言語聴覚研究 13巻2号 (2016年6月発行)

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原著

アルツハイマー病患者における呼称能力の検討佐藤　妙子 , 藤田　郁代 , 橋本　律夫 13巻2号 , 2016年6月 , pp.61-67

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　本研究ではアルツハイマー病(Alzheimer's disease：AD)患者の呼称能力の特徴とその基底にある障害について検討した．対象は軽〜中等度のAD患者20名と対照群として健常高齢者17名であった．方法は呼称，語の聴覚的理解，線画意味連合，線画のマッチング課題を実施した．その結果，AD患者の半数が健常高齢者より呼称能力が低下しており，これらの者は聴覚的理解課題と線画意味連合課題の成績も低下していた．呼称の誤反応は意味性の誤りが多く，その中でも同位語への誤りが多かった．AD患者は〔非生物〕より〔生物〕の語の呼称成績が低下していたが，聴覚的理解と線画意味連合では意味カテゴリーによる差を認めなかった．以上からAD患者の呼称障害の基底に意味処理障害が存在すると考えられた．

8〜9歳齢極低出生体重児における注意機能井﨑　基博 , 金澤　忠博 , 日野林　俊彦 , 難波　あづさ , 上倉　彩香 , 北島　博之 13巻2号 , 2016年6月 , pp.68-76

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　学齢期の極低出生体重(very low birth weight：VLBW)児は注意に問題を示しやすいと考えられているが，わが国において客観的検査法を用いてこのことを明らかにした研究はほとんどない．そこで，本研究では注意機能に関する客観的検査法であるTest of Everyday Attention for Childrenの一部と持続遂行検査のもぐらーず課題をVLBW児と標準出生体重(normal birth weight：NBW)児に施行し，その特徴を比較した．その結果，選択的注意や注意の維持に関するいずれの項目もVLBW児はNBW児よりも成績が低かった．注意の制御に関する項目では群間で有意な差は認められなかった．また，VLBW群内では，出生時体重が750g未満のサブグループのほうが出生時体重750g以上のサブグループより選択的注意や注意の維持の課題で成績が低かった．今後の研究では高年齢児にも同様の検査を施行し，注意の発達的変化について検討する必要がある．

症例報告

リッカム・プログラム導入後に改善した幼児吃音の1例坂田　善政 , 吉野　眞理子 13巻2号 , 2016年6月 , pp.77-86

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　吃音を主訴として来院した3歳8か月の女児に，環境調整法による指導を約4か月間行ったものの吃音が持続した．その後リッカム・プログラムを導入したところ順調に改善し，導入後6か月でStage 2に入り，その11か月後にはStage 2を終了した．

　本症例の経過から，(1)リッカム・プログラムは本症例に対して一定の効果があったと考えられること，(2)まず環境調整法を一定期間行い，それに続く形でリッカム・プログラムを導入した点が本症例には有効であったと考えられること，(3)リッカム・プログラムの重症度評定尺度における“no stuttering”の日本語訳については「吃音とはいえない」という訳も考えられること，(4)Stage 1終了が近づいた時期には，保護者による重症度の評定値と臨床家による評定値の違いに対して，臨床家はより厳格になる必要があること，の4点を考察した．

調査報告

医療施設における言語聴覚士の業務実態について—第3回全国調査協力拠点施設の調査結果より髙野　麻美 , 古賀　昭貴 , 平野　絵美 , 津村　恒平 , 内山　量史 , 深浦　順一 13巻2号 , 2016年6月 , pp.87-97

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Ⅰ．はじめに

　団塊の世代が75歳以上となる2025年に向けて，医療提供体制の再構築および地域包括ケアシステムの構築に向けて取り組みが進められている中，平成26年度の診療報酬改定が行われた．今回の改定では，医療機関の機能分化・強化と連携，在宅医療の充実等が重点課題とされ，改定の視点としては，1)充実が求められる分野を適切に評価していく視点，2)患者等から見て分かりやすく納得でき，安心・安全で質の高い医療を実現する視点，3)医療従事者の負担を軽減する視点，4)効率化の余地がある分野を適正化する視点が挙げられている．

　充実が求められる分野を適切に評価していく視点ではリハビリテーション(以下，リハ)の推進が挙げられ，急性期リハにおいては，ADL維持向上等体制加算が新設され，急性期病棟専従の理学療法士，作業療法士，言語聴覚士によるADL低下の防止が，回復期リハでは入院料1における体制強化加算が新設され，リハ科医師と社会福祉士の病棟専従体制によりさらなる質の向上が期待された．維持期リハでは，改善が期待できない場合の13単位/月算定について2年を期限に延長したが，通所リハを提供していない医療機関は10％減算とするなど，介護保険の短時間通所リハの普及推進が期待されている．廃用症候群については，点数を大幅減額および算定要件を厳格化し，廃用症候群のリハの適正化が図られた．摂食機能療法については，経管栄養から経口摂取への移行推進を期待する経口摂取回復促進加算が新設され，言語聴覚士の専従要件が規定されたことは大きな動きであった．

　このような状況下，言語聴覚士を取り巻く環境はどのように変化しているのか．また，どのような問題が生じているのか．日本言語聴覚士協会職能部医療保険部では，本改定を受け医療施設における言語聴覚士を取り巻く状況を調査する目的で，「診療報酬改定の影響に関するアンケート調査」を行った．

リポート「現場，最前線」

復興特区での訪問リハビリテーションにおける言語聴覚士の活動熊谷　大 13巻2号 , 2016年6月 , pp.98-102

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1．はじめに

　東日本大震災を受けて，国は震災からの復興の円滑かつ迅速な推進と活力ある日本の再生に資することを目的とし，2012年12月に東日本大震災復興特別区域法を施行した．その中の1つに，訪問リハビリテーション事業所整備推進事業があり，特例措置として事業者に該当する訪問リハビリテーション事業所であって，病院もしくは診療所または介護老人保健施設との密接な連携を確保し，主治医の指示の下，指定訪問リハビリテーションを適切に提供できると知事が認めるものについては，開設主体を病院，診療所および介護老人保健施設に限定しないとされている．

　浜通り訪問リハビリステーションは，日本理学療法士協会，日本作業療法士協会，日本言語聴覚士協会の共同出資により設立された一般財団法人訪問リハビリテーション振興財団(以下，財団)の第1号の訪問リハビリステーションである．被災地の復興を第一義として2012年11月に開設された．2013年4月に岩手県で「宮古・山田訪問リハビリステーションゆずる」，2014年10月に宮城県で「気仙沼訪問リハビリステーション」が開設された．2015年11月現在，当事業所は理学療法士5名，作業療法士1名，言語聴覚士1名の計7名体制で運営している．財団の訪問リハビリステーション従事者である言語聴覚士は1名のみである．

　本稿では，南相馬市の現状，言語聴覚士としての訪問リハビリテーション(以下，訪問リハ)の活動について紹介するとともに，今後の課題や展望について述べていきたい．

回復期病棟における言語聴覚士の栄養面への介入小島　香 , 尾崎　健一 13巻2号 , 2016年6月 , pp.103-107

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1．はじめに

　日本の65歳以上の高齢化率は25％に達し，回復期リハビリテーション(以下，リハビリ)病棟においても入院患者の高齢化は例外ではないといえる．回復期リハビリ病棟に入院した高齢者では，低栄養，サルコペニア，フレイルティの罹患率が高い^1,2)．回復期における脳血管疾患患者では急性期における静脈栄養などにより体重減少をきたしている場合や，発症前の生活習慣に伴う肥満などが見受けられる患者がいるため，入院中に適正体重に向けての栄養プランが必要となる³⁾．

　また，チーム医療においては目標に向けた役割分担が大切であり，調整役が鍵を握る．これは，摂食嚥下や栄養におけるチーム医療においても同じである．チーム医療の中で，言語聴覚士(speech language hearing therapist：ST)の栄養面への介入の役割について症例を通して検討する．

第9回Asia Pacific Conference of Speech, Language and Hearingに参加して石川　幸伸 13巻2号 , 2016年6月 , pp.108-111

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1．はじめに

　筆者は2015年10月9日から11日まで中国の広州で開催されたAsia Pacific Conference of Speech, Language and Hearing(APCSLH)に参加した．APCSLHとはAsia Pacific Society of Speech, Language and Hearing(APSSLH)が主催する学会であり，アジア環太平洋地域の言語聴覚療法の発展促進および最新の研究や治療知識の意見交換を目的として，2年に1度開催されている．中国において初となるAPCSLHは世界18の国と地域から800人を超える人が集まり，活気に溢れていた(図1)．また演題数は217にのぼり，多くの演者が発表時間をオーバーする白熱した発表であった．基調講演は言語聴覚臨床・研究において著名なDr. Brooke Hallowell(オハイオ大学)が「Eye-trackingを用いた認知と言語処理過程の研究」，Dr. Lirong Lilly Cheng(サンディエゴ大学)が「バイリンガリズムの臨床的検証」，Dr. Linda Worrall(クイーンズランド大学)が「失語症治療の効果的リハビリテーションとは」，Dr. Michael Groher(レッドランズ大学)が「上部食道括約筋の疾患による摂食嚥下障害」，Dr. Nancy Tye-Murray(前CID研究所長，JSLH編集長)が「聴覚活用指導の最前線」，Dr. Patricia Prelock(バーモント大学)が「自閉症スペクトラム臨床のエビデンスに基づいた社会コミュニケーション指導」と数多くあり，その他に各障害領域における一般演題の口演やポスター発表があった．

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「言語聴覚研究」購読会員のご案内日本言語聴覚士協会 13巻2号 , 2016年6月 , pp.112

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投稿規定 13巻2号 , 2016年6月 , pp.113

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執筆要綱 13巻2号 , 2016年6月 , pp.114

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投稿誓約書 13巻2号 , 2016年6月 , pp.115

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編集後記藤田　郁代 13巻2号 , 2016年6月 , pp.116

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　樹木の緑が深くなるこの候は，日本言語聴覚学会が開催される時期でもあります．本年も言語聴覚研究の歩みを一歩前に進める演題が多数発表されることと思います．

　本誌は，言語聴覚障害の基礎と臨床に関する学術専門誌であり，健常な言語・認知・コミュニケーションの発達と加齢変化，各種の言語聴覚障害，認知機能障害や摂食嚥下障害の原因，病態，評価・診断，治療，QOLと参加，AAC，言語聴覚士教育など幅広い領域を対象としています．今号には，アルツハイマー病の言語機能に関する研究と，低出生体重児の注意機能に関する研究が掲載されていますが，いずれも研究があまり進んでいない領域の重要テーマを取り上げており，新規性が高い知見が得られています．また，リッカム・プログラムによる吃音治療に関する症例報告は臨床への有用な示唆を与えてくれるものと思います．今号は「現場，最前線」が充実しており，震災地，摂食嚥下臨床，国際学会の現場から3篇の報告がなされました．東日本大震災の復興地区における言語聴覚士の訪問リハビリテーションは貴重な実践報告であり，今後，本分野に「災害言語聴覚療法」を構築していくうえで重要な資料になるものと思います．また，加齢による筋量および筋機能の低下を呈するサルコペニア患者に対する栄養面での介入報告は，高齢社会における言語聴覚療法の方向性の一角を示しています．Asia Pacific Conference of Speech，Language and Hearingはアジアと環太平洋の国々の言語聴覚士が集う国際学会であり，第10回大会は来年9月にわが国で，城間将江教授(国際医療福祉大学)を学会長として開催されることになっています．

基本情報

言語聴覚研究
13巻2号
(2016年6月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：1349-5828 日本言語聴覚士協会

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