小児内科 57巻6号 (2025年6月発行)

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特集　小児科医が知っておきたい産科の基礎知識

序―お世話になっている小児科の先生方に感謝をこめて谷垣　伸治 57巻6号 , 2025年6月 , pp.729-730

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　このたび，小児科の本道たる本誌に「小児科医が知っておきたい産科の基礎知識」を特集させていただきました。編集部の先生方の英断に感謝申し上げます。

　産科診療は，小児科の先生方のご尽力なしには，ままなりません。翻って小児科の先生方におかれましても，単に小さい児や疾患を有する児が産まれたから診るのではなく，母体の背景からご理解いただきたく存じます。なぜ帝王切開なのか，なぜこの時期に分娩なのかなどなど，われわれ産科医の思考や苦悩の一端を感じていただけますと本望です。

総論

『産婦人科診療ガイドライン産科編2023』の作成過程と改訂のポイント三浦　清徳 57巻6号 , 2025年6月 , pp.731-736

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はじめに

　『産婦人科診療ガイドライン産科編』は2008年の発刊から3年ごとに改訂を重ね，現在は第6版となる2023年版が2023年8月に発刊された^1）。

　本稿では，『産婦人科診療ガイドライン産科編2023』（産科編2023）の作成過程ならびに改訂のポイントについて解説する^1,2）。

後発妊産婦死亡の実態と自殺竹田　省 57巻6号 , 2025年6月 , pp.737-742

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はじめに

　日本の人口動態統計における「妊産婦死亡」は，母子統計指標として周産期死亡，新生児死亡などと並んでもっとも重要なものの一つとして用いられてきた。妊産婦死亡は妊娠中の死亡と産褥6週（42日）未満の死亡であり，「後発妊産婦死亡」は産褥6週以降から1年未満までの死亡と定義されている。日本では後発妊産婦死亡は海外に比しきわめて少なく，毎年ほとんど報告がないか数件程度であり，妊産婦死亡のみが問題視されてきた^1）。しかし欧米では，後発妊産婦死亡のほうが妊産婦死亡より多く，両者を含めた死亡対策が取られている。また，日本では直接産科的死亡（妊娠・出産中に妊娠・出産自体が原因で死亡した事例）が多く，間接産科的死亡（妊娠前から発症していた病気や障害が，妊娠・出産の影響で悪化して死亡した事例）が少なく，直接産科的死亡ばかりが注目されてきた^1）。一方，欧米では悪性腫瘍や心血管疾患，神経疾患などの間接産科的死亡が大量出血や妊娠高血圧症候群などの直接産科的死亡より多く，日本と異なった実態が明らかになっている。日本の母子統計指標上のこの2つの大きな実態乖離は，いままで日本特異な現象として捉えられてきたが，近年，死亡診断（死体検案）書の記載に問題があることがわかってきている^1）。

母子保健行政の最近の動向木庭　愛 57巻6号 , 2025年6月 , pp.743-748

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こども政策の基本方針・政策基盤について

　2023年4月，こども政策を社会全体で総合的かつ強力に推進していくための包括的な基本法として「こども基本法」が施行され，政府全体のこども関連政策の司令塔として「こども家庭庁」が創設された。こども家庭庁は，「こどもまんなか」をスローガンに，すべてのこどもの権利が擁護され，健やかに育つ社会を目指し，こどもや若者の視点に立った政策を進めていくこととしている。そして，「こども基本法」では，基本理念として，こどもの養育に関し十分な支援を行うことや，家庭や子育てに夢をもち，子育てに伴う喜びを実感できる社会環境を整備することなどが示されている。

正常な妊娠管理の基礎，妊婦健康診査と周産期医療チームの役割勝田　もも子 , 近藤　由理香 , 谷垣　伸治 57巻6号 , 2025年6月 , pp.749-754

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はじめに

　正常な妊娠とは，単に妊婦・胎児が身体的に良好で，経過が正常から逸脱していないということだけではない。出産に向けて心身ともに良好な状態を今後も継続していける環境にあるか，生まれてくる児を適切に養育し得る家庭環境が整っているか，社会的・経済的背景に支援すべき点はないか，なども考慮する必要がある。子どもの健全な成育には，それらの問題を切り離して考えることはできない。

正常な分娩―分娩様式の選択を含めて鈴木　美沙子 , 林　昌子 57巻6号 , 2025年6月 , pp.755-759

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はじめに

　本稿では正常な分娩について説明する。分娩経過中に正常分娩が達成できるか正確に予測することは難しく，分娩が正常分娩の経過から逸脱せずに進行して終了した後に，はじめて正常分娩であったということができる。

【コラム】小児科医が知っておきたい経口中絶薬の基本知識対馬　ルリ子 57巻6号 , 2025年6月 , pp.761-762

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はじめに

　1980年代から欧米で使われており，世界保健機関（WHO）でも安全な中絶法として推奨されてきた経口中絶薬が，日本でも承認され使われ始めている。これは，妊娠9週0日（63日目）までの中絶に適応される薬剤であり，抗プロゲステロン薬ミフェプリストン錠と子宮収縮薬ミソプロストールバッカル錠を組み合わせたコンビパック（メフィーゴ^®パック）として2023年4月に認可発売された。内服法は，子宮内操作がないため従来の外科的方法に比べ子宮への侵襲が少ない。取り扱いは母体保護法に則り産婦人科母体保護法指定医が処方するが，小児科医も思春期のクライアントやその家族から相談を受けた場合，適切な情報提供をする必要がある。

各論　基本的疾患

不妊・不育小澤　伸晃 , 荘　隆一郎 57巻6号 , 2025年6月 , pp.763-767

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はじめに

　少子化が進む時代のなかで，挙児を希望するも出産までたどり着けない不妊・不育症患者を対象とする生殖医療の重要性は高まっており，不妊治療の保険適用や不育症診療への助成制度など行政からのサポートも充実してきている。一方で，生殖医療のなかには未だに治療の有効性や安全性が明確になっていないものも多く，現在判明しているエビデンスを正確に理解し，個々の症例に最適な治療法を選択することが診療上きわめて重要である。

早産―子宮収縮抑制薬，子宮頸管縫縮術，プロゲステロン製剤，ペッサリー大槻　克文 57巻6号 , 2025年6月 , pp.769-773

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はじめに

　「後期切迫流産や切迫早産」は発症した後の対応よりも，その予防が第一である。

　「上行性感染」に基づく一般的な流早産発症のカスケードを鑑みると，子宮収縮や性器出血などの切迫流早産徴候が明らかになってからでは，俗にいう「切迫流早産に対する対症療法（＝tocolysis）」に依存せざるを得なくなる。

胎児発育不全池ノ上　学 57巻6号 , 2025年6月 , pp.774-776

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はじめに

　胎児発育不全（fetal growth restriction：FGR）は，さまざまな母体合併症（妊娠高血圧症候群，常位胎盤早期剝離）や新生児合併症（新生児呼吸窮迫症候群，新生児虚血性脳症，低血糖，高ビリルビン血症，敗血症，新生児死亡）のリスク因子である。そのため，FGRの予後を予測し適切な周産期管理を行うことは，周産期合併症の予防を目指すうえで重要である。

妊娠高血圧症候群成瀬　勝彦 57巻6号 , 2025年6月 , pp.777-780

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はじめに

　妊娠高血圧症候群（hypertensive disorders of pregnancy：HDP）は，妊娠中に存在する高血圧の総称であり，複合的な要因によって発症する。歴史的にみても，また現代においても出血と並ぶ母体死亡の主因である。児に対しても胎児発育不全（FGR），胎盤機能不全，常位胎盤早期剝離といった緊急性の高い病態と関連が深く，周産期医療の観点からみても最重要疾患の一つである。治療法は現時点で対症療法のみであり，疾患を終結させるために児を娩出するしか手段のないことがほとんどであるが，そのための人工早産は児の予後を左右するため，早くから産科と新生児科の密接な連携が欠かせない。

小児科医が知っておきたい妊娠糖尿病の基礎知識菅　幸恵 57巻6号 , 2025年6月 , pp.781-785

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はじめに

　妊娠糖尿病（gestational diabetes mellitus：GDM）は，妊娠中に初めて発見または発症した，糖尿病（DM）にはいたっていない耐糖能異常と定義される。高齢妊娠や肥満の増加に伴い，妊婦の約14％に認められ1），重要な周産期疾患の一つである。さらに，糖尿病にはいたっていない軽度の耐糖能異常であるGDMが，胎児期・新生児期のみならず，児の長期的な健康にも影響を及ぼすことも報告されている2）。

【コラム】妊娠中に摂取すべき栄養素三戸　麻子 57巻6号 , 2025年6月 , pp.787-788

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はじめに

　食事は生きるための基本である。健康的に生きるために，エネルギーとエネルギーを産生する栄養素のバランスが重要であることはいうまでもない。蛋白質，脂質，炭水化物による過不足ないエネルギー摂取と，ビタミン，ミネラルも加えたバランスのとれた栄養素の摂取が基本である。それは妊娠前も妊娠中も変わりがないが，妊娠中は適切な栄養状態を維持し，正常な胎児発育や分娩を行うために追加で摂取すべき栄養が必要である。日本人の食事摂取基準（2025版）^1）には，概して妊娠前に加えて初期は＋50 kcal，中期は＋250 kcal，後期は＋450 kcalの負荷量が推定エネルギー負荷量として示されている。ただし妊婦個々の体格や妊娠中の体重増加量および胎児の発育状況の評価を行うことが必要である。

多胎妊娠小澤　克典 57巻6号 , 2025年6月 , pp.789-793

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はじめに

　日本の双胎妊娠の頻度は全妊娠のうち約1％，三胎妊娠は約0.0002％である。多胎妊娠は単胎妊娠に比べて早産や妊娠高血圧症候群の頻度が高くなる。また，胎盤を2人，もしくは3人で共有している（一絨毛膜）場合は，双胎間輸血症候群（twin-twin transfusion syndrome：TTTS）などの特有の合併症がある。

各論　分娩の管理

胎児評価―ノンストレステスト（non‒stress test：NST），血流も含めて吉本　望 , 桂木　真司 57巻6号 , 2025年6月 , pp.794-798

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はじめに

　胎児well-being（胎児の状態が良好であること）の評価方法には，胎児心拍数モニタリングや，超音波を用いたbiophysical profile scoring（BPS），胎児血流ドプラ波形などがある。胎児心拍数モニタリングや胎動，胎児呼吸様運動は，胎児の現在の状態を反映する一方で，羊水量や胎児血流ドプラ波形などは慢性的な胎児機能不全を示唆する。

急速遂娩竹田　純 57巻6号 , 2025年6月 , pp.799-802

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はじめに

　急速遂娩は，母体および胎児の安全を確保するため，医学的適応に基づいて迅速な分娩完了を要する状況で実施される，産婦人科専門医にとって不可欠な手技である。その適応は，胎児機能不全，分娩遷延や停止，母体合併症，著しい疲労などにより分娩の短縮が求められる場合がある。急速遂娩の方法は，器械分娩（吸引分娩・鉗子分娩）と帝王切開術（本稿では分娩中の緊急帝王切開術を指す）に大別され，子宮底圧迫法も補助的に用いられることがある。これらの手技は，適応と実施条件を満たしたうえで，習熟した医師またはその指導下で行うことが前提であり，それぞれのメリット・デメリットをふまえた適切な選択が重要である。

新規診断法を応用した分娩後異常出血の管理戦略山口　宗影 57巻6号 , 2025年6月 , pp.803-807

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はじめに

　分娩後異常出血（postpartum hemorrhage：PPH）は，母体死亡の主要な要因の一つであり，先進国においても母体死亡の約8％を占めている^1）。PPHによる母体死亡症例のなかには，初期対応が不適切であったものも多く，半数以上は予防可能であったと推察されている^2）。われわれは，以下の2点がPPH管理の課題であると認識している。

難産―遷延分娩と分娩停止菊地　範彦 57巻6号 , 2025年6月 , pp.809-812

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はじめに

　難産の医学的な定義は実は曖昧である。産科婦人科用語集^1）にも難産（dystocia）という言葉は記載されているが，その定義に関しての記載はない。一般的には文字通り「困難なお産」をさすが，本稿では「長時間かかる，または進行の遅い分娩」として遷延分娩と分娩停止について解説する。

小児科医も知っておくべき無痛分娩の知識上村　友二 57巻6号 , 2025年6月 , pp.813-815

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はじめに

　わが国における無痛分娩の普及率は他国と比較して低い。しかし，近年の調査（2020年）では8.6％と増加しており^1），今後も増えていくことが予想されている。一方で，妊婦や医療従事者の間で無痛分娩に関する理解が十分に進んでいない現状がある。

各論　産褥

産後の母体回復石川　紀子 57巻6号 , 2025年6月 , pp.817-822

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はじめに

　産褥期とは，分娩が終了し，妊娠・分娩に伴う母体の生理的変化が非妊時の状態に回復するまでの状態をいい，その期間は6～8週間である。産褥期に起こる変化には，内外性器の解剖学的，機能的な復古などの退行性変化と，乳汁分泌などの進行性変化がある。このような身体的変化に加え，産褥期はその後に続く育児のスタートでもある。褥婦は，体を回復させていくと同時に，母親として育児の中心的役割を担うことになる。

世田谷区立産後ケアセンターでの取り組み永森　久美子 57巻6号 , 2025年6月 , pp.823-827

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はじめに

　世田谷区立産後ケアセンター（当センター）は，2008年3月に武蔵野大学付属施設として，児童虐待予防の二次施設として設立され，2018年4月から区立の施設となり，公益社団法人日本助産師会（当会）が事業を受託して運営することとなった。区立の施設になる際の条例の前文^1）には，「都市型の実家機能を補ってきた」とあり，産後ケア事業の役割を象徴しているような言葉だと思う。

【コラム】産科医療補償制度山本　祐華 57巻6号 , 2025年6月 , pp.828-829

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産科医療補償制度とは

　産科は24時間体制での分娩対応が必要となる労働環境だけでなく，分娩時の医療事故が多く訴訟になりやすいということがあり，産科医になることを希望する若手医師は多くないという状況が続いていた。そのなかで2004年福島県立大野病院事件（前置癒着胎盤の帝王切開により産婦が出血死したことに対し，手術を執刀した産婦人科医が刑法の「業務上過失致死」と「異常死」により逮捕されたという事象）が起こり，安心して産科医療が提供できる体制を作る動きの一つとして，2009年1月に産科医療補償制度が発足した。

症例

運動時の発作的咳嗽を特徴とする運動誘発性喉頭閉塞症の2例佐古　周平 , 鈴木　亮平 , 成瀨　隼人 , 持田　純 , 相良　長俊 , 勝沼　俊雄 57巻6号 , 2025年6月 , pp.831-836

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はじめに

　運動誘発性喉頭閉塞症（exercised-induced laryngeal obstruction：EILO）は，ストレス，冷気，刺激物などを誘引として喉頭部の気流制限が発生し，咳嗽などの呼吸器症状を呈する誘発性喉頭閉塞症（inducible laryngeal obstruction：ILO）の一つである。運動時に急な咳嗽や吸気性喘鳴を呈し，運動を中断することで速やかに症状が改善することを特徴とする^1）。ILOは以前まで声帯機能不全や機能的上気道閉塞など40以上の用語で表現されてきたが，混乱を避けるため2013年に欧州呼吸器学会など国際的呼吸器関連3学会によってILOと呼称することに統一された^2）。これまでEILOは欧州を中心に研究が進められ，疫学調査の結果や運動誘発喘息（exercise-induced asthma：EIA）との類似点，および呼吸リハビリテーションの有用性などが報告されてきた^1）が，わが国ではEILOとして報告された数も限られ^3～9）（表），また，大規模な疫学調査も行われていないことから，実臨床においては診断にいたっていないEILO患者が存在していると推測される。

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目次 57巻6号 , 2025年6月 , pp.726-727

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お知らせ 57巻6号 , 2025年6月 , pp.742-742

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お知らせ 57巻6号 , 2025年6月 , pp.762-762

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投稿規定 57巻6号 , 2025年6月 , pp.837-838

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次号予告 57巻6号 , 2025年6月 , pp.839-839

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あとがき 57巻6号 , 2025年6月 , pp.840-840

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基本情報

小児内科
57巻6号
(2025年6月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0385-6305 東京医学社

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第10位運動時の発作的咳嗽を特徴とする運動誘発性喉頭閉塞症の2例佐古周平,鈴木亮平,成瀨隼人,持田純,相良長俊,勝沼俊雄小児内科 57巻 6号 pp. 831-836 (2025年6月1日) 東京医学社

小児内科 57巻6号 (2025年6月発行)

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