J. of Clinical Rehabilitation 34巻14号 (2025年12月発行)

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特集　厚生労働省による高次脳機能障害支援者養成研修制度

特集にあたって渡邉　修 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1437-1437

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高次脳機能障害支援者養成に関する研修の概要深津　玲子 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1438-1444

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内容のポイント Q&A

Q1 高次脳機能障害支援に関する現状は？

高次脳機能障害の支援体制については，全都道府県に支援拠点機関が設置され，制度上の整備は進んだ．しかし障害福祉サービス等の運用面においては，支援者が障害特性に十分対応しているとはいえない状況である．高次脳機能障害支援の経験がない，あるいは少ない障害福祉サービス事業所が多く，また適切な対応法について知識の普及が不十分であることが課題である．

Q2 高次脳機能障害支援養成研修の内容は？

高次脳機能障害支援養成研修は，令和2～4年度厚生労働科学研究「高次脳機能障害の障害特性に応じた支援者養成研修カリキュラム及びテキスト開発のための研究（研究代表　深津玲子）」において，標準的研修カリキュラムを策定し，PowerPointテキスト，MP4動画テキスト，指導要領・シラバス集を開発した．研修は対象者別に，基礎編（高次脳機能障害者支援の経験がない/乏しい）と実践編（経験者）の2部構成で，ともに講義9本および演習で構成されている．

Q3 高次脳機能障害（者）支援体制加算の取得方法は？

研修を修了した常勤職員が配置され，適切な対応ができる体制が整備されていることが必要である．算定要件となる研修は，①高次脳機能障害支援養成研修，②高次脳機能障害支援養成研修に準ずる研修で構成されている．①は上記Q2で紹介した厚労科研で開発した研修カリキュラムかそれ以上の内容で実施するもの．②は①に準ずるものとして都道府県知事が認める研修である．

Q4 今後期待されることは？

令和7年1月に実施した調査で，47都道府県の高次脳機能障害支援養成研修実施状況は，令和6年度17県，7年度実施予定が22県，未定が6県，未回答2県であった．研修受講者は県内の障害福祉サービス等事業所に従事する職員がほとんどであり，定員以上の応募が多い．今後全国に研修を修了した支援者の増加が見込まれ，地域の障害福祉サービス事業所に高次脳機能障害の特性に適切に対応できる人材が配置されることが期待される．

医学的リハビリテーション渡邉　修 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1445-1453

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内容のポイント Q&A

Q1 高次脳機能障害者に対する医学的リハビリテーションとは？

急性期から生活期に至る全過程において，医療機関が主体的に行うリハビリテーション医療を指す．高次脳機能障害者の生活の質を最大限に回復させるために，社会的，教育的，職業的側面を包含し，多職種が関与する包括的アプローチを行う．

Q2 急性期の高次脳機能障害への視点は？

原因となる疾患の治療（高次脳機能障害の原因疾患の8割は脳血管障害，1割は脳外傷）が主体となる．発症，受傷時，意識障害を伴う重症例であれば，高次脳機能障害は必発する．患者，家族への説明とともに，回復期以降への連携体制を準備する．

Q3 回復期における高次脳機能障害へのリハビリテーションとは？

ADL訓練，拡大ADL訓練へと進める．高次脳機能障害が認められる場合，診断，対応方法，機能的予後を患者，家族に説明する．さらに，回復期リハビリテーションが終了する時点で，社会性の拡大を目的に地域との連携を行う．就労を目的とする場合は，就労継続支援A型・B型事業所，就労移行支援事業所，障害者職業能力開発校，地域障害者職業センター，広域障害者職業センター等の就労支援機関等がある．

Q4 生活期のリハビリテーション医療とは？

高次脳機能障害の評価をもとに，患者，家族と共に，短期目標，長期目を設定する．その目標実現を目指して，環境調整，要素的訓練，代償訓練，実際訓練，行動変容療法，認知行動療法，薬物療法，職業リハビリテーション，就学支援等を行う．

失語症・コミュニケーション障害内山　量史 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1454-1459

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内容のポイント Q&A

Q1 失語症者，コミュニケーション障害者の支援の現状は？

失語症は脳卒中や頭部外傷等で言語機能に障害が生じる状態で，改善には2～3年以上のリハビリテーションが必要とされる．2006年診療報酬改定で疾患別リハビリテーション料が導入され，脳血管疾患は標準算定日数180日，成果指標に基づく評価も導入された．失語症は算定日数上限の除外対象で，医学的に改善が期待されれば延長も可能である．令和4年の日本言語聴覚士協会の調査では，72％の施設で外来リハビリテーションが実施され，対象者の多くは失語症であった．

Q2 失語症者向け意思疎通支援とは？

失語症者向け意思疎通支援事業は，従来の聴覚障害中心の支援事業を拡張し，平成28年の改正で失語症や高次脳機能障害者も対象となった．一般市民向けの養成カリキュラムや言語聴覚士向け指導者研修が整備され，令和6年度までに46都道府県で養成事業が展開され，登録者は2,127名に達した．支援者は当事者の医療・行政・地域活動等の場に派遣され，市区町村や都道府県が実施主体となる仕組みで運用されている．

Q3 失語症者の社会参加を支える専門職の役割とは？

失語症者の生活や社会参加を支援するうえで，専門職は重要な役割を果たす．言語聴覚士等は，失語症者向け意思疎通支援事業の周知や活用を通じ，当事者や家族が必要な支援にアクセスできる環境を整える．また，失語症友の会や患者会等の当事者組織の存続・活性化支援も専門職の重要な役割である．直接的なコミュニケーション支援だけでなく，支援制度や地域活動の橋渡しとしてかかわることで，生活の質向上と社会参加促進が期待される．

Q4 今後，期待されることは？

地域に復帰した失語症者では，外出や他者交流の頻度が大幅に減少しており，社会参加の制限が課題となっている．近年は失語症者向け意思疎通支援事業や関連制度の整備が進み，地域での活動参加を支援する環境づくりが重要である．一方，40歳未満や特定疾病以外の頭部外傷による失語症者は介護保険の対象外となる制度の狭間があり，障害福祉サービスの活用が期待される．令和6年度改定により，言語聴覚士の配置や提供主体拡大で支援の幅も広がっている．

制度活用・地域連携今橋　久美子 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1460-1466

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内容のポイント Q&A

Q1 高次脳機能障害者の地域生活の現状は？

地域生活の現状は百人百様であるが，多くの場合，障害が日常生活に及ぼす影響は，退院後に自宅に戻ってから顕在化する．本人が職場や学校への早期復帰を望んでいても，集中力の低下や予想以上の疲労によって，休職を余儀なくされることが少なくない．支援制度やサービスを活用しながら，回復状況に応じて段階的に復帰を目指すことが，円滑な再スタートにつながる．また地域生活においては，公的なサービスだけでなく，家族，友人，知人，職場の同僚等，身近な人の理解が重要である．

Q2 高次脳機能障害を支える制度とは？

障害のある人を支える制度は，福祉・就労・各種保険等，多領域にわたって整備されているが，障害が知られていない，手続きが複雑，といった理由で，十分に運用されているとはいえない．高次脳機能障害の理解が社会全体に広まり，支援制度が適切に活用されることで，本人と家族が安心して地域で暮らせる基盤が整備されることが望まれる．

Q3 専門職の役割は？

高次脳機能障害では，記憶・注意・遂行機能・社会的行動等に困難や変化が生じることで，日常生活や社会生活が制約される．専門職が，それぞれの専門性を活かしつつ多職種でかかわることで，個別ニーズに応じた環境調整や代替手段の獲得が可能になる．また，専門職は，本人の得意分野や興味を基盤にした目標設定を支援し，その達成に向けてサポートすることで，本人の意欲を高め，社会参加を促進する役割を担っている．

Q4 今後，期待されることは？

高次脳機能障害に限らず，本人の主体性を尊重し，選択や行動を支える仕組みが，地域生活を支える重要な鍵となる．また，より身近な場でサービスを受けられる体制の整備に加え，支援者の専門性向上や啓発活動の充実を通じて，適切な対応が地域全体に広がっていくことが期待される．

小児への支援廣瀬　綾奈 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1467-1473

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内容のポイント Q&A

Q1 高次脳機能障害児の現状は？

小児の高次脳機能障害は，外傷性脳損傷や脳血管障害，脳炎・脳症，低酸素脳症，脳腫瘍等が原因で生じ，注意障害や記憶障害，遂行機能障害，感情コントロール低下等，多様な症状を呈する．脳の可塑性を含めた回復と発達が同時進行し，成長するにつれて障害が顕在化することもある．二次障害の予防に努め，評価や支援はライフステージに応じ長期的に行うことが重要である．

Q2 医療機関と教育機関の連携のあり方は？

入院中は状態に応じて院内学級や訪問教育，ICT活用により学習機会の保障を検討する．退院後の復学に向けて，試験登校や支援会議を通じ，障害特性に応じた合理的配慮を検討することが重要である．進級・進学に伴う環境変化や心理的負担が大きいため，個別の教育支援計画を定期的に見直し，特別支援教育コーディネーターや医療・福祉関係者と連携しながら長期的な支援を継続する必要がある．

Q3 専門職の役割は？

医療（Dr・Ns・PT・OT・ST・心理士・SW），教育（担任・養護教諭・特別支援教育コーディネーター），福祉（相談支援専門員・支援員）等，多職種による協働が不可欠である．保護者は大きな心理的負担を抱えており，共感的理解や丁寧な情報提供が求められる．家族会によるピアサポートも有効であり，同じ境遇の親同士が経験や工夫を共有し支え合うことで，家庭・学校・将来への適応を促す役割を果たしている．

Q4 今後，期待されることは？

教育・福祉関係者への普及啓発と，成人期への移行支援が重要である．各地で養成研修を受けた支援者の活躍が期待され，個別支援計画の質向上や未診断例の発見にもつながるのではないか．成人期への移行では就労支援や自己管理力の育成が課題であり，セルフアドボカシースキルを養い，成功体験を積み重ねることで自己効力感を高め，本人らしい自立的な社会参加を支援することが求められる．

リハなひと

Vol.24　リハビリ当事者　横山和也さん河村　由実子 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1426-1428

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リハビリの輪をつなげるメディア，リハノワ．本連載では，さまざまな立場や独自のアプローチでリハビリテーションに情熱を注いでいる人々を紹介します．今回は，「車椅子住宅アドバイザー」として活躍する，頚髄損傷者の横山和也さんです．住まいを通じて人々の再挑戦を支える想いに迫ります．

巻頭カラー　デジタルフロンティア：次世代技術の展望

7．スマートフォンアプリを活用した行動変容支援萩原　悠太 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1429-1434

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スマートフォンを取り巻く動向

近年，日本におけるスマートフォンの普及は急速に進展している．総務省の調査によれば，国民全体の8割以上がスマートフォンを所持していると報告されている 1）．かつては若年層を中心に利用が広がっていたが，近年では高齢者層においても利用率は着実に上昇している．たとえば，60代では85％以上，70代でも約60％が所有しているとされており，もはや「スマートフォンは若者のもの」という認識は過去のものとなっている．

このような高い普及率は，健康行動支援にスマートフォンアプリを活用するうえで大きな追い風となっている．スマートフォンアプリは，時間や場所の制約を受けずに日常生活の中で記録や学習を可能とすることから，生活習慣病の予防や健康づくりにおいて新たな選択肢を提供している．

"こんなときどうする？"　リハビリテーション臨床現場のモヤモヤ解決！令和版

17．リハビリテーション科専門医取得後のキャリアアップ編④臨床と研究をつなぐ大学院進学戦略百崎　良 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1474-1476

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ニューカマーリハ科専門医

古閑丈裕先生 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1477-1477

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神経・筋疾患治療の最前線

1．筋萎縮性側索硬化症 Amyotrophic Lateral Sclerosis 和泉　唯信 , 大崎　裕亮 , 藤田　浩司 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1484-1489

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はじめに

筋萎縮性側索硬化症（amyotrophic lateral sclerosis；ALS）は上位および下位運動ニューロン障害が進行する疾患で，筋力低下，筋萎縮，線維束性収縮（fasciculation），構音障害，嚥下障害，呼吸筋麻痺を呈する代表的な神経難病である．脳神経内科医が診断することが多いが，最初に受診する診療科としては整形外科等，脳神経内科以外も少なくない．ALSではできるだけ早期に診断し治療を開始するとともに，リハビリテーションを含む非薬物療法も継続していくことが重要である．

おさえておきたい転倒・転落予防の基本知識と現場での応用

15．転倒・転落予防と地域サポート上田　哲也 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1490-1493

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転倒予防の知見を地域へ還元

転倒は，高齢者にとって健康寿命や生活の質の維持・向上を阻害する要因であり，高齢者の約20～30％は1年間に1回以上転倒を経験すると報告されている 1, 2）．自宅内の転倒発生率が高く，居間・寝室等日常生活で使用する頻度が高い場所で転倒することが多い．また，躓き・滑り等（以下，ヒヤリハット）は，転倒の原因とされており 3, 4），転倒に至る前段階として，ヒヤリハットを把握することは非常に重要である．

転倒を予防するためには，内的要因（筋力低下，バランス障害，視力障害等）に対するアプローチと，外的要因（住環境におけるリスク要因等）に対するアプローチが挙げられる．近年，外的要因に対するアプローチとして，家屋評価・住環境整備の有効性に関する報告が増えてきており，米英老年医学会の転倒予防ガイドライン等においても取り上げられてきている 5, 6）．筆者らは，病院から地域コミュニティに退院する高齢者に対して，外的要因に対するアプローチとして，自宅見取り図を用いた転倒予防介入を行った 7-9）．生活動線内の転倒危険因子（段差，滑りやすい敷き物，不適切な履き物，暗がり，未整理整頓箇所）の確認を行い，理学療法士が改善策を個別に指導した．結果として，退院後早期の転倒・ヒヤリハットの発生が予防できた．このように，住環境の身近な工夫にて転倒予防につながったため，後述の公営住宅の住環境整備事業においても，この知識・アプローチを活用した．リハビリテーション専門職として，医学的に有効とされている転倒予防の知識等を地域に還元していくことは非常に重要であると考える．

Muscle Health―多職種連携で拓く包括的介入の最前線

3．悪液質：AWGC2023基準の臨床応用長野　文彦 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1494-1498

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■悪液質（カヘキシア）は慢性炎症と代謝異常を背景に体重減少や筋量低下を伴い，生命予後・QOL・ADLを著しく損なう病態である．

■AWGC2023基準はアジア人に適合する初の国際的診断基準であり，体重減少・BMIに加え握力やCRP等を組み合わせた多面的評価を特徴とする．

■カヘキシアの診断は，運動・栄養・薬物・心理社会的支援を組み合わせた多職種による包括的介入の出発点となる．

知っておきたい！　がんサポーティブケア

12．がん患者のアピアランス（外見）ケア藤間　勝子 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1499-1503

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はじめに

がんやがん治療により，患者の体表には多様な可視的な変化が生じる 1）．代表的な症状としては薬物療法や放射線療法による脱毛が挙げられる．さらに，皮膚・爪の障害，手術瘢痕，放射線治療後の色素沈着や線維化等も認められる．近年，分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬の普及に伴い，ざ瘡様皮疹，手足症候群，白斑等の新たな有害事象も出現し，これらへの対応が臨床上の課題となっている．

これらの症状は，治療終了後に可逆的なことも多いが，身体の欠損や小児がんの晩期合併症（例：低身長）等，不可逆的な変化も存在し，長期的なQOLや社会復帰に影響を及ぼす．

がん治療に伴う身体症状の苦痛に関する調査では，乳がん患者では外見関連症状が上位20項目のうち12項目を占め，嘔気・嘔吐や痛み，乳房の切除よりも脱毛の苦痛度が高いと報告 2）されている．また，がん医療従事者の93％が患者から外見変化に関する相談を受けた経験 3）を有しており，外見変化は臨床現場の重要課題である．

支援機器の現在と未来－普及に向けた取り組み

5．入浴支援機器藤井　智 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1504-1508

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はじめに

入浴は日本人にとって，単に身体を清潔にするだけでなく，精神的にくつろぐことを目的に行われる場合も多い．しかし，入浴は浴室が狭く，段差があるばかりか，濡れて滑りやすいため，日常生活の中で難易度の高い動作である．

そこで，入浴支援機器を活用し，動作の安全性確保や介助負担の軽減を図ることが求められる．

回復期リハビリテーション病院・チームでキャリアアップ　私たちの院内研修

7．装具・車椅子管理勝谷　将史 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1509-1511

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病院の概要

西宮協立リハビリテーション病院（以下，当院）は病床数120床（40床×3病棟）の回復期リハビリテーション病院であり，常勤医師は9名，リハビリテーション科専門医3名，リハビリテーション科専攻医2名，脳神経外科専門医1名，整形外科専門医1名，内科専門医2名，循環器内科専門医1名となっている．各病棟にリハビリテーション科専門医を1名配置し，脳神経外科，整形外科，内科，循環器内科の医師がそれぞれ専門性を活かしながら連携している．また週1回精神科医，歯科医による往診や回診があり，その他必要性に応じて耳鼻咽喉科，泌尿器科，皮膚科等の往診も地域の医師と連携し行っている．リハビリテーション職としては理学療法士46名，作業療法士39名，言語聴覚士17名となっている．理学療法士1名，作業療法士1名は訪問リハビリテーションを担当している．看護師は58名，介護福祉士・ナースサポーターは22名，薬剤師は4名，管理栄養士は4名，社会福祉士は6名となっている．

リハビリテーション関連学会に行ってみよう！

7．日本小児リハビリテーション医学会小﨑　慶介 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1512-1515

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学会設立経緯と概要

日本小児リハビリテーション医学会（以下，本学会）は，2021年に発足した比較的新しい学術団体であり，小児および小児期に端を発する障害を有する成人に対するリハビリテーション医学・医療を対象とする．学際的な支援体制を構築し，小児リハビリテーション資源の不足という課題に対応するため，日本リハビリテーション医学会専門医委員会小児リハビリテーションSIGの有志が中心となり設立された．本学会は，理学療法，作業療法，言語聴覚療法，小児神経学，心理学，特別支援教育学，看護学，保育学等，多様な領域の専門家に加えて，行政関係者の参加も念頭に置き，「こどもと家庭の，福祉や健康の向上に向けた包括的支援」を目指すものである．

詳細は，学会ウェブサイトhttps://www.fujita-hu.ac.jp/˜rehabchild/index.htmlを参照されたい．図1に学会ウェブサイトへのQRコードを示す．

臨床研究

回復期リハビリテーション病棟に入院した脳卒中患者のFIM改善を従属変数とした重回帰分析のレビュー：2019年11月からの5年間に掲載された19論文徳永　誠 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1516-1523

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目的◆回復期リハビリテーション病棟に入院した脳卒中患者のFIM改善を従属変数とした重回帰分析をレビューし，有意な独立変数を明らかにする．

方法◆2019年11月～2025年3月に掲載された19論文の22予測式について，従属変数，決定係数，独立変数を調査した．

結果◆従属変数は，退院時FIMが11，FIM利得が5，FIM effectivenessが3，FIM効率が3予測式であり，決定係数の中央値は0.578であった．投入された独立変数の中央値は7.5個であり，有意であった独立変数の中央値は5個であった．要因ごとの有意であった論文数/使用された論文数は，入院時FIMが11/12，年齢が10/15，発症から入院までの日数が7/11，入院時認知FIMが5/6，発症前mRSが4/4，入院日数が4/6であった．

結論◆重回帰分析では，先行研究で有意であった独立変数を用いる必要がある．

臨床経験

地域生活を送るうえで65歳問題に直面した視覚障害単一障害者の2例清水　朋美 , 松井　孝子 , 山田　明子 , 亀山　尚美 , 中西　勉 , 堀　寛爾 , 芳賀　信彦 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1524-1527

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はじめに

障害の種類を問わず，法的な優先原則により障害者総合支援法に基づく障害福祉サービスを利用していた人は，65歳を迎えると介護保険法に基づく介護保険サービスの利用が優先されることになる．その結果，介護保険におけるサービス支給量をはじめとする支給内容の大幅な変化や，利用者の背景によっては新たな利用者負担が発生する．これらの状況は「65歳問題」として注視されている 1）．

サービス支給量が不十分な場合には，上乗せサービスといって，介護保険の給付対象サービスの内容を拡充することができる．また，横出しサービスといって，介護保険の対象外の人や内容に対して新たに提供される支援もある．ただし，これらのサービスは地域支援事業として実施されており，自治体によって対応が異なっている．さらに，介護保険にはなく障害福祉サービスのみに含まれているサービスを利用する場合には，併給制度によ

り，介護保険を利用していても必要時に障害福祉サービスにしかないサービスを利用することができる．しかし，実際には障害福祉サービスから介護保険サービスへの移行や，併給制度の利用は必ずしも円滑ではない 2-3）．

今回，ロービジョンケアを受けた視覚障害単一障害者で，障害福祉サービスから介護保険サービスへ移行後に地域生活を送るうえで困難が生じた2例を経験したので報告する．

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目次 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1436-1436

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投稿規定 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1528-1531

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バックナンバー　CR既刊号のご案内 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1532-1532

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次号特集予告，編集後記 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1534-1534

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総目次 34巻14号 , 2025年12月 , pp.1535-1540

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基本情報

J. of Clinical Rehabilitation
34巻14号
(2025年12月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0918-5259 医歯薬出版

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J. of Clinical Rehabilitation 34巻14号 (2025年12月発行)

特集 厚生労働省による高次脳機能障害支援者養成研修制度

リハなひと

巻頭カラー デジタルフロンティア：次世代技術の展望

"こんなときどうする？" リハビリテーション臨床現場のモヤモヤ解決！ 令和版

ニューカマー リハ科専門医

最新版！ 摂食嚥下機能評価―スクリーニングから臨床研究まで

神経・筋疾患治療の最前線

おさえておきたい転倒・転落予防の基本知識と現場での応用

Muscle Health―多職種連携で拓く包括的介入の最前線

知っておきたい！ がんサポーティブケア

支援機器の現在と未来－普及に向けた取り組み

回復期リハビリテーション病院・チームでキャリアアップ 私たちの院内研修

リハビリテーション関連学会に行ってみよう！

臨床研究

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