感染制御と予防衛生 8巻1号 (2024年8月発行)

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特集　各施設の感染症対策

1．大学病院・一般病院の感染症と対策森兼　啓太 8巻1号 , 2024年8月 , pp.4-9

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感染症という疾患は，ヒトからヒトへ伝播するという特性から，社会のあらゆる場面や場所においてその特性においてさまざまな対策を講じる対象として位置づけられている．本稿では，大学病院や一般病院などの医療機関での対策について述べる．医療機関は，社会全体からみれば以下のような特徴を有している．・外来および入院患者には，高齢・免疫不全・他疾患で加療中などといった感染症に対して脆弱な特性をもつ人（感受性宿主）が多い・医療という事業の特性から，多くの従業員を必要とする業種であり，しかも従業員と顧客（患者）が長時間かつ密接にかかわり合うことが前提条件となっている・従業員の多くは医師・看護師などの医療専門職であり，感染症に関する基礎教育と生涯継続教育を受けており，一般人と比較して質と量の面で高度な知識をもっている・感染症対策の管理部門が存在し，病院全体の方針を定めて，従業員に周知徹底し，遵守をさせることができるこれらの特性をふまえて，医療機関での感染症対策は組織的かつある程度の強制力をもったかたちで展開されるのが一般的である．

2．小児科クリニックにおける感染症対策と対策が及ぼす影響橘　淳 8巻1号 , 2024年8月 , pp.10-16

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2020年1月に国内で新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019：COVID-19）の発生が確認されてから4年以上が過ぎた．COVID-19の流行，医療現場，とりわけ主として感染症患者や発熱者を診療する小児科診療所においては大きな影響が及んだ．また，これまでの感染症対策の見直しが行われ，より厳格な対策が行われるようになった．2023年5月にCOVID-19の感染症法上の位置づけが，2類感染症相当から5類感染症となったが，それにともない日本社会もコロナ禍以前の日常生活を取り戻している．診療所においてもCOVID-19に対する感染症対策は少しずつ緩和されていった．ここでは，当院（小児科クリニック）における通常の一般感染症への対策，コロナ禍での対策ならびに5類移行後の対策について，概要を述べるとともに，感染対策が小児や社会に及ぼす影響についても開業小児科医の立場から考えてみたい．

3．歯科の感染症と対策岡森　景子 8巻1号 , 2024年8月 , pp.17-22

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歯科医療現場における歯科医療従事者の感染リスクには，①血液や唾液のほかに患者からの排泄物への直接接触，②汚染した物質への間接的接触（たとえば器具，設備，環境表面），③微生物を含んだ飛沫（たとえば飛散）への結膜・鼻・口腔粘膜への接触，および感染者からの短距離の伝播（たとえば咳嗽，くしゃみ，会話による），④空気由来病原体が長期間浮遊していると思われる空気の吸入^1）が挙げられる．歯科クリニックへ通院して来られる患者は比較的健康で，少なくとも感染症の急性期の状態ではないと推測される．しかし，近年は高齢者施設などの社会福祉施設や在宅への訪問診療によって，感染症罹患者やその疑いのある利用者と接触する機会も増加している．「すべての人は感染症があるかもしれない」を前提とした標準予防策を遵守し，基本的な感染対策を正しく実施することで，歯科医療従事者だけでなく，患者の安全も担保することができる．本稿では，歯科医療現場において，注意すべき感染症とその対策について述べる．

4．学校で流行しやすい感染症林　由里子 , 藤本　友香 , 木村　龍介 , 長澤　紀佳 , 宮下　知也 , 近土　真由美 , 木村　博一 8巻1号 , 2024年8月 , pp.23-33

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多くの感染症，特にインフルエンザや新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019：COVID-19）などは，学校（幼稚園，小学校，中学校ならびに大学）や保育園において集団発生しやすいだけでなく，この場において増幅した病原体は，家族内感染を引き起こし，ひいては保護者（医療者など）などを介した院内感染を含む職場内流行や地域流行の原因となり得る^1）．これらの原因となる病原体の種類は多岐に及び，かつ感染性や病原性が異なることはいうまでもない^2）．現在のところ，学校における児童生徒および職員の感染症に対する健康危機管理は，学校保健安全法により，校長，学校医，学校保健技師ならびに行政（保健所）が連携して常時行っている．また，学校保健法施行規則第十八条において，学校において，予防すべき感染症の種類を第1種から第3種まで定め，第十九条において，各疾患の出席停止日数の基準，第二十一条においては感染症の予防に関する細目として，校長は，必要と認めるときは学校医に診断させ，法第十九条の規定による出席停止の指示をするほか，消毒その他適当な処置を講ずることとされている．さらに，感染症法（感染症の予防および感染症の患者に対する医療に関する法律）においては，学校内で集団感染しやすい多くの疾患を五類感染症として位置づけ，本法令に基づく感染症の発生動向に関する継続的な監視（感染症発生動向調査）を行っている．

5．学校トイレの感染症対策冨岡　千花子 , 河村　浩 , 中島　薫 , 井上　豊 , 木村　基治 , 川上　浩昭 , 團野　智史 , 冨田　栄一 , 李　若瑄 , 中西　真人 8巻1号 , 2024年8月 , pp.34-40

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以前より，幼児，児童ならびに生徒が毎日利用する「学校のトイレ」は，5K問題（臭い・汚い・暗い・怖い・壊れている）を抱え，衛生環境の改善が求められている．また，現在，全国に約3万校ある公立小中学校の施設は，築25年以上経過した建物の面積が全体の約8割を占め，上述の5K問題とともに老朽化の改善が大きな課題となっている^1）．さらに，集団生活を行う学校では，種々の感染症に対する予防と対策が求められていたが，新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019：COVID-19）の拡大によって，改めて学校内全体の衛生管理の重要性が浮き彫りとなった^2-4）．

6．個の飲食店（一般飲食店）の感染症対策を考える貞升　健志 8巻1号 , 2024年8月 , pp.41-46

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一般に飲食店での感染症対策としては，腸管出血性大腸菌感染症やノロウイルス感染症等に代表される食中毒対策を指すものであった．それらについての代表的な対策は，厚生労働省からの大規模調理施設衛生管理マニュアルに落とし込まれており^1,2），基本的に，調理従事者や施設管理者の衛生管理目線の記載となっている．一方，2019年に発生した新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019：COVID-19）では，「一般的な会食」における集団感染事例が数多く報告され，飲食店は時短営業や業界団体のガイドライン遵守等の対策を行い，どちらかというと，顧客を対象とした対策が中心となった．本稿では，個の飲食店での感染症対策を，食中毒ならびに感染症の側面から改めて考えてみたい．

7．グローバルフードカンパニーの飲食店の感染症対策井河　和仁 , 草野　篤 8巻1号 , 2024年8月 , pp.47-51

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株式会社トリドールホールディングスは日本を含むAsia-Pacific Economic Cooperation（APEC）加盟国では丸亀製麺，Kona’s Coffee，焼き鳥屋とりどーる，焼きそば専門店長田本庄軒，天ぷらまきの，とんかつとん一，Bout Noodle，雲南米線，MONSTER CURRY等，15ブランドを，欧州・米国ではMARUGAME UDON，WOK TO WALK，SHORYU，FRANCO MANCA，THE REAL GREEK等，計21ブランドの飲食店を運営する日本発のグローバルフードカンパニーである．「食の感動で，この星を満たせ．」をスローガン，「予測不能な進化で未来を拓くグローバルフードカンパニー」をビジョンとし，わが社の使命として「本能が歓ぶ食の感動体験を探求し世界中をワクワクさせ続ける」を掲げている．2019年12月初旬に，中国湖北省武漢市で，新型コロナウイルス感染症の第1例目の感染者が報告されてから，数カ月で世界的な大流行（パンデミック）になった．World Health Organization（WHO）は2020年1月30日から2023年5月5日まで，新型コロナウイルス感染症に対して「国際的に懸念される公衆衛生上緊急事態宣言」を，2020年3月11日に「パンデミック宣言」を発出した．この，いわゆる「コロナ禍」では，外食産業はこれまで経験したことがない，営業自粛や営業時間の短縮，店舗における感染症対策やお客さまのニーズにあわせた販売商品のシフトなど，社会変化に応じた事業運営が求められた．本稿では国や団体の対策やわが社が実施した感染症対策やパンデミック時に新たに構築した事柄などについて記述する．

8．ビル内の感染症対策柳　宇 8巻1号 , 2024年8月 , pp.52-58

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2019年12月31日に中国武漢市で原因不明の肺炎患者が27名発生していることが武漢市当局から発表された．2020年1月15日に世界保健機関（WHO）はこの原因不明の肺炎に関して「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言した．また，2月11日にWHOは，この原因不明の肺炎を新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019：COVID-19）と命名し，国際ウイルス命名委員会はその病原体であるコロナウイルスを新型コロナウイルス（severe acute respiratory syndrome coronavirus type 2：SARS-CoV-2）と命名した．さらに，3月11日にWHOは，本疾患に対し，パンデミック（世界的な大流行）を宣言した．パンデミックは，各国の対策やウイルスの病原性の変化を経て，エンデミック状態になったことから，2023年5月5日にWHOテドロス事務局長は，COVID-19に対する緊急事態宣言の終了を宣言した．パンデミックの期間は3年以上にも及んだ．SARS-CoV-2の伝播経路について，当初WHOなどの公的機関は空気伝播（airborne transmission）はないと推定し，もっぱら飛沫伝播と接触伝播による感染対策を推奨していた．しかし，現在，WHOは空気伝播が重要な伝播経路であることを示している^1）．本報では，呼吸器系感染症病原体の伝播経路に関する見解の変化，最新の伝播経路に関するWHOの見解やビル内のバイオエアロゾル対策方法について述べる．

原著論文

新たに開発したリン酸・硫酸マグネシウム含有酸性エタノール製剤の各種ウイルスに対する不活化効果平石　依里 , 山上　萌 , 尾﨑　恵太 , 赤阪　天平 , 木村　博一 8巻1号 , 2024年8月 , pp.60-67

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種々の病原体に対する殺菌・消毒には，すでにさまざまな化学物質を含む多くの製剤が開発されている．これらのうち，アルコール製剤は，Spauldingによる分類では中水準消毒薬に分類され，多くの栄養型細菌やエンベロープを有するウイルスなどを不活化することが可能であると示されている^1）．また，アルコール製剤は，短時間で上述した微生物の不活化が可能なだけでなく，速乾性，低残留性で生体に対する副反応が少ないことから，医療機関，介護施設や食品製造業等で汎用されている．現在までに開発・市販されている多くのアルコール製剤にはエタノールが用いられている^2）．既報において，エタノール単体製剤（エタノールと純水混合物）のウイルスに対する有効性は，その濃度が60～95％の場合，インフルエンザウイルスのようなエンベロープウイルスに対しては高い不活化効果を示すが，アデノウイルスやエンテロウイルスのようなエンベロープを有しないウイルス（非エンベロープウイルス）に対しては，無効，もしくは効果が保証されないことを示唆している^3）．

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目次 8巻1号 , 2024年8月 , pp.3-3

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奥付 8巻1号 , 2024年8月 , pp.70-70

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基本情報

感染制御と予防衛生
8巻1号
(2024年8月発行)

電子版ISSN：印刷版ISSN：2433-4030 メディカルレビュー社

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