日本災害看護学会誌 22巻3号 (2021年5月発行)

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巻頭言

コロナ禍における学会認証「まちの減災ナース指導者」養成立ち上げの意味と研修方法・持続的な課題小原　真理子 22巻3号 , 2021年5月 , pp.1-2

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　「まちの減災ナース指導者」養成に取り組む背景には、災害看護の静穏期における地域減災の役割から発想した。これまで自然災害が発生した際に、被災地外等より被災地に出向き、迅速な医療支援（DMAT、JMAT等）、精神保健支援（DPAT等）、健康・生活支援（看護協会の災害支援ナースやボランティアナース等）、公衆衛生支援（DHEAT）、リハビリ支援（JRAT等）、栄養・食生活支援（JDA-DAT）といった様々な特徴をもつ人材が育成されてきたが、看護者自身の生活圏内において減災活動が可能な人材が不足しているという起点がある。近年の災害多発状況に各地域に減災ナースが存在することで、自主防災組織や市区町村役所と連携し、要配慮者等の保健・福祉分野に対応できると考える。

　養成研修のねらいは、災害が多発する今日、住民と共に地域特性を考慮した自助・共助・公助を支え、看護専門職として持つ知識と技術を基に、「実践」的な減災活動を発揮できる「まちの減災ナース」を育成する指導者養成である。そして指導者によって育成された「まちの減災ナース」と共に、さらに市町村行政の防災担当者や自主防災組織等に取り組む地域住民とともに、地域住民の健康と生活を守るための取り組みである。

追悼

日本災害看護学会理事三澤寿美先生を偲んで酒井　明子 22巻3号 , 2021年5月 , pp.3-4

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　日本災害看護学会理事の三澤寿美先生（東北福祉大学健康科学部教授）は、2021年1月13日5時56分ご逝去されました。一昨年、がんの宣告を受け、辛抱強く治療を継続しておられましたが、本年1月6日状態が急変し救急搬送されました。昨年は入退院を繰り返しながらも体調をコントロールし、大学の仕事や講演会や執筆活動を精力的に行っておりました。しかし、昨年末ごろ高熱や全身倦怠感も強くなり、休みながら1日3通のメールをやっと打つという状態になりました。仕事への責任感は人一倍強く、体調がよくなくてもリモート会議には出席し、事前に「会議中は画面を消していますが参加します」と連絡があり、会議終了後に意見を述べて下さることがあり、頭の下がる思いでした。

　三澤先生は、日本災害看護学会の評議員・代議員として14年間学会活動にご尽力されました。その間、ネットワーク委員会、編集委員会、災害看護教育活動委員会の委員、そして、先遣隊の一員として被災地支援を継続してこられました。今期は理事に就任され、ネットワーク活動委員会委員長として、ネットワーク委員会・調査調整部活動、先遣隊派遣調整の役割を果たされました。理事就任直後の9月に台風15号・台風19号が発生しましたので、先遣隊に活動の可能性について確認後、派遣場所を調整し、活動状況や活動記録を確認しながらホームページへの掲載など、連日夜遅くまで丁寧に責任をもった活動をされました。昨年は令和2年7月豪雨が発生し、コロナ禍の災害発生という刻々と変化する状況に対して、被災者が取り残されないように願いながらも派遣することに悩んでおりました。一貫した現場主義を貫き信念をもった思考と実践でした。

原著

福祉避難所の施設管理者における要配慮者の受け入れ判断に関連する要因中井　寿雄 , 寺西　敬子 , 定免　一智 , 山崎　智里 , 橋本　智江 22巻3号 , 2021年5月 , pp.5-15

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要約

目的：福祉避難所の受入れ体制及び施設管理者の心づもりと、要配慮者の受け入れ判断に関連する要因を明らかにすることである。

方法：北陸地方で自治体から福祉避難所に指定・協定を締結されている637施設の施設管理者とケア提供責任者に無記名自記式質問紙調査を実施した。本研究では施設管理者を対象とした。

結果：受け入れ判断に関連していた要因は、福祉避難所の運営は自施設のスタッフであること（OR 5.2 95%CI: 1.4-19.2）、耐震性を認識できている以外であること（OR 8.2 95%CI: 1.3-50.3）だった。

結論：管理者は有事の際に、自施設のスタッフによる運営によって対応することを想定していること、耐震化されていないか、認識できてないことが、要配慮者の受け入れ判断を自分の役割として認識することに関連していた。

平成28年熊本地震で被災した女性が体験した生活上の困難への対応佐藤　真奈美 , 佐藤　奈保 , 宮﨑　美砂子 22巻3号 , 2021年5月 , pp.16-28

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要旨

目的：被災した女性の観点から、被災した女性が避難生活や生活再建における生活上の困難にどのように対応してきたのか、その体験を明らかにし、被災した女性への看護実践の示唆を得ることである。

方法：平成28年熊本地震で被災した成人女性6名を対象に半構造化面接を行い、得られた面接データをKJ法の手順に従って構造化した。

結果：最終ラベルのシンボルマークは6枚に集約された。それらの構造を検討した結果、被災した女性が体験した生活上の困難への対応とは、被災下で【助け合えるつながり】を支えに生活の【不自由さを凌ぐ】とともに【利他の心で助け合い】、【愉快さを忘れずに前進】した一方で、実のところ【体の悲鳴】が上がっていた体験を経て、【誰一人置き去りとならない地域の災害への備えが肝心の考えに至る】であった。

結論：KJ法による構造化により、被災した女性への看護実践において、平時から被災下で住民同士の助け合いや支え合いが生まれる共感力を高める防災活動や、被災下で女性の健康悪化を予防する支援が重要であることが示唆された。

報告

新型コロナウィルス感染症（COVID-19）に対するクルーズ船内DMAT災害支援協力の実践報告永田　賢司 , 安部　聡子 , 福地本　晴美 , 下司　映一 22巻3号 , 2021年5月 , pp.29-39

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抄録

目的：本邦におけるCOVID-19の発生初期段階に社会的に注目されたクルーズ船内での医療救援活動を振り返り，DMAT隊員としての課題と今後の役割を明らかにする．

方法：筆者を含む医師1名，看護師1名，業務調整員1名より，活動中のDMAT隊員の体験や想いをまとめた．

結果：本救援活動は短い期間での準備と入船前後でのオリエンテーションを徹底した．クルーズ船内での救援活動は自然災害を想定したDMAT訓練とは異なり，幾つかの課題に遭遇しながらもDMATとしての役割を遂行できた．

結論：今後は，COVID-19のような未知の感染症にも対応していけるようガイドラインの設定や訓練を重ねていく必要がある．

日本国内で死傷者が発生したマスギャザリングイベントに関する文献検討宮前　繁 , 佐々木　康介 , 谷本　美保子 , 藤井　直樹 , 周東　美奈子 , 池本　めぐみ , 神原　咲子 22巻3号 , 2021年5月 , pp.40-50

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要旨

　開催が迫った東京オリンピック・パラリンピック競技大会を直前に、マスギャザリングによる災害発生への備えが求められるが、マスギャザリングイベントに関する調査は少なく、死傷者が発生したイベントと生じた健康障害を明らかにすることは喫緊の課題である。

　本研究の目的は、日本国内で死傷者が発生したマスギャザリングイベントの開催状況と生じた健康障害を文献検討から明らかにすることであった。

　広範にマスギャザリングイベントを抽出するため、文献および書籍を用いて1946年から2018年の期間で文献検討を行った。得られたデータのイベントの概要、マスギャザリングイベントのアセスメント特性、健康障害の発生状況をまとめた。

　結果、226イベントが抽出された。イベントは、1990年代以降に開催数が増加し、土曜日と日曜日の夜間に多く、24時間以内の屋外における開催が過半数であった。健康障害は、外傷が最も多く、次いで食中毒が多かった。また、20人程度の集団でも健康障害が発生していたことから、小規模なイベント等でも、多数傷病者発生を見据えた備えの必要性が示唆された。

日本国内における要介護者と生活する家族の豪雨災害時の避難行動平原　直子 , 森本　紀巳子 22巻3号 , 2021年5月 , pp.51-62

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要約

目的：本研究では，要介護者と生活する家族が豪雨災害時にどのような避難行動をとっているのかを明らかにすることである．

方法：要介護者の家族が豪雨災害時にどのような避難行動をとったのかを半構成的面接法によって聞き取り，質的帰納的に分析した．

結果：分析の結果，要介護者と生活する家族の豪雨災害時の避難行動は，【楽観視する】，【行政や報道に判断をゆだねる】，【被災による混乱】，【避難への躊躇】，【過去の豪雨の経験にとらわれる】，【危機の兆候を調べる】，【避難の勧誘に従う】，【日頃からの備え】，【要介護者を救うための調整】の9つのカテゴリーとして抽出された．

まとめ：平常時から外出する習慣を持つことは避難行動の実行可能性を高め，豪雨災害に関する知識や自宅周辺の土地の特徴を把握しておくことは適切な避難開始の判断につながるという示唆が得られた．

災害マネジメントに活かす島しょのコミュニティレジリエンスの創出：福岡県西方沖地震で被災した玄界島の事例より小川　里美 22巻3号 , 2021年5月 , pp.63-74

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要約

目的：2005年3月に発生した福岡県西方沖地震で甚大な被害を出した玄界島の復興過程を分析し、災害以前、発災時、避難から帰島、帰島後のコミュニティ・レジリエンスを抽出する。

方法：事例研究。

結果：災害以前は、様々な災害や危機へのコミュニティとしての対処によってコミュニティ・レジリエンスの潜在能力を高めていた。発災時は日常の防災訓練が生かされ、全員が発災までに形成されていた災害に対処する能力を発揮し避難できた。全戸避難から住宅再建・帰島までは、漁協組合長の強力なリーダーシップや「八軒竃」、もやいで培われた共同性が発揮された。住宅再建・全戸帰島後は、住宅再建・帰島によって「ひと段落」「一休み」という気分があり、「（災害体験）の風化」が生じ、コミュニティレジリエンスは低下している。

結論：災害サイクルのすべての時期においてコミュニティ・レジリエンスの基盤となるのは、コミュニティ成員の共同性と共通の関心−コミュニティ・アイデンティティである。

論壇・論説

災害による死と遺族へのケア—感染症に関連する死に焦点をあてて山田　典子 22巻3号 , 2021年5月 , pp.75-84

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I．はじめに

　毎年、災害に見舞われる本邦では様々な方面から災害対策が実施されている。論考のテーマである災害による死には、直接死と二次災害死・関連死がある。災害の二次災害には、地震発生後の建物の倒壊や火災等に加え、風水害が発生した後、冠水による感電死や汚水による感染症等がある。災害関連死には、被災後の医療供給の不足、劣悪な環境下、避難所等の慣れない生活のストレスによる慢性疾患の悪化、密集・密接した状況で感染症が蔓延した末の死があげられる。このように災害による直接被害ではなく、避難途中や避難後に死亡した者の死因について、災害との因果関係が認められるものがあり、災害関連死とみなされている。

　災害による死者は、東日本大震災では直接死15,899名と3,723名の関連死を併せると19,622名、熊本地震による死亡者は272名、西日本豪雨では130名以上、北海道胆振東部地震では43名が報告されている（2020年3月31日現在）。これら災害による予期せぬ死に至った方には家族がいる。災害による死者の3親等以内の血縁者（親・兄弟・子等）および配偶者等の遺族は、仮に死者1人に対し最も近い血縁者を平均5名と計上した場合、過去10年間で約10万人以上の遺族がおり、災害による死の影響を被っていると推測される。

　また、2020年はCOVID-19蔓延により、様々な生活様式の変化が求められた。避難所の在り方も、飛沫感染を防ぐための衝立の設置、マスクの着用、手指消毒の徹底等、密集・密接を避け、一つの避難所に大勢が集まる従来の形態を改め、より安全な避難の選択肢が提示されるようになった。

　本稿では、災害による死と遺族へのケアについて、感染症に関連する死に焦点を当て論じたい。本論考の目的は、災害関連死でも特に感染症が引き金となり遺族となった方々への偏見防止と、看護の専門性を活かした遺族への配慮とケアについて情報共有することである。なお、倫理的な配慮として資料の出典を明らかにし、著作権に十分注意を払い引用した。

資料

看護基礎教育における災害看護に関する教育体制等の現状と課題—全国実態調査から佐藤　美佳 22巻3号 , 2021年5月 , pp.85-98

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要約

目的：本研究では、全国の看護基礎教育機関における、災害看護に関する教育の実態を調査し、教育課程別に比較検討することを目的とした。

方法：対象は看護基礎教育機関957校の学科長または教務主任。調査用紙を郵送し、匿名による回収を郵送で行った。選択回答は単純集計し、自由記載は計量テキスト分析を行った。

結果：有効回収率36.7％。災害看護関連科目の開講率は、全体で97.4％、大学のみ87.3％であった。大学以外は、ほぼ100％が必修科目の設定であった。大学と高等学校5年一貫校は1単位／15時間設定が約8割と類似した傾向を示し、それ以外は、1単位／30時間設定が9割以上であった。平均講義時間は13.37±9.21、平均演習時間3.90±5.12で、教育課程別の差異はなかった。災害看護経験のある専任教員の不足と授業時間数の不足、演習内容の検討の必要性が教育上の課題として挙げられた。

結論：災害看護関連科目は、開講率、必修科目設定率および単位数／時間数の設定の全てにおいて、大学と大学以外の教育機関の違いが示された。講義時間と演習時間は、教育課程による違いは示されなかった。災害看護経験のある専任教員の不足と授業時間数の不足、演習内容の検討の必要性が教育上の課題として挙げられた。

県保健所と市町で実施した災害に備えた保健活動の合同研修の効果についての探索的研究野澤　幸江 , 林　裕美 , 山田　和正 , 室谷　健太 22巻3号 , 2021年5月 , pp.99-110

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要約

目的：県保健所と二市一町で実施した合同研修の学習効果を明らかにすることを目的とした。

方法：受講者の災害に備えた平常時保健活動の変化を学習効果とし、研修終了後に無記名自記式の調査票を郵送して回収し、探索的に調査した。

結果：

(1) 研修を1回でも受講すると、マニュアルの把握を47.6％に高め合計69.0％に、災害対策運営要領に基づく自分の役割の把握は38.1％に高め合計76.2％など遵守すべきコンプライアンスの把握は増加した。顔の見える関係づくりは64.3％研修後、有意に増加した。

(2) 被災地支援経験者は未経験者より、研修を受講することにより、住民への健康教育、職場や多職種との協議を実施する者が増えていた。

結論：

・マニュアルなど遵守すべきコンプライアンスの把握は、受講回数が少なくとも学習効果は上がる。顔の見える関係づくりは、受講回数が多いと有効である。

・被災地支援経験者は研修後、未経験者より平常時保動に取り組む傾向にあるが、支援経験者の半数以上の者は取り組めていないため、被災地支援の経験を意味づけし直し，平常時に取り組むことができるような研修体制が必要である。

災害保健活動のセルフ・エフィカシーについての探索的研究山田　和正 , 野澤　幸江 , 林　裕美 , 室谷　健太 22巻3号 , 2021年5月 , pp.111-121

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要約

目的：保健師としての被災地支援経験の有無が災害保健活動のセルフ・エフィカシーに及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。

方法：対象者はA県二市一町の県保健所と市町保健師とし、調査項目は保健師としての被災地支援経験の有無と、平常時、災害発生から復旧・復興対策期における災害保健活動についてのセルフ・エフィカシーで、無記名自記式調査票を郵送して回収し、探索的に調査した。

結果：回答者49名（回答率98％）の結果より、被災地支援経験がある者（19名）は、緊急対策期の「避難者への健康相談の実施」（37％）、「二次的健康被害の防止」（37％）、復旧・復興対策期の「支援者・職員の健康管理」（32％）が「できる」とし、経験の無い者よりもセルフ・エフィカシーが有意に高い値を示した（p＜0.05）。

結論：保健師としての被災地支援経験は、緊急対策期（フェーズ1）以後の一部の災害保健活動のセルフ・エフィカシーを高めることが示唆された。

災害ボランティア活動時の健康管理支援に関する文献検討—安全衛生における健康問題の要因とその対応等に焦点を当てて櫻木　初美 , 三橋　睦子 22巻3号 , 2021年5月 , pp.122-133

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要約

目的：本研究は，災害ボランティア活動時における健康管理支援の現状と課題を明らかにし，当支援体制の構築のための基礎資料とすることを目的とした．

方法：文献検索は，電子データベース医学中央雑誌Web版及びメディカルオンラインを用い，期間は設定せずに行った（検索年月：2020年3月）．

結果：文献検索の結果，健康問題は身体的･精神的及び特殊問題があり，その要因は，健康管理や安全衛生体制の不足が抽出された。また，健康問題への対応では個人及び組織体制での健康管理の徹底が抽出された．安全衛生の課題では，災害ボランティアの育成の充実，災害ボランティア活動の安全衛生の確保及び活動体制の向上が抽出された．

結論：本研究では，健康問題に関する専門家の助言の確保やメンタルヘルス支援体制の確保が未解決な状況であったため，災害ボランティアへの支援体制の向上を図るためには，これらの解決すべき必須の課題があることが示唆された．

基本情報

日本災害看護学会誌
22巻3号
(2021年5月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1345-0204 日本災害看護学会

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