日本腎不全看護学会誌 18巻2号 (2016年11月発行)

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【研究報告】

血液透析療法を受ける認知症高齢者に対する透析看護認定看護師の困難と工夫磯　光江 , 森田　聖子 , 久米　真代 , 高山　成子 18巻2号 , 2016年11月 , pp.92-100

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　本研究の目的は，血液透析療法を受ける認知症高齢者に対し，透析室の看護師がどのようなことに困難を感じ，どのような対応をしているのかを明らかにすることである．研究方法は，透析看護認定看護師10名を対象に半構成的面接を行い質的帰納的に分析を行った．

　面接の逐語録を分析した結果，5つの大カテゴリーが抽出され，以下のような透析看護師の経験が抽出された．透析看護師は，【後半に突然に起こる多様な行動から抜針に至る恐怖】と，【透析中の内部・外部環境の変化が与える影響の理解と調整の困難】から，【認知症ゆえに起こる透析中の困難の繰り返しとケアから逃れられない高ストレス】を感じていた．そして，看護師は，透析-透析間の【認知症ゆえに生じる（認知症高齢者の）生活管理の問題に対応しきれないことへの苦慮】が，透析中の看護を解決の糸口のない問題にさせているととらえていた．しかし，このような多くの困難のなかで，透析看護師は【透析中の認知症高齢者の立場に立った柔軟なかかわり】を必死で行っていた．5つの大カテゴリーにおいて，すべてのカテゴリーと関連が強く，最も頻繁にみられたのは，【後半に突然に起こる多様な行動から抜針に至る恐怖】であった．そこで，本研究では，このカテゴリーを中核カテゴリーと位置づけた．

　これらの結果から，認知症による行動の意味を明らかにする研究の推進とともに，透析室の環境と人的配置に配慮した抜針予防対策の必要性が示された．

【調査報告】

脳血管性認知症高齢患者の血液透析非導入・導入の代理意思決定をした娘の体験本田　有子 18巻2号 , 2016年11月 , pp.101-108

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　Ⅰ．はじめに

　わが国の認知症高齢者の現状について，厚生労働省老健局は，2010年の全国65歳以上の高齢者の認知症有病率推定値15％，認知症有病者数439万人と推計し公表した¹⁾．そのうち，介護保険制度を利用している認知症高齢者（日常生活自立度Ⅱ以上）について，2010年は約280万人（65歳以上人口対比9.5％）で，2020年には410万人（65歳以上人口対比11.3％），2025年には470万人（65歳以上人口対比12.8％）になると予測している²⁾．

　また，わが国の慢性透析療法の現況2013年末調査³⁾によると，わが国の透析導入平均年齢は毎年高くなり，2013年末の透析導入時平均年齢は68.68歳と年々高齢化している．認知症については，日本透析医学会による調査が2009年末，2010年末に行われ，2010年末調査⁴⁾によると，透析人口全体で“認知症あり”の患者は9.9％，施設血液透析患者の認知症合併率は10.3％，認知症新規発症割合は3.32％であった．さらに，認知症有病率，認知症新規発症割合は60歳を超えると増加することが明らかにされている．透析導入時の平均年齢が年々高齢化していること，認知症高齢者が今後も増加すると予測されること，認知症有病率と認知症新規発症割合が60歳を超えると増加すること，以上の現状から考えると，今後，認知症高齢透析患者も増加していくことが推測される．

　このようなわが国の認知症高齢透析患者の現状において，外来血液透析施設であるAクリニックの患者平均は年齢68.8歳であり，認知症高齢患者も通院透析を継続している．そのなかには，認知症発症後に透析導入が必要となり，家族の代理意思決定により血液透析導入となった患者がいる．認知症高齢者が末期腎不全となったとき，家族は判断できない患者に代わり透析導入か非導入かを意思決定する必要がある．透析導入の意思決定をした場合は，多くの患者は生涯を通じて治療を継続することとなり，家族は，患者の身体的，精神的，社会的，介護，透析，ADL，QOLなど，さまざまな問題に向き合っていかなければならない．また透析非導入の意思決定をした場合は，看取りと向き合わなくてはならない．

　終末期医療に関心が向けられるなか，家族による代理意思決定は，救急医療，延命治療，臓器移植，尊厳死など，さまざまな場面で必要となる．日本透析医学会⁵⁾も，「維持血液透析の開始と継続に関する意思決定プロセスについての提言」を示した．先行研究では，重度認知症高齢者の胃瘻造設の代理意思決定や看取りを選択した家族の意思決定に関する研究^6〜8)はあるが，認知症高齢患者の透析導入に関する代理意思決定の報告はほとんど見当たらなかった．

　そこで，脳血管性認知症高齢患者の血液透析非導入・導入に関する家族の代理意思決定の体験を明らかにすることを目的とした本研究に取り組んだ．この研究結果は，今後，家族が代理意思決定を行う過程での家族の理解や，家族を支援する看護師の役割に貢献できると考える．

【DLN事例報告】

1（看護実践）若年性アルツハイマー型認知症を発症した患者への看護介入赤松　久美 18巻2号 , 2016年11月 , pp.109-111

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　Ⅰ．はじめに

　透析患者は認知症罹病率が高いといわれており，透析療法を受ける過程のなかで認知症を発症することも珍しくない．今回，維持透析中に若年性アルツハイマー型認知症の診断を受けた患者の事例を経験した．短期間に病状が進行していくなかで，安全安楽に透析ができるよう看護実践してきた過程を振り返り，介入のあり方について検討したので報告する．

　なお，公表にあたり個人が特定されないよう配慮した．また本人が転院し，家族と連絡をとることも困難なため，施設の倫理審査において公表の承認を得た．

2（看護実践）職業柄リンコントロールが困難な患者へのセルフマネジメント支援赤松　久美 18巻2号 , 2016年11月 , pp.112-115

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　Ⅰ．はじめに

　透析患者は治療の継続とともに，食事療法，服薬管理などのセルフマネジメントを実践していくことが合併症予防のために必要不可欠である．さまざまなセルフマネジメントを要求され，治療が続く間それを遵守していくことは簡単なことではない．仕事中心の生活で，特徴的な食生活となった患者への指導を通して，セルフマネジメント支援への看護師の役割について学んだので，ここに報告する．

　なお，公表にあたっては個人が特定されないよう配慮し，本人に同意を得た．また施設の倫理審査においても了承を得た．

3（看護実践）「透析見合わせ」を実施した事例の一考察橋本　智美 18巻2号 , 2016年11月 , pp.116-118

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　Ⅰ．はじめに

　近年透析医療における終末期医療を考える機会が増加している．導入年齢の高齢化，維持透析患者の高齢化，それらに伴い身体機能・血管病変増悪により循環動態の低下で透析維持が困難となった症例から，終末期医療における看護師をはじめとするチーム医療で「エンド・オブ・ライフ」について考え，透析中止を検討し実施した事例を報告する．なお公表にあたり，個人の特定にならないように配慮した．また本人死去により同意を得ることができないため，施設内の倫理審査において承認を得た．

4（看護実践）患者・家族の想いに沿った療法選択について橋本　智美 18巻2号 , 2016年11月 , pp.119-121

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　Ⅰ．はじめに

　療法選択の目的は，単に延命を目的にするだけではなく，患者のQOLの維持や向上を考え，将来の治療方法を選択し，「患者がその人らしく生きていくために」を念頭に，患者のライフスタイルに合った療法で生活を充実させていくことを目的としている．

　今回，本人は“自然死”を選択肢として考えていた事例とかかわり，本人・家族の意向を取り入れながら療法選択についての考察を深めることができたので報告する．

　なお公表にあたり，個人の特定にならないよう配慮し，本人の同意を得た．

5（業務改善）環境整備方法改善への取り組み赤松　久美 18巻2号 , 2016年11月 , pp.122-123

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　Ⅰ．はじめに

　透析室は免疫機能の低下した患者が集団で治療を受ける場であり，血液の飛散が頻繁に発生する特殊性があるため，感染症を併発・伝播しやすい環境にある．透析室の環境整備は，医療関連感染対策としても，医療従事者への職業感染対策としても，非常に重要である．

　透析終了時のベッド周囲の環境整備は，看護助手がほとんど実施している現状があった．環境整備について明確になっていない部分があり，看護助手が新人教育に対する不安や日ごろの疑問を表出してきたため，業務の見直しをはかった過程を報告する．

6（看護管理）目標管理導入による看護師のキャリア開発への取り組み藤本　睦美 18巻2号 , 2016年11月 , pp.124-127

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　Ⅰ．はじめに

　目標管理は，組織の全体目標と関連する個人目標をもち，自らの目標達成を目指した活動が自己の成長となり，そして組織としての成果につながるという管理方法で，1960年ドラッガーにより提唱された．

　当院では年1回の個人面接を実施していたが，そのなかで，看護師が組織のなかで目指すべき方向はどこであるのか，看護師のキャリア開発をはかるためにはどのようにしたらよいのだろうかと疑問を感じていた．その後目標管理について学ぶ機会があり，平成24年度から目標管理を導入し，看護師のキャリア開発に取り組んだので報告する．

　なお，公表にあたっては個人が特定されないように配慮し，対象者の同意を得た．

7（人材育成）「看護の教育的関わりモデル」を資料としたスタッフ教育後，示すことができた慢性疾患看護の方向性藤本　睦美 18巻2号 , 2016年11月 , pp.128-131

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　Ⅰ．はじめに

　血液透析患者は，食事管理や水分管理など，さまざまな自己管理を一生求められることとなる．透析看護に携わる私たちは日々患者指導に苦慮し，効果が現れないと，時には無力感を感じることがある．私自身長年透析看護に従事し，今行っている患者指導は一方的な指導で終わり，患者に届いていないのではないだろうかと感じることがあった．そのようなときに「看護の教育的関わりモデル」と出会い，慢性疾患看護について再考するために，このモデルをもとにスタッフ教育を行った．その結果，目指すべき慢性疾患看護の方向性を示すことができたので報告する．

　なお，公表にあたっては個人が特定されないように配慮し，対象者の同意を得た．

8（人材育成）透析施設交流会を通じた施設間の連携強化の取り組み不動寺　美紀 18巻2号 , 2016年11月 , pp.132-134

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　Ⅰ．はじめに

　A病院の腎センターは約35年前に開設され，二次救急の急性期病院および地域の腎センターとして，保存期から末期腎不全，合併症治療，終末期までとさまざまな病期にある腎臓病患者の治療を担ってきた．地域の連携施設からの透析患者の入院数は年間600名を超え，新規透析導入数は年間90〜110名であり，地域の施設との連携は重要である．顔の見える関係づくりを目指した取り組みを報告する．

　本事例をまとめるにあたり，個人や施設が特定されないよう配慮し，所属施設の承諾を得た．また，本事例は2015年の日本腎不全看護学会でポスター発表を行った事例である．

基本情報

日本腎不全看護学会誌
18巻2号
(2016年11月発行)

電子版ISSN：2758-8203 印刷版ISSN：1344-7327 日本腎不全看護学会

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