あとがき

　「2040年問題」という深刻な課題がある。2025年には，団塊の世代が後期高齢者（75歳以上）に達し，医療や介護の必要性が急増すると予測されているが，さらに2040年には，65歳以上の高齢者の人口が最大になるとされる。

　2018年5月に政府が発表した「2040年を見据えた社会保障の将来見通し」によると，医療や介護，年金などの社会保障給付費が190兆円，2018年の1.6倍になると予測されている。2040年には，高齢化により世界的に見てもパーキンソン病患者が激増すると予測されているように¹⁾，疾患の構成にも大きな影響が生じ，認知症，脳血管障害，神経変性疾患を患う高齢者はさらに増加するだろう。いまから20年後，日本の医療や社会は維持できるのだろうか。医療による対策として重要なのは，健康寿命を伸ばし，要介護率を減らすことである。これはまさに認知症，脳血管障害，神経変性疾患，転倒・骨折・運動器障害の進行を抑制し予防することであり，脳神経内科医の果たす責任はより重いものとなる。