日本母子看護学会誌 10巻2号 (2017年2月発行)

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原著

東日本大震災を体験した福島県開業助産師のゆらぎ服部　桜 , 太田　操 10巻2号 , 2017年2月 , pp.1-10

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目的

　本研究の目的は、福島県内の開業助産師が、東日本大震災によってどのようなゆらぎを体験し、何にゆらぎながら母子支援継続をしていたのか、そのゆらぎの過程を明らかにすることである。

対象と方法

　研究デザインは質的記述的研究である。研究対象は、福島県内で開業助産師として2011年3月以前から活動し、震災後1年以上助産業務を続けていた開業助産師7名である。データは、対象者に東日本大震災後の様子や思いについての語りをインタビューガイドに基づく半構成的面接法で収集した。分析は、面接内容を逐語録としてデータ化し、研究テーマに関連した内容を抽出しカテゴリー化した。

結果

　分析の結果、11のゆらぎのカテゴリーと27のサブカテゴリーが抽出された。震災直後の混乱期は【混乱による衝撃的な体験に伴う無力感】【自己判断に基づく母子支援ができない不全感】【被災者としての体験に伴う葛藤】の3つのカテゴリーと9つのサブカテゴリーで構成された。震災の混乱が落ち着き始めた頃は、【母と向き合う自信が崩れそうな不安】【なんとか母子に寄り添い続ける】【福島の母に感じる誇り】【助産師会との関係性の変化】【助産師としての生きがいの喪失】の5つのカテゴリーと12のサブカテゴリーで構成された。震災から約2年を経過した頃は【助産師としての大切なものの再確認】【新たな活動の意義を見出す】【助産師としてのワークスタイルの模索】の3つのカテゴリー、6つのサブカテゴリーで構成された。

結論

　ゆらぎの過程は、開業助産師としての職業的アイデンティティ崩壊の危機とその再構築の過程であった。ゆらぎを乗り越え職業的アイデンティティ再構築に進みさらなる成長を遂げた開業助産師と、いきがいの喪失体験の受容過程にあり、未だにゆらぎ続けながらも、助産師として立ち止まることなく活動を続けた開業助産師がいた。

成熟期女性の冷え症の実態—体温、冷え症の自覚、予防対策の視点からの分析渡邊　知佳子 10巻2号 , 2017年2月 , pp.11-21

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目的

　本研究の目的は、成熟期にある女性の体温の特徴、ならびに冷え症の自覚の有無によって身体的所見や日常生活行動、冷えの随伴症状があるのか否かを明らかにする。さらに、冷え症の予防・対策のために成熟期女性が実践している行動とその特徴を検討する。

対象と方法

　対象は26歳から45歳の既婚女性241名である。前額部と足底部の深部温及び表面温の測定と、体組成計による測定を行った。また、冷え症の自覚と日常生活行動、冷えの随伴症状等の質問紙調査と、冷え症の予防・対策で意識的に実践している行動を具体的に話してもらった。分析にはχ²検定と対応のないt検定、一元配置分析を使用し、有意水準は5％とした。話してもらった内容は質的に分析し類型化した後、量的データとして置き換え、分析を行った。

結果

　対象者の平均年齢は36.5歳で、冷え症の人は170名（70.5％）であった。足底部の平均深部温は30.6℃、前額部との深部温較差は平均6.2℃で、6℃以上差があった者は123名（51.0％）であった。冷え自覚群は足底部の深部温・表面温が有意に低く、前額部と足底部の温度較差も有意に開いていた。また、体重、BMI、体脂肪率、基礎代謝量が有意に少なかった。冷えの随伴症状では、便秘、浅眠、倦怠感、易疲労感に加えて、抑うつ気分や意欲の低下に有意差が認められた。予防対策で対象者が意識的に行っていたのは「靴下の着用」、「厚着・重ね着」、「カイロの使用」の順に多かったが、体温に差が見られたのは「厚着・重ね着」と「運動の実施」の2項目であった。

結論

　成熟期女性は冷え症を自覚する割合が多く、体温較差から"冷え"が重症化していたと考える。この時期の既婚女性は家事や仕事、育児等で多忙であり、自らの健康への関心が薄れる時期でもある。冷え症が持続することは倦怠感や抑うつ気分を悪化させることに繋がり、健康感の喪失やQOLの低下にも影響を及ぼす。冷え症の予防・対策に向けて積極的な教育の必要性が示唆された。

産後1ヶ月の母親をめぐる育児不安と自尊感情の関連性—ことばネットワークによる自由記述の可視化久保田　隆子 , 生須　典子 10巻2号 , 2017年2月 , pp.23-30

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目的

　産後1ヶ月の母親の育児不安を明らかにする。

対象と方法

　産後1ヶ月健診を受診した母親を対象とした。期間は平成27年8月11日〜平成27年10月31日。方法は、承諾を得られた母親に自由記述式調査票と返信用封筒を配布し郵送回収した。自尊感情の測定にはRosenberg自尊感情尺度を使用し、その回答を自尊感情得点の平均点で2群分けをして高低群とした。自由記述の解析には、Text Mining Studioを使用し、定量的言語解析を行った。倫理的配慮は、高崎健康福祉大学倫理審査委員会（第2720号）の承認を得た。

結果

　有効回答数140名を研究対象とした。対象者の平均年齢は32.4（SD±5.0）歳であった。初産婦63名（45.0％）、経産婦77名（55.0％）であった。

　記述回答の結果、「退院から1ヶ月健診までの期間、どのような気持ちで過ごしましたか」の質問に対する回答より単語頻度解析では、自尊感情の高い群で「子」「思う」「赤ちゃん」「気持ち」「不安」、低い群では「子」「不安」「思う」「心配」の出現頻度が多かった。「不安」の内容は、仕事と育児の両立、体重、母乳・ミルク、泣き、児の健康、サポート、母親の身体、漠然とした不安であった。単語間の関係分析ことばネットワークでは、「子」「上」で、「上の子ども」をめぐる記述が多かった。

結論

　産後1ヶ月の母親は、子どもをめぐる不安が強いことが明らかとなった。

　育児不安に対しては、産後1ヶ月においては実母による情緒的サポートがあることが望ましい。自尊感情の高低群共に子どもに対する不安はあるが、特に上の子をめぐる不安があることが明らかとなった。

助産学生のバースレビュー体験から抱く困難東　園子 , 平田　礼子 , 齋藤　益子 10巻2号 , 2017年2月 , pp.31-39

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目的

　本研究の目的は、助産実習においてバースレビューを体験した学生が抱く困難を明らかにし、教育の在り方を検討することである。

対象と方法

　研究デザインは質的記述的研究方法である。研究参加者は、A大学看護学科専攻助産コース卒業した新人助産師5名であった。データ収集方法は、半構造化集団面接調査であり、A大学在籍中の助産実習におけるバースレビュー体験をテーマに集団面接を実施した。分析方法は、録音データから逐語録を作成し、バースレビュー体験における学生が抱く困難に関する内容について抽出して質的に分析した。また、本研究は帝京科学大学倫理審査委員会による承認を得て実施した。（承認番号：第111号）

結果

　助産実習においてバースレビューを体験した学生が抱く困難に関する内容から、合計102コード、13サブカテゴリー、5カテゴリーが導き出された。学生は、初めてバースレビューを実施することにより【バースレビューの方法に対するとまどい】を感じ、実際に体験して困ったことや難しさを【思うようにできないもどかしさ】として実感していた。また、思いもよらない相手の反応に対する戸惑いと同時に自分の中で生じる感情を【相手の反応による動揺】として捉えていた。さらに、バースレビューを実施する上での【分娩体験を受容する難しさ】として、相手が抱く不安に直面し、分娩体験でふれてほしくない相手の核心をついてしまう怖さ、ネガティブな記憶への対応の難しさを実感していた。そして、【自分自身との対峙】によって、分娩時の自分の記憶の曖昧さや自分の行動からの気づきとして自己を振り返っていた。

結論

　助産実習においてバースレビューを体験した学生が抱く困難の内容が明らかになった。助産実習において学生がバースレビューを実施する上で、学生が抱く困難を踏まえた上で、実習前後の教育的支援を検討し、評価していく必要性が示唆された。

第2子を迎えた経産婦の産褥早期のケアニーズを引き出す助産師の関わり—産褥入院中から産後1か月健診までに焦点を当てて橋本　向子 , 山﨑　圭子 , 福島　富士子 10巻2号 , 2017年2月 , pp.41-50

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目的

　本研究の目的は、第2子を迎えた経産婦の産褥早期のケアニーズを引き出す助産師の関わりについて明らかにすることである。

対象と方法

　平成27年6月から8月に都内大学病院産科病棟で第2子の出産を終えた産褥入院中の経産婦4名を対象とした。産褥入院中のケアと1か月健診でのインタビューからケアニーズを引き出す助産師の関わりについて質的に分析した。

結果

　第2子を迎えた経産婦の産褥早期のケアニーズを引き出す場面として、授乳場面と第1子に対応する場面があった。

　経産婦は、授乳時に第1子の育児で獲得した授乳経験を基盤として授乳を行っていた。この場面で第1子の新生児期の授乳経験を呼び起こすような関わりと授乳技術の修正を行ったところ、第1子と第2子の授乳を比較しながら、今後の見通しを立てて第2子に合わせた授乳が出来るようになった。

　また、経産婦は妊娠中から第1子の変化を認識しており、退院後に赤ちゃん返りをした際にどのように対応したらよいかという不安を持っていた。これに対し、第1子への思いを語る機会を作った上で、幼児の心理的発達について情報提供を行ったところ、第1子の変化を成長と感じながら育児をすることが出来るようになっていた。

結論

　第1子の育児経験は様々であり、ケアが必要な場面は共通していても、その中にあるケアニーズは事例によって異なっていた。経産婦のケアニーズに対応するためには、第1子の育児で得た技術や経験を呼び起こし、育児に対する自分の行動を振り返ること、考え方を語ってもらう機会を作ることが重要である。この語りが自己概念の再構築につながり、母親としての自己や満足感に気づく機会をつくることにつながると考える。

高年初産婦の産後1か月間の疲労感と抑うつ状態との関連山﨑　圭子 10巻2号 , 2017年2月 , pp.51-59

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目的

　本研究は、高年初産婦の産後1か月間の疲労感と抑うつ状態との関連を明らかにすることである。

方法

　2014年10月から2015年9月にA施設で出産した母児同室中の高年初産婦105名に対し、「産後の疲労感」尺度とEPDSを用いて自記式質問紙調査を実施した。この内、継続調査に同意が得られた10名には、退院後1週間、産後1か月に同内容の調査を実施し、経時的変化を分析した。本研究は、研究者が所属する倫理審査委員会の承認を得て実施した。

結果

　母児同室中の対象者全体の「産後の疲労感」尺度合計点は91.1±17.5、抑うつ群34名（32.4％）であった。抑うつ群の尺度合計点は非抑うつ群より高く、有意差が認められた（p＜0.01）。尺度合計点とEPDS得点との間には、正の有意な相関が認められた（r＝0.651，p＜0.01）。下位尺度とEPDS得点においては、精神的ストレス状態で正の有意な強い相関が認められた（r＝0.716，p＜0.01）。

　継続事例（10名）の尺度合計点は、母児同室中101.7±17.3、退院後1週間90.0±14.5、産後1か月82.7±16.4と漸減し、反復分析で、母児同室中と産後1か月の間に有意差が認められた（p＜0.01）。抑うつ群の推移は、退院後1週間で母児同室中の半減となり、その後も同様に減少した。EPDSが産後1か月まで持続して9点以上だった母親は1名で、この母親は、尺度合計点が高値で推移しており、下位尺度の「精神的ストレス状態」得点が高い状態で持続した。

結論

　産後の疲労感と抑うつ状態との間に関連が認められ、「産後の疲労感」尺度合計点の推移から、抑うつ状態のフォローアップの必要性を判断する指標になることが推察された。産後の疲労感と抑うつ状態は、出産後の母児同室中が最も高く、産後1か月にかけて時間の経過と共に減少していった。出産後の抑うつ状態は、退院後1週間頃には、抑うつ状態が軽減する傾向がみられたため、産後うつ病の発症時期である産後2週間目（退院後1週間）頃に抑うつ状態を再評価することが重要である。

報告

日本の産後1年の若年母の心理・社会的状況と支援構築に関する研究—保健師の面接調査から小川　久貴子 , 竹内　道子 10巻2号 , 2017年2月 , pp.61-71

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　日本の産後1年の若年母の心理・社会的状況を明らかにして支援を構築するため、A市の保健師に面接調査を行った。その結果、産後1年の若年母の特徴は、【発達途上の心理・知識】として＜自己中心的な考え＞や＜育児への知識不足＞、＜引きこもりがちな傾向＞がみられ、【脆弱な家族関係】として＜パートナー・実母の支援の重要さ＞を見出した。また、若年母の支援のあり方は、【思春期の成長を重視した関わり】として＜見通しをもったアドバイス＞等と、＜健診や教室を通して児の見守り＞を配慮した【若年母の特徴をふまえた支援】や＜自立した生活への促し＞等の【家族を含めた社会化への支援】を大切にしていた。さらに、保健師たちは、福祉課、家庭相談員、児童相談所等と連携して【児の成長を見据えた包括的支援】を重要視していた。

未受診妊婦であった褥婦の児や育児への思い—未受診妊婦への支援の在り方渡邉　幸恵 , 渡邊　淳子 10巻2号 , 2017年2月 , pp.73-79

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目的

　本研究は未受診妊婦の児や育児に対して抱いた思いを明らかにすることを目的とした。

対象と方法

　本研究で定義した未受診妊婦に該当し、分娩となった産褥1週間以内の褥婦で本研究の主旨を説明し同意を得られた者5名に、半構成的面接を行った。インタビューガイドに沿って行い、研究参加者の語りを傾聴しながら行った。分析は、インタビュー結果を逐語録に起こして全体の内容を把握した後、児や育児への思いを表しているものを探り、その段落を抜き出した。その段落の類似性や異質性を判断し類型化した。

結果

　研究参加者は5名であった。年齢は21歳〜42歳、初産婦4名、経産婦1名であり、未婚4名、既婚1名であった。データ分析の結果、未受診妊婦の児や育児に対して抱いた思いは、【困惑しながら育児を始めるが児に対しては複雑な心境】、【養育について意思決定できないまま育児を始めている】、【妊娠中の生活を振り返り無事に産まれたことに安堵する気持ち】3つに類型化された。

結論

　未受診妊婦の児や育児に対する思いには、親準備が未熟のまま、養育の意思決定もはっきりしないまま育児を始めている状況が影響を与えていることが明らかになった。望まない妊娠や妊娠葛藤のある妊婦は妊娠期の早い時期に医療や地域につながり支援対象とされることが、児童虐待予防につながると考える。

基本情報

日本母子看護学会誌
10巻2号
(2017年2月発行)

電子版ISSN：2758-8092 印刷版ISSN：1882-2495 日本母子看護学会

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