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編集後記
澤 俊二
pp.1434
発行日 2016年12月15日
Published Date 2016/12/15
DOI https://doi.org/10.11477/mf.5001200799
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1999年(平成11年)に理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則が改正されてから17年.その間,超高齢化・少子化の時代を迎え,介護保険制度,回復期リハ病棟開始,地域包括ケアシステムの構築が謳われた.精神保健法の改正,認知症予防の徹底と認知症者への治療拠点の確立と地域ぐるみでの取り組み強化等,目まぐるしく法律や制度が変わっていった.しかし,PT・OT教育はまったく変わらずで,現実の変化とは大きなギャップが生じている.すなわち,社会とのギャップであり,教育により新たな社会への貢献ができない状態が続いてきたのである.
これらの課題と向きあう意味も込め,本号の特集は,「臨床実習の到達点を考える」とした.到達点についてさまざまな提案,思いが述べられた.また,実習法も同様である.学校養成施設の考え方も同様である.そして,病院や施設での実習と,訪問リハ等の実習では実習形態も実習目標も到達点も視点を異にする.
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