医学のあゆみ 285巻2号 (2023年4月発行)

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特集　環境化学物質が人体へ与える影響

はじめに市原　佐保子 285巻2号 , 2023年4月 , pp.111-111

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　近年の環境による健康影響として，先進国においては，工業化の進展に伴う工場を発生源とする大気汚染や水質汚濁などがめだたなくなり，典型的な産業中毒症例は減り，低濃度の環境化学物質などによる環境ストレスの長期曝露による影響が問題となってきている．一方，生産の拠点が移った発展途上国において，環境汚染は喫緊に解決すべき重大な課題となっている．工業の盛んな国からその周辺の国へ汚染物質が運ばれ被害を出すといった国境を越えた環境汚染も問題となり，大陸規模・地球規模での環境影響が懸念され，環境問題がグローバル化していることも特徴である．また，わが国においてはさまざまな法整備にもかかわらず，新たな産業中毒症例が一定の割合で発生している．

PM2.5・超微小粒子の健康影響上田　佳代 285巻2号 , 2023年4月 , pp.113-117

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　大気中粒子はさまざまな粒径サイズ，成分から構成され，粒子の大きさは吸入後の沈着部位やその後の体内動態，生体での反応と密接に関わる．粒子径2.5μm以下の微小粒子状物質（PM2.5）や，直径が0.1μm以下の非常に小さな粒子である超微小粒子（UFP）は粗大粒子よりも肺の奥深くに沈着し，直接全身の血流に移行するため，呼吸器・肺がんだけでなく，循環器疾患，認知機能，糖尿病などさまざまな臓器や，妊娠中女性への曝露による母体・胎児に対する影響が懸念されている．また，近年の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行時には，粒子とウイルスの相互作用が報告されている．現在の日本におけるPM2.5濃度はおおむね環境基準の濃度より低いレベルであるものの，世界保健機関（WHO）の推奨値より高い．比較的低い濃度レベルでの健康影響の有無についても検討する必要がある．

環境中のカドミウムと人への健康影響堀口　兵剛 285巻2号 , 2023年4月 , pp.118-122

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　カドミウム（Cd）は環境中に広く分布しているが，人は主にCd含有量の多い食品の摂取により体内に取り込む．わが国にはかつて鉱山由来のCd土壌汚染地域が存在し，特に富山県神通川流域の汚染は深刻であり，重症中毒例であるイタイイタイ病患者が多発した．消化管から吸収されたCdは肝臓で金属親和性の高い低分子量タンパク質のメタロチオネイン（MT）を合成して結合し，血液循環を介して腎臓に蓄積する．したがって，過剰のCd曝露により多発性近位尿細管機能障害が引き起こされる（Cd腎症）．その状態が継続すると，尿細管でのリン再吸収障害による低リン血症，および重炭酸イオンの再吸収障害による代謝性アシドーシスが誘因となって骨基質石灰化が障害され，骨軟化症が続発する（イタイイタイ病）．また，イタイイタイ病では腎臓からのエリスロポエチン産生低下による腎性貧血もみられる．わが国の残されたCd土壌汚染地域では，現在でも高度の体内Cd蓄積を示す住民がおり，そのなかから今後も新たなCd腎症やイタイイタイ病の患者が発生すると予想されるため，継続した住民に対する観察が必要である．

ヒ素による健康影響 -――高血圧，動脈硬化，糖尿病との関連姫野　誠一郎 285巻2号 , 2023年4月 , pp.123-126

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　ヒ素は無味・無臭・無色であるため，古来より暗殺などの目的で使用されてきた毒物であるが，現在，ヒ素による地下水汚染とその健康影響がグローバルな問題となっている．ヒ素中毒の主要症状として角化症などの皮膚障害，皮膚がん，肝障害，多臓器のがんが知られている．しかし，ヒ素汚染地域での疫学調査により，がんだけでなく心臓血管系疾患の死亡率も高いことが報告され，高血圧，糖尿病などの心血管代謝疾患との関連も懸念されている．本稿では，ヒ素による健康障害のうち，高血圧，動脈硬化，糖尿病との関連について，筆者自身がバングラデシュのヒ素汚染地域の調査で得た知見を中心に紹介する．近年，心血管代謝疾患の発症機序における血管内皮細胞，脂肪組織，筋肉の相互作用が注目されているが，ヒ素はこれらの臓器連関，疾患連関に深く関わっている可能性がある．

農薬類の健康影響リスク評価とリスク管理上島　通浩 285巻2号 , 2023年4月 , pp.127-131

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　一般消費者における農薬の健康影響リスク評価とリスク管理は，主に農薬取締法と食品衛生法に基づき行われている．農薬取締法が定める審査に合格し登録された農薬のみが，適用作物に対して定められた使用方法（農薬使用基準）に従った使用を許可される．登録審査過程では，当該農薬の各種毒性試験結果をもとに，微量の残留農薬を口にする想定で健康への悪影響が生じないための上限値である1日許容摂取量（ADI）および急性参照用量（ARfD）が，実験動物における最大無毒性量（NOAEL）に1/100の不確実係数（安全係数，「サイドメモ1」参照）を乗じて設定される．そして，日常の食生活でこれを超えないように，適用作物における残留農薬基準が決められる．使用基準に従う限り，農薬残留量が残留農薬基準を超えることは基本的にない．さらに食品衛生法により，基準を超えた食品の流通は禁止され，回収・廃棄されるため，ADIやARfDを超える量の農薬成分を口にする可能性はきわめて低い．本稿では，わが国における農薬のリスク管理の全体像とともに，最近の話題についても触れる．

アスベストの人体への影響島　正之 285巻2号 , 2023年4月 , pp.132-137

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　アスベスト（石綿）は建材，断熱材，ブレーキライニングなどに広く利用されてきたが，世界保健機関（WHO）は発がん物質と認定している．アスベストは飛散すると空気中に浮遊しやすく，ヒトが吸入することにより長い潜伏期間を経てアスベスト肺，肺がん，中皮腫などの健康被害の原因となる．従来は高濃度のアスベストに曝露された労働者の問題と考えられていたが，近年は非職業性の家庭内曝露や近隣曝露によっても中皮腫などの健康被害の発生が認められている．わが国では，アスベストの使用は2006年に全面的に禁止されたが，中皮腫による死亡者数は現在まで増加傾向が続いている．兵庫県尼崎市では，かつてアスベストを大量に取り扱っていた工場の近隣住民の中皮腫発症リスクが高いことが見出されている．今後は，過去にアスベスト含有建材が使用された建築物の解体が増加し，アスベストが飛散する可能性が懸念されるため，解体時のアスベスト飛散の防止対策が求められる．

ダイオキシンによる健康影響と日本の規制の現状遠山　千春 , 木村　栄輝 285巻2号 , 2023年4月 , pp.138-143

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　行政規制の対象となるダイオキシン類は，ポリ塩化ジベンゾパラジオキシン，ポリ塩化ジベンゾフラン，およびポリ塩化ビフェニルのうち，細胞内のアリール炭化水素受容体を介してさまざまな毒性を発現する29種類の異性体である．このうち最も毒性が強い異性体である2,3,7,8-四塩化ジベンゾパラジオキシンを基準として，その他の異性体の毒性が検討されている．急性毒性として塩素ざ瘡や色素沈着，肝毒性などが生じる．慢性毒性として発がん性，生殖発生毒性，中枢神経毒性が知られている．妊娠期に母体を介して曝露を受けた子では，ダイオキシン類の血液（血清）濃度が一般環境の3倍程度で，精液の質の低下や脳機能の異常が見出されたとの疫学結果も報告されている．一方，安全基準である耐容1日摂取量は4pg TEQ/kg体重/日であり，日本における1日摂取量は，2021年には0.44pg TEQ/kg体重/日と推定されている．安全は確保されているとみなせるが，他の多種多様な化学物質への複合曝露があることから，モニタリングによる調査が望まれる．

有機フッ素化合物（PFAS）への曝露とヒト健康リスク原田　浩二 , 藤谷　倫子 , 藤井　由希子 285巻2号 , 2023年4月 , pp.144-149

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　有機フッ素化合物（PFAS）は20世紀半ばから，生活用品，工業製品，燃料火災用の泡消火剤，フッ素樹脂の製造過程での助剤などとして幅広く利用されてきた．ペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）とペルフルオロオクタン酸（PFOA）の2物質が代表的なPFASであった．これらは環境中で分解せず，生物に蓄積することから将来的なリスクが懸念され，2000年以降，PFASを製造，使用する各社でPFOSとPFOAの製造を自主的に廃止してきた．しかし，過去に使用されたPFASが環境に残留し，水道水などの汚染を引き起こし，住民のPFAS曝露につながっている．2022年，米国や欧州では水道水濃度や血中濃度についての勧告が相次いで公表されている．その示された水道水中PFASの勧告値は，現在の日本においても達成できないほど厳しい．また血中濃度についてのガイダンス値についても，多くの住民で超過する地域が明らかになってきている．

職業性胆管がんの発見熊谷　信二 285巻2号 , 2023年4月 , pp.150-154

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　2012年に，印刷労働者に多発した胆管がんが社会問題になった．原因はインクの洗浄剤に含まれていた1,2-ジクロロプロパン（1,2-DCP）に長期間，高濃度曝露したことであったが，この物質がヒトにがんを引き起こすことはそれまで知られていなかった．筆者はこの事案に最初から関わったが，本稿では，調査の開始から職業性胆管がんとして労災に認定されるまでの経過を紹介するとともに，疫学的解析結果と病理学的特徴を解説する．

TOPICS　生化学・分子生物学

ヒト胎児卵母細胞発生過程の体外再構成水田　賢 , 大田　浩 , 斎藤　通紀 285巻2号 , 2023年4月 , pp.155-156

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　哺乳類の生殖細胞系列は，発生初期に運命決定される始原生殖細胞に起源し，卵子あるいは精子へと分化する．これは次世代へ遺伝情報をつなぐ唯一の細胞系列であり，種の保存や進化においてきわめて重要な役割を担っている．哺乳類の生殖細胞発生機構については，主にマウスを用いた研究により科学的知見がこれまでに蓄積され，また近年，その知見を基盤として多能性幹細胞を起点に卵子・精子を作出する試験管内配偶子造成（in vitro gametogenesis：IVG）技術がマウスで確立された^1-4）．一方で，ヒト胎児の生殖細胞発生を対象とする研究は，倫理的・技術的困難さが伴うため，これまでにほとんど実施されていない．したがって，ヒトにおいても多能性幹細胞を起点としたIVG技術を開発することが，ヒト生殖細胞研究を推進するうえでの鍵となる．本稿では，ヒトの卵母細胞発生の概要と，IVG技術の前段階として，ヒト胎児の生殖細胞を用いた卵母細胞発生過程の体外再構成法について紹介したい．

TOPICS　細菌学・ウイルス学

SARS-CoV-2オミクロンBA.2株のウイルス学的性状の解明木村　出海 , 佐藤　佳 285巻2号 , 2023年4月 , pp.157-158

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　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）は，2023年1月現在，全世界において6億5,000万人以上が感染し，650万人以上を死に至らしめている現在進行形の災厄である^1）．現在，世界中でワクチン接種が進んでいるが，2019年末に突如出現したこのウイルスについてはいまだ不明な点が多く，感染病態の原理やウイルスの複製原理，流行動態の関連についてはほとんど明らかになっていない．

連載　医療DX――進展するデジタル医療に関する最新動向と関連知識・Vol.14

診療情報の利活用と個人情報保護法山本　隆一 285巻2号 , 2023年4月 , pp.159-164

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◎2005年に個人情報保護法が全面施行された．医学・医療の分野では保護への偏り，個人情報を取得する主体によって制度が異なること，個人情報の定義が曖昧で匿名化を明確に定義することが困難であること，実効性のある悪用防止ができないこと，海外の法制度と異なり他国から十分な保護制度があると認められないこと，この5点が主な問題点とされてきた．医療の分野でも電子化が進み利活用が次第に加速化され，個人情報保護制度の問題点も顕在化してきた．2015年，2020年および2021年に3度の個人情報保護制度の改正が行われ，また個別法である次世代医療基盤法が2017年に制定された．3度の改正と個別法の制定によって当初指摘されていた問題点には一定の改善を見ているが，最後の改正はまだ全面的には施行されておらず，個別法も発展途上といえる．診療情報の公益的な二次利用に関しては注意が必要で，今後の制度変更にも関心を持たざるを得ない．

連載　救急で出会ったこんな症例――マイナーエマージェンシー対応のススメ・Vol.4

その発赤，壊死性筋膜炎では？ -――軽微な皮膚の発赤が生死を分ける！？檜山　秀平 , 松村　福広 285巻2号 , 2023年4月 , pp.165-169

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◎壊死性筋膜炎は浅層筋膜を細菌感染の主座として急速に壊死が拡大する進行性の急性壊死性疾患で，未治療であれば20～50％の死亡率となる致死率の高い軟部組織感染症である．Fisherの診断基準やLRINECスコアなどが診断に有用とはされているが，それだけで診断を確定し，完全に除外することはできない．初診時の所見で皮疹の程度が軽微にみえても，激しい痛み，病変の境界が不明瞭，圧痛が周囲の正常皮膚にまで及ぶ，水泡形成，皮膚壊死，バイタルサインの異常，疼痛範囲の拡大が速いなどの蜂窩織炎では説明できないような病状がある場合は壊死性筋膜炎を積極的に疑う必要がある．診断確定には筋膜生検が必要となり，壊死性筋膜炎と判断した場合は，早期の抗生剤投与と外科的デブリードマンを行い，病状によっては切断を要することも多いため，高次医療機関への搬送が必要となることが多い．

FORUM

「第14次労働災害防止計画」のねらい樋口　政純 285巻2号 , 2023年4月 , pp.170-174

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　中小事業者等も含め，事業場の規模，雇用形態や年齢等によらず，どのような働き方においても，労働者の安全と健康が確保されていることを前提として，多様な形態で働く一人ひとりが潜在力を十分に発揮できる社会の実現する必要がある．これに向け，2023年度を初年度として，5年間にわたり国，事業者，労働者等の関係者が目指す目標や重点的に取り組むべき事項を定めた「第14次労働災害防止計画」が策定された．本稿では，本計画の概要について紹介する．

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目次 285巻2号 , 2023年4月

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学会Information／次号の特集予告 285巻2号 , 2023年4月 , pp.175-175

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奥付 285巻2号 , 2023年4月 , pp.176-176

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医学のあゆみ
285巻2号
(2023年4月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：0039-2359 医歯薬出版

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TOPICS 生化学・分子生物学

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