作業療法 24巻6号 (2005年12月発行)

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◆特集　介護老人保健施設における作業療法—OTのジレンマを考える

特集にあたって東　登志夫 , 浅海　奈津美 24巻6号 , 2005年12月 , pp.559

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　認知症を含む要介護高齢者の絶対数の急増や入院期間の短縮化などにより，介護老人保健施設(以下，老健)における作業療法ニーズは拡大し，それに応えて働く作業療法士(以下，OT)の数も年々増加している．しかし，老健をとりまく諸制度の動向の激しさや，施設そのものが若く職員全体が試行錯誤の真っ直中というような状況の中で，経験の浅いOTからは，「施設機能の多様化が進む中，どの業務に焦点をあてて仕事を進めればよいのかわからない」といった声を耳にする．具体的には，少ない人員配置の中にあって「マンツーマン」vs．「グループの活用」，「入所者に対する業務」vs．「通所者に対する業務」，「管理業務」vs．「直接援助業務」，「訓練室での介入(またはアプローチ)」vs．「療養スペースでの介入(またはアプローチ)」等の配分をどうしたらよいのかなどの，相反しがちな業務の板ばさみになって，自分の動き方に悩んでいるのである．このような，所謂「ジレンマ」を抱えている状況は，老健のOTに求められる役割が，施設の設置主体や併設施設，地域性などによっても異なり，老健OT業務のノーマル・スタンダードが設定しがたいことにも起因していると思われる．

介護老人保健施設における作業療法—OTのジレンマを考える前に浅海　奈津美 24巻6号 , 2005年12月 , pp.560-563

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老人保健施設の誕生

　老人保健施設(以下，老健)は1986年，老人保健法の改正に伴い，「疾病，負傷等により，寝たきりの状態にある老人又はこれに準ずる状態にある老人に対し，看護，医学的管理下における介護および機能訓練その他必要な医療を行うとともに，その日常生活上の世話を行うことを目的とする施設」と定義され創設された¹⁾．当時，病院におけるいわゆる社会的入院や，特別養護老人ホーム(以下，特養)における医療・看護機能の不足，措置入所の手続きの煩雑さが問題になっており，生活の場で且つ医療が提供されるという福祉と医療の中間機能，これらの施設と在宅を結ぶ機能の，両者の担い手であることを期待され誕生したのである²⁾．その背景には，老人医療費と，公的負担の大きい特養の需要の抑制という，国の財政上の理由もあった³⁾．1980年代は，要介護高齢者対策として在宅ケア重視が明確に打ち出された時期である．老健も在宅ケアの受け皿としての機能の方が強調され，「老人の自立を支援し，その家庭への復帰を目指すものでなくてはならない」という基本方針が，創設の2年後に国によって示された⁴⁾．この基本方針は，老健が介護保険施設となった現在も引き継がれている．

それぞれの老人保健施設に根を張るそれぞれの作業療法—ジレンマをこえて，実践を積み重ねる浅野　有子 24巻6号 , 2005年12月 , pp.564-569

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はじめに

　全国の介護老人保健施設(以下，老健)は3,050施設を超え，入所定員は26万人に達しようとしている．通所リハビリテーション(以下，リハ)，訪問リハを併せて展開しながら高齢者の地域リハセンターとしての可能性がある．介護保険制度は矛盾をはらみつつも地域に定着し，高齢者の暮らしを支えつつある．

　私たち作業療法士(以下，OT)は“より良い暮らし”へ向けて，機能・環境・活動・参加を支援する専門家として，介護保険の領域でもしっかりと実践を積み重ね，職能・職域を確立・拡大していきたい．

　老健のOTにジレンマがあるとしたら，全国の老健がそれぞれに特色があり，事情が違い，そこに働くOTたちが周囲に期待されている役割が違うことに一因があると感じる．

　老健のOTの多くが1人(か2人)職場であり，老健のOTの3分の2以上が経験5年未満と若いことも，迷い・不安の原因となろう．

　いまこそ，OT同士の連携・職能団体としての支援体制が重要である．OTの側から自分たちの役割を打ち出していけばよい．老健は，私たちOTの専門技能をダイナミックに展開できるやりがいのあるフィールドである．

　コミュニティケアの入口であり，生活支援の現場であり，人生の緩やかなターミナルケアの場であり，介護という課題を通して“家族”が見えてくる場である．

　私は，涼風苑のリハサービスの積み上げにあたってジレンマを前向きに捉え，年度ごとの達成課題・半期ごとの具体的業務計画を策定し，チームリハ体制の整備をめざしてきた^1,2)．

ジレンマとともに，喜びとともに足立　みゆき 24巻6号 , 2005年12月 , pp.570-573

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はじめに

　リハビリテーション(以下，リハ)システムの確立したリハセンターでわずか数年の臨床経験しか持たなかった筆者が，セラピスト1名という配置基準の下，高齢者のみを対象とする老人保健施設(以下，老健)の中に何もわからないまま飛び込んだのは今から14年前のことである．当時は老健について相談できる先輩が身近になく，ひたすら老健に関する文献を読み，老健大会や研修会に参加し，老健でのリハのあり方を模索していた．

　この14年間に老健は老人保健法から介護保険法へ移行し，対象年齢の下限が条件付きで40歳以上に広がり，医療依存度の高い利用者，認知症の利用者が増加し，施設入所志向も高まってきた．また病院在院日数の短縮により回復期の利用者も増加し，老健のニーズは多様化してきた．今年1月，全国老人保健施設協会は環境の変化に合わせた新しい理念，機能・役割を掲げた1)．その役割の柱を維持期リハの中核施設であること，在宅復帰・在宅支援施設であることとした．

　変わりゆく対象者・家族，増え続ける多岐多忙な業務の中，老健におけるリハの役割を果たそうと，筆者が悪戦苦闘を強いられているジレンマについて私見を述べながら整理してみたい．

介護老人保健施設における作業療法—「リハビリテーション実施計画書」の視点から考える土井　勝幸 24巻6号 , 2005年12月 , pp.574-579

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はじめに

　老人保健施設は昭和62(1987)年にモデル事業としてスタートし，当初より中間施設，通過施設として，在宅生活への橋渡しをすることがその役割として期待されてきた．その役割を果たすために，リハビリテーション専門職として作業療法士(以下，OT)，理学療法士(以下，PT)を必置の人員配置とし，利用者の自立支援をリハビリテーションの視点から促すことを求められてきたのである．

　しかし，介護保険施行後も含め約18年間の(介護)老人保健施設における取り組みで，OTはこの期待に対して人材の輩出・育成等も含め，どのように貢献してきたのであろうか？中間施設としての役割を果たすために，利用者の自立支援を促すリハビリテーション専門職種として，確実な効果を示してきたであろうか？OTとして，具体的な方法論を持って作業療法を展開してきたのであろうか？少し考えただけでも多くの課題が浮かんでくる．実はここが，今回の特集のテーマの副題である，“OTのジレンマ”という表現につながったのではないかと考える．何故，今この副題の表現が用いられ，そしてこのジレンマの背景は何か？さらには，このジレンマを解決する糸口は何か？を検討する材料を提示していきたい．

介護老人保健施設の動向と作業療法士に期待すること木川田　典彌 24巻6号 , 2005年12月 , pp.580-583

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　今回の介護保険制度の見直しを受けて，介護老人保健施設(以下，老健施設)のあり方が問われている．当初老健施設は医療と福祉の中間施設，または，病院から在宅への通過施設であると言われてきた．創設当初からリハビリ専門職である作業療法士・理学療法士(以下，OT・PT)の配置を必須義務として，リハビリテーション(以下，リハビリ)施設であることをその機能の中に位置づけられてきたのは言うまでもない．老健施設本来のリハビリ機能を十分に発揮し，この度の介護保険制度改正に併せての今後の取り組みの方向性を明確に打ち出していく必要がある．また，最近では認知症を含む要介護高齢者の絶対数の急増や入院期間の短縮化傾向により，老健施設には更なるリハビリ施設としての機能強化が求められている．まさにリハビリの真価が問われる時期が来たと言っても過言ではない．

　今後の老健施設のあるべき姿を模索しながら，その中で活躍が期待されるOTの役割とその専門性について希望も含め述べていきたい．

◆研究論文

半側空間無視患者における異なる空間に提示した線分二等分課題の結果とADL場面での行動との関連佐々木　努 , 仙石　泰仁 , 中島　そのみ , 須鎌　康介 , 北島　久恵 24巻6号 , 2005年12月 , pp.584-592

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要旨：半側空間無視患者18名を対象に，体幹正中軸に対して左右側および正中空間に提示された線分二等分課題のパフォーマンス結果とADL障害との関連性について検討を行った．結果，提示空間が右空間に近寄るほど成績が向上する群は，移動動作場面でUSN症状を呈する傾向にあった．この関連性の背景因子について座標系という視点から考察を行った．本研究で用いた課題施行方法および分析方法によって，机上検査で測定される能力がADLパフォーマンスに反映される様相を評価できる可能性が示唆された．

在宅パーキンソン病患者における転倒—アンケート調査から小浦　綾乃 , 髙島　千敬 , 内山　昌子 , 松尾　善美 , 阿部　和夫 24巻6号 , 2005年12月 , pp.593-600

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要旨：在宅パーキンソン病患者と家族を対象に，転倒に関するアンケート調査を実施した．62名の患者から回答が得られ，Hoehn ＆ Yahrの分類ではStage Ⅱ，Ⅲが中心であった．転倒率は67.7％であり，活動については歩行，起立，更衣時に転倒が多く，場所については居間，寝室，台所に多かった．住宅改修は浴室やトイレに多く実施されていたが，リハビリテーションスタッフの介入は少なかった．転倒に関する患者と家族の認識には，一部相違が認められた．パーキンソン病患者の転倒防止には，疾患の特徴をふまえた動作の修正，環境の調整，介助者への指導が必要であり，作業療法士の積極的な介入が必要と考えられた．

知的機能を必要とする作業が情動の変化に与える影響—ワープロ作業への取り組みに伴い暴力行為が減少した1症例の検討から竹田　里江 , 青山　宏 24巻6号 , 2005年12月 , pp.601-610

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要旨：暴力，興奮といった行動を示し情動機能の調節に困難さを抱えていた症例が，ワープロ作業を行うことで変化した過程を再考することにより，変化の背景に存在する要因を検討した．症例がワープロ作業に挑戦し落ち着いた取り組みへと変化した時間的経過と，病棟における暴力行為及び興奮の減少のタイムコースが一致していた点から，両者に密接な関係があることが示唆された．この背景には，価値を置く作業を実行するという意味性に加え，認知・実行機能の経験，それを行うことでもたらされる毎回の充足，達成感といった認知・行動面と情動面の相互作用が，次の行動への継続性や情動の安定化に寄与したと考えられた．