日本母子看護学会誌 8巻2号 (2015年2月発行)

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総説

産後ケアの概念分析北田　ひろ代 8巻2号 , 2015年2月 , pp.1-8

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目的

　産後ケアについて概念分析し、その構成要素から産後ケアの概念を明らかにすることとした。

方法

　Rodgersら（2000）の概念分析アプローチ法を用いて概念を定義した。文献は、医中誌Webおよび、MEDLINE、CINAHL、PsycINFOを使用し、検索された76文献を対象とした。

結果

　概念の属性は【産後の回復を促進する関わり】【産後における役割変化を受け入れられるような関わり】【ケアの継続に向けた支援】の3カテゴリーであった。また先行要件は4カテゴリー、帰結は3カテゴリーで構成された。先行要件は、ケアを受ける側の因子と、ケア提供者側の因子に大別された。帰結は、産後における母親役割に関する影響と、産後ケアがもたらす精神的影響を含む概念であった。そして、属性を基に概念を定義した。

結論

　概念分析の結果から、本概念は、「母親の身体的・精神的な回復が促進され、母親やその家族が産後における役割を遂行できるような関わりであり、さらにこれらのケアが継続して行われるような支援を行うこと」と定義された。今回抽出された概念は、地域母子保健の看護実践において活用可能な概念であると考えられる。

原著

助産師のキャリア開発意識に関する研究猿田　了子 , 渡邊　香 , 加藤　尚美 8巻2号 , 2015年2月 , pp.9-20

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目的

　助産師のキャリア開発意識の実態を把握し、キャリア開発の支援の方向性を検討する。

対象と方法

　分娩を取り扱うA県内の病院、診療所の看護管理者に依頼し21名の助産師を対象にフォーカス・グループ・インタビュー法を用い質的に分析した。フォーカス・グループ・インタビューは、2グループに分けて1グループ10〜11名で1回約100分を要した。分析は、逐語録から、キャリア開発に関連する内容を抽出、コーデイング、カテゴリー化した。インタビュー終了3ヶ月後にフォローアップ調査を行ない、キャリア開発に対する考えの変化を郵送で回答を得た。倫理的配慮として、インタビューにあたり、承諾を得た上で会話を録音した。逐語録の作成については、プライバシー、匿名性を保証し、参加の同意を文書で得た。

結果

　フォーカス・グループ・インタビューを行った結果、対象の助産業務経験年数は11.8年（中央値）で、キャリア開発に関する継続した教育経験はなかった。キャリア開発の現状では、「過去の自分」「キャリアに対する今の思い」「キャリアを積み上げる」「職業に対する誇り」「助産師としての将来」「先輩の存在」「組織・管理者の支援」の7つのカテゴリーが抽出された。

　フォローアップ調査の結果16名（76.2％）から回答があり、インタビューにより価値観を共有する機会になったとし、考えの変化がみられた。

結論

　助産師のキャリア開発には、アイデンティティ、仕事に誇りをもち将来像を描く個人の意識が必要で、経験年数により違いがあり、先輩の存在、職場環境が影響を与えており、個別に長期のサポートが必要である。フォーカス・グループ・インタビューへの参加がキャリア開発意識に影響を与えていた。

母児同室開始後の母親の睡眠に影響する要因の検討—高年初産婦の睡眠に焦点をあてた検討山﨑　圭子 , 久保　絹子 , 増田　知実 , 齋藤　益子 8巻2号 , 2015年2月 , pp.21-30

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目的

　本研究は、出産後に母児同室を開始した母親の睡眠に影響する要因を明らかにし、高年初産婦の睡眠に焦点をあてて検討することを目的としている。

対象と方法

　2012年6月から12月に東京都内の産科医療施設で経腟分娩後に母児同室を行った母親を対象に、母児同室開始時から産後3日目までアクティグラフで睡眠状態を測定し、母親の睡眠に影響を及ぼす要因との関連を検討した。本研究は、東邦大学看護学部および調査施設の倫理審査委員会にて承認を得て実施した。

結果

　分析対象者は53名で、初産婦37名、経産婦16名であった。初産婦の総睡眠時間は母児同室1日目214.0分、2日目252.5分で、経産婦より短く有意差が認められた。初産婦の高年出産群と35歳未満群の比較では、35歳未満群が母児同室2日目に総睡眠時間が43分増加したのに対し、高年出産群では経時的な変化はみられなかった。初産婦の不妊治療後妊娠群と自然妊娠群の比較では、母児同室2日目の総睡眠時間は、不妊治療後妊娠群が自然妊娠群より短く有意差が認められた。初産婦では、「年齢」と「母児同室2日目の総睡眠時間」との間に負の相関が認められた。分娩時出血量が500ml以上群は、500ml未満群より総睡眠時間が短く、有意差が認められた。

結論

　初産婦は、母児同室1日目および2日目ともに経産婦より総睡眠時間が短く、有意差が認められた。初産婦の高年出産群および不妊治療後妊娠群は、母児同室1日目と2日目の総睡眠時間の変化がみられず、「年齢」と「母児同室2日目の総睡眠時間」との間に負の相関があることから、高年出産群および不妊治療後妊娠群は、産後の睡眠時間が短い状態が持続する可能性が高いことが示唆された。

乳児の泣きに対する母親の反応と対処行動について—生後1か月から4か月までの縦断的研究檜森　千帆 , 加藤　尚美 , 猿田　了子 8巻2号 , 2015年2月 , pp.31-42

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目的

　乳児の泣きに対する母親の反応及び対処行動を生後1か月から4か月までを縦断的に把握し、母親に対する支援を検討することを目的とした。

対象と方法

　正常な分娩経過であり健康で退院した4名の母親を対象に、質的記述的研究を用いた。半構成的面接と参加観察によりデータを収集し、逐語録を起こした。起こした逐語録から研究テーマに関連した内容を抽出し、質的記述的に分析を行った。

結果

　生後1か月から4か月の乳児の泣きに対する母親の反応ならびに対処行動を分析した結果、コード化したデータは992であった。コード化したデータから53のサブカテゴリーが抽出され、さらに5のカテゴリーが抽出された。5のカテゴリーは【児の泣きに対する感情・情動】、【児の泣きを母親が感じ取る】、【児の欲求を満たすための行動】、【児の泣きに対する思い】、【児の泣きを母親が受け入れる】であった。母親は生後1か月では児の泣きに対して否定的な感情を示し、生後2か月から3か月をピークに激しい泣きを感じ取っていた。母親は、児の泣きを感じ取り、児の欲求を満たすための行動を繰り返し、泣きの意味が理解できるようになったという自信が見られ、生後4か月には泣きに対する好ましい感情を示し、泣きを受け入れることができていた。

結論

　乳児の泣きに対する母親の反応ならびに対処行動について、母親が捉えた泣きの解釈に基づいて児の欲求を満たすための行動を繰り返すことで、児の泣きを受け入れることに繋がっていた。母親は、生後2か月から3か月をピークに児の激しい泣きから否定的感情を多く示していたことや、生後4か月に入っても母親の思いはゆらぎやすいことから、母親へのサポートが重要な時期である。看護職者は、母親及び家族に対し乳児の泣きに対する知識や育児技術の提供、心理的サポートなどの支援が必要であることが示唆された。

助産師のレオポルド触診法に現れる熟練性渡邊　淳子 , 齋藤　益子 8巻2号 , 2015年2月 , pp.43-52

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目的

　助産師が妊婦健康診査で実施しているレオポルド触診法という基本的な技術に焦点を当て、助産師の行為に現れている熟練性を明らかにする。

方法

　エスノメソドロジー法を参考とした探索的記述研究を用いた。具体的な方法として、5組に対し、妊婦健康診査場面でのやりとりを3台のデジタルビデオカメラで音声画像データを収集し、さらに助産師及び妊婦の判断・感情についてインタビューを実施した。分析は、音声画像データおよびインタビューデータを複数で質的に分析した。

結果

　助産師の熟練性として、【実施中の情報を捉える視線】【状況の知覚と援助の実施における同時性】【自身の尺度で差異を把握する診断】【流れるように無駄のない所作】の4つの特徴を見出した。

結論

　助産師は、レオポルド触診法の実施を多画的に情報を収集するひとつの手段とし、妊婦自身が身体に向き合い、愛着を形成できる場として活用していた。

報告

妊婦健康診査・分娩施設までの所要時間と施設の選択・転院理由との関連乾　つぶら , 林　猪都子 , 猪俣　理恵 8巻2号 , 2015年2月 , pp.53-58

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目的

　分娩施設までの所要時間と生活圏からの近さ/遠さが施設の選択・転院理由になっているかを明らかにする。

対象と方法

　平成21年7-10月に前期乳児健康診査の母親を対象として、妊婦健診・分娩施設の通院時間、施設選択の理由で近いことが決め手になったか、転院の際に生活圏から遠い・交通の不便が理由になったかについて、無記名自記式質問紙調査を行った。本研究はA大学研究倫理安全委員会の承認を受けて実施した。

結果

　配布955名、回収418名、有効回答360名、初産168名、経産192名、交通手段は94％が車で、所要時間は妊婦健診施設16.6±12.3分、分娩施設15.7±10.5分であった。「近い」が選択の決め手となった者（p＜0.001）と、転院理由に「自宅から遠い」を挙げた者（p＝0.001）は、分娩施設までの所要時間が短かった。

考察

　女性は妊婦健診の通院や分娩開始による入院の際の所要時間を考慮して施設を選択・変更していた。

基本情報

日本母子看護学会誌
8巻2号
(2015年2月発行)

電子版ISSN：2758-8092 印刷版ISSN：1882-2495 日本母子看護学会

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