認知症

　2017年10月1日の時点で，わが国の65歳以上人口の総人口に占める割合（高齢化率）は27.7％になるとの発表があり，高齢化率は上昇し続けている状況である．そして，2012年の時点で，65歳以上の高齢者の15.0％が認知症で，2025年にはこれが約20％になるとの推計もある．このように認知症の高齢者は増加傾向にあり，当然，リハビリテーションを受ける認知症高齢者数も増加し，リハビリテーションを実施するうえで，認知症に接する機会が年々増えていることが推定される．

　2014年度に策定された認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）は7つの柱から成るが，そのうち，「認知症の容態に応じた適時・適切な医療・介護等の提供」という柱において，「早期診断・早期対応を軸として，行動・心理症状（BPSD：Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia）や身体合併症等が見られた場合にも，医療機関・介護施設等での対応が固定化されないように，退院・退所後もそのときの容態にもっともふさわしい場所で適切なサービスが提供される循環型の仕組みを構築します」^1）とある．この適切なサービスにはリハビリテーションも含まれる．また「認知症の予防法，診断法，リハビリテーションモデル，介護モデル等の研究開発及びその成果の普及の推進」という柱においても，認知症に対するリハビリテーションが言及されている^1）．