験した家族7人を対象に，半構成面接法を実施し修正版グラウンデッド・セオリーを用いて分析した．家族は，造設時，胃ろうは＜ひとつの食形態＞であり＜胃ろうにするのは自然なこと＞と【延命ではなく自然な経過】としてとらえていた．しかし，被介護者や家族自身の心身の変化が生じるなかで，＜胃ろうによって生かされている命を実感＞するとともに，＜介護生活漂流感＞を抱いていた．そして，最期が近づくにつれ＜命を託されているような切迫感＞のなかで【まざまざと感じる延命の念】を大きくしていた．看取り後は＜最期まで看取りきれた安堵感＞や＜できるだけの介護をやりきった達成感＞を得ながらも，＜枯れるような最期にしてあげられなかった後悔＞を抱いていた．胃ろうを造設した後，終末期に至った際の胃ろうから注入する栄養剤の減量・中止の選択は，家族にとって被介護者の命を断つような感覚を抱かせるものであり，医療者は家族がその選択を受け入れることができるよう，看取りへのケアを含む支援をしていく必要性が示唆された．

独居の生活を継続している要介護後期高齢者の日常生活上の困難と対処清田　明美 22巻2号 , 2018年1月 , pp.79-87

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抄録

　本研究の目的は，独居の要介護後期高齢者が，ADLが低下していくなかでどのようなことを日常生活上の困難ととらえ，その困難に対してどのように対処しようとしているのかを明らかにすることである．対象は，訪問看護を利用中の独居の要介護2〜4の後期高齢者3人とし，参加観察と半構造化面接を行い，質的記述的に分析した．

　3人の困難は，自身の身体の変化に起因するものとして，思いどおりに活動ができない困難，思いどおりに体調をコントロールできない困難，生きる意味を見いだせない困難が，他者の介入に起因するものとして，考えが異なっても支援を受け入れざるを得ない困難が見いだされた．これらの困難への対処は，あきらめたり妥協したりするものが多かったが，できる範囲を調整し，試したり工夫したりするなど，よりよい状況を見いだす対処もみられた．一方で，身体に負担をかけるといった対処もとっていた．

実践報告

閉じこもり高齢者への訪問型介護予防複合プログラムによる介入効果の検討林　真二 , 百田　武司 22巻2号 , 2018年1月 , pp.88-96

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抄録

【目的】閉じこもり高齢者に対する訪問型介護予防複合プログラムの介入効果を検討した．

【方法】閉じこもり高齢者8人を対象に運動器・口腔機能向上，栄養改善を併用した複合プログラムによる訪問，電話介入を各4回実施した．介入前後，介入終了3か月後に生活機能測定，外出に対する自己効力感，精神健康状態，主観的健康感，外出状況に関して評価した．

【結果】運動器機能の開眼片足立ち（左・右），口腔機能の反復唾液嚥下テスト，オーラルディアドコキネシス（/pa/・/ta/・/ka/）は介入後改善した（p＜0.01）．外出に対する自己効力感（p＜0.05），精神健康状態（p＜0.05），主観的健康感（p＜0.01）も介入後上昇した．外出頻度は8人中5人（62.5％）が上昇，介入終了3か月後も維持できた．握力，栄養評価のBMIは介入後の有意な変化がなかった．

【結論】訪問型介護予防複合プログラムによる介入にて運動器・口腔機能，心理社会的側面で維持・向上が図れた．

委員会報告

老年看護政策検討委員会活動報告（1）—認知症ケア加算2算定申請をした病院の看護管理者からみた認知症看護研修の効果北川　公子 , 酒井　郁子 , 深堀　浩樹 , 森山　祐美 , 石川　容子 , 亀井　智子 , 山川　みやえ , 金盛　琢也 , 正木　治恵 , 堀内　ふき 22巻2号 , 2018年1月 , pp.97-102

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Ⅰ．はじめに

　高齢化の延伸に伴い，近年，身体疾患の治療のために急性期病院を受療する認知症患者が増えている．2013年に日本老年看護学会が行った調査では，一般病院等において，日勤帯で1人の看護師が受け持つ6〜7人の患者のうち，1〜2人は認知症患者であることを明らかにした（日本老年看護学会，2014）．しかし，介護保険施設に比べて，一般病院等では，治療優先のもとに，十分な対応策が検討されないまま身体拘束や薬物による鎮静が行われることが危惧されていている．この背景には医療施設で身体合併症の治療を受ける認知症患者へのケアに関する知識技術の不足およびチームアプローチの未成熟があると考えられる．

　このような現状に対して，2016年度の診療報酬改正において，身体疾患を有する認知症患者へのケアを積極的に評価する認知症ケア加算が新設された．この加算は，認知症ケア加算1と2の2種類があり，精神病棟や小児科病棟，産科病棟を除く一般病床のうち，要件を満たした病棟を単位として申請するものである．認知症ケア加算1は，専門医や認知症看護認定看護師，老人看護専門看護師等を含む認知症ケアチームを組織することが要件とされるため，いまのところ急増は見込めない．

　一方，認知症ケア加算2は，認知症ケアに関するマニュアル整備のほか，厚生労働省の指定を受けた認知症看護研修（以下，研修）を修了した看護師を病棟に複数名配置することが要件となっている．以上の背景から2016年5月以降，本学会をはじめ諸団体による研修が都市部を中心に実施された．認知症看護研修は，「認知症の原因疾患と病態・治療」「入院中の認知症患者に対する看護に必要なアセスメントと援助技術」「コミュニケーション方法および療養環境の調整方法」「行動・心理症状（BPSD），せん妄の予防と対応法」「認知症に特有な倫理的課題と意思決定支援」を含む，9時間以上の講義・演習と内容を規定されている．

　本研究の目的は，この研修に看護師を派遣し，認知症ケア加算2の算定を届出た病院を対象に質問紙調査を行うことで，届出病院の特徴，ならびに研修効果を明らかにし，研修の課題を検討することである．

老年看護政策検討委員会活動報告（2）—認知症ケア加算1・2を算定した病院における老人看護専門看護師・認知症看護認定看護師が認識している認知症ケアの実態と変化深堀　浩樹 , 酒井　郁子 , 森山　祐美 , 石川　容子 , 北川　公子 , 亀井　智子 , 山川　みやえ , 金盛　琢也 , 正木　治恵 , 堀内　ふき 22巻2号 , 2018年1月 , pp.103-107

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Ⅰ．背　　景

　日本老年看護学会からの提案等により，2016年度診療報酬改訂において，医療機関に身体疾患の治療のために入院した認知症高齢者へのチーム医療に対し，「認知症ケア加算1」，および「認知症ケア加算2」が診療報酬に導入された．

　認知症ケア加算1では，病院において専任の老人看護専門看護師，精神看護専門看護師，認知症看護認定看護師と，常勤医師，常勤看護師，社会福祉士あるいは精神保健福祉士等で構成される認知症ケアチームを設置し，先の看護師が週16時間以上認知症ケアチームの業務に従事し，認知症症状の悪化の予防，身体疾患の円滑な治療のための環境調整やコミュニケーションに関する看護計画の立案・実施，評価を認知症ケアチームと病棟が連携して行うことに対して報酬化された．そして，認知症ケアチームは，1回程度のカンファレンスの実施および認知症患者のケアに関する研修の実施を行うことにより，診療報酬が加算されることになった．

基本情報

日本老年看護学会誌（老年看護学）
22巻2号
(2018年1月発行)

電子版ISSN：2432-0811 印刷版ISSN：1346-9665 日本老年看護学会

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