理学療法と作業療法 22巻7号 (1988年7月発行)

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特集　整形外科

老年者の骨折事故と理学療法太田　隆 , 源　菜穂子 22巻7号 , 1988年7月 , pp.414-419

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　Ⅰ．初めに

　人口の高齢化に伴い疾病を有する老人の増加，特にいわゆる寝たきり老人の問題は医療，社会の問題となっている．これらの寝たきり老人の発生の原因としてもっとも多いのが脳血管障害であるが，骨折を契機に寝たきりになるケースが多いことは一般にはよく知られていないと思われる．当センターは65歳以上を対象とする病院であるが，大腿骨頸部骨折の診断で入院した患者はADLのレベルが一段階下がって退院するケースが多い^1，2)．骨折前は杖（つえ）を使わず屋外を歩行できた者でも退院時には杖の使用が必要であり，また治療の阻害となる合併症をもつ例ではさらにADLの低下をきたしてしまう．このように老年者にとって骨折とは重要な問題であり，臨床で老年者に接するとき，リスクとして骨折をつねに考える必要があろう．

　老年者はなぜ骨折を起こしやすいのか，どうすれば予防できるのか，また骨折した場合の治療はどうか，以上の点について理学療法との関連から述べてみたい．

膝前十字靱帯損傷とリハビリテーション福林　徹 , 下條　仁士 22巻7号 , 1988年7月 , pp.420-426

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　Ⅰ．初めに

　最近のスポーツ人口の増加に伴い，スポーツによる膝靱帯損傷は増加の一途をたどっている．特に前十字靱帯（以下，ACLと略す．）や内側側副靱帯（以下，MCLと略す．）に対する適切な治療法はスポーツ選手の予後を左右する因子として重要である．今回ACL損傷およびACL不全例の現状，予後，再建術の適応およびリハビリテーションなどについて述べてみたい．

股関節の無腐性壊死の整形外科的治療とリハビリテーション横田　清司 22巻7号 , 1988年7月 , pp.427-432

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　Ⅰ．初めに

　特発性大腿骨頭壊死は，その病名が示すごとく，原因不明の疾患であるが，最近の病態の研究により，ステロイド使用，アルコール既往，肝障害が発病因子として関連があることが解明されてきた．特に，ステロイド大量使用によるステロイド性大腿骨頭壊死が増加する傾向にあり，これらの症例は，原疾患との関連性，臨床的特徴から難治例が多く，他の非ステロイド性症例とは区別して考えられる傾向にある．

　治療法も，原因が不明のため，予防処置，原因療法が無く，したがって，患者の病態を正確に把握して，その病期に即した適切なる治療法を選択すべきである．今回，私が行っている病期別治療方針，ならびに，そのリハビリテーションに関して，文献的考察を加えて報告する．

腕神経叢根引き抜き損傷の機能再建術と術前・術後のリハビリテーション伊藤　恵美 , 西島　直城 22巻7号 , 1988年7月 , pp.433-438

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　Ⅰ．初めに

　近年10代後半から20代前半のオートバイ事故による外傷性重度腕神経叢損傷症例が増加している．ことに根引き抜き損傷患者は，肩～手指までの重度運動麻痺をはじめ感覚障害，関節変形拘縮，浮腫，痛みなどの基本的機能障害を有している．加えて急激で非可逆性の損傷ゆえに心理的ダメージも大きい．また年齢的に10代後半から20代前半は，人生の方向を定める重要な時期であるので，生活手段や身辺自立手段が180°転換することを余儀無くされる患者もある．

　そういった患者の治療として近年，適応があれば，神経叢部の修復・再建術や運動機能再建術を行い，加えてその前後のリハビリテーションにより，患者の能力障害・社会的不利の軽減を図ろうとしている．損傷程度は多種多様であるが，それが重度であればあるほど，OTのかかわりかたがたいせつとなってくる．そこで今回は，主に根引き抜き損傷の機能再建術とリハビリテーションとについて，経験をふまえて述べてみたい．

人工生体材料における最近の進歩林　和生 22巻7号 , 1988年7月 , pp.439-445

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　Ⅰ．初めに

　整形外科用生体材料の最近の進歩は目覚ましいものであるが，今回はその中で人工関節置換術に応用される生体材料の最近の進歩について述べてみたい．

　今後高齢化が進んでいく現在において大腿骨頸部内側骨折に対する人工骨頭置換術は，その需要が増大するであろうし，平均寿命が延びていけば現在のように人工関節全置換術の変形性関節症への適応年齢を60歳前後のままにしていくなら人工関節に要求される耐久年数はより長期のものになると思われる．また，大腿骨頸部内側骨折に対する人工骨頭置換術においては今までのように痛みを除いて単に社会復帰させるだけの役割から，今後は退院後もさらに10年・15年と長もちのする性能の良い人工骨頭が求められてくると思われる．そして，このaging（経年変化）の問題は，整形外科領域内において今後取り組まれねばならない大きな課題である．

　そこで，この人工関節材料への応用に関する最近の生体材料の開発に目を向けると目覚ましいものがあるが，莫大な数の実験報告（in vitroからin vivoまで）が発表されているので時として頭が混乱しがちになる．よって，まず今までの歴史において幾多の試行錯誤（trial and error）の中で何がほぼ解決され何がまだ解決されてないか，そして今後の高齢化社会に向けて何を解決していくのが重要かということを整理して現在の多くの実験報告を見つめ直す必要がある．

とびら

作業療法発展の歴史天児　民和 22巻7号 , 1988年7月 , pp.413

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　各種の作業を利用して人体の運動障害を恢復させる試みは紀元前にエヂプトで行われていた記録はある．また整形外科の創始者であるNicolas Andryも農耕，土木工事などを利用して訓練を行った．特に精神障害の患者にフランスのPinelは規則正しく作業を行うことにより症状の好転することを説き実行したが，病院の維持に必要な清掃や庭園管理を行い，しだいに治療から離れてしまった時代もあった．

　近代的な作業療法（Occupational Therapy）は，20世紀に入り米国の医師George Edward Bortonの発案によると伝えられている．その結果この新しい訓練法を医学界に認めさせるためにNational Society for the Promotion of Occupational Therapyを結成したが，これは第一次世界戦争で米国は初めは参戦しなかったが1917年に参戦し，この年にBortonが活動を開始し翌1918年にはFredHoudlett AlbeeがニュージャージーにRecostruction and Rehabilitation Hospitalを開設してRehabilitation Commissionも設立しAlbeeが委員長を長く努めていた．このときにリハビリテーション（Rehabilitation）という用語が医学会に入ったわけである．

講座

運動学習・7　プログラム学習・1 詫間　晋平 22巻7号 , 1988年7月 , pp.446-450

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　Ⅰ．学習とプログラム

　「学習」（learning）とは，広義には「経験に基づく，目標に沿ったより賢明な行動の変容」と考えることができる．学習は霊長類としての「ヒト」の機能の重要な特徴の一つであるため，今世紀初頭から主として心理学者，生理学者を中心として，その本質の解明については，各種の議論・学説が出され，意見の分かれるところである．

　「学習」（learning）は一方で「知能」（intelligence）が，「学習能力」（ability to learn）と表現されるように，いわゆる高等動物のより発達した特徴としての「知能」と深いかかわりをもっている．したがって，「知能の構造」（the structure of intellect）をどうみるかは「学習」の容態や階層をどのように構成するかとも関連してくる．

障害者と職業・7　脳血管障害：職業リハビリテーションと予後寺澤　節子 22巻7号 , 1988年7月 , pp.451-456

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　Ⅰ．初めに

　脳血管疾患は，1985年の厚生省の「人口動態統計による死因別死亡数では3位になり，人口10万人当たりの死亡率も減少化がみられるが，年次別の有病率をみると，心臓疾患，高血圧性疾患，糖尿病とともに増加傾向にある．発生年齢も高齢化の方向にあるとはいえ，まだまだ30代，40代の働き盛りで罹患する人も多数存在している．中枢性疾患であるため，後遺症として，単なる半身麻痺という機能障害だけでなく，言語障害，感覚障害，記憶・意欲などの低下という精神活動の面でも障害を受けることがある．また慢性疾患的要素も併せ持つので，その社会復帰には幾（いく）多の困難を伴っている．

　東京都心身障害者福祉センターでは，中途障害の主たる対象として脳血管障害者を位置付け，継続して処遇を行ってきている．なお，脳血管障害には，出血，梗塞，くも膜下出血，血栓を含めている．本稿では脳血管障害者の職業リハビリテーションの方法，就労後の予後の問題，脳血管障害者を取り巻く諸問題について報告してみたい．

クリニカル・ヒント

運動負荷とoverwork weakness 菊地　延子 22巻7号 , 1988年7月 , pp.457-458

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　神経筋疾患や末梢神経損傷後の運動療法は関節拘縮を防ぐためのROM訓練や麻痺の回復に応じた筋再教育，筋力増強運動などが行われる．

　弱化筋に対しての運動の負荷は神経や筋の損傷の程度や実施時期，期間，運動の強度の如何によって，むしろ障害そのものを一時悪化させる場合があることが報告されている^1～3，9)．

プログレス

神経分泌浦野　明央 22巻7号 , 1988年7月 , pp.459

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　脳内の視床下部と呼ばれている場所には，ホルモンを分泌している何種類かの神経細胞がある．これらの神経細胞は，その突起を脳下垂体まで伸ばしており，そこで突起の先端が血管に接している．ホルモンはそこから血中に分泌される．

　視床下部ホルモン（神経ホルモン）はそのほとんどが比較的短いペプチドホルモンで，大きく二つに分けられる．その一つは，古くから知られている後葉ホルモン，もう一つは脳下垂体ホルモンの分泌機能を調節するものである．

世界の同僚たち

西ドイツ作業療法士協会WFOT代表　Ms Barbara Dehnhardt 佐藤　剛 22巻7号 , 1988年7月 , pp.460-461

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　先生は現在どのようなお仕事をしておられますか？　また，その中でもどのような領域に強い関心をおもちですか？

　私は現在西ドイツでもっとも古い作業療法士養成校であるAnnastift整形外科病院作業療法学院（ハノーバー市）の学院長をしております．私の主な仕事は，3年間の養成期間における半年ごとの合計6コースの教育内容を検討し再構成することです．西ドイツでは作業療法士養成校を任意的に監督している“School Commission”というのがあり，私はこの委員会とかかわる仕事をたくさんもっております．西ドイツの作業療法士協会は直接養成校を監督する権限をもっておりません．養成校は正式には州政府の管理下にありますが，作業療法士協会としては，現行の状況は非常に不充分な監督状態にあると危惧しております．

あんてな

第16回リハビリテーション世界会議プレ・ポスト会議中島　和 22巻7号 , 1988年7月 , pp.462

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　世界会議の前後には，各地で関連のセミナーが予定されているが，下記に紹介する．

　参加を希望される方は，ここに記載してある各問い合わせ先に尋ねられたい．

資料

第23回理学療法士・作業療法士国家試験問題―模範解答（Ⅱ）（1988年度）―理学療法（2）福田　修 , 高橋　正明 , 高橋　光彦 , 山中　正紀 , 星　文彦 , 佐藤　陽子 , 松下　登 , 山本　朗 , 吉沢　眞理子 , 清水　順市 , 小塚　貞雄 , 猪田　邦雄 , 辻井　洋一郎 , 大石　幸由 , 木山　喬博 , 鈴木　重行 , 井神　玲子 , 岩月　宏泰 , 河上　敬介 22巻7号 , 1988年7月 , pp.463-467

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研究と報告

末梢性顔面神経麻痺の予後推定―MMTとS-Dカーブの果たす役割前田　哲男 , 若山　佐一 22巻7号 , 1988年7月 , pp.469-474

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　Ⅰ．初めに

　Bell麻痺やHunt症候群による末梢性顔面神経麻痺の予後は二つに大別でき，一つは発症後3週前後以内に回復が開始し，約3か月以内に完治またはほぼ完治する群で，もう一つは発症後3か月前後で回復が開始するが一定の後遺症を残し不全治癒となる群である^1，2)．

　この予後を早期に推定可能であれば治療方針の決定，患者の社会経済生活へのアドバイスや心理的援助などが的確に行えるため，現在種々の方法で予後推定が行われている．小池ら³⁾によると発症から電気的診断法の診断価値が生ずるまでの期間は，神経興奮性検査（nerve excitability test；NET），最大刺激検査（maximal stimulation test；MST），誘発筋電図（evoked EMG）では3日，強さ-時間曲線（strengh-duration curve；S-D curve）では8日，筋電図のFibrillation電位では8～12日とのことである．しかし，どの一つをとっても100％の信頼度を有するものは無く，一般には複数の検査法により予後診断することが勧められる，と述べている．

　われわれは徒手筋力検査（以下，MMTと略．）と強さ時間曲線（以下S-Dカーブと略．）とを用いて1979年1月から末梢性顔面神経麻痺の予後推定を行っている．今回，約7年間の成績をまとめ，末梢性顔面神経麻痺の予後推定におけるMMTとS-Dカーブの果たすことが可能な役割を検討した．

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文献抄録 22巻7号 , 1988年7月 , pp.476-477

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編集後記荻島　秀男 22巻7号 , 1988年7月 , pp.480

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　今回は整形外科の特集であるが，とびらに天児先生が「作業療法発展の歴史」をくださり，この特集号に重みを加えてくださった．

　高齢化社会に向かっている我が国で老年者の骨折は，一般社会のみならず施設や病院内での事故も増える一方である．老人の寝たきりの原因としても重視すべき問題に正面から取り組んでいただいた．最近はフィットネス，スポーツブームで前十字靱帯の断裂が我が国でも増えている．新鮮例であれば再建術が望ましいが，陳旧例では本人の生活様式を考えて対処することが述べられていて，さらに再建術が施行された後のリハビリテーションプログラムが詳しく提示されているので，全国各地で再建術を受ける患者のリハビリテーションを担当される方々にたいへん参考になる資料であろう．

基本情報

理学療法と作業療法
22巻7号
(1988年7月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0386-9849 医学書院

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