日本老年看護学会誌（老年看護学） 18巻2号 (2014年3月発行)

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巻頭言

研究と実践，そして普及へ大塚　眞理子 18巻2号 , 2014年3月 , pp.3-4

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　本学会誌の「投稿規程」が改定されました．老年看護学の発展のためには，さまざまな研究と実践の取り組みが必要であり，会員の皆さまの意欲的，挑戦的な論文投稿が期待されています．そして，その研究によって老年看護実践の質向上を図っていくことが必要です．実践の場は研究シーズの宝庫であり，研究成果を実践に役立てるという研究と実践の好循環が，学問の発展を生んでいくとともに，実践の質を高めていきます．すなわち，研究成果を実践に普及することが期待されます．

　本学会では平成25年度から本格的に生涯学習支援研修を開始しました．本学会が蓄積してきた会員の知的財産を広く伝え，老年看護の実践の質向上に貢献するものです．平成25年度の研修では，基礎編研修では「高齢者のリハ看護─動きを手伝い，動きを引き出す─」「高齢者の痛み─慢性痛へのアセスメントとケア─」「高齢者の老性変化─呼吸・循環機能のアセスメントとケア─」「高齢者の老性変化─排尿・排便機能のアセスメントとケア─」「認知症高齢者の尊厳を守るケアとは」「高齢者の排便ケア─排便をめざすために─」「高齢者の睡眠ケア─夜間せん妄を予防する─」「高齢者の心身を捉える視点と評価方法」「高齢者の摂食・嚥下障害に対する看護支援」をテーマとし，高齢者の心身の特徴の理解を深めるとともに，生活機能の維持向上のためのケアに関する内容の講義でした．実践編研修は，「急性期病院における認知症ケア」「急性期病院におけるせん妄ケア」をテーマに，急性期病院で求められている切実な課題に応えた内容で行いました．これらの講師は，加齢による高齢者の特性に関する研究や，認知症ケア，せん妄ケアなどの研究をしている研究者の方々，そして老人専門看護師（CNS）の方々が担当されました．看護学ばかりでなく広くその分野の新しい研究データや自身の研究成果を講義内容に盛り込んでおり，研究に裏うちされたアセスメント方法やケア方法，そして具体的な実践例の紹介がありました．このような研究と実践が結びついた内容こそ，本学会ならではの研修であると思います（学会ホームページに各研修の報告を掲載いたしました．また，本誌p.123〜125に生涯学習支援委員会の活動報告をいたしました）．

日本老年看護学会第18回学術集会特集Ⅱ　教育講演1

高齢者ケアに生かすリハビリテーション─作業療法による虚弱・認知症高齢者支援の考え方村木　敏明 18巻2号 , 2014年3月 , pp.5-13

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１．作業療法とは

1）作業療法の定義

　作業療法は，1965年に「理学療法士法及び作業療法士法」によって制定された．この時点において作業療法は医療法に基づいた専門職の治療法として正式に臨床において実践されることになった．当該法において作業療法の定義は，「身体又は精神に障害のある者に対し，主としてその応用的動作能力又は社会的適応能力の回復を図るため，手芸，工作その他の作業を行わせることをいう」（傍点は筆者）と謳われている．

　これを字句どおりに解釈すれば作業療法の対象者は，「身体又は精神に障害」を有している者に限られ，目的は，「回復」，すなわち治療における回復のみに焦点を当てていること，それも「応用的動作又は社会的適応能力」のみの狭窄的視点で定義されていることである．さらに手段においては，作業療法の作業を「手芸，工作その他の作業」といった提示をすると同時に，それらを作業療法士が患者あるいは利用者に「行わせる」といった一方通行的な，狭義の指示に視点が当てられている．

日本老年看護学会第18回学術集会特集Ⅱ　教育講演2

認知症ケアの倫理諏訪　さゆり 18巻2号 , 2014年3月 , pp.14-21

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１．はじめに

　2013年現在，わが国では認知症を有する人が472万人にのぼるといわれている．認知症の人は認知障害が進行していくことから意思決定や他者とのコミュニケーションが困難になっていくため，認知症の人にかかわる専門職は認知症ケアの倫理について常に意識し行動することが求められる．本稿では認知症ケアにおける倫理について，とくに認知症高齢者に関する終末期医療の意思決定支援における看護師の倫理の課題に焦点を当てて論じる．

日本老年看護学会第18回学術集会特集Ⅱ　シンポジウム2

地域におけるチームケアを考える

地域で暮らす高齢者を支えるチームケア正木　治恵 , 大塚　眞理子 18巻2号 , 2014年3月 , pp.22-23

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　地域で生活する高齢者は，いわゆる元気高齢者から要支援・要介護状態の高齢者，終生期を迎えている方など多様であり，その家族や周囲に住む地域住民の方々と共に暮らしている．地域で暮らす高齢者のニーズは，健康，経済，住居，文化のニーズなど多様であり，私たち看護職だけではそのニーズにこたえることができない．必然的に多様な専門職による連携・協働，そしてチームで取り組む支援が必要となる．しかしながら，病院や施設内のチームケアとは異なり，地域では支援を担う専門職が異なる機関に所属しているために，組織・機関を超えて連携しなければならず，さらに地域住民やボランティアなど専門職以外の方々との連携も必要となり，チームケアは困難を極めている．また，入院期間の短縮化や在宅ケアへの移行政策により，地域包括ケアのシステムづくりが喫緊の課題となっているが，医療と福祉・介護との連携がうまくいかない例もよく聞く．

　そこで，本シンポジウムでは，地域で暮らす高齢者を支えているチームケアに携わっている医師，理学療法士，訪問看護師にご登壇いただいた．

認知症医療の立場から松本　一生 18巻2号 , 2014年3月 , pp.24-28

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１．はじめに

　認知症の人の数が増えてきた現在，地域で認知症を支えるための課題は多様性を帯びてきた．筆者は22年前に大阪の下町にある診療所（歯科医であった父親と内科医であった母親が62年前に設立）に老年期精神科を開設して以来，在宅での認知症ケアに伴走してきた．当時は現在とは異なって「在宅支援診療所」がなく，認知症の人の多くは往診の対応しか受けることができなかった．当時から考えると介護保険の導入以来，少しずつではあるが在宅での認知症ケアは「家族が努力すべきである」という視点から社会的に支えることが大切であると認識されるようになった．しかし認知症の人の環境の変化とともに新たな課題もみえてきた．

訪問看護とホームホスピス・デイサービスで支える暮らし松本　京子 18巻2号 , 2014年3月 , pp.29-33

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１．はじめに

　高齢多死時代を迎えるわが国では，地域包括ケアシステムの構築に向けてさまざまな取り組みが進められている．2012年の診療報酬・介護報酬改定以降，在宅ではがん末期以外にも神経難病，呼吸不全など医療依存度が高く重介護の人が在宅療養を選択されるようになっている．そしてキーパーソンとなる人は，高齢の配偶者や遠方の甥や姪であることも多い．こうした地域の実情に対応できる地域包括ケアシステムを構築するには，住み慣れた地域ですごし続けるための地域づくりと多職種が連携協働するチームケアによる独居や老々介護世帯への継続的な支援体制が基本となるのはいうまでもない．

　「居宅サービスにより，あらゆる要介護状態に対応できるサービス体系の構築が課題であり，これこそが『地域包括ケア』の理念である．とりわけ，今後増大する認知症高齢者を地域で継続して支援する必要性は，施設や病院に入所入院させることの不適切さが明らかになっているだけに大きな課題である」（高橋，2012）と述べているように，地域包括ケアの理念を理解し，サービスのあり方や連携を見直し，チームケアの実践に必要な看護師の能力について，実際を通して考えてみた．

　訪問看護ステーションを拠点に，終の棲家となるホームホスピスやデイサービスがひとつのチームとして活動することによって，あらゆる要介護状態に対応できるシステムの構築につながる実践上の課題が明らかになったことについて述べる．

訪問リハビリにおける理学療法士のかかわり辻　真人 18巻2号 , 2014年3月 , pp.34-37

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１．はじめに

　2025年の超高齢社会を見据えて，地域包括ケアシステムの構築が進められている．報告書（地域包括ケア研究会，2010）では，「在宅サービス利用は伸びているが，重度者を支えきれていないため，要介護状態の重度化や病気になって医療を要する状態になると，在宅の選択が困難となり，施設や病院に依存せざるをえない現状がある」とされている．

　そのなかで，リハビリテーション（以下，リハビリ）については，「急性期から回復期にかけての医療分野におけるリハビリと介護分野における生活期のリハビリが相互に連携し合い，一体的に提供される必要がある」との報告がある．そして，その課題として，「他の介護サービスが優先され，必要なリハビリが十分に提供されていない」「医療分野におけるリハビリと介護分野における生活期のリハビリとが一体的に提供されていない」「通所リハビリは，通所介護と大差がなく計画的なリハビリが提供されていない」「訪問リハビリは，利用率が低く，在宅生活を支える他の訪問系サービスとの連携が不十分」との指摘がある．

　今回は，当クリニックでかかわった神経難病の利用者への訪問リハビリを通して，地域包括ケアシステムの課題とシンポジウムのテーマである「地域におけるチームケア」について考える．

原著

高齢男性の回復期脳卒中片麻痺患者における非麻痺側筋肉量の変化からみた排尿援助のあり方についての検証─排尿援助方法と非麻痺側筋肉量の変化との関係から鈴木　みゆき , 阿曽　洋子 , 伊部　亜希 , 徳重　あつ子 , 片山　恵 18巻2号 , 2014年3月 , pp.38-47

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抄録

　本研究の目的は，高齢男性の回復期脳卒中片麻痺患者において，排尿援助方法によって非麻痺側筋肉量の変化に違いがでるのかを明らかにすることである．

　65歳以上の回復期脳卒中片麻痺患者14人を対象に，入院2週目と3か月目に排尿援助の調査および非麻痺側筋肉量の測定をした．その結果，尿意のある患者は，全員が車いすで移動し，トイレでの排尿を行っていた．一方で，尿意があいまいもしくはない患者は，全員が排尿に伴う移動はなく，オムツもしくは膀胱留置カテーテルでの排尿を行っていた．トイレで排尿を行っていた患者（筋肉量4.30±1.02kg，増加量0.04±0.61kg）は，そうでない患者（筋肉量3.69±0.58kg，増加量−0.14±0.86kg）に比べ，有意に非麻痺側下肢筋肉量が大きく（p＝0.014），入院中の非麻痺側下肢筋肉量の増加量も大きい傾向（p＝0.094）があった．

　介助を受けながらであっても，立位保持が促される排尿援助を受けることにより，非麻痺側下肢筋肉量の維持・向上につながる可能性が示唆された．

在宅虚弱高齢者である二次予防事業参加者の疼痛有症率と疼痛の状況が健康関連QOLに及ぼす影響古田　良江 , 鈴木　みずえ , 高井　ゆかり 18巻2号 , 2014年3月 , pp.48-57

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抄録

　本研究の目的は，在宅虚弱高齢者である二次予防事業参加者の疼痛有症率と疼痛の状況が健康関連QOLに及ぼす影響について明らかにすることである．対象者は495人，平均年齢は，84.7（±5.4）歳であった. 過去1か月間の疼痛有症率は73.1％，もっとも多い疼痛部位は腰部，疼痛部位数の平均数は1.9（±1.0）か所であった．SF-8は，PCS（身体的QOLサマリースコア）が非疼痛有症群52.1（±4.0）点，疼痛有症群44.3（±5.7）点で有意に疼痛有症群が低く，MCS（精神的QOLサマリースコア）は，非疼痛有症群51.0（±5.7）点，疼痛有症群51.9（±6.2）点で有意な差はみられなかった．疼痛有症群におけるSF-8のPCSとMCSを目的変数として重回帰分析を行った結果，PCSを抑制するものは，もっとも強い疼痛の程度，疼痛による歩行能力への支障，疼痛による対人関係への支障，神経障害性疼痛スクリーニング得点，疼痛による生活を楽しむことへの支障であった．MCSを有意に抑制するものは，疼痛による気分・情緒への支障と疼痛による対人関係への支障であった．

認知症高齢者を介護する家族の介護肯定感に関する研究宮坂　啓子 , 藤田　君支 , 田渕　康子 18巻2号 , 2014年3月 , pp.58-66

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抄録

〔目的〕認知症高齢者を介護する家族の介護肯定感とそれに影響する要因を明らかにすることを目的とする．ストレス対処能力（SOC），主観的健康感，ソーシャルサポートなどの影響要因について検討した．

〔方法〕認知症高齢者を在宅で介護している主介護者に無記名の自記式質問紙調査を実施した．分析対象者は有効回答のあった188人とした．調査には介護肯定感尺度，SOC短縮版尺度，SF-8を用い，ソーシャルサポートと介護者・被介護者属性等についてたずねた．

〔結果〕介護肯定感は平均値が36.5±7.9点であった．介護肯定感を従属変数とした重回帰分析の結果，介護肯定感に影響を及ぼす要因は介護者が女性（β＝0.162，p＝0.006），SF-8のMCSが高い（β＝0.218，p＝0.001），SOCが高い（β＝0.133，p＝0.043），「適切な介護の仕方が分かる」（β＝0.410，p＝0.000）ことが影響していた．これらの4変数により全体の35.7％を説明した．

〔結論〕在宅で認知症高齢者を介護する家族の介護肯定感を高めるには，SOCや精神的QOLを高める支援とソーシャルサポートが重要なことが示唆された．

研究ノート

急性期病院の退院調整看護師が感じている高齢者の退院支援における困難原田　かおる , 松田　千登勢 , 長畑　多代 18巻2号 , 2014年3月 , pp.67-75

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抄録

　本研究の目的は，急性期病院の退院調整看護師が高齢者の退院支援において感じている困難を明らかにすることである．11人の退院調整看護師を対象に個別面接調査を行い質的に分析した結果，困難には多様な高齢者とその家族の個別性をとらえた支援，関係職種との連携・協働，地域の資源や支援体制が不十分な状況での調整があった．さらに，短い期間での調整が困難の状況として示された．個別性が高い高齢者の退院支援には，これらの困難が複雑に絡みあいながら存在しているため，【これでよいという確信がもてない】ことが，急性期病院の高齢者の退院支援における困難の中心概念であると導き出した．高齢者にとってよりよい支援を探求し続けられるよう，事例の振り返りを通して，自己の行った支援の明確化や意味づけを行いながら，実践知を積み重ねることが重要であることが示唆された．

ひとり暮らしの女性要支援高齢者が他者と交流することの意味中村　もとゑ , 森川　千鶴子 18巻2号 , 2014年3月 , pp.76-84

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抄録

　本研究の目的は，集団活動に参加していないひとり暮らしの女性要支援高齢者が他者と交流する意味を明らかにすることである．要支援2の女性高齢者5人を対象に半構成的面接を行い，質的統合法（KJ法）を用いて分析した．その結果，女性要支援高齢者の交流は，自己を肯定的にとらえる「承認の交流」として【大切な人の力になれることに感じる幸せ】【変わらぬ対等な関係でいてくれることの価値】【構築してきた信頼関係と居心地のよさから得られる安心感】【人生を映し出す現在の交流への自負心】が，自分らしい終焉を模索する「死に向き合う交流」として【周囲の人の老いと死にふれて感じる自分の死への葛藤と準備】【悔いのない人生を楽しむための他者との時間】があった．女性要支援高齢者は自らが選択した大切な人との交流を通し，老いる自身のアイデンティティを統合していると考えられた．今後の支援として，今ある交流の意義を見直し，その有効な継続を維持・発展させるようなかかわりが必要であると思われた．

高齢者におけるLife Reviewの概念分析山本　由子 18巻2号 , 2014年3月 , pp.85-94

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抄録

　目的：本研究は高齢者におけるlife reviewの概念分析を行い，看護実践のうえでの有用性を検討することを目的とした．

　方法：データの収集方法はPubMed，CINAHL，PsycINFO，SocINDEX，医学中央雑誌，国立情報学研究所論文情報ナビゲーターのデータベースを使用し，検索用語は“life review"“elderly"“aged"とした．1990〜2012年の28文献を対象にRodgersの概念分析のアプローチを参考にして行った．

　結果：高齢者におけるlife review の属性は【想起を繰り返す】【人生を振り返り統合する】【想起した思いを表現する】が抽出された．先行要件では【高齢期の特徴と身体的要因】【社会的交流の減少】【精神的・認知的機能の低下】【インタビュー手法の柔軟性】と，帰結として【老いや死に向かう段階の受容】【他者との相互理解の促進】【他世代への伝承】【自分らしさに気づく】が抽出された．

　結論：高齢者におけるlife reviewは，統合と自己意識という心理的効果，および他者との相互理解を促し，情報提供と必要な援助につながる有用な概念と考える．

意思疎通不可能な高齢者の終末期ケアに取り組む看護職の体験谷口　由佳 , 坪井　桂子 , 沼本　教子 18巻2号 , 2014年3月 , pp.95-104

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抄録

　本研究の目的は，意思疎通不可能な高齢者の終末期ケアに取り組む看護職の体験を明らかにすることである．看護職10人を対象に半構造的インタビューを実施し，質的記述的に分析した．その結果，『最期までその人らしく「生ききる」ことを支える』『自己のケアに価値を見いだしながらよりよい終末期ケアを目指す』『「生きる意味」をめぐる葛藤にとらわれ苦悩する』の3つの大カテゴリーが見いだされた．看護職は，高齢者が『最期までその人らしく「生ききる」ことを支える』ことをケアの基盤とし，いかなる状態であろうと，生命が存続する限り，ひとりの人として，その人らしく生を全うできるよう支援を行っていた．『自己のケアに価値を見いだしながらよりよい終末期ケアを目指す』看護職は，かかわりを通して得られる小さな喜びを糧に，前向きにケアに取り組んでいた．一方，『「生きる意味」をめぐる葛藤にとらわれ苦悩する』看護職は，自信を失っていく状況にあり，心理的負担を緩和するために，支援の必要性が示唆された．

健康高齢者を対象とした認知症啓発講座への継続参加を支える要因木谷　尚美 , 小泉　由美 18巻2号 , 2014年3月 , pp.105-114

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抄録

　本研究は，2009年度より実施している認知症啓発講座に継続的に参加している健康高齢者を対象とし，講座への継続的参加を支える要因を明らかにすることを目的とした．本講座に1年半以上参加し続けている18人を対象とし，半構成的面接および参加観察による質的記述的分析を行った．その結果，【認知症が他人ごとではない】【自分の世界が広がる体験ができる】【変化する自分に講座の効果を実感する】【人生と向き合うことができる】【講座がよりどころになっている】【主体的に参加できる場がある】【続けたい思いが妨げられるときがある】という7つのカテゴリーが生成された．年々認知症が他人ごとではなくなってきた参加者にとって，講座は主体的に参加できる場であり，よりどころとなっていた．一方で，講座についていけないときがあるといった続けたい思いが妨げられる要因も挙げられた．今後は高齢者の主体性を尊重しながら，続けたい思いを支えることの必要性が示唆された．

資料

在宅介護における高齢者夫婦のかかわり合いからみた老いの生き方沖中　由美 , 西田　真寿美 18巻2号 , 2014年3月 , pp.115-122

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抄録

　本研究の目的は，在宅で配偶者を介護し介護される高齢者夫婦が，どのようにかかわり合いながら老いを生きているのかを記述することである．方法は，高齢者夫婦5組を対象に半構成的面接を実施し，事例研究法に基づいて，夫婦間の相互作用に注目し，夫婦としての老いの生き方をカテゴリー化した．その結果，高齢者夫婦は，“察知する”“推察する”“気遣う”“認める”“理解に苦慮する”という【夫婦の相互了解性】のもとに，“がんばりに奮起する”“いらだつ”“とまどう”“どうにもならずあきらめる”という【配偶者に合わせた感情や行動の変容】を行いながら，“互いに頼りながら高め合う”“生きる目的や希望を共有する”“とまどいながらも現実を受けとめる”“流れに身を任せる”“ままならなさにもがく”という【夫婦が共に生きるための方略】を探りながら老いを生きていることが明らかになった．この結果を踏まえ，在宅で介護し介護される高齢者夫婦の多様な老いの生き方に応じたケア実践の必要性が示唆された．

委員会報告

生涯学習支援委員会活動報告大塚　眞理子 , 酒井　郁子 , 松岡　千代 , 大湾　明美 , 平木　尚美 , 萩野　悦子 , 丸山　優 , 宮城　恵里子 18巻2号 , 2014年3月 , pp.123-125

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　日本老年看護学会生涯学習支援委員会は，平成24年度に立ち上がった新規の委員会である．平成23年度に老年看護研修委員会（仮称）として発足し，研修準備委員会として，老年看護学に関する研修事業の企画準備をしてきた．そして24年度から生涯学習支援委員会として活動を開始した．

　本委員会の目的は，「本会の事業の1つとして，老年看護に携わる実践者および老年看護学の教育者が，基礎的，実践的および応用的な知識とスキルを獲得する機会の提供を通して，会員の生涯学習を支援すること」である．研修を基礎編，実践編，応用編に分類し，「日本老年看護学会生涯学習支援MAP案」（表1）を作成のうえ，これを基に平成24年度に基礎編のモデル事業を企画実施した．

基本情報

日本老年看護学会誌（老年看護学）
18巻2号
(2014年3月発行)

電子版ISSN：2432-0811 印刷版ISSN：1346-9665 日本老年看護学会

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日本老年看護学会第18回学術集会特集Ⅱ 教育講演1

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