アジアにおける高齢者施設の認知症高齢者の認知症の行動心理症状の国際比較

Prevalence of Symptoms of Dementia in East-Asian Cross-cultural Study Episodic Study

　多くのアジア諸国は，日本よりも少子高齢化のスピードが早く，特に認知症患者のケアは社会問題となっている．本研究の目的は，アジアの高齢者施設における認知機能低下者を対象に，BPSDの種類とその有病率を比較し，環境要因やケア要因について比較することであった．日本の3地域（関西，中部，関東），と海外4地域（韓国，ソウル市；中国，広州市；台湾，花蓮市；タイ，チェンマイ市），計7研究機関が国際共同研究に参加した．ケア関連要因として，施設の環境要因（1人当たりの面積など），ケア要因（スタッフの教育レベルなど），ケアの種類や頻度などを収集した．入居者の人口統計学的情報，合併症，処方薬剤の種類と量などは医療記録から抜粋した．認知機能の測定にはMini Mental State Exam（MMSE），認知症の重症度にはClinical Dementia Rating（CDR）を用いた．BPSDの測定にはNeuropsychiatric Inventory-Nursing Home Version（NPI-NH）を用いケアをしているスタッフが評価した．ADLレベルはバーセルインデックス（BI）を用いた．対象者の選定基準は，①認知症と診断されているかMMSE＜24，②自力で歩行可能な者であった．倫理委員会は各研究機関と各研究施設で申請し，承認を得た．また各入居者から署名による同意を得た．

　計662人が選定基準に適合した．平均年齢は82.6±8.4歳，MMSEは11.0±7.4で認知機能の低い者が多かった．国により，認知症の重症度，ADLの重症度，薬剤使用のパターン，ケアの内容が異なった．認知症患者を対象とした施設では，一般の高齢者を対象とした入居施設と比べ，認知機能が低く，NPI-NHの総合点が高く（BPSDが重度），抗認知症薬や抗精神薬の使用者の割合が多かった．さらにBIによるADLの自立度も低い傾向にあった．排泄の自立度と認知症の重症度とは一般的に関連がみられた．ケアの内容は国によりかなり異なり，さらなる患者の状態とケアの内容の情報が必要であった．本研究は便宜抽出法であったが，今後の認知症ケアの国際比較のための基本データを提供し，今後の研究課題を明らかにした．