日本母子看護学会誌 7巻2号 (2014年2月発行)

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総説

「産後の疲労感」の概念分析山﨑　圭子 , 齋藤　益子 7巻2号 , 2014年2月 , pp.1-10

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目的

　「産後の疲労感」について概念分析を行い、産後の疲労感を定義しその概念を明らかにする。

方法

　Rodgers（2000）のアプローチを用いて概念分析を行った。英文献の看護学、医学、公衆衛生学、心理学分野の検索エンジンは、Pubmed、CINAHL、PsycINFOを使用しタイトルに“postpartum”と“fatigue”を含む文献を検索した。和文献は、医中誌Web. Ver.4を使用し、タイトルに“産後”と“疲労”を含む原著論文を検索した。

結果

　分析対象は41文献（英文献14、和文献27）で、産後の疲労感を定義しているものはなかった。分析の結果、産後の疲労感の概念は、5つの属性、3つの先行因子、7つの帰結が抽出された。

結論

　「産後の疲労感」の概念は、「産後の身体的特性や育児によって睡眠が不足し、体力と気力が消耗した状態、精神的なストレス状態が持続する主観的な現象」と定義された。本概念は、わが国の出産後の母親の疲労感の評価やケア介入の評価をする上で、活用可能であると考える。

原著

妊婦とパートナーの妊娠への適応と関連する個人的背景の比較小嶋　奈都子 7巻2号 , 2014年2月 , pp.11-21

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目的

　妊婦とパートナーの妊娠への適応と個人的背景の違いを明らかにすること。

対象と方法

　初めて親となる妊娠28週以降のカップルを対象に、妊婦には日本語版Prenatal Self-Evaluation Questionnaire（以下J-PSEQ）を使用し、パートナーはJ-PSEQを改変したパートナー用J-PSEQを用いて自記式質問紙調査を行った。倫理審査委員会の承認を得て実施し、対象者には口頭および紙面で説明した。

結果

　妊婦271部、パートナー251部を分析対象とした。妊婦の個人的背景によるJ-PSEQの得点に有意差はなかった。個人的背景によるパートナーの合計得点の差はなかったが、【妻の妊娠の受容】、【妻の出産や赤ちゃんの不安】、【妻の出産の準備】、【父親になることの受容】の因子得点に有意差が確認された。妊婦とパートナーのJ-PSEQの合計得点の差はなかったが、質問項目ごとに有意差が確認できた。

結論

　妊娠への適応に影響するパートナーの個人的背景が明らかになった。妊婦とパートナーは同程度適応している一方で、その内容については差があることが明らかになった。

出産後の家事や育児行動に対するカップル間のギャップと関係性満足度松永　佳子 7巻2号 , 2014年2月 , pp.22-32

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目的

　妊娠後期のカップルが考える出産後の家事、育児行動の役割に対する妊婦の期待とパートナーのやる気の一致度とカップルの関係性満足度との関係を明らかにすることを目的とする。

方法

　2012年9月から5か月間に東京近郊にある病院の産婦人科外来で妊婦健康診査を受ける妊婦とそのパートナー100組のカップルを対象に、無記名自記式質問紙により、妊娠中のパートナーの関わり、出産後の家事や育児に関する期待や希望のカップルの一致度とカップルの関係に対する満足との関係を検証した。

結果

1．対象の背景

　77組から回答を得た。妊婦の平均年齢は30.9（SD5.4）歳で、パートナーの平均年齢は32.9（SD6.4）歳であった。平均同居期間は3.2（SD3.1）年であった。パートナーの帰宅時間は20時30分が中央値で18時から24時の幅があった。妊娠後も帰宅時間が変わらない者が48名（69.6％）であり、また育児休業を取得予定の者は7名（10.3％）であった。

2．カップルそれぞれの認識

　心身のサポートについては、妊婦は57.7（SD14.9）点、パートナーは56.9（SD15.1）点で有意差はなかった。出産後の家事につては妊婦が期待（21.1 点：最大36）しているよりもパートナーは積極的に行いたい（25.4点：最大36点）と思っていた。一方育児では沐浴、児への関わりについては妻の期待よりもパートナーのやる気が少なかった。出産後変化する生活では、子どもに対する愛情（妊婦：46名、パートナー：50名）、夫婦関係（妊婦：50名、パートナー：41名）はカップル共によく変わると回答していた。一方、生活をコントロールすること（妊婦：32名、パートナー：32名）については、妊婦は悪くなる（22名）と回答しているが、パートナーは良くなる（15名）と回答していた。

考察

　対象は年齢、就業状態、夫婦関係満足度等日本の平均的な妊娠期のカップルである。出産後の家事、育児行動に対する妊婦の期待とパートナーがサポートしたいということはほぼ一致していた。しかし、生活のコントロールに対する認識、帰宅時間、育児休業取得の現状を鑑みると、パートナーの家事、育児行動は「やる気」で終わる可能性が高いことが示唆される。

報告

分娩施設に関する情報の活用についての調査乾　つぶら , 林　猪都子 , 猪俣　理恵 , 坂口　隆之 7巻2号 , 2014年2月 , pp.33-39

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目的

　分娩施設について女性はどのような情報源を利用し、その情報がどの程度、有用かを明らかにする。

対象と方法

　平成21年7から10月に前期乳児健康診査の母親を対象に、無記名自記式質問紙調査を行い、分娩施設に関する情報源の利用とその有用性を検討した。

結果

　対象者は345名で、産婦人科病院と助産院で分娩した者は、「友人知人（p＝0.047）」から情報を得、大学病院と総合病院では、「担当医からの紹介（p＝0.007）」により受診していた。産婦人科病院では「その施設で出産した人の話（p＝0.007）」が、産婦人科病院と診療所・クリニックでは、「パソコンを利用した施設のホームページ（p＝0.020）」が有用だった。

結論

　女性は医療施設からの発信情報と、利用者からの情報との両方を活用して分娩施設に関する情報収集をし、直接聞くことのできる情報とインターネットを介した情報の両方が活用されていた。また、医療施設により女性にとって有用な情報源が異なった。

便秘を有する成人女性への腹部加圧パッド付スパッツによる有効性の検討齊藤　早苗 , 山崎　明美 , 対馬　ルリ子 7巻2号 , 2014年2月 , pp.40-46

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目的

　便秘の腸動を促す腹部マッサージの効果を再現する腹部加圧パッド付スパッツを就寝中に着用することで便秘症状の軽減を図る効果を明らかにする。

対象と方法

　対象は20代〜40代の健康な女性で、7日間の自記式CAS-ST測定結果の平均合計点が3.0以上の軽度便秘および便秘と判定された29名。

調査期間を4週間とし、第1週はスパッツの非着用期、第2週は腹部加圧パッドなしスパッツ着用期、第3・4週はパッド付スパッツ着用期として、対象者に就寝時1日6時間以上連続着用してもらった。非着用期から4週間、CAS-ST得点を用いて毎日測定し被験者自身が記録した。着用効果を測定するためのCAS-ST得点のデータ解析にはSPSS Statistics Ver.20を使用し、統計解析検定にはPaired t-testを行い、パッド付スパッツ着用による効果を検討した。

結果

　分析対象者29名の内21名（72.0％）にパッド付スパッツ着用後にCAS-ST得点の改善がみられた。比較を行った結果は、非着用期とパッド付スパッツ着用期のCAS-ST得点の合計が、4.96±1.13から4.22±1.28に低減し、有意差が認められた（p＜0.05）。また、そのうち非着用期のCAS-ST得点の合計が5.0以上の14名について、非着用期のCAS-ST合計点が5.90±0.73から着用期4.47±1.16に低減し、有意差が認められ（p＜0.05）便秘度の改善がみられた。

結論

　腹部加圧パッド付スパッツの着用は便秘症状の軽減を図る効果が期待できると示唆された。今後の課題は対照比較によるパッド付スパッツの効果の検証である。

我が国における「育児力」に関する文献検討松本　憲子 , 齋藤　益子 7巻2号 , 2014年2月 , pp.47-55

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目的

　「育児力」に関する研究の動向と「育児力」の定義を明らかにすることを目的として文献検討を行った。

方法

　医学中央雑誌Web ver．5に掲載された1983〜2011．10．10のデータから「育児力」の1キーワードで文献の検索を行った。そして、論文の種類により文献を分類し、研究の動向を検討するとともに、論文を収載誌発行年別に分類し、研究の動向を検討した。

　また、論文のうち「原著論文」を分析対象とし、論文の研究目的別に「育児力」の捉えられ方を検討し、「育児力」の定義を明らかにした。

結果

「育児力」に関する文献は、23年間で23件であり、「原著論文」が13件であった。2001年以降10年間で13件の研究がされていた。

　研究の目的別では、「育児力の形成」、「育児力の向上」「育児支援プログラムの評価」「その他」に類別され、研究目的別に「育児力」の捉えられ方を検討した結果、「育児力」とは、母親が一人の人間として、セルフケアでき、母親として成長し、子どもの立場に立ち、子どもの状態を的確にとらえ、子どもが健康に育つために家族や地域環境までを調整して、子どもに関わる力であると定義した。

考察

　「育児力」という用語は、「育児力形成」という表現で25年前から保健師によって使用されているものの、「育児力」に関する研究が継続・発展している状況ではないと考えられる。「育児力形成」、「育児力の向上」「育児支援プログラムの評価」を目的とした研究は行われているが、「育児力」の捉えは曖昧であることから、「育児力」の概念規定をし、研究を発展させていくことが必要である。