編集後記

　天変地異が地球を覆う時代に入ったと思われる．地球の温暖化は止まらない．台風が多発し，局地的豪雨が見舞う．巨大地震が多発し，火山の噴火があちこちで始まった．その上に，東京一極集中，地方の人口急減が進む．増田寛也氏によると，2040年までに800近い自治体が消滅するという予測もある．認知症もその予備軍も大幅に増加している．この国は，世界は，どこに行くのだろう．障がいを負った人たちが，長く，安楽に，郷土を愛して生きていけるのだろうか．そのような状況下で応戦のための具体化が問われている．

　一つの応戦施策として，2025年までの構築を目指す地域包括ケアシステムがある．今，各自治体はその計画づくりに余念がない．その計画の中に入れ込む地域資源の有力候補に介護老人保健施設（老健）がある．厚生労働省の森岡氏は，老健は，在宅復帰，在宅療養支援の拠点として重要であると期待を示す．なぜならば，老健施設は全国で4,000，約35万床でケアを提供し，リハ専門職は3.75人（常勤換算），そのうちOTは1.51人であるという．ちなみに回復期リハ病棟は，約7万床である．桁が違う．